1級建築施工管理技士 とらの巻 R

15.1.1 適用範囲

この章は、塗装、仕上塗材仕上げ、壁紙張り等の各種仕上げ工事の下地となるモルタル塗り及びせっこうプラスター塗り、床コンクリートの仕上げ又は下地調整を行う床コンクリート直均し仕上げ及びセルフレベリング材塗り、建築用仕上塗材を用いる仕上塗材仕上げ、マスチック塗材を用いるマスチック塗材塗り、半乾式工法及び乾式工法によるロックウール吹付け等を対象としている。

15.1.2 基本要求品質

(a) 左官工事に使用する材料は、各種仕上材の下地となる場合とそれ自体が仕上げとなる場合があるが、下地の平たんさ、平滑さの確保や美装を施すだけでなく、長期にわたって建築物を保護するものとなる。このため、設計図書ではこれまでの実績に基づいて、必要な品質性能を有する材料としている。これらの材料のうち、JIS規格が定められているものは、一般的な材料と同様に扱えばよい。JISの定められていない材料のうち(-社)公共建築協会の「建築材料・設備機材等品質性能評価事業」により評価がなされたものは、この結果を活用するとよい。また、これら以外の材料で、主材料製造所の指定する製品にあっては、その指定によるものとする。

使用材料のうち、モルタル塗り等に使用する細骨材は、粒度等について「標仕」に具体的な数値が規定されているため、工事現場においてふるい分け試験により確認するとよい。

なお、防火材料として内壁下塗り用軽量モルタル、仕上塗材及びロックウールを用いる場合は建築基準法に基づき認定又は指定を受けた材料を使用しなければならない。

(b) 左官工事による仕上げ層は、躯体を外的な劣化要因から保護することによって建築物の耐久性を向上させることが重要な目的の一つであり、そのために「所定の塗厚」が確保されている必要がある。この左官工事による仕上げは、通常下塗り、中塗り、上塗りといった複数の塗り層によって構成されており、その各層ごとに所定の塗厚を確保できるようにする必要がある。具体的には「標仕」に規定されている各塗り層ごとの厚さをどのように確保するか、施工の許容誤差をどの程度とするかなどを含めて品質計画として提案させ、実施させることと考えればよい。

また、仕上り面が「所要の状態である」とは、各塗り層ごとにその上層となる材料との接着性を確保できる状態と考えればよく、最上層にあっては仕上りとして適切である状態と考えればよい。

なお、左官工事による塗り層の仕上り状態を適切なものとするためには、単にその塗り仕上げだけで実現できるものではなく、下地の仕上り精度から総合的に考慮する必要がある。

(c) 左官工事の施工に当たっては、塗付け層の表面状態が適切であり、各層ごとに浮き部分がないように補修を行っていけば、完成状態として仕上げ層に必要な接着性や耐久性は確保される。したがって、「標仕」15.1.2(c)でいう「有害な浮きがないこと」とは、下地の処理を含めて施工のプロセスをいかに管理するかを具体的に「品質計画」で提案させ、これを実施させることと考えればよい。

なお、屋外のタイル張りや届内吹抜け部分等のタイル下地の場合には「標仕」11.1.5によりタイルの打診による確認や接着力試験がモルタル下地を含めて行われることになる。この場合にあっては11.1.2を参照する。

また、同様な部位のモルタル塗りでは、「標仕」11.1.5に準じて打診等による「浮きのないことの確認方法」、「有害量の浮きの判断基準」、「浮きがあった場合の補修方法」等を品質計画として提案させ，これによって管理させるようにする。

15.1.3　見　本

色合、模様等の確認は、事前に設計担当者と打合せを行ったうえで、見本帳又は見本板を提出させて行う。この場合、取り合うほかの材料の見本を一緒に提出させて確認するとよい。

15.1.4 養　生

(4) 塗付け作業終了後も所要の硬化状態が確認されるまでは、適切な養生を継続する。

15.1.5 ひび割れ防止

15.2.1 適用範囲

(a) セメントモルタル塗りは現場打ちコンクリート下地、コンクリートブロック下地等の内外壁及び床等の面に、セメント・細骨材・水を主成分とし、これに混和材料等を加えて作ったセメントモルタルを、主として次の部位に塗る工事を適用の対象とする。

(1) 鉄筋コンクリート造の内外壁，床等のモルタル仕上げ及びタイル張り下地

(2) ブロック、れんが積み下地の壁モルタル仕上げ

(3) ラスシート、ワイヤラス下地等のモルタル仕上げ

(b) 作業の流れを図15.2.1に示す。

図15.2.1 モルタル塗り工事の作業の流れ

(c) 施工計画書の記載事項は，おおむね次のとおりである。

なお、赤文字を考慮しながら品質計画を検討する。

⑬ 作業のフロー、管理の項目・水準・方法、品質管理体制・管理責任者．品質記録文書の書式とその管理方法等

なお、既調合モルタルのうち、10mm程度以下の塗厚を前提としたものは、JIS A 6916（建築用下地調塗材）に品質が規定されているので、特記等により既調合モルタルが採用された場合は参考にするとよい。

15.2.2 材　料

(a) セメントは、作業性が良く、塗り上げた面が良好で、収縮の少ないものがよい（6.3.1(a)参照）。一般に左官用としては、普通ポルトランドセメントを用いる。モルタルとして骨材を多く配合すれば収縮は小さくなるが、作業をしやすくするため富配合で使用されることが多い。このため収縮が大きくなりひび割れを生じやすく、外部では吸水膨張、温度変化による膨張収縮等によってひび割れ、はく離等を生じやすい。したがって、骨材を多く配合し、作業性改善のための各種の混和材料を配合して用いることが望ましい。また、長期間の保存又は湿気等により風化し始めて塊りのあるようなセメントは、強度が発現せず、強度不足等の原因となるので使用してはならない。

(b) 細骨材

(1) 砂

原則として、川砂を用いることが望ましいが、山砂を用いる場合は、泥分・有機物の含有量に注意し、粒度は表15.2.1に示すようなものであることが望ましい。

(ⅱ) 砂の泥分、有機不純物等については 6.3.1(b)を参照する。

(2) 内壁下塗り用軽量モルタル（サンドモルタル）の細骨材

セメント混和用軽量発泡骨材には、一般に内部用、外部用と称するものがあり、スチレン樹脂発泡粒は内部用でその他の軽量骨材は外部用として使い分けられていた時期もあったが、外部用のスチレン樹脂発泡粒も十分な実績があることから、単純に軽量骨材の種類によって内部用と外部用とを区分することは困難とされている。

参考として、セメント混和用軽量発泡骨材の組成例を表15.2.2に示す。

(ⅱ) 内壁下塗り用軽量モルタル塗りの施工フロー図を図15.2.2に示す。

図15.2.2 内壁下塗り用軽量モルタル塗りの施工フロー図

(iii) 内壁下塗り用軽量モルタルの適用に当って防火材料の指定がある場合は、国土交通大臣認定を受けた軽量モルタルを使用しなくてはならない。参考として、NPO法人湿式仕上技術センターが認定を受けている不燃材料の条件を表15.2.3に示す。

(iv) セメント混和用軽量発泡骨材を用いた軽量モルタルは、民間工事において外壁の下地調整にも使用されているが、公共工事での実績が不十分なことから「標仕」では適用外としている。ただし、JASS 15及び(-社)日本建築学会「JASS 19 陶磁器質タイル張り工事」では、特記により適用可とされており、日本建築学会品質基準 JASS 15 M-104（下地調整用軽量セメントモルタルの品質規準）にその品質が示されている。

なお、JASS 15 M-104は、日本建築仕上学会の外部用軽量モルタル性能評価委貝会で、平成6年度から9年度にわたって実施された研究の成果「外部用軽量モルタルの性能評価試験および品質基準(案)」並びに製造所の団体である日本建築仕上材工業会の団体規格「NSKS-009 セメント混和用軽量発泡骨材」を参考として、2007年のJASS 15改定に当たって新たに定められたものである。

セメント混和用軽量発泡骨材を用いた下地調整用モルタルは、通常のセメントモルタル（砂モルタルともいう。）に比べると、軽くて施工性が良いため広く普及している。容積吸水率はほぼ等しいかむしろ小さい傾向にある。また、コンクリートの圧縮ひずみに対する追従性が高い特性から、壁面の中で拘束がなく自由に伸縮する部位への適用が好ましいとされている。

しかし、内部用の骨材を外部に使用したり、製造所の指定する量のポリマーディスバージョンを混入しないで使用するなど、使用方法が間違っていると所要の性能が得られず、はく落の一因ともなるため、JASSでは仕様書に基づいて正しく使用することが前提とされている。

(c) 水は、水道水又はJIS A 5308（レディーミクストコンクリート）附属書C（規定）［レディーミクストコンクリートの練混ぜに用いる水］による水の品質規定に適合するものを用いる。表15.2.4に水の品質規定を示す。

(d) 混和材料

(1) 「標仕」15.2.2(e)(1)に記載されている混和材は、「標仕」表15.2.3の上塗りに入れる混和材で内壁用の材料である。その混入量は一般的にセメントに対する容積比で左官用消石灰及びドロマイトプラスターの場合10％程度以下までとされている。ドロマイトプラスターは上塗り用を用いる。

