カテゴリー: 仕上工事（舗装工事）

(1) 「標仕」に定められている舗装は、建築物の周囲等に施工される、いわゆる構内舗装を対象としており、一般道路のような舗装は対象としていない。したがって、舗装厚、材質、締固めの程度等は、一般道路の仕様とは異なり構内舗装に適したものとなっている。

(2) 構内舗装に関しては、国土交通省大臣官房官庁営繕部整備課監修「構内舗装・排水設計基準及び参考質料 平成31年版」がある。

(3) 通常用いられる舗装の種類は次のとおりである。

(ｱ) アスファルト舗装

路盤及び加熱アスファルト舗装の表層又は表層と基層で構成されるたわみ性舗装で、交通荷重を路床土の有する許容応力以下に分散する。加熱式アスファルト混合物の代わりに、石油アスファルト乳剤やカットバックアスファルトをバインダとした常温式アスファルト混合物もあるが、耐久性の点で加熱式より劣るため、通常は加熱式アスファルト混合物を使用する。

(ｲ) コンクリート舗装

路盤及びコンクリート版により構成される剛性舗装で、交通荷重をコンクリート版の曲げ強度で支える構造となっている。

(ｳ) その他の舗装

舗装の表面の材料が異なるものとして、ブロック系舗装がある。また、(ｱ) 及び(ｲ) に特別な機能を付加したものとしてカラー舗装、透水性アスファルト舗装及び排水性アスファルト舗装があり、材料と施工方法を変えたものとして転圧コンクリート舗装がある。

(4) 施工計画書の記載事項は、概ね次のとおりである。

なお、赤文字を考慮しながら品質計画を検討する。

① 工程表（着工、他工事との関連、完成、試験の時期）

② 施工業者名及び作業の管理組織

③ 舗装の構造

④ 使用材料の品質、製造所名及び使用箇所

⑤ 配合計画書

⑥ 目地割り及び目地の構造

⑦ 路床の不良土及び障害物の処置

⑧ 建設発生土の処分方法

⑨ 締固めの方法、管理の方法

⑩ 舗設の工法

⑪ 養生の方法

⑫ 試験の要領

⑬ 作業のフロー、管理の項目・水準・方法、品質管理体制・管理責任者、品質記録文書の書式とその管理方法等

(1) アスファルト舗装の場合は、通常路床上に路盤・表層の順で構成され、コンクリー卜舗装の場合は、路床上に路盤・コンクリート版の順で構成される。

なお、路床が軟弱な場合には、路床の改良を施すことがある。また、寒冷地では凍上による舗装の破損を防ぐため、水はけの良い材料で凍上抑制層を設ける場合もある（図22.1.1参照）。

これらに用いる材料については、「標仕」の各節で、JIS等による品質規格が定められているので、この規格に適合する材料を用いる。

基本要求品質としては、定められた材料が正しく使用されていることを求めているため、そのことを完成時にJIS等に基づく試験成績書等で証明できるようにしておく必要がある。

　

　

図22.1.1 舗装構成と各層の名称（ () は必要に応じて採択する）

(2) 「標仕」では、仕上りの状態は、形状及び寸法を「所定」のものとし、仕上り面の状態を「所要」のものとしている。

形状及び寸法については、設計図書で指定され、その許容差は「標仕」の各節で規定している。また、仕上り面については、設計高さとの許容差を定めるとともに、平たん性を定性的に規定している。

舗装の平たん性については、目視により歩行に支障がなく、段差や著しい不陸がないことや、通行の支障となるような水たまりがないことを散水や降雨時を利用して、確認する。また、ブロック系舗装の場合については、22.8.5を参考に、品質計画で平たん性の管理方法等を明確にしておくとよい。

(3)「標仕」では、舗装各層の性能については、定められた材料を用いて「所定のとおり締め固められ、耐荷重性を有すること」と規定している。また、路床や路盤の締固めについては、土質や路盤材料並びに締固め機械の種類等に対応して、締固めに適した含水状態で施工するよう定めている。

アスファルト舗装については、アスファルト混合物等の配合設計を行い、原則として、使用するアスファルト混合物の製造所において試験練りや試験施工を行って現場配合を決定するとしており、石油アスファルト乳剤の使用量や、アスファルト混合物の敷均し時の温度等についても規定されている。さらに、路盤や舗装等について、施工後の締固め度の試験についても規定している。

これらに関して、当該現場での具体的な施工の方法並びに管理の方法等について施工計画書（品質計画）で定め、これに基づき品質管理を行わせるとともに、その記録等により、施工が適切に行われ、品質管理の結果が適正であることが分かれば、その工事は「耐荷重性」を有すると見なすことができる。

ただし、現場の地盤の状況等が設計時の想定と異なり、設計図書のとおりに施工すると「耐荷重性」の確保が困難であると予想される場合には、設計担当者と打ち合わせ、「標仕」1.1.8の規定による協議を行う必要がある。

(1) 再生材は、コンクリート構造物の解体工事や舗装の補修工事からの発生材をリサイクルして利用するものであり、大別して再生加熱アスファルト混合物と再生路盤材に分かれる。いずれの再生材も適切な品質管理のもとで製造されることにより、新規材料と同等の性能を有するので、資源の有効利用や環境保全の観点から積極的な利用が望まれる。

(2) 「標仕」22.1.3では、各節に規定されている材料中に再生材が含まれている場合には、再生材を使用すると規定している。ただし、再生材の供給状況等により、再生材の使用が困難な場合には、監督職員との協議により、再生材以外の材料を使用することができる。

(1) この節は、路床と現地の土質条件、気象条件及び舗装構造によって必要となる凍上抑制層、フィルター層を対象としている。

(2) 路床は、アスファルト混合物層又はセメントコンクリート版及び路盤を通じて分散された交通荷直を最終的に支える部分である。

(3) 路床は、通常は現地盤の土をそのまま利用するが、地盤が軟弱な場合には、路床の改良が必要となる。改良工法としては、置換え工法と安定処理工法がある。

(4) 路床土は、地域によって粘土から礫質土に至るまで多くの種類のものがあるが、通常の土の分類に応じた設計CBRとの関係を、表22.2.1に示す。

表22.2.1 路床土の性質による設計CBRの設定

(1) 路床は、路床土及びその上に設ける凍上抑制層又はフィルター層から構成され、各層の役割は次のとおりである。

(ｱ) 凍上とは、路床や路盤内の水分が凍結して体積が膨張し、舗装を持ち上げることで舗装が破損する現象をいう。寒冷地域や凍結融解を受けるおそれのある地域では、凍結深さから求めた必要な置換え深さと舗装厚さを比較して、置換え厚さが大きい場合、路盤の下にその厚さの差だけ凍上の生じにくい材料の凍上抑制層を設ける。特に、建物等により一日中日陰となる箇所においては凍上について十分留意する必要がある。

(ｲ) フィルター層は、透水性舗装の施工で設けられる層であり、透水性の表層及び路盤を通過した雨水を円滑に路床に浸透させるとともに、軟弱な路床土や地下水が浸入し路床が軟弱化して舗装が破壊することを防ぐために設ける層である。

(ｳ) 路床の設計CBRが3未満の軟弱な場合には、安定処理工法の適用を検討する。安定処理工法に用いる添加材料（安定材）には、セメントや石灰等がある。

(2) 路床の仕上り面と設計高さとの差が、＋20mm、-30mm以内であることを確認する。

(3) 路床の締固め完了後に現場密度を測定し、室内試験で求めた最大乾燥密度の90%以上の締固め度が得られていることを確認する。

(1) 盛土用材料の種別は、特記による。特記がなければ、「標仕」表3.2.1による。

(2) 凍上抑制層に用いる材料

疎上抑制層に用いる材料は、凍上を起こしにくく、入手しやすい材料を使用することが望ましい。

材料別の判定基準の例は次のとおりである。

(a) 砂：75μmふるい通過量が6%以下

(b) 火山灰、火山礫：粗粒で風化の兆候がなく、排水性が良好で75μmふるい通過量が20%以下で強熱減量が4％以下

(c) 切込砂利：4.75mmふるい通過分のうち、75μmふるい通過量が9%以下

(3) フィルター層用材料

(ｱ) 材料は、路床の粘性士が侵入しにくく、高含水比になっても軟弱化することなく、適度の透水性を有するものが望ましい。

(ｲ) 透水性舗装のフィルター層は、川砂、海砂、良質な山砂等で75μmふるい通過量が6％以下のものとする。

(4) 路床安定処理用材料（安定材）

(ｱ) 路床の安定処理を目的として添加する安定材として、「標仕」表22.2.1にセメント及び石灰が示されている。このほか、有機質土等の特殊な土の安定処理を目的とした、セメント系安定材や石灰系安定材が市販されているので、セメントや石灰では安定処理の効果が十分に得られない場合には、これらの採用を検討するとよい。

