タグ: 1級建築施工管理技士

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[ 解説 ]
総合施工計画書は、総合仮設を含めた工事の全般的な進め方や主要工事の施工方針、施工計画、管理計画等を含めて作成する。

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[ 解説 ]
総合施工計画書を先に作成し、工種別施工計画書は、一工程の施工の着手前に、総合施工計画書に基づき作成する。

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[ 解説 ]
請負者は、総合施工計画書には現場の施工管理組織及び指示系統と社内組織に記載した支援スタッフとの関わり方を記載する。

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[ 解説 ]
総合施工計画書には、主要品質のつくり込み方針や主要な工事の流れに関わる制約条件等、重要施工管理項目等を記載する。

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[ 解説 ]
品質管理について、設計図書や工事関係図書の周知徹底の方法、確認や検査の計画、施工管理の手順、トレーサビリティを確保する方法を記載する。

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[ 解説 ]
総合実施工程表を記載することはあげられているが、工種別工程表は補助的な目的で作成することが多く、記載しなくてもよい。

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[ 解説 ]
工種別施工計画書は、工事の内容・品質に多大な影響を及ぼすと考えられる施工方針に大きく関わる主要な工事について作成する。

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[ 解説 ]
工種別施工計画書に含まれる施工要領書は、方針を示し、専門工事業者に作成させ、計画書としている場合が多い。

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[ 解説 ]
現場に設ける工事用の事務所は、強度や防火性能を満足した上で、経済性や転用性のよいものを選ぶ。

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[ 解説 ]
作業員詰所は、大部屋形式の方が異業種間のコミュニケーションや整理整頓あるいは空調設備のコストを考慮しても効果的であり、大部屋方式が多用されている。

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[ 類題 ]
作業員の仮設男性用大便所の便房の数は、同時に就業する男性作業員60人以内ごとに１個以上設置する計画とした。
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[ 解説 ]
屋側（建造物の屋外側面）又は屋外に施設する使用電圧が300V以下の移動電線は、溶接用ケーブルを除き1種キャブタイヤケーブルは使用してはならない。

キャブタイヤケーブル：
通電状態のまま移動可能な電線。導体とその周りを包む絶縁体、さらにその周りを包むシースからなる構造。

1種：天然ゴムのみ、
2種：定電圧用（2PNCT）
3種：耐衝撃性、耐磨耗性にすぐれ、2種より太くなる。
4種：超過酷な状況で用いる
工事用電気設備のケーブルを埋設配管とする場合の深さは、重量物が通過する道路下は1.2m以上その他は0.6m以上に埋設し、埋設表示する。

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[ 解説 ]
仮設の照明設備において、常時就業させる普通作業の作業面照度は、150lx以上、精密作業の作業面照度は、300lx以上とする。

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[ 解説 ]
工事用電力の申し込みは、使用電力により、契約電力が50kW未満の場合は低圧受電、50kW以上 2,000kW未満の場合は高圧受電、2,000kWを以上の場合は特別高圧受電となる。

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[ 解説 ]
スタッド溶接機のように一時的に電力が必要な場合は、発電機からの供給でまかない、電力負荷の山崩しを図ることが経済的である。

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[ 解説 ]
工事用の動力負荷は、工事用電力量の山積みの60%を実負担として最大使用電力量を決定するので、50%では少ない。
工事用使用電力量の算出に用いる蛍光灯・投光器・電灯等の照明器具の同時使用係数は、1.0とする。

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[ 解説 ]
工事を行う場合においては、工事期間中、工事現場の周囲にその地盤面からの高さが1.8m以上の板塀その他これに類する仮囲いを設けなければならない。

類題】
仮囲いは、通行人の安全や隣接物を保護するとともに、周辺環境に配慮して設置することとした。
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[ 解説 ]
仮囲いと同等以上の効力を有する他の囲いがある場合、工事現場の周辺若しくは工事の状況により危害防止上支障がない場合においては、設けなくてもよい。

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[ 解説 ]
工事現場のゲートの高さは、鉄筋コンクリート造の工事では、一般に空荷で退場する生コン車の高さで決まることが多く、それに合わせた高さを有効高さとする。

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[ 解説 ]
山留めの切梁支柱と構台支柱を兼用する場合、切梁から伝達される荷重に乗入れ構台の自重と、その他の積載荷重を合わせた荷重の安全性を構造計算で確認して施工する。

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[ 解説 ]
ボンベ類の貯蔵小屋は、通気のため、壁の１面は開口とし、他の３面の壁は、上部に開口部を設ける。