(2) 混和材料を使用する主な目的は、次のとおりであるが、効果を上げるには調合等の管理が重要である。

(vi) 凍害の防止

(3) 寒冷時に施工する場合は、気象と養生条件を考慮し、混和剤を使用する必要がある。

(ii) 凍害の防止には、塩化物を含まない凍結防止剤等の使用を検討する。

安易に凍結防止剤を使用すると、モルタルの収縮が大きくなり、ひび割れや浮きの発生につながるので十分に注意する必要がある。

(i) 保水剤は混和剤の一種で、モルタルの初期乾燥収縮によるひび割れの防止、接着力の安定化、作業性の向上を目的として使用されるもので、メチルセルロース(MC)等のセルロース誘導体、ポリビニルアルコール（PVA）等があるが、メチルセルロースが一般的に使用されている。図15.2.3に、保水剤入りモルタルの保水性の一例を示す。

図15.2.3 保水剤入りモルタルの保水性

(ii) 混入量は、一般的にセメント質量に対して0.1～0.15％程度で、夏期には 0.2％程度である。

(5) ポリマーセメントモルタル、ポリマーセメントペースト用の混和剤は、JIS A 6203（セメント混和用ポリマーディスパージョン及び再乳化形粉末樹脂）の規格に適合するものを用いる。信頼できる試験成績書及び製造所の仕様を確認して承諾する。

JIS A 6203の抜粋を次に示す。

JIS A 6203 : 2008

3. 定　義

この規格で用いる主な用語の定義は、次による。

a) セメント混和用ポリマー
セメントモルタル及びコンクリートの改質を目的にそれらに混和して用いるセメント混和用ポリマーディスバージョン及び再乳化形粉末樹脂の総称。

b) ポリマーセメントモルタル
結合材にセメントとセメント混和用ポリマーを用いたモルタル。

c) ポリマーセメントコンクリート
結合材にセメントとセメント混和用ポリマーを用いたコンクリート。

d) ポリマーセメント比
ポリマーセメントモルタル及びコンクリートにおけるセメントに対するセメント混和用ポリマーディスパージョン及び再乳化形粉末樹脂の全固形分の質量比。

e) 全固形分
セメント混和用ポリマーディスパージョンにおいては不揮発分、セメント混和用再乳化形粉末樹脂においては揮発分以外の成分。

4. 種　類

セメント混和用ポリマーの種類は、その形態及び主な化学組成によって、次のように区分する。

a) セメント混和用ポリマーディスパージョン
セメント混利用ポリマーディスパージョン（以下、ディスパージョンという。）は、水の中にポリマーの微粒子が分散している系。次の2種類に区分する。

1) セメント混和用ゴムラテックス
セメント混和用ゴムラテックスは、合成ゴム系、天然ゴム系、ゴムアスファルト系などのゴムラテックスに安定剤、消泡剤などを加えて、よく分散させ均質にしたもの。以下、ゴムラテックスという。

2) セメント混和用樹脂エマルション
セメント混和用樹脂エマルションは、エチレン酢酸ビニル系、アクリル酸エステル系、樹脂アスファルト系などの樹脂エマルションに安定剤、消泡剤などを加えて、よく分散させ均質にしたもの。以下、樹脂エマルションという。

b) セメント混和用再乳化形粉末樹脂
セメント混利用再乳化形粉末樹脂（以下、粉末樹脂という。）は、ゴムラテックス及び樹脂エマルションに安定剤などを加えたものを乾燥して得られる、再乳化可能な粉末状樹脂。

5. 品　質

ディスパージョン及び粉末樹脂の品質は、表1による。

表1 品　質

JIS A 6203 : 2008

(6) 内壁下塗り用軽量モルタル及び既調合モルタルに用いる混和剤は、製造所の指定するものを用いることとし、品質及び仕様を確認して承諾する。

(7) 顔料は、耐アルカリ性のある無機質のものを主材料とし、太陽の直射や100℃程度の温度にあっても著しく変色せず、金物を錆びさせないものでなければならない。顔料は、無機顔料と有機顔料に分類され、無機顔料は発色成分が無機質で、一般に熱・光・アルカリ等に対して化学的に安定であり、隠ぺい力（下地や骨材の色を見えなくする能力）が大きいが、その色調は有機顔料に比べれば鮮明でない。有機顔料は色調が鮮明で着色力も大きいが、熱や光に対して耐久性がないものが多く、色あせしやすい。一般的に無機顔料が望ましいが、色によっては有機顔料を使わなければならない場合もあるので、製品の性能を確認のうえ選定する必要がある。

セメント、プラスター等の着色に使用できる顔料を表15.2.5に示す。

(e) 吸水調整材

従来は、モルタル接着増強剤、あるいはモルタル接着剤と呼ばれていたため、たくさん塗れば付着力が増大するという誤った使い方をされていた。これは、塗り過ぎることにより下地とモルタルの界面の膜が厚くなり、塗り付けたモルタルがずれやすくなりモルタルの付着力を低下するおそれがある。

(2) 吸水調整材は、「標仕」表15.2.2の品質に適合するものを用いる。信頼できる試験の試験成績書及び製造所の仕様を確認して承諾する。

なお、(-社)公共建築協会の「建築材料・設備機材等品質性能評価事業」（1.4.4 (e)参照）において、「標仕」の規定に基づき吸水調整材の評価基準を定め、評価を行っているので参考にするとよい。

(f) 下地調整塗材

(1) 下地調整塗材とは、壁タイル接着剤張りの求める下地精度を確保するため、躯体コンクリートの不陸の調整に用いるものである。

(2) 下地調整塗材は、JIS A 6916（建築用下地調整塗材）によるセメント系下地調整厚塗材2種（下地調整材CM-2)の規格適合品を用いることとし、製造所の仕様を確認して総塗厚10～15mm程度を2回に分けて塗り付けることができるものを用いる。

JIS A 6916: 2006

4. 種類及び呼び名

下地調整塗材の種類及び呼び名は、表1による

表1 種類及び呼び名

5. 品　質
下地調整塗材の品質は、7.によって試験し、表2の規定に適合しなければならない。（7.は省略）

表2 品 質

15.2.3 調合及び塗厚

(a) ポリマーセメントモルタルは、一般的に、内・外壁の下塗りに用いられる。混和剤（セメント混和用ポリマー）の混入量は、安定した接着性が得られるように、セメント質量の5%（全固形分換算）程度とする。ポリマーセメントモルタルの調合例を表15.2.6に示す。

(b) 平成2年建設省の「外壁タイル等落下物対策専門委貝会」で、外壁の診断及びタイル張り・モルタル仕上げ工法の問題点を洗い出すとともに、正しい診断方法やはく落事故の生じにくい適正な施工方法についての検討がなされた。1回のモルタル塗厚及び全塗厚についても「タイル外壁およびモルタル塗り外壁の剥落防止のための設計・施工上の留意事項」の中に規定されており「標仕」ではこの値を採用している。

塗厚が厚くなると、こて押えが効かなくなり、壁でははく落、ひび割れ等の発生の危険性が大きくなるので、通常床を除き1回の塗厚は、原則として7mm以下としている。

(c) 仕上げ厚又は全塗厚は、あまり厚くするとはく離するおそれがあるので、床を除き 25mm以下としている。

(d) 内壁下塗り用軽量セメントモルタル（サンドモルタル）の調合はセメント混和用軽量発泡骨材の製造所の仕様によるが、一般的な調合例と標準塗厚を表15.2.7に示す。

内壁下塗り用軽量セメントモルタル塗りは、こて圧が十分にかかり、ポリマーセメントののろが接着界面に十分に回り接着性を確保し、表面がくし目を引く代わりに、凹凸状になるように、標準塗厚を 5mmとしているので注意する必要がある。

なお、普通モルタルの下塗りでは金ぐし類で荒らし目をつけるが、軽量モルタルの場合は荒らし目をつけないので注意する。

(e) モルタルの練混ぜは、機械練りを原則とし、所要量のセメント・砂をミキサーで空練りし、これに無機質系の粉末混和材料等計量したものを加え空練りし、水を加えて均ーなモルタルとする。液状の混和材は、あらかじめ所要量を水で希釈して用いる。

(f) 水を加え練り混ぜたモルタルは、気温・水温及び混和材料の種類により凝結時間が異なるが、品質確保のため練混ぜ量は60分以内に使い切れる量とする。

(g) 建具枠回り、ガラスブロックの金属枠回りの充填モルタルに用いる防水剤、凍結防止剤は、塩化カルシウム系等のように金属の腐食を促進するものでないものを用いる。雨掛りの部分の防水性能を付与するために使用するものであり、成分、性能、実績等を考慮して検討する。凍結防止剤を使用すると、モルタルの収縮が大きくなり、ひび割れや浮きを生じやすくなるので十分に注意する必要がある。やむを得ず凍結防止剤を使用する場合は、防水剤を練り水に加えてモルタルを十分に固練りしたのちに、凍結防止剤を添加して再度混練りし、充填モルタルとする。

15.2.4 下地処理

(a) 補修をポリマーセメントペースト又はポリマーセメントモルタルで行う場合には、ポリマーの種類によって混入量、可使時間が異なるので、工事監理に当たっては製造所の工事仕様や施工容量書を確認しておくことが肝要である。