(ｲ) 一般的に、砂質土に対してはセメント系の安定材がよく、シルト質土及び粘性土には石灰系の安定材が効果的である。

(ｳ) 安定材の混合時の粉じん発生を抑制するため、防じん処理を施した安定材も市販されている。

(ｴ) セメント及びセメント系固化材を地盤改良に使用する場合には、条件によっては六価クロムが土壌環境基準を超える濃度で溶出するおそれがあるため、国土交通省では、平成12年3月24日付で「セメント及びセメント系固化材の地盤改良への使用及び改良土の再利用に関する当面の措置について」が発出され、所管の建設工事の施工に当たっては六価クロム溶出試験を実施して六価クロムの溶出量が土壌環境基準以下であることを確認するとされている。

(1) 置換え工法とは、軟弱な路床土を撤去し、砂や砕石等の支持力の大きい材料で置き換える工法をいう。

(2) 路床土が部分的に悪い場合、「標仕」22.2.4(1)では、その部分を取り除き周囲の良質土で埋め戻すことになっているが、適切な土がない場合は、「標仕」1.1.8の協議により良質な砂、山砂、砕石、切込砂利等で置き換えることを検討する。

(3) 粘性土や高含水比の土では、こね返しや過転圧により強度が極度に低下する場合があるため、強度の低下が予想される場合は、できるだけ路床を乱さないように、十分注意をして施工しなければならない。

(4) 路床土が、降雨等により著しく水を含み締固め作業が困難な場合には、適切な排水溝を施工すると同時に晴天を待って乾燥させ、十分な締固めを行う。

(5) 安定処理工法は、路床土にセメントや石灰等の安定材を混合して、固化させることにより、軟弱な路床土の支持力を向上させる工法である。添加量は路床土の乾燥質量に対し、一般的にセメント・石灰とも2〜10%である。安定処理層のCBRは、安定処理層を含めた深さ約1mの路床の合成CBRが設計CBRを満足するように設定する。

路床安定処理に際しての留意事項は次のとおりである。

(ｱ) 路床の安定処理用の混合機械としては、混合専用のスタビライザやバックホウが用いられる。均ーな混合性を確保するためにスタビライザの使用が望ましいが、スタビライザの入手が困難な場合及び施工が小規模な場合には、バックホウを使用する。

(ｲ) スタビライザは、構造物の近傍では使用できないので、そのような場合にはバックホウを併用する。

(ｳ) 安定処理の施工に当たっては、室内配合試験で決定された安定材の量に対し、施工のばらつきを考慮して割増しを行う。スタビライザを用いた施工では割増し率を20%程度とするが、バックホウの場合は、必要な支持力を確保するためには割増し率を50％程度とする。

なお、バックホウのバケット内に特別な混合装置を付けた改良型バックホウが実用化されているが、これを用いるとスタビライザと同等な混合性を確保できる。

(ｴ) 添加材の散布時及び混合時に粉じんが発生する場合があるので、周辺への影響が懸念される場合には、防じん型の安定材を使用する。

(6) 路床の仕上り高さは、水準測量によるか、丁張りに水糸を張りそこからの高さ（下がり）を測定して管理する。

(7) 構造物周辺等の埋戻し部では、舗装完成後に段差やくぼみ等の異常が生じないよう、また、給排水管等に損傷を与えないように入念な施工を行わなければならない。埋戻しは、良質な材料を用いて十分締め固めることを原則とするが、現状土にセメントあるいは石灰を混合したものを用いると効果的な場合がある。

(8) 路床の部分的な締固め不足あるいは不良箇所を確かめるためには、プルーフローリングを行うとよい。プルーフローリングとは、施工に用いた締固め機械と同等以上の締固め効果をもつタイヤローラ、鉄輪ローラあるいはトラックを路床仕上り面上を走行させ、変位の度合いによって支持力の均一性を調査することである。

異常を発見した場合には、速やかに再締固めや置換、安定処理等の処置をとらなければならない。

(9) 凍上抑制層の敷均しは、モーターグレーダ、プルドーザ又は人力で行い、路床を不必要に乱さないように注意して、1層の仕上り厚さ200mmを超えないように均一に行う。敷均し後、適切な転圧機で十分に転圧する。

(10) 締固め機械の種類、重量及び締固め回数は、路床の性質及び含水益を考慮して定めなければならない。締固め機械の例を図22.2.1に示す。

図22.2.1 締固め機械の例

「標仕」には、路床に関する試験として、路床土の支持力を評価するCBR試験と、締固めの密度を管理するための砂置換法による土の密度試験方法が示されている。 CBR試験は、現場の路床土や盛士に用いる材料が対象であり、施工に先立ち室内で実施する。密度試験は、仕上り路面の締固め状態の良否を確認するために締固め作業完了後に現場で実施する。具体的な試験手順は、それぞれJIS A 1211（CBR試験方法）及びJIS A 1214（砂置換法による土の密度試験方法）又は(公社)日本道路協会「舗装 調査・試験法便覧」を参照する。

現場CBR試験は、JIS A 1222（現場CBR試験）を参照する。

この節は、路床の上に施工する路盤のうち、砕石等を用いて築造する粒状路盤を対象としている。

路盤は、舗装路面に作用する荷重を分散させて、路床に伝える役割を果たす部分であり、その施工に当たっては規定の締固め度と厚さを確保しなければならない。

「標仕」22.3.2では、路盤の厚さは特記によるとしている。路盤の締固め度については、路盤の締固め完了後に現場密度を測定し、室内試験で求めた最大乾燥密度の 93％以上の締固め度が得られていることを確認する。

一般の道路舗装では、上層路盤には粒度調整砕石のような支持力の高い材料を、下層路盤にはクラッシャランのように安価で比較的支持力の低い材料を使用することが一般的である。「標仕」では、路盤材料は「標仕」表22.3.1により、種別は特記によるとされている。

(ｱ) 路盤材料の一般的性質と留意事項

(a) 路撒材料は、舗装の特性により性質が異なるが、通常用いられる材料は「標仕」表22.3.1のとおりである。

(b) 修正CBRとは、路盤材料の強さを表す値で、(公社)日本道路協会「舗装設計施工指針」に材料の品質が規定されており、JIS A 1210（突固めによる土の締固め試験方法）の呼び名E-b によって求めた最大乾燥密度の95%の締固め度に相当するCBRが、一般的に用いられている。

(c) 塑性指数〈 Ip、PI 〉とは、土の粘着性を表す値で、砂は0、シルト質土で10程度となる。

(d) 路盤に使用する材料は、有害な量の粘土塊、有機物、ごみ等を含んではならない。また、施工時の含水比は締固め度に影響するので、室内の突固め試験で求められている最適含水比になるよう加水等により調整する。

(ｲ) 砕石

(a) JIS A 5001（道路用砕石）の粒度範囲は、表22.3.1及び表22.3.2のとおりである。

(b) 粒度調整砕石とは、2種以上の砕石、砂等を混合して、所要の粒度範囲をもつように調整した砕石である。

(c) クラッシャランとは、岩石をクラッシャで割り砕いたままのものである。

(d) 再生クラッシャランとは、路盤発生材、アスファルトコンクリート発生材又はセメントコンクリート発生材などから製造された再生骨材などを、単独若しくはこれらを混合したもの及び必要に応じて新規骨材を加えたものである。

