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建築施工管理者にとって屋根防水工事はもっとも重点管理するべきものの項目のひとつである。

日本においては、RC造、SRC造、S造、その他ほとんどすべての建物に、雨水の侵入防止と、建物自体の耐久性向上のために、屋上に防水が施されている。
屋上のコンクリート躯体そのものには全く防水性能は期待できない。その理由は以下による。

・コンクリートそのものは、水和反応により硬化し、収縮するので、その表面には微細な収縮亀裂が発生する。
・立ち上がり部等の打継ぎ部分にごくわずかな水の道ができる。
などである。
通常、屋上防水にはアスファルト防水工法を採用するが、その他、シート防水、塗膜防水などの採用できる場合もある。
材料や工法は進歩してはきているが、漏水問題も後は立たないので、建築施工管理者にとっては、品質管理上、最も重要な工事である。

①アスファルト防水は下地づくりからはじまる

日本では、屋上の防水工法と言えばアスファルト防水工法である。今でもアスファルト防水工法は信頼性がもっとも高く、経済的な工法である。
しかし、アスファルト防水工法の欠点は、釜焚きの煙や臭いが近隣に迷惑をかけるので、その都度事前に最寄りの消防へ連絡を入れる必要がある。
そこで、最近では改質アスファルト工法が採用されるケースも増えてきている。
アスファルトに合成ゴム系の材料を混ぜて、低温時の柔軟性を増して施工性を改善したものである。
シート状にしたものをバーナであぶり、溶かしながら下地に張り付けていく工法や、粘着層付きのルーフィングを使用する方法、両方の混合方法などがある。
アスファルト防水工法も改質アスファルト防水工法も、”下地づくり”が命である。
屋上は夏場には強い日差しを受け、冬場には外気や積雪などで冷やされるといった過酷な状況下にあるため、防水材と押えコンクリートは、一年中伸縮を繰り返すことになり、表面の温度差は40〜60℃若しくはそれ以上にもなり得る。
そのような厳しい環境下で、保証期間の10年はもちろん、それ以上の長期期間にわたって性能を維持することは困難な問題である。
管理のポイントは下地づくりと押えコンクリートにある。
下地づくりでの注意点は、躯体コンクリートの健全性と平滑性である。打継ぎ部分の処理や立上がりの”入り隅、出隅”の丸みづくり、そして、パラペットなどの立上がり部の防水層の十分な立上がり高さの確保である。
押えコンクリートの管理ポイントは、直射日光を受けて伸縮する応力を吸収するため、パラペットの周囲には切れ目なくエキスパンションジョイントの目地を配置することにある。その他の一般部は、3m × 3m程度に規則ただしいエキスパンションジョイントを設置する。
押えコンクリートの厚さは60mm以上（断熱工法では80mm以上）は確保したい。

②そのほかの防水工法の選択

そのほかに、使用頻度の高い簡易な屋上防水として、シート防水やウレタン塗膜防水工法がある。
露出シート防水は鉄骨構造の屋上に使用されることが多い。
下地の動きに対する追従性がよく、軽量化を好む構造に適しているのがその理由である。
シート防水の進化によって、最近は数種類の材料が選択できるようになった。
代表的な材料には、塩化ビニルシート（PVC）、EPDMゴムシートがある。
塩化ビニルシートは意匠性・耐衝撃性にすぐれ、EPDMゴムシートは耐候性に優れている。
露出防水には屋上歩行を許す場合とそうでない場合があるが、一般的にはメンテナンスを行うルートを決めて、その部分に、増張りをする対策が多い。
この場合の施工上の大切な注意点は、やはり下地の乾燥である。
一方、ウレタン塗膜防水工法も、住宅のベランダなど簡易な防水工法として普及している。この場合もやはり、下地コンクリートの平滑度、立上がり部の均一な丸み、そして十分な下地の乾燥が重要である。
ウレタン塗膜防水は均一な塗厚の確保が必要で、また、この工法は数年後再び塗り重ねることができるので、メンテンアンスが容易であるのがメリットである。
リフォームにも多く利用されている。

③建築施工管理者として、結露対策を強化する。

結露のクレームは以前として多いので、、結露防止は、建築施工管理者にとっても重要な問題である。
設計図をよく読んで、結露対策が十分であるかどうかを吟味する必要もある。
結露は室内側の湿度と室外側の温度、そしてその境界にある壁や断熱材の性能など、さまざまな条件が
重なって起きるので原因究明や対策が難しい。特にマンションの押入れや、本棚の後ろの風通しの悪い部分に集中する。
一般的には、室内側に湿気が多くて風通しが悪く、室外に急激な気温の低下があると、室内側に表面結露が発生し、間仕切り内に内部結露が発生する。
木造住宅の場合は、壁の断熱性能を高め、室内の湿気を壁の中に通さないような防湿層を仕上げ材の裏に取り付けるか、空気層を設けるなどして、熱と水蒸気の伝達を遮ると効果がある。
また、窓ガラスなどは真空層をもった複層ガラスを採用するか、二重窓にするかなが一般的な対策である。
しかし、それでも窓ガラスの内側に結露が発生し、室内を濡らすおそれがあるので、サッシュの下端に結露受けのあるサッシュを選択したい。