(b) 塗り面の下地コンクリートからの浮きの原因のうち、下地に関する原因には次のようなものがあるが、(1)及び(2)は、モルタル塗りを行う前に下地の清掃を行うことにより十分防止可能なものであるので、デッキブラシ等を用いて十分水を掛けながら洗い落とす。屋内のように十分な水洗いができない場合には、水湿しのうえデッキブラシ等を用いて清掃する方法も検討する。

(6) 長期にわたる下地の変形（躯体膨張、収縮、ひび割れ）

(c) 「標仕」では、目荒し工法として、高圧水洗処理を採用している。

(1) 高圧水洗処理は、一般には高圧水洗浄や超高圧水洗浄と呼ばれ、コンクリートの強度に応じて、用いられる水圧が異なる（図15.2.4参照）。Fc = 100N/mm²を超える高強度コンクリートには、100～200Mpsの水圧が用いられている。

(2) 高圧水洗処理は、接着性の阻害要因を除去するとともに、コンクリート表面を粗面化してモルタルの接着面積を増加したり、投びょう効果を向上させたりすることが期待できる。(-社)建築研究新興協会の研究によって、コンクリート表面を高圧水で洗浄及び目荒しした場合の処理程度やコンクリートとモルタルとの接着性改善に関する定量的な成果が得られている。これらの研究成果を活用して、全国ビルリフォーム工事業協同組合では、高圧水洗によるコンクリート面の処理限度見本（図15.2.5参照）を作製したり、作業員の資格者制度を設けたりしている。また、高圧水の取扱いは危険を伴うため、安全な作業をするには上記のような有資格者を活用することが望ましい。

(3) 高圧水洗処理では、ノズルの形状等の違いにより目荒しの程度にばらつきがでること、コンクリート強度により用いる水圧が異なることから、必ず試験施工を行わせて目荒しの限度見本を作製させ、それを承諾したうえで、実施工を行わせることが、品質管理上重要である。

図15.2.4 高圧水洗処理による目荒し後のコンクリート表面状態（JASS 19より）

　　　　①下限見本　　　　　　　　　　②上限見本
図15.2.5 コンクリート表面の処理限度見本

(d) コンクリート床面の場合、コンクリート打込み後なるべく早い時期に仕上げ工事を行うことが望ましいが、一般的には木工事、壁等の工程上の都合から長期間放置することが多い。モルタルの浮きを防止するために、粉塵等十分に清掃し、水洗いのうえ、ポリマーセメントペースト又は吸水調整材を塗布し、モルタル塗りを行う。

清掃が不十分な場合、ポリマーセメントペースト又は吸水調整材を塗布しても、モルタルの浮きの防止に効果がないので注意が必要である。

(e) 総塗厚が25mm以上になる場合は、ステンレス製アンカーピンを打ち込み、ステンレス製ラスを張るか、溶接金網、ネット等を取り付け、安全性を確保したうえでモルタルを塗り付ける。はく落防止工法の例を図15.2.6に示す。

建設省では、平成7年度建設技術評価制度公募課題「外壁複合改修構工法の開発」で外壁複合改修構工法の評価を実施した。評価された工法の中には改修工事だけでなく、安全性を確保する工法として、新築工事に利用できる工法もあるので参考にするとよい。

　　　　　図15.2.6 はく落防止工法の例

(f) 塗装合板、金属製型枠を用いたコンクリート下地は、平滑過ぎるため、モルタルとの有効な付着性能が得られにくいのでポリマーセメントペースト又は吸水調整材を塗布し、モルタル塗りを行う。

15.2.5工　法

(a) 下塗り前の注意事項

(1) 吸水調整材使用時の注意事項

(i) 吸水調整材は、製造所の指定する希釈倍率及び塗布量を厳守して使用する。

(ii) 吸水調整材塗布後、下塗りまでの間隔時間は施工時の気象条件によって異なるが、一般的には1時間以上とする。長時間放置するとほこり等が付着し、接着を阻害することがあるので、1日程度で下塗りをすることが望ましい。

(i) ポリマーセメントペーストは、一度乾くとはく離しやすくなるので、塗ったのち直ちに下塗りモルタルを塗る必要がある。

(ii) ポリマーセメントペーストの塗厚が厚いことは好ましくない。一般的には1mm程度とされている。

(iii) ポリマーセメントペーストに保水剤を混入すると、保水性、作業性が向上する。混入量は15.2.2 (d)(4)を参考にし、粉体の保水剤を使用する場合は十分に空練りして用いる。

(1) セメント混和用軽量発泡骨材製造所指定の吸水調整材を指定の仕様で全面塗ることを標準とする。

(2) 特に、内壁下塗り用軽量セメントモルタル施工後は、硬化乾燥状態に注意し、原則として施工日又は翌日に散水養生を行う。

(c) タイル張り下地モルタル等の均しモルタル施工の注意事項

(1) 下地調整塗材は、材料の組合せ及び吸水調整材の製造所の仕様を、確認して使用する。

(2) 有機系接着剤張りでは、金ごて1回押えとし、梨目程度の仕上りとすることが望ましい。

(3) 近年、タイルのはく離は、下地モルタルとコンクリート下地の間のはく離が多いため、平成25年版「標仕」ではモルタルの硬化後、全面にわたり打診を行うこととされている。モルタル工事完了後に接着力試験を行う場合は特記されるが、この場合はあらかじめ接着力試験を想定した施工計画を行う。

(d) 下塗りモルタル施工後の注意事項

下塗りモルタル施工後は、硬化乾燥状態により、原則として施工日又は翌日に水湿しを行い下塗りモルタルを十分に硬化させる。

15.3.1 適用範囲

なお、直均しのまま使用される工場・倉庫等の耐摩耗性を要求される床では、表面仕上げ材を散布して仕上げることもあり、「モノリシック仕上げ」とも呼ばれている。

(2) 工場、倉庫、駐車場、建物外構等で耐摩耗性・ノンスリップ効果を要求される床仕上げ

(b) 「標仕」では、木ごて等によるタンピング仕上げまでを「標仕」6.6.6で規定し、木ごてによる中むら取り以降の工程について、この節で規定している。

15.3.2 床面の仕上り

仕上げの精度としては、一般室内床の場合で張物等の下地となるときも仕上げの精度が、そのまま張物仕上げ面に表れるので注意を要する。合成高分子系ルーフィングシート防水・塗膜防水の露出工法の場合も防水層の厚さが 1～2mm程度であるため、下地の精度がそのまま仕上げ面に表れ、防水層の耐久性にも影響する。したがって、仕上げの程度については、それぞれ要求される精度が異なるので各部分の使用目的、用途等を十分に考えて仕上げを行う。

床コンクリート直均し仕上げの程度として、「標仕」表6.2.5では床コンクリート直均し仕上げの程度として平たんさの程度を 3mにつき 7mm以下としている。

なお、平たんさの測定方法については、(-社)日本建築学会「JASS 5 鉄筋コンクリート工事」に、日本建築学会規格としてJASS 5 T-604（コンクリートの仕上がりの平たんさの試験方法）が定められているので、参考にするとよい。

また、床の材料・施工に関連する団体、研究者、技術者等で構成される日本床施工技術研究協議会では、コンクリート床下地表面の凹凸や不陸の簡易測定方法を団体規格「コンクリート床下地表層部の諸品質の測定方法、グレード」(2006年4月）に定めているので、併せて参考にするとよい。

15.3.3 工　法

(a) コンクリートを打ち込む前に、床仕上げに必要な造り方定規やレーザーレベルの設置を行う。仕上げ精度が要求される場合にはガイドレール（鉄骨鉄筋コンクリートの場合はピアノ線等を張ることもある。）等を3.5～4.0m間隔に設置し、基準となる造り方定規は鉄骨その他狂いの生じない箇所に設け、常に点検して正確に水平又は所要の勾配を保持するようにする。

(b) コンクリート打込み後、所定の高さに荒均しを行い、タンパ等で粗骨材が表面より沈むまでタンピングし同時に造り方定規にならい、定規ずりして平たんに敷き均す。

ガイドレール等の造り方定規は、定規均し後取り外し、その跡はコンクリートを充填し、木ごてで平らに均す。

壁や柱際等で均し定規等を使用できない部分は、特に不陸の生じないよう、十分に木ごて等でタンピングして平たんに均す。

木ごてずりは、コンクリート面を指で押しても少ししか入らない程度になった時機に行う。

(c) 金ごて仕上げの初回は跨板の上に乗ってもほとんど沈まなくなったときに行い、セメントペースト類を十分に表面に浮き出させる。屋内の作業や多湿又はブリーデイングが多い場合、中ずりを木ごてで行うとよい。

金ごて中ずりは、こてむらと凹凸をなくして、表面が十分に平滑になるように行う。この場合、表面にペーストがあまり浮き出るほどこそをかけ過ぎてはならない。

(d) 金ごて仕上げの最終回は、コンクリートの硬さがとそのかかる最終段階の時機に、締まり具合を見ながら適切な力で押さえる。この最終の押さえは、コンクリートの調合、気温、スラブ厚さ等により、その時機の判断が難しく、真夜中になることもあるのでおろそかにならないように注意する。