表22.3.1 粒度調整砕石の粒度範囲（JIS A 5001 : 2008）

表22.3.2 単粒度砕石及びクラッシャランの粒度範囲（JIS A 5001 : 2008）

(ｳ) スラグ

鉄鋼スラグは、高炉スラグと製鋼スラグを破砕したものを、単独又は組み合わせて製造したもので、単位容積質量は1.5kg/L以上とし、高炉スラグを用いた鉄鋼スラグは、呈色判定試験により水浸の際に黄濁色が検出されないことを確認したもの、製鋼スラグを用いた鉄鋼スラグは、膨張する性質があるため、水浸膨張試験で目標値以下になったものを使用する。また、水硬性粒度調整鉄鋼スラグは、一軸圧縮強度(14 日) 1.2MPa以上のものとする。路盤用鉄鋼スラグの粒度範囲を表22.3.3に示す。

表22.3.3 路盤用鉄鋼スラグ砕石の粒度範囲（JIS A 5015 : 2018）

(1) 路盤の一層の仕上り厚さは200mm以内を標準として、それを超える場合は、2層に分けて施工する。

(2) 路盤は、表層からの荷重を支持し、分散して路床に伝える役目をもつものであるため、荷重を均等に分散するためには一様な支持力が得られるように施工する。

(3) 路盤の施工は、路床施工後仕上り面が荒らされない時期に行うことが望ましい。やむを得ず路床仕上り後、工事車両等の交通に供した場合には、路床面が荒らされたり、不良材料等が混入したりする場合がある。路盤の施工に先立ってこれらを除去し、改めて整形して締め固めなければならない。

(4) 路盤材料は、貯蔵、積込み、運搬、敷均し等の取扱いに際して、分離を生じさせないよう十分注意して行う。

材料の敷均しには、ブルドーザ、モーターグレーダ等を用いる。このとき切返し回数が多いと材料の分離が生じるので注意して行う。

(5) 敷均し、締固め作業の途中で路盤材料が乾燥し過ぎた場合は、適時散水し、最適含水比付近の状態で締め固めることが望ましい。

(6) 路盤の締固めは、8t以上のマカダムローラ、8〜20tのタイヤローラ又はこれらと同等以上の効果のある締固め機械2種以上を併用して十分に締め固め、所定の形状に平らに仕上げる。ただし、施工困難な箇所は、ほかの締固め機械を使用することができる。

なお、狭小部はランマ等を用いて行う。

(7) 歩道部又は軽易な場合の締固めは、振動ローラ、ソイルコンパクタ又は同等以上の能力のある機械を用いて十分に締め固める。

路盤の締固め完了後の試験は、JIS A 1214（砂置換法による土の密度試験方法）に碁づく現場密度を測定し、JIS A 1210（突固めによる土の締固め試験方法）に基づく最大乾燥密度と比較し、所定の締固め度が得られているか確認する。

(1) この節は、路盤の上に設けるアスファルト舗装に適用する。また、カラー舗装については、6節に示している。

(2) アスファルト舗装工事の作業の流れを図22.4.1に示す。

図22.4.1 アスファルト舗装工事の作業の流れ

(1) アスファルト舗装の標準構成は、図22.1.1(ｲ) に示したとおりである。

図22.1.1_舗装構成と各層の名称

舗装の種類は、その適用場所（一般地域と寒冷地域）、施工規模（面積）、敷地形状、要求性能等を考慮して選定される。

アスファルト舗装の施工に先立って、路盤面の浮石、その他有害物の除去と清掃を行う。

(2) 「標仕」22.4.2 (1)では、アスファルト舗装の構成及び厚さは、特記によるとされている。また、(2)では、締固め度は、測定した現場密度が基準密度の94％以上とされており、表層の厚さは、設計厚さを下回らないことと規定している。

(3) 「標仕」では、舗装表面の平たん性は特記によるとし、特記がない場合は、通行の支障となる水たまりを生じない程度とすると規定している。その確認方法は、散水して目視で確認すればよい。

(1) アスファルト

アスファルトとしては、舗装用ストレートアスファルト、再生アスファルト等がある。

(a) JIS K 2207（石油アスファルト）には、ストレートアスファルト、ブローンアスファルト、防水工事用アスファルトが規定されているが、これらのうち舗装用に用いられるのは、ストレートアスファルトの中の、その硬さを示す針入度 40〜60、60〜80、80〜100、100〜120 の4種類である。これらのうち 40〜60 及び100〜120 は特殊な場所に用いるもので、一般的には 60〜80又は 80〜100 が用いられる。その規格値はJIS K 2207（石油アスファルト）によるものとする。

(b) 再生アスファルトは、品質試験のため、再生骨材からアブソン法等によって回収した旧アスファルトに再生用添加剤や新アスファルトを加え、室内で混合調整したアスファルトのことであり、再生アスファルトの品質規格は、「標仕」表22.4.1に示すとおりである。

アブソン法：
アスファルト混合物から溶剤を用いてアスファルトを抽出し、さらにそのアスファルト溶液より溶剤を除去し、性状を変化させずにアスファルトを回収する方法。

(c) 使用するアスファルトの種類は、ストレートアスファルトも再生アスファルトも同じであり、一般地域では主として60〜80、寒冷地域では80〜100を用いる。

(d) 再生アスファルトの品質については、(公社)日本道路協会「舗装再生便覧（平成22年版）」に圧裂係数による管理方法も提案されているので、適宜参考にするとよい。

(e) 再生加熱アスファルト混合物を使用する場合、プラントで使用する再生用添加剤の品質は、労働安全衛生法施行令に規定されている特定化学物質を含まないもので、表22.4.1に示す標準的性状を目安とする。

(f) 工事に使用するアスファルトの品質を、受注者等が行った試験結果又は材料製造者が発行する品質証明書によって確認する。

(2) プライムコート

(a) プライムコート用の石油アスファルト乳剤は、JIS K 2208（石油アスファル卜乳剤）に規定されるPK-3を使用する。また、タックコート用の乳剤は、同規格のPK-4を使用する。それぞれの規格値を表22.4.2に示す。

(b) 工事に使用する石油アスファルト乳剤の品質を、受注者等が行った試験結果又は材料製造者が発行する品質証明書によって確認する。

表22.4.1 再生用添加剤の品質（舗装設計施工指針（平成18年版）より）

表22.4.2 石油アスファルト乳剤の品質規格（JIS K 2208 : 2009）

（舗装設計施工指針（平成18年版）より）

(3) 骨材等

骨材の種類は、①砕石、②玉砕、③砂利、④鉄鋼スラグ、⑤砂、⑥再生骨材等がある。

(a) 砕石は、JIS A 5001（道路用砕石）によるとともに、用途に応じて清浄、堅硬で耐久性があり、細長い又は偏平石片、ごみ、泥、有機物等を有害量含まないものとする。

(b) 砂利の品質は、砕石に準じるものとし、その目標値は表22.4.3から表22.4.5 による。また、鉄鋼スラグと製鋼スラグの品質は表22.4.6及び表22.4.7による。

表22.4.3 砕石の品質の目標値（舗装設計施工指針（平成18年版）より）

表22.4.4 耐久性の目標値（舗装設計施工指針（平成18年版）より）

表22.4.5 有害物含有量の目標値

（舗装設計施工指針（平成18年版）より）

表22.4.6 鉄鋼スラグ（主として路盤材料）の品質規格（JIS A 5015 : 2018）

表22.4.7 製鋼スラグ（主として加熱混合用）の規格（舗装設計施工指針（平成18年版）より）

(c) アスファルトコンクリート再生骨材の品質規格は、「標仕」表22.4.2に示すとおりである。

(d) 工事に使用する骨材の品質を受注者等が行った試験結果又は材料製造者が発行する品質証明書で確認する。

(4) 石　粉

石粉は、石灰岩又は火成岩を粉砕したものを用いる。その品質規格は「標仕」22.4.3 (4)に示すとおりである。

(a) 消石灰及びセメントを、はく離防止のために石粉の一部と置き換えて使用することがあるが、その品質については、消石灰は JIS R 9001（工業用石灰）の消石灰特号又は1号、セメントは JIS R 5210〜JIS R 5213によるものとする。

(b) フライアッシュを石粉として用いる場合、JIS A 6201（コンクリート用フライアッシュ）の規格に適合していないものであるときは、「標仕」表22.4.3に適合するとともに、表22.4.8にも適合するものであることを確認する。