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[ 解説 ]
地表又は水面から60m以上の高さの物件には、航空障害灯を設置しなければならない。

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[ 解説 ]
鉄骨の建方計画は、組立て順序、建方中の補強等全体的に検討するが、部分架構につていも、自重や強風等その他の荷重について安全性を確認する。

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[ 解説 ]
部分の剛性が小さい鉄骨の建入れ直しは、ワイヤを緊張しても部分が弾性変形をするだけで修正されない場合があるので、できるだけ小ブロックごとに決めるようにする。

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[ 解説 ]
同一打ち込み校区に同時に複数の工場よりコンクリートが供給されると、品質責任の所在を明確にすることが困難なため、複数の工場からの混合使用は避ける。

・雨天の場合は時間降雨量が1mm以上、嵐の場合は最大風速10m/s以上のときは、作業不能日としてその日数を推定して工程計画を作成する。

・建方クレーンの旋回範囲に66,000Vの高圧送電線がある場合の離隔距離は2.2m確保する。

・床面積当たりの鉄骨量が50kg/m²を下回る時等には、鉄骨の建て方時に自立させるために過大な補強をしなければならない場合がある。

・タワークレーンによる鉄骨建方の歩掛りは、一般に30ピース/日とする。

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[ 解説 ]
パネルユニット型メタルカーテンウォールは、面内剛性が高く、パネルユニット自体で層間変位を吸収するこは無理なので、施工も比較的簡単で、層間変位の追従性が高いロッキング方式を用いると良い。

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[ 解説 ]
コンクリートブロックの1日の積み上げ高さは、1.6m以下を標準とする。

> 補強コンクリート塀の規準 ＜学会規準＞

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[ 解説 ]
壁・天井のモルタルの1回の塗り厚さは、標準6mm、最大9mmが限界であり、塗り厚さが20mmの場合、3回塗りは適当である。

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[ 解説 ]
石裏面処理材の使用目的は、主としてぬれ色及び白華の防止であり、湿式工法等で使用される。

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[ 解説 ]
各々の位置が異なった場合、躯体あるいは下地における亀裂誘発目地の位置にあるタイルには、ひび割れが発生する。また、タイル面のみに伸縮調整目地を設けても、ほとんど意味をなさない。躯体及び下地モルタル面の亀裂誘発目地を一致させる必要がある。
タイル工事において、密着張りにおける振動工具による加振は、張付けモルタルがタイルの周囲から目地部分に盛り上がる状態になるまで行う。

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[ 解説 ]
海岸近くの屋外に設ける鋼製手すりが塗装を行わず亜鉛めっきのままの仕上げとなる場合は、めっきの付着量の多い溶融亜鉛めっきのA種を用いる。

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[ 解説 ]
コンクリート面にビニル壁紙を直張りする場合、シーラーを用いても湿気止めの役目は果たさず、下地の乾燥が不十分な時には、カビや変色が起きやすい。

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[ 解説 ]
つり上げ荷重が3.0 t以上のクレーンを設置する場合は、工事の開始の日の30日前までに届けなければならない。

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[ 解説 ]
積載荷重 1 t 以上の人荷用エレベーターを設置する場合は、工事の開始の日の30日前までに届けなかればならない。

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[ 解説 ]
高さ31mを超える建築物または工作物の建設、改造、解体又は破壊の仕事を行う場合は、仕事開始の日の14日前までに、届け出なければならない。
指定地域内において特定建設作業を伴う建設工事を施工しようとする者は、原則として、当該特定建設作業の開始の日の７日前までに、市町村長に届け出なければならない。

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◎型枠支保工で支柱の高さが3.5m未満のもの。

◎架設通路で高さおよび長さがそれぞれ10m未満のもの。

◎つり足場、張出し足場以外の足場で、高さが10m未満のもの。

◎高さおよび長さがそれぞれ10m以上の架設通路、または、つり足場、張出し足場もしくは高さが10m以上の足場で、組立てから解体までの期間が60日未満のもの。

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[ 解説 ]
工程を立てるにあたっては、数量や仕様を確認して仕事の順序を明らかにして手順を決定後、その手順に沿って各作業の日程を決定して工期を計算するのが一般的である。

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[ 解説 ]
工程計画の立案には、大別して積上げ方式（順行型）と割付方式（逆行型）とがあり、一般には工期が制約されているので、積上げ方式とは逆に、竣工期日から各工種の工期を定めていく割付方式を採用する場合が多い。

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　対象の全体工事を有意義に管理できる程度の部分工事に分解する。
①部分工事相互の順序を組み立てる。