(e) 粗面仕上げとする場合は(c)の工程ののち定規を当てがいデッキブラシ等で目通りよく粗面に仕上げる。

(f) こて仕上げに際しては移動歩み板等を使用し、直接コンクリート面上を歩行してはならない。

(g) 金ごて仕上げの段階で、コンクリートが締まり過ぎ、不陸・こてむらがとれなくなったりしたとき、セメントや水等を表面に散布したりすると、耐摩耗性がなくなったり、その部分がはく離するなどの支障を来す。部分的にモルタルを散布して押さえたときもタイミングが悪いとはく離し、モルタルの乾燥収縮等の影響によるひび割れ・はく離等の故障が生じやすいので注意する。

(h) 最近、機械ごて（トロウェル）が使用されることが多いが、夏季にスラブ硬化の速度が急激で人力では仕上げ作業が間に合わない場合や仕上げ作業の省力化目的で使用されている。しかし、比較的差し筋の多いスラブ、小さな間口部やだめ穴が多いスラブ等には、機械ごてを使用できない場合もある。

(i) 最終金ごて押えに機械ごてを用いる場合、押え過ぎに注意する。機械ごてを何度も強くかけ過ぎると故障が生じやすい。また、機械ごてを用いても、必ず最終仕上げは金ごてで行う。

15.3.4 養　生

15.4.1 適用範囲

(a) この節は、内装仕上げの張物下地として、セルフレベリング材を用いる場合を対象としている。

(b) 作業の流れを図15.4.1に示す。

図15.4.1 セルフレベリング材塗りの作業の流れ

⑬ 試　　験

15.4.2 材　料

(a) セルフレベリング材には、結合材の種類によってせっこう系とセメント系とがあり、結合材のほかに高流動化剤、硬化遅延剤等が混合されている。セルフレベリング材の品例は、「標仕」表15.4.1に適合するもので、信頼できる機関の試験成績書で確認する。

(b) セルフレベリング材を浴室等の水掛りがある床や地下室等で水が浸入するおそれのある床に適用すると、浮き等の不具合を生じることもあるので、水の影響を受けやすい部分への施工は避けたほうがよい。

(c) セメント系セルフレベリング材は、現場で施工時に水を加えて練混ぜを行い施工するものと、製造所で練り混ぜられたものをミキサー車等で施工現場に搬送し施工するものがある。後者を使用する場合、可使時間内に製造所より施工現場に搬送し施工を行わなければならないため、交通事情を考慮したうえで、あらかじめ搬送時間を検討する。

(d) セルフレベリング材は、製造所の定める有効期間を経過したものを使用させてはならない。一般的には、製造後3箇月から6箇月と定めているものが多い。

(e) 施工時に現場で水を加えて練混ぜを行い施工するセルフレベリング材の貯蔵及び保管は、雨露や直射日光を避け湿気の少ない場所で行う。

(f) 吸水調整材は、耐アルカリ性、耐水性が良好な合成樹脂エマルションで、下地に対する吸込みを抑え、付着性を高めるとともに気泡の発生を防止する目的で用いられる。

15.4.3 調合及び塗厚

(a) 水量過多は強度低下や材料分離の原因となるので、製造所の規定する加水量を厳守する。

(b) 塗厚が大きくなると、ひび割れや浮きが発生しやすくなるので、標準塗厚を10mmとしている。また、塗厚が均ーでない場合には、硬化時の体積変化（やせ）により塗厚の大きい部分にひび割れが生じるおそれがあるので、塗厚の大きくなる部分は、あらかじめモルタルで補修を行っておく。

15.4.4 下地処理

(a) セルフレベリング材は、それ自体で平滑な床下地面を得ることができるものであるが、下地となるコンクリートの精度が悪いと塗厚の不均等により不陸となるおそれがある。そのため、下地コンクリートの仕上りは「標仕」15.3.3(a)(6)を行った状態とする。また、コンクリートの仕上りの平たんさは、「標仕」表6.2.5に示す 3mにつき10mm以下を標準とする。

(b) セルフレベリング材を施工する場合には、下地コンクリートの乾燥収縮に起因するひび割れや浮きを防止するため、下地コンクリートの乾燥状態を確認する。製造所の仕様では、下地コンクリートの乾燥期間は、打込み後1箇月以上とされている。

(c) 吸水調整材は、製造所の仕様により所定量の水で均ーに希釈し、デッキブラシ等で十分すり込むように塗り付ける。最終の吸水調整材塗りを行ったのち、セルフレベリング材塗り前までに吸水調整材を十分乾燥させておく。

15.4.5 工　法

(a) 材料の練混ぜ不足は、流動性低下の原因となるので、製造所の指定する方法で十分に練り混ぜる。

(b) セルフレベリング材が硬化する前に風が当たると、表層部分だけが動いて硬化後にしわが発生する場合がある。したがって、流し込み作業中はできる限り通風をなくし、施工後もセルフレベリング材が硬化するまでは、甚だしい通風を避ける。

(c) 5℃以下での施工は、硬化遅延、硬化不良を引き起こすおそれがある。また、夜間の気温低下により凍害を受けるおそれがある。

(d) 養生は、セルフレベリング材中の余剰水分を乾燥させ、所定の強度を発現させるのに必要で、標準的な塗厚であれば7日以上が目安となるが、低温で乾燥が遅い冬期は14日以上を必要とする。また、特にセメント系のセルフレベリング材では、打設後から床仕上げまでの登生期間を必要以上に長くした場合、収縮による浮きやひび割れが発生しやすくなる。

15.5.1 適用範囲

(a) この節は、JIS A 6909（建築用仕上塗材）に規定されている仕上塗材を用いる内外装工事を対象としている。

(b) 仕上塗材仕上げの中で、最も工程数の多い複層仕上塗材仕上げを例として、作業の流れを図15.5.1に示す。

図15.5.1 複層仕上塗材仕上げ工事の作業の流れ

なお、赤文字を考慮しながら品質計画を検討する。

⑨ 作業のフロー、管理の項目・水準・方法、品質管理体制・管理責任者、品質記録文書の書式とその管理方法等

15.5.2 材　料

(a) 仕上塗材

(1) 仕上塗材は、JIS A 6909（建築用仕上塗材）の規定に適合するものを用い、その確認・検査は、1.4.4を参照されたい。仕上塗材の有効期間は一般的に 6～12か月のものが多い。

JISマーク表示品は、その包装又は容器に製造年月日若しくはその略号と有効期間の表示が義務づけられており、それによって確認する。

また、仕上塗材は、下塗材、主材又は上塗材の組合せにより総合塗膜として品質が規定されているので、それぞれの材料は同一製造所のものを使用しなければならない。

(2) ホルムアルデヒド放散量に関して「標仕」では、内装仕上げに用いる塗材が指定建築材料（表19.10.2参照）であるか否かにかかわらず、特記がなければ F☆☆☆☆のものを使用することとしている（表15.5.1参照）。したがって、市場性、部位、使用環境等を考慮してその他の放散量のものを使用する場合は、設計図書に特記されている内容を十分確認する必要がある。

なお、特記された内容に適合する製品等が人手困難な場合は、「標仕」1.1.8による協議事項とすればよい。また、ホルムアルデヒド放散量に関する建築基準法上の扱いや現場における確認方法等については、19章10節を参照されたい。

(3) 「標仕」表15.5.1は、仕上塗材ごとに仕上げの形状、工法、所要量、塗り回数の標準を示したものである。

参考として、JIS A 6909における仕上塗材の種類及び呼び名を表15.5.2に、仕上塗材の種類と仕上げの形状の例を表15.5.3に示す。

また、塗材や塗料の単位面積当たりの使用量等を示す数値は、JASSに倣い「標仕」表15.5.1では「所要量」で示し、18章では「塗付け量」で示している。これらの用語の定義は次のとおりである。

被仕上塗材仕上面の単位面積に対する仕上塗材（希釈する前）の使用質量(JASS 23 吹付け工事）

被塗装面単位面積当たりの塗装材料（希釈する前）の使用質量（JASS 18 塗装工事）

被塗装面単位面積当たりの塗装材料（希釈する前）の付着質量（JASS 18）

(4) 内装薄塗材及び内装厚塗材には、気密性が高くなった住宅での結露防止や湿度変化の抑制を期待して吸放湿性を付加したものがある。吸放湿性は厚さ9.5mmのせっこうボードに仕上塗材を塗り付けたものを試験板として用いて測定している。JIS A 6909の調湿形の品質を表15.5.4に示す。この品質を満たすものは「調湿形」の表示があるので、吸放湿性を有する塗材を用いる場合はこれを用いる。

(5) 結合材として水溶性樹脂又はこれに合成樹脂エマルションを混合したものを用いている内装薄塗材Wには、耐湿性、耐アルカリ性、かび抵抗性を付加したものがある。「標仕」では、コンクリート、セメントモルタル等のアルカリ性の下地に内装薄塗材Wを適用する場合は、JIS A 6909の「耐アルカリ性試験合格」の表示のあるものを用いることとしている。