表22.4.8 フライアッシュ、石灰岩以外の岩石を粉砕した石粉を使用する場合の目標値

（舗装設計施工指針（平成18年版）より）

(c) 石灰岩以外の岩石を粉砕したものを石粉として用いる場合は、(b)と同様とする。

(d) 工事に使用する石粉の品質を受注者等が行った試験結果又は材料製造者が発行する品質証明書で確認する。

(1) 表層に使用する加熱アスファルト混合物（再生加熱アスファルト混合物も含む。）の種類と骨材粒度等は、「標仕」表22.4.4による。寒冷地域で用いるアスファルト混合物は、一般地域用のアスファルト混合物より細粒分とアスファルト量が多くなっており、摩耗や低温ひび割れに対する耐久性が高くなっている。

なお、寒冷地域とは、タイヤチェーン等による摩耗が問題となる地域をいい、その他の地域を一般地域という。

(2) 加熱アスファルト混合物は、「標仕」表22.4.4及び表22.4.5を満足するもので、(公社)日本道路協会「舗装調査・試験法便覧」のマーシャル安定度試験方法によって配合設計を行い室内配合を設定する。

(3) 再生加熱アスファルト混合物のマーシャル安定度試験基準値は、「標仕」表22.4.5と同様である。配合設計に当たっては、再生骨材に含まれる旧アスファルト量と旧アスファルトの針入度、新アスファルト量と新アスファルトの針入度、再生添加剤量を考慮して適切に設定する。詳細は、(公社)日本道路協会「舗装再生便覧」による。

(4) アスファルト混合物の配合は、室内配合試験で配合を設定し、アスファルト混合物の製造所における試験練りと試験施工で現場配合を決定する。ただし、同じ配合の試験結果がある場合、軽易な場合及び事前審査制度に基づいて認定を受けたアスファル卜混合物の場合は、監督職員の承諾を受けて、これらの手順を省略することができる。

なお、ここでいう「事前審査制度」とは、製造所から出荷するアスファルト混合物を、第三者機関が事前に審査・認定することにより、従来、工事ごとに行ってい た品質管理に関する試験や試験練り等を省略できるようにしたもので、国土交通省、地方自治体等で採用されている制度である。

(5) 混合物の最初の1日の舗設状況を観察し、必要な場合には配合を修正して、現場配合を決定する。

(1) アスファルト混合物の施工性は、その温度に大きく左右されるので、寒冷期に施工せざるをえない場合は、運搬時に保温措置を取り、敷均し後は温度が低下しないうちに速やかに締め固める。また、雨水は供用後のアスファルト舗装の性状に悪影響を与えるため、降雨時の施工は避けなければならない。

(2) 路盤の仕上げ後、プライムコートとして石油アスファルト乳剤を 1.5L/m²程度を散布する。これは、路盤の仕上り面を保護し、その上のアスファルト混合物層との接着をよくするために行うものである。

石油アスファルト乳剤は、散布温度に注意し、縁石等の構造物は汚さないようにして均ーに散布する。乳剤による汚れを避けたい場合は、その部分にあらかじめ水を含ませた石粉を塗布しておくとよい。

(3) アスファルト混合物は、転圧による厚さの減少（転圧減）を見込んだ厚さになるようアスファルトフィニッシャを用いて敷き均す。ただし、フィニッシャが入らない狭い場所や施工面積が小さい場合は、レーキを使って人力で敷き均す。フィニッシャは、アスファルト混合物を均ーに敷き均すのに適した機械であるが、走行開始後 5 〜10mは敷均し厚が安定しない。したがって、施工延長が10mに達しないような場合には、人力で注意深く敷き均す。

(4) 締固め作業は、一般的に継目転圧、初転圧、二次転圧、仕上げ転圧の順序で行う。継目転圧は、既設の舗装との継目部分を密着させるために行う。初転圧には、一般的に10〜12tのロードローラを用いる。二次転圧には、8〜20tのタイヤローラか、6〜10tの振動ローラを用いる。仕上げ転圧は、不陸の修正やローラマークの消去のために行うもので、タイヤローラ又はロードローラを用いて行う。

なお、転圧直後のアスファルト混合物は軟らかいので、転圧終了後は速やかにローラを施工場所から移動させる。

(5) 寒冷地の施工で、温度低下を想定してアスファルト混合物の出荷温度を高めに設定することがあるが、その上限値は185℃としている。これは、アスファルト混合物製造時のアスファルトの劣化を防ぐために設けられたものである。

(6) 施工に伴う継目としては、前日以前の施工の終端である横継目と、施工の側面にできる縦継目がある。施工終端に角材を置き、十分な締固め度の直立面ができている場合には、接触面に石油アスファルト乳剤（PK-4）を塗布してから施工を行うが、締固めが十分でない場合にはカッターを入れ、不良部分を取り除いてから石油アスファルト乳剤を塗布して施工を開始する。縦継目も同様に石油アスファルト乳剤を塗布してから施工を始めるが、目地は、施工上の欠陥となりやすいのでアスファル卜混合物が冷却しないうちに隣接部の施工を行うホットジョイントが望ましい。

(7) 交通開放は、舗装表面温度が概ね50℃以下になってから行う。交通開放時の舗装温度は、初期のわだち掘れに大きく影響し、50℃以下にすることにより初期の変形を小さく抑えることができる。

(1) 「標仕」22.4.6では、締固め度及び表層の厚さは、次により切取り試験を行うと規定している。

(ｱ) 切取り試験のコア抜きの個数は、2,000m²までは3個、それを超えた分は、さらに2,000m²ごと及びその端数につき1個のコアを追加して採取する。

(ｲ) コア抜きを行う場合は、その工事全体を代表するような位置から採取するようにし、平面的な位置の偏りが生じないように注意する。また、ローラによる転圧が難しい部分については、一般的に十分な締固めが困難であるが、車両が走行しない場所については、工事全体を代表するとはいえないのでコア抜きの対象としなくてよい。

(2) アスファルト量の確認は、通常アスファルト混合所におけるアスファルト投入量の印字記録で行うが、使用したアスファルト混合物に異常（アスファルト過多のときの混合物のぎらつき、過小のときのぱさつき）が見られた場合には、抽出試験によってアスファルト量を確認するとともに、骨材の粒度も確認する。

(3) 平たん性の確認は、「標仕」22.4.6(2)で、「散水のうえ、目視により確認する。」と規定している。

(4) 「標仕」22.4.6(1)(ｱ) では、「軽易な場合は、監督職員の承諾を受けて試験を省略することができる。」と規定している。軽易な場合の定量的な判断基準はないが、面積的に小さく、供用開始後の人や車の通行量も少ない場合等が考えられる。

(1) ここで対象とするコンクリート舗装は、路盤の上に車路又は歩行者用通路に応じた版厚のコンクリート版を設けたものである。

(2) 作業の流れを図22.5.1に示す。

図22.5.1 コンクリート舗装工事の作業の流れ

(1) コンクリート舗装の標準構成は、図22.5.2に示すとおりである。

車路のコンクリート舗装は、大型車両（重量5t以上の車両をいう。）の通行が見込まれない場合は、コンクリート版厚は150mm、路盤厚は150mmとし、大型車両の通行が見込まれる場合には、コンクリート版厚は200mm、路盤厚は200mmとする。また、「標仕」では歩行者用通路のコンクリート版の厚さは、70mmを標準としているが、管理用車両が頻繁に通行するような場合には、コンクリート版厚100mmについても検討するとよい。

図22.5.2 コンクリート舗装の標準構成

(2) 溶接金網を敷き込む場合は、コンクリート版の厚さが150mmの場合は、表面から 1/2程度の位置に設ける。また、コンクリート版の厚さが200mmの場合は、表面から1/3程度の位置に設ける。

(3) 「標仕」では、舗装の平たん性は特記による。特記がなければ、通行の支障となる水たまりを生じない程度とすると規定している。その確認方法は散水して目視で確認すればよい。

(1) コンクリートは、「標仕」では6章14節［無筋コンクリート］により、コンクリートの種類、設計基準強度、スランプ及び粗骨材の最大寸法は、特記による。特記がなければ、普通コンクリートとし、表22.5.1によると規定している。

