学科 共通 設備 1-6.その他設備

1級建築施工管理技士
学科対策 過去問題【 重要ポイント 】

2.共通
1°.設備

1-6.その他設備
下記の正誤を判断せよ。

(避雷設備)
①高さが15mを超える建築物には、原則として避雷設備を設ける。

答え

 ×

[ 解説 ]
高さ20mを超える建築物には、有効な避雷針を設けなければならない。周囲の状況によって安全上支障のない場合を除く。

②危険物を貯蔵する倉庫は、高さや貯蔵量にかかわらず、避雷設備を設けなればならない。

答え

 ×

[ 解説 ]
指定数量10倍以上の危険物を貯蔵する倉庫には、総務省令で定める避雷針を設ける。周囲の状況によって安全上支障のない場合を除く。

③受雷部は、保護しようとする建築物等の種類、重要度等に対応した4段階の保護レベルに応じて配置する。

答え

 ◯

④鉄筋コンクリート造の鉄筋は、構造体利用の引下げ導線の構造部材として利用することができる。

答え

 ◯

[ 解説 ]
鉄骨造鉄骨は、構造体利用の引下げ導線の構成部材として利用することができる。

(昇降設備)
⑤乗用エレベーターにあっては、1人当たりの体重を65kgとして計算した最大定員を明示した標識を掲示する。

答え

 ◯

⑥自家発時管制運転は、停電時に自家発電源でエレベーターを各グループ単位に順次避難階に帰着させるものである。

答え

 ◯

⑦地震時管制運転は、地震感知器との連動によって地震時にエレベーターを避難階に停止させるものである。

答え

 ×

[ 解説 ]
地震時管制運転は、P波感知器またはS波感知器により地震を感知し、運転しているエレベーターを自動的に最寄階へ停止させた後に運転を休止させるもの
浸水時管制運転は、地盤面より下に着床階がある場合で、洪水等により浸水の恐れがあるときに、エレベーターを避難階に帰着させるものである。

⑧火災時管制運転は、火災時にエレベーターを避難階に呼び戻すものである。

答え

  ◯

⑨エレベーターの昇降路内には、原則として、エレベーターに必要な配管以外の配管設備を設けてはならない。

答え

 ◯

[ 解説 ]
・勾配が8度を超え 30度以下のエスカレーターの踏段の定格速度は、45m/分とする。
・エスカレーターの踏段の幅1.1m以下とし、踏段の両側に手すりを設ける。

★その他、参考
【 照明設備 】
・ハロゲン電球は、光色や演色性が良く、店舗などのスポット照明に用いられる。
・Hf蛍光ランプは、高効率、長寿命でちらつきが少なく、事務所などの照明に用いられる。
・低圧ナトリウムランプは、人工光原のうちで最も効率が高く、橙黄色の単色であるため、演色性はなく、一般照明には不向きで道路やトンネルの照明に用いられる。
・高圧水銀ランプは、長寿命であり、屋外の競技場、公園、庭園などの照明に用いられる。

1級建築施工管理技士 設備工事 雷から人・建物・設備を守る

建築品質 設備


99)雷から人・建物・設備を守る

大気中で発生した雷は建物を直撃して破壊し、建物内部に侵入した誘導雷は絶縁破壊を引き起こし、建築設備に障害を引き起こす。
建築基準法では、建物の高さが20mを超える部分を旧JIS或いは新JISで規定する避雷設備の設置を義務付けている。ただし、市区町村によっては火災予防条例等により、新JISによる避雷設備を指導する場合があるので確認が必要である。

1.外壁面への側撃雷からの保護

建物が高さ60mを超えると、外壁への側撃雷を受けやすくなる。特に建物のコーナー部分や集合住宅の最上部バルコニー屋根庇等の突起部は避雷設備の保護角内であっても側撃雷を受けて、建物が損傷する事故がある。避雷設備は雷撃による損傷を最小限に抑えることができても、落雷は防げない。側撃雷からの保護対策が必要となる。


建物高さが60mを超えた場合の側撃雷からの保護

2.避雷設備設置の留意点

①旧JISでは、避雷針の保護角は一般建物では60° 以下、危険物を扱う貯蔵所等では45° 以下と規定している。建物高さが60m以上になると、旧JISの避雷針では側撃雷による落雷は防げない。

②新JISによる保護レベルに応じた受雷部の配置をすることが望ましい。


新JISによる保護レベルと受雷部の配置
③金属笠木や屋上外周部に設けられた金属手すりは、相互に電気的に接続すれば棟上げ導体として使用できる。メンテナンス用のタラップや鉄骨階段が棟上げ導体より突出する場合は、棟上げ導体に電気的に接続し保護する必要がある。

階段は棟上げ導体に接続して保護
ただし、棟上げ導体の保護範囲は導体から水平距離で10m以内である。

④自立型避雷突針が全長6mを超えると、強風時の揺れで躯体に共振して、下階の居住者に不快な音や振動を与える。集合住宅は棟上げ導体方式の採用がよい。

⑤近くに落雷した雷が配電線や通信線を通じて建物内に侵入し、電子機器の誤動作や建築設備の障害を引き起こす。電子機器の保護のためサージ保護デバイス(SPD)の設置が必要となる。

⑥屋上の設備機器と避雷導体との離隔距離は1.5m以上確保する。屋上が狭くて離隔距離を確保するのが困難な場合は設置極(アースボンド)を設ける。

屋上設備機器と避雷導体の離隔