(6) 合成樹脂溶液系複層仕上塗材（複層塗材RS）は、セメント系複層塗材に対抗した有機質系の複層塗材として、昭和40年初期に開発され多くの建物に採用されてきた。反応硬化形の溶剤系合成樹脂を結合材として用いており、付着性、耐水性、耐アルカリ性等の塗膜性能が良く、また、仕上りも他の複層仕上塗材に比べてきめ細かい上品な肌触りの模様が得られるなどの特長を有していた。しかし、近年は、環境配慮の観点から各種水系の仕上塗材が開発されたために、複層塗材 RSの使用量が減少し、製造されなくなっている。今後、JISからも削除予定であるために、平成25年版「標仕」では，複層塗材RSが削除された。

(7) JIS A 6909における複層仕上塗材の耐候性の品質は、耐候性A法及び耐候性B法の試験方法によって規定されている。耐候性A法については、すべての複層仕上塗材に適用されるもので、必ずその品質を有するものでなければならない。しかし、耐候性B法は，より耐候性のグレードが高い複層塗材に適用されるもので、この規定に適合すれば耐候形1種、耐候形2種又は耐候形3種の表示がで きるものである。これらの概要を表15.5.5に示す。

なお、そのいずれを適用するかは特記によることとなるが、特記がなければ、耐候形3種の複層塗材を用いることとしている。

(8) 複層仕上塗材の上塗材は、その溶媒の違いによって溶剤系、弱溶剤系、水系に区分され、溶剤系はトルエンやキシレン等の比較的溶解力の強い溶剤が、弱溶剤系はミネラルスピリット等の比較的溶解力の弱い溶剤が、また、水系は水が用いられている。それぞれの溶媒の違いによる上塗材の特徴を表15.5.6に示す。

上塗材の適用に当たっては、省資源や環境保全対策の一環として水系の上塗材を用いることが望ましいが、水系の上塗材は溶剤系に比べると低温や高湿度において硬化乾燥が遅いため、施工においてはミストの飛散による周辺への汚染対策や、施工後の降雨・結露等への配慮が必要である。また、気温が低い場合にセメント系の主材に適用すると、エフロレッセンスを生じ色むらの原因となることもあるので注意を要する。

なお、「標仕」表15.5.2 でつやなし及びメタリック仕上げについては、上塗り塗膜の伸長性が小さいことから可とう形及び防水形の複層塗材には適用しないこととしている。

(9) 防火材料の指定がある場合は、建築基準法に基づき認定を受けた仕上塗材を用いなければならないが、その概要を表15.5.7に示す。

(b) 下地調整塗材は、仕上塗材の付着性の確保や素地の気泡穴、目違い等の調整を主な目的として用いられる材料で、その品質はJIS A 6916（建築用下地調整塗材）に規定されている。その種類及び呼び名を表15.5.8に示す。

下地調整塗材は、指定された銘柄や品質等に基づいて製造所により調合・出荷されるので、現場で砂や添加剤等を加えてこれらを調整してはならない。

(c) 上水道以外の水は、錆、塩分、硫質分、有機物等を含むことがあり、これらの量や種類によってはセメントの凝結時間、合成樹脂エマルションのゲル化、外観の異状等、塗材や塗膜の品質・性能及び外観に影響を及ぼすことがあるので、一般には飲料に適した水を使用するとよい。

(d) 合成樹脂溶液形の塗材を希釈する場合に用いる専用うすめ液（シンナー）は、個別の塗材との組合せによっては、塗材がゲル化したり色別れの原因となったりするので、仕上塗材製造所の指定するものを使用しなければならない。

(e) 下地調整塗材以外の下地調整材には、合成樹脂系シーラー及び合成樹脂パテがある。合成樹脂系シーラーは、耐アルカリ性、造膜性及び耐水性が良い合成樹脂エマルション又は合成樹脂溶液で、仕上塗材の下地に対する吸込みを抑え、付着性を高めるために用いる。また、合成樹脂パテは、気泡穴やパネル接合部の隙間の充填等に用いるもので、合成樹脂エマルションパテ、塩化ビニル樹脂パテ、エポキシ樹脂パテ等がある。

なお、合成樹脂系シーラーは、仕上塗材の下塗材で代用できる場合は省略することができたり、合成樹脂エマルションパテは外部に使用できないなどの適用条件があるほか、仕上塗材との付着性において個別の材料ごとに適性があるので「標仕」では仕上塗材製造所の指定する製品を用いることとしている。

15.5.3 施工一般

(a) 仕上塗材の模様、色、つや等は、製造所により相異があるので工程ごとの所要量又は塗厚が分かる見本塗板をなるべく早めに提出させ、設計担当者と打合せのうえ決定する。

なお、施工に先立ち所定の仕上り状態を確認するために、試し塗りをする場合は、見本塗板より大型の板に行うか又は施工予定の下地に行い、見本塗板と照合し仕上り状態を決定する。また、多数の人が塗る場合は、これを周知させる。

(b) 放置時間は、用いる塗材の乾燥硬化機構によって決まる。したがって、塗材の種類や気象条件を踏まえ、次の工程に移る放置時間及び最終工程後の放置時間を適切に定める必要がある。

なお、ここでの放置時間は、「標仕」18.1.4(h)の工程間隔時間及び最終養生時間と同じ意味である（18.1.6 (c)(3)参照）。

(c) 気温が5℃以下になるような場合は、原則として、施工を中止する。やむを得ず施工を行う場合は、15.1.4(c)を参照し、採暖．換気等の養生を行う。

なお、夏期に直射日光を受ける壁面に施工する場合は、シート等で囲って養生し、急激な乾燥を防ぐようにする。

また、セメント系仕上塗材を著しく乾燥した下地に施工する場合は、塗材の水分が下地に急激に吸収され付着力が低下するので水湿しを行う。

(d) 強風時（一般に風速5m/s以上）又は施工後放置時間以内に降雨・降雪や結露のおそれがある場合は、適切な措置が講じられていない限り、施工を行わないようにする。強風時には周辺に材料が飛散するばかりでなく、塗膜の付着性、造膜性等に不具合が生じることがある。また、塗膜の乾燥が不十分な状態で水分が作用した場合には、塗材の付着性、造膜性、色調、模様等に欠陥が生じやすい。

(e) 仕上塗材には溶液系の下塗材（シーラー）、上塗材及びその薄め液（シンナー）があり、それらの材料は、トルエン、キシレン、ケトン類等の可燃性溶液が用いられているものが多く、その材料の容器に消防法による危険物表示や労働安全衛生法による注意事項が個々に表示されている。

また、これらの溶剤は皮膚のかぶれ、中毒等健康を害するおそれがあるので．作業は関係法令(18.1.4 (a)参照）に従い十分注意する。

(f) 所要量等の確認は、工程ごとに行うが「標仕」15.5.7では仕上り状態の目視判断を基本としている。しかし、防水形の仕上塗材及び軽量骨材仕上塗材については、塗厚によって塗膜の性能が左右されるため、塗厚の代替特性値として単位面積当たりの使用量も併せて確認することとしている。

(1) 目地部及び建具回り等のシーリングは、界面を少なくして防水上の効果を得るため、仕上塗材塗りに先立ち施工するのがよい。

なお、シーリング材の表面は、仕上塗材塗り施工時にある程度乾燥しているよう前もって施工する。

(2) 「標仕」15.5.3 (g)ではシーリング材の施工面に仕上げを行う場合は、塗重ね適合性を確認し、必要な処理を行うこととしている。

シーリング材と仕上塗材の組合せは、一般的な組合せとして「標仕」表9.7.1 の中の「仕上げあり」の欄にポリウレタン系が示されているが、仕上塗材が溶剤系又は水系を問わず、また、JIS表示品のシーリング材とJIS表示品の仕上塗材の同系統の組合せであっても、相互の付着や仕上りの美観に大差が生じやすく、付着改善や油分の移行を防止するため、バリアプライマー等で対応する例が多い。事前にシーリング材又は仕上塗材製造所の技術資料等で確認しておく必要がある。

(h) 足場に対する注意

(1) 足場の横架材の部分は作業姿勢が不自然となり、また、壁面とノズルの角度が変わり、色、模様にむらが生じやすいので注意が必要である。

(2) 足場のつなぎ跡の補修は、仕上塗材の仕上げが終了したのちに行うため、かなり入念に行っても補修跡が目立つ。組み立てるときに、つなぎ跡を考慮してできるだけつなぎ跡の補修ができやすいように位置を決めるようにする。

(i) 施工技術に関して指導を行っている団体としては、 (-社)日本左官業組合連合会、(-社)日本塗装工業会、日本外壁仕上業協同組合連合会、全国マスチック事業協同組合連合会等がある。

15.5.4 下地処理

(a) U形にはつり、モルタルで充填する場合の仕上塗材に支節のないモルタルには、表15.5.8に示すセメント系下地調整厚塗材2種等がある。

(b) 「標仕」でシーリング材は仕上げに支障のないものとしているのは、シーリング材の種類と仕上塗材の組合せで付着力に大差があり、また、シーリング材の可塑剤や低分子の油分が仕上塗材に移行して外観を著しく汚染するものがあることによる。