(2) コンクリートの調合は、所要の品質、作業に対するワーカビリティーが得られるように調合するものとする。寒冷期の初期凍害が懸念されるような場合には、早強ポルトランドセメントの使用も検討するとよい。

コンクリート舗装版には、走行車両の輪荷重等により版に曲げ応力が発生する。このため、土木工事においてはコンクリートの曲げ強度4.5N/mm²のコンクリートを指定する場合が多いが、「標仕」22.5.3(1)では、主として建築工事に伴う構内舗装を対象にしているため、特記がなければ、設計基準強度は圧縮強度24N/mm²（歩行者用通路は18N/mm²）と規定している。

(3) プライムコートは、コンクリートの混合水が路盤に浸入するのを防ぐとともに、路盤とコンクリート版との絶縁を目的として使用されるものである。

(4) 注入目地材は、コンクリート版の膨張収縮に順応し、コンクリートによく付着し、水に溶けず、水を通さず、高温時に流れ出さず、かつ、低温時にも衝撃に耐える材料でなければならない。その目地の種類及び間隔は、「標仕」表22.5.3に定められている。その良否はコンクリート版の寿命に大きく影響するので、あらかじめ試験を行って選択するとよい。

(5) 注入目地材は、通常低弾性タイプのものを用いるが、寒冷地やトンネル内等の維持作業が困難な箇所には、常温時にはゴム状の弾性をもち、低温時の引張り量が大きい高弾性タイプのものを用いるとよい。

(6) 溶接金網は、「標仕」ではJIS G 3551（溶接金網及び鉄筋格子）に基づき、鉄線径6mm、網目寸法150mmと規定している。

(1) コンクリートの打込み準備

(ｱ) 初期凍害を受けるような場合には、コンクリートの打込みを行ってはならない。ただし、他工種との関係等によって工程上やむを得ずコンクリートを打ち込む場合には、22.5.5(3) に示すような養生対策を講じる必要がある。

(ｲ) コンクリート版の施工に先立って路盤の状態を点検し、不良箇所を発見した場合は置換えを行うなどの処置をとる。

(ｳ) コンクリート舗装は、施工後の補修が困難であり、コンクリートの打込み前に、型枠据付け、舗設の準備、材料品質の確認等、特に入念な施工を行う必要がある。

(2) 型枠の据付け

(ｱ) 型枠は、天端が計画高さに合致するように据え付ける。型枠の下面と路盤面が密着しない場合は、高いところは削り、低い所はその隙間にモルタル等を薄く敷き込んで型枠を据え付けるとよい。

(ｲ) 据付けが完了した型枠の内側は、取り外した際にコンクリートが付着しないよう平滑であることが望ましい。平滑でない場合には、鉱油等のはく離剤を薄く一様に塗り付ける。このときはく離剤の塗付けが過多にならないように注意する。

(ｳ) 型枠はコンクリートの打込み後、3日以上経過してからコンクリート版を傷めない方法で取り外す。

(3) 敷均し及び締固め

(ｱ) 雨水の浸透防止、コンクリートの中の水の吸収防止及び作業車による破損防止のため、路盤面にプライムコートを行う。散布量は1.5L/m²（「標仕」22.4.5 (2)）程度とし、プライムコート後の作業を容易にするため薄く砂をまく。

(ｲ) 手作業による敷均しは、型枠の縁、隅、目地部等にスコップがえしをしながら打ち込み、粗骨材の多く集まったようなコンクリートは、良好なコンクリートの中に分散して敷き均すとよい。

(ｳ) コンクリートの敷均しは、はじめから横断勾配の高い側の余盛りを多くしておくとよい。

(ｴ) 敷均し後、直ちに平面バイブレータを用いて、はじめは型枠に接した部分を平行に締め固め、次に、間があき締め固めないところがないよう注意し十分に締め固める。型枠の縁、隅、目地等コンクリートの回りの悪い所はハンドタンパと棒状バイブレータを併用するとよい。

(ｵ) 締固め作業は、ペーストの上がり具合に注意する。適度にペーストが上がり、これを均しながらタンパのたたき仕上げが楽にできる状態まで十分に締め固める。

(ｶ) 溶接金網を敷き込む場合は、下層のコンクリートを敷き均して、その上に長手方向に200mm程度重ねね、焼きなまし鉄線で結束しながら敷き込み、速やかに上層のコンクリートを打ち込む。

(4) 表面仕上げ

(ｱ) 荒仕上げは、簡易フィニッシャ又はテンプレートタンパを使用して施工する。簡易フィニッシャは進行方向に直角にし、左右が同じ方向に進むようにする。また、テンプレートは片方ずつ持ち上げて落下させ、コンクリート表面を十分たたくようにして施工する。

なお、簡易フィニッシャとは、図22.5.3のように I型のビームの上に振動機を乗せた表面仕上げ機で、フィニッシングスクリードとも呼ばれる。

また、テンプレートとは、表面仕上げ用の器具である（図22.5.4参照）。

(ｲ) 平たん仕上げは、幅1 〜1.5mのフロートを用いて、幅の半分ずつを重ねながら順次縦方向の小波をとり平たんに仕上げる。フロートとは表面仕上げ用の器具で図22.5.5は1人用である。

図22.5.3 簡易フィニッシャ（例）

図22.5.4 テンプレート

図22.5.5 フロート

(ｳ) 粗面仕上げは、均ーな粗面が得られるように進行方向と直角に足場を置いて、はけ目を引く。はけについたモルタルは時々水の中で洗い蕗としながら、この作業によってコンクリートの表面が荒れる状態にならないうちに完了させる。

(ｴ) 表面仕上げのー工法として、コンクリートの打込み直後に、真空マット、真空ポンプ等の装置を用い、硬化に必要のない余剰の水分を吸引除去する真空コンクリート工法がある。この工法は、養生期間の短縮と強度並びに摩耗抵抗性の増大を目的として施工される。また、勾配が大きい路面に滑止め用の円形溝、横溝等を付ける場合にも用いられる。

(5) 目　地

(ｱ) コンクリート版の目地の種類及び間隔は「標仕」表22.5.3に示されているとおりであり、舗装規模に応じて全体に均等な間隔になるように設定する。

(ｲ) 横方向は収縮目地として用いられ、工法としては次の3種類がある。

(a) 仮挿入物を、コンクリートの平たん仕上げが終わった後に約40mm程度の深さまで埋め込み、コンクリートの硬化を待ってこの挿入物を除去する方法

(b) コンクリートの平たん仕上げが終わった時点で目地板（アスファルト系又は剛性自着性目地板）を挿入する方法

(c) コンクリート硬化後、速やかにカッターで切断する方法

(ｳ) コンクリート版の養生が終わった後、目地をよく清掃してから目地材を注入する。

(ｴ) 構造物と取合う場合には、伸縮調整目地（構造物付近は後で打ち込む。）とする（「標仕」表22.5.3及び図22.5.1)。

なお、マンホール等がコンクリート版の中にある場合は図22.5.6のように目地を設けるとよい。また、交差部の目地割りは鋭角部をできるだけつくらないようにする。

図22.5.6 マンホールとの目地

(ｵ) 目地の種類

(a) 収縮目地

コンクリート版の収縮を容易にするための目地をいい、打込み目地又はカッター目地に注入して作る。

(b) 突合せ目地

硬化したコンクリート版に突き合わせて隣り合ったコンクリート版を、舗設することによって作る目地で、収縮目地と同様の働きをする。

(c) 伸縮調整目地

建築物や構造物との取合い部に設ける目地で、「標仕」図22.5.1による。

(1) 表面仕上げに引き続き、表面を荒らさず養生作業ができる程度にコンクリートが硬化するまで初期養生を行う。

初期養生は水分の蒸発を少なくし、直射日光及び風を避け、にわか雨を防ぐなど の目的であるが、具体的な例として、表面仕上げ面に直接触れないように枠をおき、その上にキャンバスその他の適当な材料で覆って表面の乾燥を防ぐ方法がある。