1964年の東京オリンピックを目指して、都心ではビル建設ラッシュが始まったが、それからすでに50年以上が経過し、社会情勢も大きく変化した。

その間に建築基準法や容積率も改定され、都市再開発が各地で進めされている。
再開発では、まず建築のリユース、リサイクル、リフォーム、そしてスクラップアンドビルドが検討される。

その場合、躯体の解体方法、建設廃棄物処理、石綿などの適正処理などが問題となる。
一方、世界の先進国では、ダイナマイトや鉄球などが今も解体工事の主流であり、それは経済性を優先する考え方からきている。
しかし、日本では破砕機(はさいき)と大倒しが主流である。
狭い敷地に立っていることや、乱暴な解体工法は環境規制で許されていない。
最近、大手ゼネコンはこぞって環境対策を優先した新工法を行っている。
その意味では、日本が解体工法の先進国であり、世界から注目を浴びている。

①ビルの解体工事と問題点

（危険と隣合わせの解体工事）
市街地の建物を解体する上で最も注意しなければない事は、災害防止であり、近隣への環境対策である。
日本では通常、解体する建物の屋上に破砕機をもつ建設機械を乗せて、上階から順次解体する方法がとられる。
その場合災害防止を最優先するために、音や振動のきわめて小さな油圧の破砕機を使用する。

破砕中、コンクリートくずが埃が外部に飛散しないように、解体する建物を防音パネルで囲い、解体中は十分散水するとともに、外壁を最後まで残すなどの施工手順を工夫し、飛散防止の工夫を行っている。
したがって、安全な作業手順は、以下の手順によるものとなる。

　①外壁を自立させず残し、
↓
②スラブ落とし、
↓
③梁を切断して取り外し、
↓
④外壁を内側に倒し、
↓
⑤最後にそこを砕いて、
↓
⑥仮設開口から下階に落とす
↓
⑦それを繰り返して、
順次下に降りてくる。

通常の建物であれば、3〜6ヶ月が適正な工期になる。
ただし、安全管理は特別な注意が必要である。
今でも、残した壁が反対側に倒れる事故がある。
転倒防止に引いていたワイヤが切れて、その反動で外側に倒れる。
施工計画と手順については十分に検討する必要がある。
躯体の解体に先立ち、忘れてはならないことに、アスベストなどの有害物質の調査と適正処理計画がある。
アスベスト法律が定められたので、一般の産業配廃棄物よりも厳重な管理が求められる。
廃棄物処理法に基づき、厳正に処理しなければならない。
そのほかの内装材については、躯体の解体工事に先立って、解体搬出をするが、リユースできるものと処分するものの選別、そして廃棄物の分別搬出を行う。

②地下室の解体方法の選択

（地下室の解体はどうするのか）
市街地の多くのビルは、地下室をもっており、しかも敷地いっぱいに立っていることが多い。
通常の地下解体には、
①地下外壁の処理、
②地下湧水の対策、
③地下躯体の解体の方法
などの問題点が伴う。
まず、地下外壁を残すか、撤去するかがが問題になるが、多くの場合は近隣への影響を最小限にするために、地下外壁をそのまま残し、その内側に新築建物外壁を構築することが多い。
しかし、やむなく解体する場合は、グランドレベルに大型三点ヤグラを設置し、既存の地下外壁の真上から、ロックオーガーマシンで削孔して、いったんソイルセメントの充填を行う。
ソイルセメントが固まる時間を待って、その後、仮設山留め壁を設ける場合が多い。
ただし、この工法はきわめて原価が高く時間もかかるので、最後の選択肢にしたい。
最近都心部では地下水が戻っていると言われている。
井戸水をくみ上げなくなり、地下鉄工事も一巡したことによると考えれれる。
都心の一部の地域では砂礫や砂層に被圧された地下水脈がある。
もしそこをなんらかの理由で貫通すると、膨大な地下水が一気に吹き出してしまう。
したがって、地下工事の解体であってもの、それが深くなる場合や、既存の杭の引抜きも行う場合は、大きな地下水吹上げリスクになる。
そのため、その懸念がある場合は、プレボーリングを行い、地下水の状況を確認した上で、先行して地下水位を下げる処置を行う必要がある。
地下躯体の解体の問題点は、破砕機をもつ重機が十数トンになるので、既存のスラブでは支持できない。
どのような補強のサポートで対応するかが重要になる。通常は仮設の強力サポートを使用するが、スパイラルダクトと貫通孔を利用した仮設のRC柱も有効である。
その他の注意点としては、重機の排気ガス対策である。重機の排気ガスを減らす措置と、地下空間の十分な換気を行い、作業員の健康管理に留意する。
具体的な地下解体に関する計画は、以下の項目について検討を加える。
①重機のサポート方法
②地下外壁の解体工法と手順
③基礎の解体工法と手順
④既存杭の処理計画
⑤地下の湧水対策

③超高層ビル解体現場の最先端工法

ゼネコン各社は、都心部の高層ビルの無振動無騒音解体工法の開発にしのぎを削っている。
霞ヶ関ビルで始まった超高層建築ブームからもうすでに約50年、その間に建設された超高層ビルは1000棟以上になるという。
それらの超高層ビルも徐々に建替えのニーズが到来しつつある。
超高層ビルは、今までとは異なる解体工法が望まれる。
すなわち、振動、騒音以外に、高さによる風や地震や落雷などの影響を受けやすいので、全天候型の解体工法開発が主流となっている。
K社のだるま落とし工法、T社のHAT DOWN工法などが代表的である。