(c) 「標仕」表15.5.3では、仕上塗材の種類に応じたモルタル下地の仕上げをはけ引き、金ごて及び木ごて仕上げと定めている。ただし、セメント系厚付け仕上塗材の下地はタイル張り下地と同じく均しモルタル塗りの考えであり、モルタルは中塗りまでとし、中塗りの仕上げをはけ引き又は木ごて仕上げとしている。複層塗材 REを金ごて仕上げにしているのは、塗材の硬化状態と付着力の関係を考慮したことによる。また、可とう形と防水形塗材を金ごて仕上げにしているのは、下地を平滑にして塗膜の厚みを確保しやすく、下地の凸凹で塗膜の薄い部分が切れることを考慮したことによる。

(d) ALCパネル、押出成形セメント板の補修材料は、パネル製造所の指定する補修材料を使用することになっている。「標仕」15.5.5に示すALCパネルの下地調整又は押出成形セメント板の下地調整の方法に準じて行うとよい。

(e) 下地に金物類がある場合は、仕上塗材製造所の仕様により十分な錆止め処理をし、また、不要なものは除去する。

15.5.5 下地調整

(a) コンクリート

(1) 「標仕」では下地調整塗材を全面に塗り付けて．平滑にするとしているが、これは仕上塗材の良好な仕上り及び耐久性を確保するためである。

表15.5.8に示すように、下地調整塗材C-1は0.5〜1mm程度、下地調整塗材 C-2は1～3mm程度、下地調整塗材CM-2は、3～10mm程度の範囲で下地の不陸に応じて使い分けるとよい。

ただし、表15.5.8の参考に記されているように下地調整塗材C-2及び下地調整塗材CM-2は、その上にすべての仕上塗材の塗付けが適用可能であるが、下地調整塗材C-1及びCM-1に適用する仕上塗材は、すべての仕上塗材ではないことに留意する。

下地調整塗材C-1及び下地調整塗材CM-1は、原則として防水形複層塗材RSのように特に耐溶剤性を必要とする材料や複層塗材REのように凝集力の強い材料による仕上げは対象としておらず、仕上塗材の中でももっとも汎用的に使用されている複層塗材E、薄塗材E等の仕上げを前提として品質が定められている。

一方、下地調整塗材C-2は通称セメントフィラーと呼ばれる JIS A 6916（建築用下地調整塗材）制定時の性能を踏襲したもので、すべての仕上塗材に適応することを前提として品質が定められており、下地調整塗材CM-2も同様である。

(2) コンクリートの下地調整のうち、「標仕」15.5.5 (a)(3)ではスラブ下等の見上げ面及び厚付け仕上塗材仕上げ等の場合は、次の理由で下地調整塗材塗付けを省略することとしている。

(i) スラブ下等の見上げ面は一般的に砂壁状仕上げの薄塗材仕上げが多く、目違いはサンダー掛け程度の下地調整で十分である。

(ii) 厚付け仕上塗材仕上げの塗厚は、一般的に 4〜10mmであり、コンクリート壁の目違いはサンダー掛けで取り除く程度の下地調整で十分である。

(3) 下地の不陸調整厚さが3mmを超えて10mm以下の場合は、スラブ下等の見上げ面及び厚付け仕上塗材仕上げであっても、下地調整塗材CM-2を平滑に塗り付ける。

(b) モルタル、プラスター及びPCパネル面の下地調整において、仕上塗材の下塗材が合成樹脂エマルションシーラーと同様な目的で使用される場合は、合成樹脂エマルションシーラーを省略し下塗材を塗り付けることとなる。

(c) ALCパネル

(1) ALCパネルの表面は強度が小さく粗面であるため、目つぶしや表面強度の確保を目的として下地調整塗材を塗り付ける。

(2) 「標仕」で外装薄塗材S及び防水形複層塗材RS仕上げの場合の下地調整塗材を、特に下地調整塗材C-2としているのは、仕上塗材が溶剤系であるため、下地調整材の溶剤による強度低下や付着不良を防ぐためである。また、下地調整塗材を塗り付ける前に合成樹脂エマルションシーラーを塗り付けるのは、ALCパネルの吸水性及び表面に付着している粉状物を考慮し、下地調整塗材の付着性を確保することや塗付けの作業性を良くすることを目的としている。

ただし、昭和50年代後半から特にALCパネル表面の下地調整用として実用化された下地調整塗材Eの中には、合成樹脂エマルションシーラーの機能を兼ね備えた下地調整塗材Eも開発され、シーラーレスフィラー等と称される製品も流通しているが、民間工事における長年の実績も踏まえて、このような下地調整塗材Eを用いる場合は、合成樹脂エマルションシーラーを省略することができる。

(d) 押出成形セメント板の下地処理を 2液形エポキシ樹脂ワニスとしているのは、特に耐アルカリ性や下地と仕上塗材の付着力に留意し、耐久性を確保するためである。

なお、使用する仕上塗材製造所の仕様により指定されている下塗材が、2液形エポキシ樹脂ワニスと同等の効力を有するものであれば、2液形エポキシ樹脂ワニスに代えて、当該下塗材とすることができる。

(e) 塗り面は下地調整後十分乾燥させ、仕上塗材が塗られるまで付着を妨げるごみ、汚れ等のないように留意する必要がある。

15.5.6 工　法

(a) 材料の練滉ぜ

(1) 各仕上塗材の下塗材・主材・上塗材は、セット品として水系・溶剤系、溶液系・エマルション系・粉体、1液形・2液形等様々なものがあり、その材料の練混ぜ方法は、仕上塗材の製造所の使用方法として包装又は容器等に表示されている。

(2) 「標仕」15.5.6(a)から(s)で各仕上塗材の練混ぜについで規定している。

JIS表示品の各仕上塗材は、その包装、容器又は添え付ける印刷物に次の事項に示す表示が義務付けられており、それによって材料の練混ぜ方法を確認する。

⑤ 施工方法

② 複層塗材で、下塗材、主材及び上塗材がセットされているものは、同一銘柄のものを使用すること。

(b) 材料の塗付け

下塗材は、主として下地に対する主材の吸込み調整及び付着性を高める目的で使用される。したがって、だれ，塗残しがないように均ーに塗り付けることが肝要である。

なお、仕上塗材製造所の仕様では、下地の種類や状態によって下塗材の吸込みが異なるので、所要量は一般に 0.1〜0.3kg/m² の範囲で記載されていることが多い。したがって、適用に当たっては 15.5.3(a)の試し塗りを行って、当該現場での所要量を確認しておくとよい。

(2) 主材塗り

主材は、主として什上り面に立体的な模様を形成する目的で使用される。施工は「標仕」表15.5.1により吹付け、ローラー塗り又はこて塗りによるが、事前に提出された見本帳又は見本塗板と同様の模様で 、しかも塗残しや足場むらがないように塗り付けることが肝要である。

なお、吹付けの厚付け仕上塗材及び複層仕上塗材並びに防水形の仕上塗材は、主材層の連続性を確保するために、基層塗りと模様塗りを区分しているので特に注意が必要である。基層塗りを省略する工法は、一般に「玉吹き」等と称されているが、部分的に下塗材と上塗材だけの仕上げ部分ができ、塗膜の耐久性が低下するばかりでなく、下地に対する保護効果も低減する。

(3) 上塗材塗り

(i) 厚付け仕上塗材

①JIS A 6909（建築用仕上塗材）では、原則として、単層としているが「標仕」表15.5.1では、セメントスタッコは上塗材を0.3kg/m²以上の所要量で 2回塗りとし、その他の外装厚塗材については、特記により上塗材の適用ができることとしている。

これは外装用にあっては、下塗材、主材、上塗材の総合塗膜で性能を確保するということが重要であり、(ii) の複層仕上塗材を参考に特記するとよい。

② 上塗材を用いる場合は、複塗仕上塗材と同様に水系のアクリル系上塗材が使われることが多い。この場合、セメント系の主材である厚塗材Cは、施工時の気温が低い場合にセメントに起因するエフロレッセンス（主因はセメント中の水酸化カルシウムで、その水への溶解性は約5℃の時最大の溶解度を示す。）等で色むらや白化等が生じやすい。その対策として15.1.4(c)により十分に温度管理を行うか、「標仕」表15.5.2に示す弱溶剤系か溶剤系の上塗材を使用する方法がある。

(ii) 複形仕上塗材

①上塗材は、紫外線、風、雨（酸性雨）、雪等の外力から主材層を保護し、同時に色、光沢等によりデザイン性を高めるためであり、0.25kg/m²以上の所要量で2回塗りを標準としている。

② メタリック仕上げの場合は、0.4kg/m²以上の所要量で3回塗り以上としている。メタリックの主な顔科であるアルミ粉等の金属粉がアルカリ（下地のセメント）や酸（大気中の酸性雨等）での劣化を抑制するためと、金属粉の比重差による色むらを防止するため、上塗り工程を3回以上とし、第1回目はクリヤー又はメタリックと同系色のエナメルを塗り付け、最上層はクリヤーを塗り付けることとしている。

③ 上塗材の種類は、「標仕」15.5.2(a)(9)により、特記がなければ「水系アクリルのつやあり」が使われる。水系の上塗材は、溶剤系の上塗材に比べ低温時や高湿条件では乾燥が遅いため、塗料ミストの風下への飛散防止として、より細やかな養生対策や、塗料ミストの少ない工法としてのローラー塗りの採用等の配慮が必要である。