(2) 初期養生に引き続いて、マット、麻袋等をコンクリート版表面に敷いて散水しながら後期養生を行う。その期問は、現場の条件等により異なるが、作業荷重によりコンクリートが損傷を受けることのない程度の強度が得られるまでとし、施工計画書に記載させる。

(3) コンクリートの初期棟害を防ぐためには、コンクリート温度を2℃以上に保つような養生方法としなければならない。例えば、気温が 0〜2℃の場合はシート等を掛けて保温する程度の簡単な注意でよい。−3〜0℃の場合には、コンクリートの練上がり温度を極力高めるための対策を取るとともに、シート等を掛けて保温する必要がある。−3℃以下の場合にあっては、シート掛け等の保温に加えて、ジェットヒーターや加温マット等による給熱等を行い、所要の温度に保つなどの処置が必要となる。

なお、過去に同様の気温下で初期凍害が生じなかった養生方法があれば、それを採用するとよい。

(4) 夏期は、表面に傷がつかない程度まで硬化した後、濡れたシート、散水、ビニル乳剤皮膜等の湿潤養生を行う。

(1) 「標仕」では、コンクリート版の厚さは、型枠据付け後、水糸又はレベルにより測定するとし、測定箇所数は500m²ごと及びその端数につき1箇所測定すると規定している。

(2) 舗装の平たん性の確認は、22.4.6(3)を参照する。

「標仕」では、透水性コンクリート舗装に関する規定はないが、現場での適用を勘案し、参考として次に記述する。

(ｱ) コンクリート版に空隙率の高い透水性コンクリートを使用し、路面の滞水をなくし、歩きやすさを確保する透水性コンクリート舗装がある。

(ｲ) 透水性コンクリート舗装の構造及び透水性コンクリートの設計基準強度は、コンクリート舗装と同様とすることが多いが、その仕様は特記による。

(ｳ) 透水性コンクリート舗装は、主に歩道部で用いられ、その標準的な構成は図 22.5.7に示すとおりである。管理用車両が通行する場合には、透水性コンクリートの版厚100mmについて検討するとよい。

図22.5.7 透水性コンクリート舗装の標準構成

(1) ここで対象とするカラー舗装は、加熱系カラー舗装又は常温系カラー舗装を表層に用いた舗装である。加熱系カラー舗装に用いる材料（混合物）には、アスファル卜混合物及び石油樹脂系混合物がある。常温系カラー舗装は、表層の上部にカラーの層を設けるもので、ニート工法及び塗布工法がある。

(2) カラー舗装工事の作業の流れは図22.4.1に準拠する。

(1) カラー舗装の種類は、「標仕」では、特記によるとされているが先述したようにカラー舗装には、加熱系カラー舗装と常温系カラー舗装があり、その適用場所、施工規模、敷地形状、要求性能等を考慮して選定される。

(ｱ) 「標仕」22.6.2(3)において、常温系カラー舗装の下部はアスファルト舗装又はコンクリート舗装とされており、これらは特記仕様書等で特記される。

(ｲ) カラー舗装の施工に先立って、路盤面の浮石、その他有害物の除去と清掃を行う。

(2) カラー舗装の表層に用いるアスファルト舗装の締固め度、舗装厚さ及び平たん性は、「標仕」22.4.2による。

(1) カラー舗装に使用する材料は、「標仕」22.6.3によるものとする。

(2) 着色した加熱系混合物に使用する材料には、アスファルト、骨材及び石粉があり、それぞれ22.4.3 (1)、(3)及び(4)による。結合材としてアスファルトを使用しない場合は、石油樹脂が一般に用いられる。

(ｱ) 顔料には、無機系のものを使用する。

(ｲ) 「標仕」では、添加する着色骨材又は自然石は、特記によるとされている。着色骨材には、けい石等白色の骨材の表面を人工的に着色したものと、無機顔料を加えて人工的に焼成して発色させた骨材を粉砕したものがある。自然石としては、一般の骨材よりも明色性の高いけい石等がある。これらを表層用アスファルト混合物の骨材として使用する。舗設当初は骨材表面がアスファルト等で被覆されているが、表面のアスファルト等が摩耗すれば着色骨材又は自然石特有の色を呈するようになる。

(3) 常温系カラー舗装のニート工法及び塗布工法について「標仕」では、規定している。

ニート工法に使用する結合材は、エポキシ樹脂とされている。車道部で滑り止め機能をもたせる場合には、「標仕」表22.6.2に示されている硬質骨材（エメリー又は着色磁器質骨材）を使用する。

塗布工法に使用する材料は、アクリル系カラー塗布材と規定している。アクリル系塗布材は、軟質アクリルポリマーをメタクリル酸メチル（MMA）等のモノマーに溶融させた液状樹脂であり、触媒添加により重合を開始させることによって硬化する触媒硬化型の合成樹脂である。一般的に硬化速度が早いので、短時間施工に適している。

(1) カラー舗装の配合その他は、「標仕」22.6.4によるものとする。

(2) 「標仕」では、着色した加熱系混合物の結合材としてアスファルトを使用する場合、顔料の添加量は混合物の質量比で5～7%程度とし、容積換算により同量の石粉（フィラー）を減ずると規定している。例えば、表層用アスファルト混合物に5～7%の酸化鉄(Ill)（ベンガラ）を添加すれば赤に、酸化クロムを5～10%添加すれば緑の舗装となる。

(ｱ) 着色した加熱系混合物の結合材に石油樹脂を使用する場合には、顔料の添加量は特記によるとされている。

(ｲ) 顔科の着色効果は、顔料の種類や質によって異なり、同一添加量であっても発色の程度が違ってくるため、施工に先立ち、試験練り等により見本を作製して色合を確認することになっている。ただし、軽易な場合は、監督職員の承諾を受けて見本の作製を省略できると規定している。

(ｳ) 結合材に石油樹脂を使用する場合、混合物の製造温度が所定より高すぎると変色することがあるため、温度管理に留意する必要がある。

(3) 「標仕」では、ニート工法及び塗布工法の配合その他は、特記によるとされている。この場合も、施工に先立ち、見本を作製して色合を確認する必要があるが、軽易な場合は、監督職員の承諾を受けて省略できるとされている。

(1) カラー舗装の施工は、「標仕」22.6.5によるものとする。カラー舗装の施工方法の一例を表22.6.1に示す。

表22.6.1 カラー舗装の施工方法の一例

(2) 着色した加熱系混合物の施工は、色むらが生じないよう材料を均ーに混合する。また、混合機械や敷均し機械・器具の汚れにより、色むらが生じる場合があるため、使用する機材類の掃除を十分に行う必要がある。

(ｱ) 不陸や段差があると水たまりが生じて黒変することがあるため、注意する。

(ｲ) 混合物の敷均し方法、転圧の方法により、肌目の違いが生じて色むらとなる場合があるため注意する。

(ｳ) 「標仕」では、結合材に石油樹脂を使用する場合、アスファルト混合物の製造時の温度によっては変色する場合があるため、温度管理を適切に行うと規定している。

(3) 「標仕」では、ニート工法の施工に当たっては、下地と十分接着させるために、施工に先立ち、下地となる施工基盤面を清掃し、乾燥させると規定している。

(ｱ) ニート工法に使用するエポキシ樹脂は、車路で1.6kg/m²以上、歩行者用通路で1.4kg/m²以上を散布する。

(ｲ) 硬質骨材の散布は、エメリーで8kg/m²程度、着色磁器質骨材で6.5kg/m²程度を均ーに散布し、必要に応じて転圧する。

(ｳ) エポキシ樹脂は、低温下では硬化不良を起こすことがあるため、気温が 5℃以下の場合は、保温対策、加温対策等適切な措置を講ずる。

(4) 「標仕」では、塗布工法の施工に当たっても、下地と十分接着させるために、施工に先立ち、下地となる施工基盤面を清掃し、乾燥させる必要があると規定している。

気温が高いほど硬化までの時間が早くなるため、施工時の基盤面の温度は40℃以下と規定している。夏期の日中の路面温度は60℃程度まで上昇することから、このような場合は、日中の施工を避けて、午前の早い時間や午後の遅い時間等、路面温度が40℃以下となるような時間帯に施工するとよい。