②部分工事ごとに施工法を明らかにし、必要とする資材、作業量、機械等を決める。

③部分工事に要する施工期間と予算を検討する。

④全工程を通して、作業量の均等化をし、投入資源の平準化をする。

⑤部分工事が全工期の中に納まるように調整するとともに、全体の予算を決定する。

工程表によって進捗の現状を把握する。

①工程会議などで遅れの原因がどこにあるかを調査する。

②遅れている作業の工程表の作成や工程表によって余裕時間を再検討する。

③作業員の増員、施工方法の改善等の遅延対策を立てる。

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[ 解説 ]
バーチャート工程表は、作業間の関連が示されないので、クリティカルパスが明確になりにくい。

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[ 解説 ]
山積工程表における山崩しは、日程計算でわかっている作業の余裕日数を利用して、いくつかの作業の開始を遅らせることによって平均化をはかるものである。

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[ 解説 ]
資源配分手法は、日々の資源山積み量を求めて、その凹凸を調べ、凸の期間における作業の開始日を遅らせ、全体の資源量を平準化するもので、Sチャートとは異なる。

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[ 解説 ]
Sチャートの計画曲線の上下に設ける許容限界線で囲まれた範囲の形がバナナに似ていることからバナナ曲線をいわれる。実績の工事出来高が曲線内にある場合は、工程は計画通りに進行している。

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[ 解説 ]
タクト手法は、同一設計内容の基準階が多い高層建築物の工事に適しており、集合住宅等の仕上工事の工程計画手法として適している。

【関連】
●設定したタクト期間では終わることができない一部の作業の場合、作業期間をタクト期間の２倍又は３倍に設定する。

●各作業の進捗が密接に関連しているため、１つの作業の遅れは全体の作業を停滞させる原因となる。

●作業の進捗にしたがって生産性が向上するため、工事途中でタクト期間を短縮又は作業者の人数を削減する必要が生じる。

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[ 解説 ]
ネットワーク工程表は、全体の出来高が一目では判りにくいので、目的や規模等によっては、一目で概略が判りやすいバーチャート工程表と併用することが望ましい。

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[ 解説 ]
フリーフロートは、後続作業の最早開始時刻に全く影響を与えない余裕時間であり、その作業の中で使い切っても後続作業のフロートに全く影響を与えない。

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[ 解説 ]
トータルフロートは当該作業の最遅終了時刻（LFT）から当該作業の最早終了時刻（EFT）を差し引いて求められる。

関連）
ディペンデントフロートは、後続作業のトータルフロートに影響を与えるフロートである。

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[ 解説 ]
フリーフロートは、ある作業を最早開始時刻でスタートし、後続の作業も最早開始で始めたとき、後続の作業に全く影響を与えない余裕をいうので、トータルフロートは0になるとは限らない。フリーフロートはトータルフロートより小さいか同じになる。
関連）
結合点に入る作業が1つだけの場合は、その作業のフリーフロートは０となる。

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[ 解説 ]
ネットワーク工程表は、バーチャート工程表に比べ、作成には手法の知識と多くデータが必要で、多くの労力を必要とする。
(関連）
バーチャート工程表に比べ、各作業の順序や因果関係が明確になり、工事手順の検討ができる。

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[ 解説 ]
クリティカルパスの経路は
① → ② → ④ → ⑤ → ⑦ → ⑧ → ⑨ → ⑩

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[ 解説 ]
作業⑧ → ⑨が27日で、作業⑥ → ⑨ が23日なので、トータルフロートは、4日である。

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[ 解説 ]
クリティカルパスの経路は
① → ② → ④ → ⑤ → ⑦ → ⑧ → ⑨ → ⑩

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[ 解説 ]
作業⑥ → ⑨のトータルフロートは、27ー(16+7）＝４日である。

⑦作業⑦ → ⑧の最早開始時間は、18日である。

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参考】ネットワーク工程表（文章のみで出題の例）
次の条件の建築工事の所要工期を求める。ただし、（　　）内は各作業の所要日数である。

[条件]
①作業A（６日）、作業B（７日）は、同時に着工する。
②作業C（８日）は、作業A、Bが完了後着工できる。
③作業D（４日）、作業E（９日）は、
作業Bが完了後着工できる。
④作業F（８日）は、作業C、Dが完了後着工できる。
⑤全工事は、作業E、Fが完了したとき終了する。
→ 設問の条件を入れると、
下記のネットワーク工程表となる。

クリティカルパスによる所要工期は、
B → C → F で23日となる。