また、仕上塗材の種類がセメント系の場合は、(i) ②と同様の対策が必要である。

15.5.7 所要量等の確認

(a) 仕上塗材仕上げの所要量等の確認は、一般的には「標仕」表15.5.4により、見本帳や見本塗板と比較して色合、模様、つや等が同じように仕上がっており、かつ、塗り面にむら、はじき等がない状態であればよい。

なお、所要量の定義については15.5.2(a)(3)を参照する。

15.5.8 「標仕」以外の材料

「標仕」では規定されていないが、この節の仕上塗材に関連する材料として、JIS A 6021（建築用塗膜防水材）に規定されている外壁用塗膜防水材がある。外壁用塗膜防水材は、ゴム状弾性、防水性、ひび割れ追従性等を特徴とする材料で、特に中性化や塩害を抑制する機能を有しており、従来から9章［防水工事］の「標仕」以外の工法で紹介していたが、この節の防水形複層仕上塗材と同様な材料として扱われることから、平成25年版では15章5節の「標仕」以外の材料に掲載することとした。JIS A 6021の外壁用塗膜防水材には、主要原料の違いによってアクリルゴム系、ウレタンゴム系、クロロプレンゴム系及びシリコーンゴム系の4種類が規定されているが、最も多く用いられているアクリルゴム系外壁用塗膜防水材工法の工程例を表15.5.9に示す。

15.6.1 適用範囲

この節は、建築物の内外壁等のコンクリート，押出成形セメント板、モルタル及び ALCバネルの素地面に，マスチック塗材を多孔買のハンドローラーを用いて塗る工事を対采としている。

15.6.2 マスチック塗材塗り

(a) マスチック塗材を、材料組成や塗り工程により、5節の仕上塗材に対応させると、表15.6.1のようになる。

(b) マスチック塗材は1回塗りで厚膜の連続した特有の模様を形成する仕上げが得られ、その模様は施工方法によって、種々に変化させることができる。

(c) マスチック塗材の種類は、合成樹脂エマルションを結合材としたA 及びポルトランドセメントを結合材としたCの2種類がある。マスチックCの場合は塗材面に光沢がある仕上げとするための仕上材塗りの工程に、「標仕」では、つや有合成樹脂エマルションペイントが用いられているが、ほかにアクリル樹脂エナメルが用いられる場合もある。

(d) 塗り工程は下地調整をした面に下地押えと塗材塗りであり、マスチックC塗りの場合のみに仕上材塗りの工程がある。

マスチック塗材塗りの施工には多孔質のハンドローラーを用い、仕上材塗りは中毛のハンドローラー、はけ等を用いる。

(e) マスチック塗材塗りはローラーを用いて1回塗りで厚付けをするため、施工実績と技能等により仕上りが左右される。品質確保の一例として、全国マスチック事業協同組合連合会が検定試験を実施しているので、参考にするとよい。

(f) 施工についての責任を明確にし、精度の高い入念な施工をする目的で、設計図書で指定された場合は、例えば、図15.6.1に示す施工票を施工面に取り付けるなどの処置を行う。

図15.6.1 施工票

15.7.1 適用範囲

(a) せっこうプラスターはヨーロッパにおいて古くから塗り壁材料として利用されてきた。わが国では、しつくい、土塗り、ドロマイトプラスター等が普及していたことから、本格的にせっこうプラスターが普及し始めたのは比較的新しく、昭和20年代の後半といわれている。現在、せっこうプラスターと呼ばれるものには、現場調合プラスター、既調合プラスターの2種類がある。

「標仕」では、材料及び用途からみて、次の2種類のせっこうプラスターによる塗り工事を対象としている。

(i) 現場調合によるせっこうプラスター塗り工事

JIS A 6904（せっこうプラスター）に規定される現場調合プラスターに、骨材と必要があればすさ類等を現場で調合し、水で練って一般的なプラスター塗りとするもの。

(ii) 既調合プラスターによる塗り工事

現場調合プラスター、骨材、すさ類、その他の混和材料をあらかじめ工場で調合し、現場では水のみを加えて練ることにより、直ちに塗り材料としてのせっこうプラスターが得られるようにしたもの。

従来は、現場調合によるせっこうプラスター塗り工事が一般的であったが、調合の均ー化、現場練りの省力化、品質安定性等から既調合プラスターの使用が増えている。例えば、現場では取り扱いにくい骨材をあらかじめ混入した骨材入りプラスターをはじめとして、平滑なコンクリート下地面、あるいは吸水性の大きいALCパネル下地等の薄塗り仕上げのような特定の施工対象・工法に対応するものなど多種のものが製造販売されている。また、接着性や保水性を向上させるために、骨材のほかに合成樹脂系混和剤を混入するものもある。

(b) 作業の流れを図15.7.1に示す。

図15.7.1 せっこうプラスター塗り工事（コンクリート類の下地の場合）の作業の流れ

なお、赤文字を考慮しながら品質計画を検討する。

⑫ 作業のフロー、管理の項目・水準・方法、品質管理体制・管理責任者、品質記録文書の書式とその管理方法等

(d) 一般事項

結晶水として、混練水の20%（質量百分率）程度が必要であるとされている。

② JISによる凝結時間は始発が1時間以上であり、終結が8時間以内（上塗り用）である。「標仕」では、加水後の使用時間の限度として、下塗り及び中塗りでは加水後2時間以上、上塗りでは1.5時間以上経過したものを使用してはならないとしている。

③ プラスター中の半水せっこうが風化すると異常に速い凝結や凝結の際の異常膨張を起こす場合が多い。

④ 硬化したせっこうでも、少量ながら水に溶解する性質があり、長期間水に触れていると著しく強度が低下する。

(ii) せっこうプラスターは、硬化が早く比較的強度もあり、針状結晶によって硬化するため収縮ひび割れが生じにくい。

(2) せっこうプラスターは．次の場所での使用を避ける。

(i) 浴室．厨房等常時、水や水蒸気に触れるおそれのある場所

(ii) 地下室、倉庫等の多湿で、通気不良の場所

(3) せっこうラスボード下地に直接アルカリ性のプラスターを塗ると、ボードの表て紙がアルカリに侵されてはく離するので、アルカリ性以外のプラスターを用いなければならない。

15.7.2 材　料

(a) せっこうプラスターの種類

(1) JIS A 6904（せっこうプラスター）は、その種類及び用途が表15.7.1のように分類されている。

表15.7.1 せっこうプラスターの種類

(i) 下塗り用既調合プラスターは、せっこうプラスターにあらかじめパーライト、バーミキュライト、川砂、けい砂、寒水石等の骨材、すさ類、合成樹脂系混和剤等を配合し，作業性を良くしたものである。使用に当たっては試験又は信頼できる資料により品質の確認ができるものとする。

モルタル、コンクリート、せっこうボード下地等の表面に塗ることを目的としているが、下地の乾燥によっては接着性があまり期待できないので「標仕」 15.2.5(a)(1)(iii)で規定しているように、下地面をくし引きし、これにくい込ませて塗るとよい。

(ii) 従来の混合プラスターの名称はなくなったが、現場で水だけを加えて薄く塗る上塗り用プラスターは、既調合プラスター（上塗り用）として存続している。

しかし、わずかなアルカリが混入しても硬化時間が著しく遅れ、針状結晶の生成が害され、硬化不良を起こしボード面への接着も非常に悪くなり、はく離の原因となる。

一般に、中性の材料に塗るのに適している。

(b) せっこうプラスターの製造年月日は、略号で表示されているので、その略号を材料搬人報告書に記入させる。また、略号の意味を施工計画書に記載させておき、搬入した材料が4箇月を経過しているものは使用しない。

(c) せっこうプラスターに種類の違うプラスター、セメント等を混合したり、新しい材料に練残しのせっこうプラスターを混合したりすると、硬化時間や強度に影響するので絶対に避けなければならない。

(d) 砂は表15.2.1によるのがよい。砂の不純物によっては、せっこうプラスターの硬化時間の変化、硬化不良、ふくれの現象〈ふけ〉を起こすことがある。

また、細かい砂は配合過多になりやすく、配合過多になると15.7.3(b)のような理由で、ひび割れ、はく離の原因となる。

(e) 水は、清浄なものとする。モルタル塗りを行ったこてやこて板を洗った水を使用することは、アルカリが混入するので絶対に避けなければならない。

15.7.3 調合及び塗厚

(a) せっこうプラスターの標準調合表及び塗厚を表15.7.2に示す。

なお、「標仕」表15.2.3の塗厚の標準値は、これを参考として一般な場合について示したものであり、「標仕」の標準値によりがたい場合は、必要に応じて「標仕」1.1.8による協議により、工種別施工計画書で検討すればよい。

(b) せっこうプラスターの調合で砂を入れ過ぎると、次の現象が生じる。特に容積比で 1：2 を超えると影響がでる。

(3) 気泡が入りやすくなり、下地との接着面積が減少し、接着力が低下する。

(c) 塗装、吹付け、布張り等の下地となる上塗りに、寒水石粉を混入したものを用いるのは、表面硬度を増すためと、こて切れをよくして作業性を向上させるためである。

(d) 「標仕」に定められた塗厚を図示すると、図15.7.2のようになる。

図15.7.2 せっこうプラスター塗りの工法

15. 7.4 下地処理

(a) せっこうプラスター塗り工法の下地には、コンクリート下地、コンクリートブロック下地、れんが下地、防錆処理をしたラス下地、せっこうラスボード下地、せっこうボード下地、ALCパネル下地等がある。