(1) カラー舗装の試験は、「標仕」22.6.6によるものとする。

(2) 着色した加熱系混合物の締固め度及び舗装厚さは、22.4.6(1)により、コア抜きをして試験を行う。舗装の平たん性は、22.4.6(2)により散水のうえ目視により確認する。アスファルト量確認のための抽出試験の適用は特記によるが、使用したアスファルトに異常が見られなかった場合には、アスファルト混合所における印字記録をもってアスファルトの使用量を確認するとよい。

(3) 樹脂系混合物、ニート工法及び塗布工法の材科使用量は、空袋により管理する。

(4) 樹脂系混合物、ニート工法及び塗布工法の平たん性は、22.4.6(2)による。

(5) 「標仕」22.4.6(1)(ｱ) では、「軽易な場合は、監督職員の承諾を受けて、試験を省略することができる。」と規定している。「軽易な場合」の定量的な判断基準はないが、面積的に小さく、供用開始後の人や車の通行量も少ない場合等が該当すると考えられる。

ここで対象とする透水性アスファルト舗装は、路盤の上に空隙率の高い多孔質なアスファルト混合物を舗設し、雨水を路床まで浸透させることによって、雨天時の滞水をなくしで快適な歩行性等を確保することを目的とした舗装で、歩行者用通路に適用される。透水性アスファルト舗装は、雨水の地下への還元とともに排水施設の負荷の軽減にも役立つ。

(1) 透水性アスファルト舗装の構成は、特記によると規定しているが、一般的な構成と厚さの例を図22.7.1に示す。

図22.7.1 透水性アスファルト舗装の構成例

(2) 表層は、雨天においても適当な空隙により速やかな雨水等の排水とともに、すべり抵抗性と快適な歩行性を確保する層である。

(3) 路盤は、表層を支持するとともに荷重を分散し、かつ、透水能力を有する層である。

(4) フィルター層は、透水性の表層及び路盤を通過した雨水等を円滑に路床面まで浸透させるとともに、路床が軟弱化して舗装が破壊することを防ぐ層である。

(1) 表層に用いるアスファルト混合物は、開粒度アスファルト混合物とし、使用するスレートアスファルト、砕石及び石粉の品質は「標仕」22.4.3による。

(2) 路盤には、特記により透水性と施工性を考慮してクラッシャラン（C-40等）を使用するとよい。

(3) フィルター層に用いる材料は、特記によるが、「標仕」21.2.1(10)に準ずるものを用いる。

配合設計は、マーシャル安定度試験によって行う。室内配合から現場配合の決定までは、22.4.4(4)と同様である。

(1) フィルター層の施工は、厚さが均等になるように敷き均し、軽いローラ、ブルドーザ又は小型ソイルコンパクタ等で転圧する。

(2) フィルター層の締固め度は、規定していない。

(3) プライムコートは、施工しない。ただし、施工時において雨水浸食等で路盤面の強度低下が懸念される場合には、施工基盤の保護等の観点から高浸透性の乳剤を使用することもある。

「標仕」では規定していないが、透水性試験を行う場合は、現場透水試験器により次の要領で行うとよい（図22.7.2参照）。

図22.7.2 現場透水量試験器（例）（舗装調査・試験法便覧より）

(ｱ) 測定路面の準備

測定に先立ち、測定する舗装路面のごみ等を除去する。

(ｲ) 測定器の設置

現場透水量試験器底板と舗装路面の隙聞からの漏水を防止するために、透水面積を確保しつつ、水漏れ防止材を底板下部又は外周に付着させる。

次に、現場透水量試験器を圧着させ、水漏れ防止材を隙間がないように整え安定させる。

(ｳ) 測定開始位置と終了位置の確認

現場透水量の測定に先立ち、水頭600mmになる測定開始位置X1と、そこから400mLを流下させた測定終了位置 X2を確認しておく。

(ｴ) 注水

バルプを閉じて、水をシリンダ上端付近まで注入する。

(ｵ) 測定

バルプを一気に全開し、シリンダ内の水位がX1からX2まで低下する経過時間（秒）をストップウォッチで0.01秒単位まで測定し記録する（図22.7.3参照）。

(ｶ) (ｴ) (ｵ) の作業を合計4回繰り返す。

なお、各測定は1分間程度の間隔をあけて実施する。

図22.7.3 記録紙の例

(1) この節は、コンクリート平板舗装、インターロッキングブロック舗装、舗石舗装を対象としているが、これ以外のブロック舗装として、舗石の代わりに、れんがやタイルを使用した舗装、間伐材等を原料とした木塊舗装等がある。

(2) ブロックの材料には、着色したブロックや自然石の風合いを生かした舗石があり、これらは、特に景観に対する配慮が必要な場所に採用されている。

(3) ブロック系舗装の路盤は、クラッシャランなどの粒状材料を締め固めたものがほとんどであり、3節［路盤］による。

(1) 舗装構成の例を図22.8.1に示す。

なお、（ 　）内は車路での厚さである。

図22.8.1 ブロック系舗装の舗装構成例

(2) ブロック系舗装の構成及び厚さは、「標仕」表22.8.1による。

(1) コンクリート平板

JIS A 5371（プレキャスト無筋コンクリート製品）附属書B（規定）［舗装・境界ブロック類］の推奨仕様B-1に規定する、平板の形状及び寸法を、表22.8.1に示す。2016年の改正により、要求性能が曲げ強度ではなく、試験による曲げひび割れ荷重によって求める「曲げひび割れ耐力」に変更された。

(2) インターロッキングブロック

(ｱ) JIS A 5371附属書B（規定）の推奨仕様B-3に規定するインターロッキングブロックの種類、曲げ強度等を、表22.8.2に示す。2016年の改正により、インターロッキングブロックの性能は、コンクリートの曲げ強度又は圧縮強度を代用特性とし、圧縮強度の値が定められた。

(ｲ) インターロッキングブロックは、種々組合せ可能なブロックで、かみ合せ効果も備えたものを使用する。

(ｳ) インターロッキングブロックには、形状が長方形、小正方形、正方形、六角形、八角形や多角形のものがあり、材質にはコンクリート製のほか、れんが製のものもある。

(ｴ) インターロッキングブロックの幅及び長さは、次の式を満足しなければならない。

As/At ≧ 0.65

As：ブロックの全側面積

At ：ブロックの上面積

(ｵ) インターロッキングブロックには、厚さ60mmのものと80mmのものがあるが、「標仕」22.8.3(2)に示すとおり、特記がなければ、車路では、曲げ強度5.0N/mm²、厚さ80mmの普通ブロックを使用し、歩行者用通路では、曲げ強度3.0N/mm²、厚さ60mmの普通ブロックを使用する。

(ｶ) インターロッキングブロックは、ブロックが移動し目地間隔が小さくなると角欠けの原因となることから、車路では、目地キープ付きのブロックを使用するとよい。

表22.8.1 平板の種類及び性能（JIS A 5371 : 2016を基に作成）

表22.8.2 インターロッキングブロックの種類及び性能（JIS A 5371 : 2016を基に作成）

(3) 舗石

「標仕」では、舗石に用いる石材は、寸法の不正確、そり、き裂、むら、くされ、欠け、へこみのほとんどないもので、荷口のそろったものとし、種類、形状、寸法及び厚さは特記によるとされているが、一般的には自然石を小割りにしたもので、1辺90mm程度の立方体のものや、厚さ20mm程度で1辺が100mm程度の正方形のものを使用する例が多い。

(4) クッション材

クッション材は、最近では、多くの場合に天然砂が使用され、「敷砂」とも呼ばれる。舗装材にかかる荷重を路盤に伝達する重要な役割を担い、均ーに敷均しや転圧ができ、排水性が良く、水の浸透による性能が変化しない性能が求められるため、良質で微粒分の少ない天然砂を用いる。空練りモルタルを用いる場合も、砂は天然砂を用い、その配合は容積比でセメント1：砂 3とする。「標仕」表22.8.2に示される品質（最大粒径．粗粒率等）は、天然砂で「荒目砂」とよばれているものに相当すると考えても良い。