(b) コンクリート下地、コンクリートブロック下地、れんが下地、ALCパネル下地及びセメントモルタル下地にせっこうプラスターを塗る場合、仕上塗材製造所から指定された吸水調整材を全面塗布し乾燥させる。上塗り材として内装薄塗材 E,C,L,W 又は内装厚塗材 E,C,Lを施工する場合は、下塗り又は中塗りが乾燥したのちに仕上塗材製造所から指定された吸水調整材を塗布し、乾燥させてから行う。

(c) コンクリート下地、コンクリートブロック下地、れんが下地、ラス下地には一般に直接せっこうプラスターを塗ることはまれで、主にセメントモルタルで下ごすり、下壁り、むら直しまで行い、くし目を入れ、2週間以上放置し、完全に乾燥させてせっこうプラスターの下塗りを施工する。

(d) せっこうラスボード下地及びせっこうボード下地の場合、直接下壁り及び中塗りをして上塗りをする。上塗りとして内装薄塗材 E,C, L,W又は内装厚塗材 E,C,Lを施工する場合は、下塗り又は中塗りが乾燥したのちに仕上塗材製造所から指定された吸水調整材を塗布し、乾燥させてから行う。

ALCパネル下地には、下地に対応するせっこうプラスターを塗る。下地の吸水止めをして保水性の向上した材料を用いるとよい。

(e) 「標仕」では、下地の処理方法として、水洗い及びポリマーセメントペースト〈のろ〉塗りが定められているが、せっこうプラスターの上に、仕上塗材の内装薄塗材 E,C,L,W,内装厚塗材E. C. Lを施工する場合は、仕上塗材製造所から指定された吸水調整材を塗布し、乾燥させてから行う。

15.7.5工法

(a) 下地モルタル塗りを行うのは、金ぐしによる荒らし目により、せっこうプラスター付着の足掛りをつくるためと、型枠緊張材の頭等鉄部の錆止めのためである。

(b) メタルラスは、たるみ・しわのないように張り付け、ラスが変形しない程度のこて圧で塗り付ける。

(c) 開口部周辺やボードの継手その他ひび割れのおそれのある箇所には、しゅろ毛・パーム・繊維類・防錆処理したメタルラス等を下塗りの中へ塗り込むか、又は下塗り面に散らして伏せ込む。下塗りの水引き具合を見て、くし目を付ける。

(d) 下地モルタル塗りが乾燥不十分のうちにせっこうプラスターを塗ると、硬化の遅いモルタルがまだ収縮途中の不安定な状態であるため、せっこうプラスターの硬化後、更に収縮を続け、接着面にずれを起こしはく離を生じやすい。また、モルタルのアルカリ分がせっこうプラスターに影響して硬化不良を起こしやすい。

(e) 下地の乾燥、あるいは直射日光や強風により、塗り付けたせっこうプラスターが急激に乾燥すると、硬化不良を起こすので注意する。

(f) 下地の処理方法は、仕上塗材製造所から指定された吸水調整材を壁面全面に塗布し、吸水調整材が乾燥したのちに次の塗付け作業を行う。

(g) 一度練り混ぜたものは急速に水和反応が進むので、セメントのように練直しをして使用することはできない。

(h) 中塗りは、下塗りの硬化状態を点検して施工する。下塗りが硬化不十分の場合は、硬化するのを待って中塗りを行う。

(i) 仕上げ塗りは、中塗りの硬化状態を見計らい、通常は翌日に吸水調整材を製造所の仕様により全面に塗布し，吸水調整材乾燥後下付けと上付けの2工程として、塗り重ねるのがよい。

(j) 注意事項

(1) 「標仕」15.7.5(a)に定められている通気の調整は、せっこうプラスターの性質上どうしても必要なことであり、これを完全に行わないとはく離を生じやすい。また、硬化後に余分な水分を述やかに乾燥させないと硬化が遅れ．黄変や白華現象を起こしやすい。

(2) 上塗り完了後、通風等により通気の調整を始めるのは、24時間程度経過してからがよい。

(3) 施工時の気温が2℃以下になると、凍害を起こすので作業を行ってはならない。なお、気温が低下するおそれのある場合は、養生を行い、5℃以上に保つようにする（15.1.4参照）。

15.8.1 適用範囲

この節は．JIS A 9504（人造鉱物繊維保温材）に規定される材料を用いて、吸音・耐火・断熱を目的とした半乾式工法及び乾式工法によるロックウール吹付け工事を対象としている。

なお、耐火被覆は7章節による。

(1) ロックウール吹付け工法には、現場配合のセメントスラリーによる半乾式工法と工場配合による乾式工法がある。現場配合による半乾式工法は、吹付け時にノ ズル先でロックウールとセメントスラリーを混ぜ合わせて吹き付ける工法である。工場配合による乾式工法は、ロックウールとセメントをあらかじめ工場で配合混合し、吹付け時にノズル先で水と合わせて吹きつける工法である。

(2) 工場配合による乾式工法は粉塵等により衛生環境が悪くなるので、粉塵の少ない現場配合による半乾式工法が多く使われるようになってきている。

15.8.2 材料

(a) ロックウールは、JIS A 9504に適合するもので、特記がなければホルムアルデヒド放散による区分がF☆☆☆☆等級であり、かつ、国土交通大臣から不燃材料としての認定を受けたものを使用する。

なお、ロックウール保温材は、認定番号NM-8600として認定されている。また、JIS A 9504に規定された品質基準を表15.8.1に示す。

(b) セメントは、ポルトランドセメント、高炉セメント又は白色セメントを使用する。

(c) 接着剤は、合成樹脂系のもので、ホルムアルデヒド放散量は、特記がなければ F☆☆☆☆のものを使用する。一般的には、アクリル樹脂系エマルション形や酢酸ビニル・アクリル共重合樹脂エマルション形のものなどが使用されている。

15.8.3 配合及び密度等

(a) 「標仕」では、防火材料として使用することを想定して、吹付けロックウールの配合及び密度を、「標仕」表15.8.1のように定めている。

なお、この配合は、吹付けロックウール（認定番号NM-8601)として認定された構造方法又は建築材料に適合している。

(b) 材料は、「標仕」で規定された品質が得られるように、所定の品質となるようにロックウールとセメントスラリーを現場で結合させる現場調合のもの（15.8.4 (b)(1)に対応）と、セメントとロックウールをあらかじめ工場で配合したもの（5.8.4 (b) (2)に対応）とがある。「標仕」表15.8.1の配合は、工場配合及び現場配合の両方に適用される。

(c) 「標仕」では、仕上げ吹付け厚さは、特記によることとしている。

15.8.4 施工

(a) 下地調整

下地調整は、下地の種類により必要に応じて行いコンクリート、プレキャストコンクリート部材、セメントモルタル及びコンクリートブロックの場合は、水湿しでドライアウト防止の調整を行い、ALCパネルの場合は、合成樹脂エマルションシーラーで吸込み防止の調整を行う。また、プレキャストコンクリート部材で、型枠はく離剤が塗られている場合は、接着力を高めるため合成樹脂エマルションシーラーで下地調整を行う。

(b) 吹付けは、次による。

(1) 現場配合のセメントスラリーによる半乾式工法の場合

(i) 専用吹付け機を使用し、作業開始に先立って予備運転を行い、吹付け機が安全、かつ、正常に作動するかを確認する。

(ii) 水100kgに対しセメント50kg (2袋）を標準とし、かくはん機でセメントスラリーを調合する。

(iii) ロックウールとセメントスラリーの吐出量を点検し「標仕」表15.8.1の範囲となるよう吐出量を調整する。

(iv) 吹付けは、吹付け機より輸送ホースを経て吹付けノズルより吐き出されるロックウールをノズルから噴霧されるセメントスラリーで混合させながら均一に吹き付ける。

(2) 工場配合の乾式工法の場合

(i) 専用吹付け機を使用し、作業開始に先立って予備運転を行い、吹付け機が安全、かつ、正常に作動するか、また、吹付けノズルにより水が正常に噴霧されるかを確認する。

(ii) 材料の吐出量及び噴霧水量を点検し、材料の吐出量に対し必要、かつ、十分な水量を保持できるように調整する。

(iii) 吹付けは、下塗りが乾かないうちに行い、吹付け機より輸送ホースを経て吹付けノズルより吐き出される材料をノズル周囲より噴霧される水で十分湿潤させながら均ーに吹き付ける。

(c) 表面仕上げ

吹付け終了後、均ーな所定厚さを確保するため、木製の平こてにて、こて均しして仕上げる。

こて均し終了後、吹付け材表面を硬化させる必要がある場合、セメントスラリー0.1〜0.2kg/m²程度の吹付けを行う。

15.8.5 施工後の確認

(a) 防火材料は吹付け完了後、厚さ及び密度の検査を行う。

なお、検査は施工者の管理担当者が行う。

(b) 吹付け厚さの確認は、7.9.8による。

(c) 密度の確認は、建物1層あるいは、1,000m²に付き5箇所とする。測定器及び計算方法は7.9.8による。

参考文献