(5) 目地材

目地材は、かみ合わせ効果を発揮させる砂が用いられる場合と、固定することを目的としてモルタルを用いられる場合がある。コンクリート平板舗装の場合には、状況に合わせていずれかが用いられるが、インターロッキングブロック舗装では砂を、舗石舗装ではモルタルを用いることが原則である。砂を用いる場合には、目地への充填性を考慮して、良質の天然砂を乾燥状態で用いる。「標仕」表22.8.3に示される品質の乾燥天然砂が入手しにくい場合は、乾燥珪砂を使用する場合もある。モルタルを用いる場合の配合は、容積比でセメント1：砂 2とする。

ブロック系舗装では、仕上げ材がコンクリート平板、インターロッキングブロック、舗石等と違う場合でも、施工手順の中で留意しなければならない共通項目も多く、次のような事項が重要である。

(ｱ) 施工共通留意項目

(a) 不同沈下などによる舗装材間の段差が生じないように、路盤の転圧や仕上がり状態（浮石や小石の除去も含め）、付帯設備等の位置や高さ、横断勾配等を確認する。

(b) クッション材は、転圧による沈下を見込んだ量の厚さで、均ーな敷均しが極めて重要である。クッション材の厚さを変えることで路面勾配を設けてはならない。

(c) 縁石等を基準にして水糸を張り、割付け図に基づき、目地ラインや舗装材間の段差等に注意して敷き並べる。付帯設備や縁石との端部に専用ブロックを用いない場合は、形状に合わせて正確な切断加工を行い、見え掛かりよく敷き込むか、現場打ちコンクリートで仕上げる。

(d) 舗装材を敷き込んだ後に、コンパクタ等の適切な機具を用いて転圧を行い平たん性を確保する。

(e) 砂目地で施工する場合は、転圧や砂の不足により不具合が発生することがあるため、目地砂を密実に充填し、再度転圧を行い、目地砂が不足している個所があれば再充填を行う。余分な砂は、ほうきなどを用いて取り除く。

(f) モルタル目地で施工する場合は、目地にモルタルを確実に充填した後、目地ごてにより仕上げを行う。モルタルを充填した後の転圧は行わない。

(g) 基礎コンクリート上に舗設する場合には、基礎を十分清掃し、散水して基礎コンクリートとクッション層モルタルのなじみをよくする。

(h) 付帯設備や縁石回りにおける納まりで、エンドブロックを使用できない場合には、寸法精度が高く、正確で、丁寧なカッティング処理を行うか、現場打ちコンクリートを打ち込む。

(ｲ) コンクリート平板舗装

(a) クッション材に砂を用いる場合は、3 ～5mmの目地幅を設け、コンクリート平板を定着させた後に砂を散布し、目地に充填する。

(b) クッション材に空練りモルタルを用い、目地にモルタルを使用する場合は、 5 ～10mmの目地幅を設け、コンクリート平板を定着させた後にモルタルを目地に充填し目地ごてで押さえる。

(c) 端部は、縁石の形状に合わせて、コンクリート平板の切り落としや、モルタルを充填するなどの処理を行い、見え掛かり良く仕上げる。

(ｳ) インターロッキングブロック舗装

(a) クッション材及び目地材に砂を使用するインターロッキングブロック舗装では、荷重伝達の観点からも舗装面端部の拘束が重要であり、端部にはコンクリート製の縁石や境界ブロック等を設ける。

(b) インターロッキングブロックの割付けは、歩行者用通路の場合にはストレッチャボンドが望ましく、車路の場合にはヘリンボンボンドを原則とする（図22.8.2参照）。

図22.8.2 インターロッキングブロックの割付けの例

(c) 端部に専用ブロックを用いない場合の工法は、(ｲ)(c) に準じて行う。

(d) 「標仕」では、砂の流出が懸念される急勾配の箇所や化粧桝の蓋などにインターロッキングブロックを敷設する場合は、空練りモルタルやモルタルを使用すると規定している。

(e) インターロッキングブロックの敷設後、一次転圧で平たん性を確保のうえ、目地詰めを行い、二次転圧でブロックの表面までさらに密実に目地砂を充填させる。

(ｴ) 舗石舗装

(a) 基層のアスファルト混合物層の施工は、4節［アスファルト舗装］、コンクリート版の施工は、5節［コンクリート舗装］による。

(b) 基層のアスファルト混合物層やコンクリート版と、空練りモルタルで造るクッション層とのなじみを良くするため、基層上部をよく清掃し、散水を行った後にクッション層を施工する。

「標仕」では、ブロック系舗装の平たん性は目視により確認すると規定している。特記がなければ歩行に支障となる段差がないものとし、コンクリート平板間、インターロッキングブロック間及び舗石間の段差は3mm以内と規定している。

ここで対象とする砂利敷きは、構内に砂利や砕石を敷き詰めたもので、非常に簡易な舗装構造である。したがって、人の通行が可能な程度の支持力しかないため、車両の通行が予想される場所には適さない。また、路面の変形や石の飛散等の破損が始まると、加速的に破損が進行するので、異常があった場合には、迅速に補修しなければならない。

(1) 材料は、「標仕」表22.9.1に規定されている砕石等又は砂利を使用する。種別は特記によるが、特記がなければ、通路はA種、建物周囲その他はB種と規定している。

(2) 特に景観を重視する場合には、表面を覆う石の色や形状を吟味して特記により指定する場合もある。

「標仕」に定められている砂利敷きの種別の概要を、次に示す。

(ｱ) A種の場合

(a) 路床の障害物及び不良土の処理は、「標仕」22.2.4によって行い、転圧機器を用いて十分に締め固める。

(b) 砂利敷きの構成を図22.9.1に示す。

図22.9.1 A種の砂利敷き

(c) 砕石ダストとは、砕石をつくる場合に生じる粒径2.36mm以下の細かいものをいう。

(ｲ) B種の場合

(a) 下地の不良土等の処理は、「標仕」22.2.4によって行う。

(b) 砂利敷きの構成を図22.9.2に示す。

図22.9.2 B種の砂利敷き

補修に関しては、「標仕」では特に規定していないが、参考までに留意点等を次に記述する。

(ｱ) 構内舗装は、一般の車道舗装に比較して薄い舗装構造となっているので、破損が始まると進行が速い。したがって、舗装の状態について定期的に調査を行うとともに、異常が発見されたら迅述な対策をとる必要がある。

(ｲ) 構内舗装の主な補修工法は次のとおりである。

(a) パッチング

舗装路面に生じたポットホール、局部的なひび割れ破損部分等にアスファル卜混合物等を充填する工法である。施工に先立ち、舗装の破損が及んでいる範囲を特定し、影響範囲のアスファルト混合物層あるいはセメントコンクリート版を撤去してから、アスファルト混合物を充填する。パッチング用の材料として、常温アスファルト混合物及び加熱アスファルト混合物がある。パッチングはあくまでも応急的な措置であり、将来的には、加熱アスファルト混合物による補修や、打換え等による補修を検討する必要がある。

(b) クラックシール

舗装にひび割れが発生すると、そこから雨水が浸入し、路盤に悪影響を与える。それを防ぐためには、ひび割れが発生したら迅速に、アスファルト系の材料等をひび割れに充填して、ひび割れをふさぐ必要がある。

(c) 局部打換え

破損が生じている部分について、表層、基層又は路盤から局部的に打ち換える工法である。

(d) オーバーレイ

既設舗装の上に、厚さ30～50mm程度のアスファルト混合物層を施工する工法である。路面の高さが上がるので、隣接区間との取付けや、排水に支障を来さないよう注意する必要がある。

(e) 表層打換え

破損が広い範囲に広がっている場合で、基層又は路盤以下に問題を生じていないときに、表層のアスファルト混合物層又はセメントコンクリート版のみの打換えを行う工法である。

(f) 打換え

破損が広い範囲に広がっている場合で、路盤にも問題が生じている場合に、路床から上側を全て又は路盤の一部までを打ち換える工法である。

(g) 段差修正

舗装の下を構造物が横断している場合等に、舗装路面が不同沈下を起こし路面に段差を生じることがある。段差が小さい場合には、加熱あるいは常温アスファルト混合物で段差のすり付けを行う。段差が著しい場合には、局部的あるいは全面的に路盤から舗装の打換えを行う。