学科 施工(仕上工事)その他の仕上 9-1 アスファルト防水改修工事

1級建築施工管理技士
学科対策 過去問題【 重要ポイント 】

4 施工(仕上工事)
9° その他の仕上工事

9-1 アスファルト防水改修工事
下記の正誤を判断せよ。
①既存の保護コンクリートの撤去は、ボンドブレーカーを使用し、仕上げや構造体に影響を与えないように行った。

答え

  ◯

②既存のアスファルト防水造の撤去は、けれん棒を使用し、下地に影響を与えないように行った。

答え

  ◯

③既存のアスファルト防水層の立上がり部は、劣化が少なかったが平場とともに撤去した。

答え

  ◯

④既存の露出アスファルト防水層の上に、露出アスファルト防水密着工法を行うので、既存防水層の表面の砂は可能な限り取り除き、清掃後、アスファルト系下地調整材を1.0kg/m2塗布した。

答え

  ◯

⑤既存のコンクリート保護層を撤去し、防水層を撤去したないで保護アスファルト防水密着工法を行うので、ルーフドレン周囲の既存防水層は、ルーフドレン端部から150mmまで四角形に撤去した。

答え

  ×

[ 解説 ]
既存コンクリート保護層を撤去し、防水層を撤去しないで保護アスファルト防水密着工法を行う場合、ルーフドレン周囲の防水層は、ルーフドレン端部から300mm程度まで、四角形に撤去する

⑥平場の既存の保護コンクリート等を残す工法において、二重ドレンを設けないので、ルーフドレン廻りの保護コンクリートもそのまま残した。

答え

  ×

[ 解説 ]
平場の既存保護層等を残し、二重ドレンを設けない場合は、ルーフドレン端部から500mm程度まで保護コンクリート等の既存保護層を四角形に撤去する

⑦既存のコンクリート保護層及び防水層を撤去して保護アスファルト防水絶縁工法を行うので、撤去後の下地コンクリート面の2mm未満のひび割れ部は、ゴムアスファルト系シール材で補修した。

答え

  ◯

[ 解説 ]
下地コンクリート面等のひび割れ部は、2mm未満の場合、ゴムアスファルト系シール材で補修し、2mm以上の場合は、Uカットの上、ポリウレタン系シール等を重点する。

⑧既存のコンクリート保護層の上に露出アスファルト防水絶縁工法を行う際、二重ドレンを設けないので、コンクリート保護層は、ルーフドレン端部から500mmまで四角形に撤去した。

答え

  ◯

[ 解説 ]

学科 施工(仕上工事)その他の仕上 9-2 内装改修工事

1級建築施工管理技士
学科対策 標準問題【 重要ポイント 】

4 施工(仕上工事)
9° その他の仕上工事

9-2 内装改修工事における
既存床仕上げ材の撤去及び下地処理
下記の正誤を判断せよ。
①ビニル床タイルは、ダイヤモンドカッターで切断し、スクレーパーにより他の仕上げ材に損傷を与えないように撤去した。

答え

  ×

[ 解説 ]
ビニル床タイル等は、ダイヤモンドカッターではなく、通常のカッターで切断し、スクレーパー等により他の仕上げに損傷を与えないように撤去する

②ビニル床シートの下地モルタルの浮き部分の撤去の際に用いるダイヤモンドカッターの刃の出は、モルタル厚さ以上とした。

答え

  ×

[ 解説 ]
下地モルタルの撤去は、ダイヤモンドカッター等で行うが、カッターの刃の出は、モルタル厚さ以下とし、健全部分と縁を切ってから行う

③下地面に残ったビニル床タイルの接着剤は、アスベストを含有していなかったのでディスクサンダーを用いて除去した。

答え

  ◯

④乾式工法のフローリング張り床材の除去は、丸のこで適切な寸法に切断し、ケレン棒ではがし取った。

答え

  ◯

⑤コンクリート下地の合成樹脂塗床材は、電動ケレン棒を使用し、コンクリート下地表面から 3mm程度の深さまで削り取った。

答え

  ◯

⑥新規仕上げが合成樹脂塗床なので、下地のコンクリート面の凹凸部の補修は、エポキシ樹脂モルタルで行った。

答え

  ◯

⑦既存合成樹脂塗床面に同じ塗床材を塗り重ねるので、接着性を高めるため、既存仕上げ材の表面を目荒しした。

答え

  ◯

⑧合成樹脂塗床の塗り替えにおいて、下地面に油が付着していたので、油潤面用のプライマーを用いた。

答え

  ◯

⑨磁器質床タイルは、張替え部をダイヤモンドカッターで縁切りをし、タイル片を電動はつり器具により周囲を損傷しないように撤去した。

答え

  ◯

【参考】住宅のユニット工事

・システムキッチンのシンクの排水性を確認する排水性試験は、溜めた20リットルの水が60秒以内に排水できる性能があるかどうかを調べる。

・システムキッチンのウォールキャビネットは、取付け後におもり等を載せ一定期間放置し、取付け部に変形や緩みが生じないことを確認する。
( 10㎝当たり 0.25kgのおもりをほぼ等分布に載せて放置し、24時間後に確認する。)

・高層の共同住宅において、浴室ユニットの組立ては、フルキュービクル方式やフルセミキュービクル方式を用いるので、先行搬入し、その後に壁軸組みを完成させる。

・洗面化粧台ユニットの化粧キャビネットを軽量鉄骨下地組のボード壁に取り付けるためには、下地補強用の胴縁やボードアンカーの使用等によって取付け強度を確保する。

学科 施工(仕上工事)その他の仕上 9-3 RC造の外壁仕上 改修工事

学科対策 標準問題【 重要ポイント 】
4 施工(仕上工事)

9° その他の仕上工事
9-3 RC造の外壁仕上 改修工事
下記の正誤を判断せよ。

①タイル張りの外壁において、漏水がなく、浮きも見られず、単にタイル表面のひび割れ幅が 0.3mmだったので、美観上該当タイルをはつって除去し、タイル部分張替え工法で改修した。

答え

  ◯

②タイル張り外壁において、1箇所当たりの下地モルタルと下地コンクリートとの浮き面積が 0.2m2だったので、アンカーピンニング部分エポキシ樹脂注入工法で改修した。

答え

  ◯

③コンクリート打放し仕上げの外壁において、コンクリート表面に生じた幅 0.3mmの挙動のおそれのあるひび割れは、硬質形エポキシ樹脂を用いた樹脂注入工法で改修した。

答え

  ×

[ 解説 ]
外壁のコンクリート打放し仕上げのひび割れ部の改修工法は、次表による。 0.3mmで挙動のおそれのあるひび割れは、Uカットシール材充填工法又は軟質系エポキシ樹脂を用いた樹脂注入工法を用いる

④コンクリート打放し仕上げの外壁において、コンクリート表面のはく落が比較的浅い欠損部分は、ポリマーセメントモルタルを充填し、全面を複層仕上塗材塗りで改修した。

答え

  ◯

(圧着張り工法を用いた二丁掛けタイルの改修)
⑤下地コンクリートの生じたひび割れ幅が 0.2mm以上 1.0mm以下だったので、エポキシ樹脂注入工法で下地コンクリートを改修し、周囲のタイルは張り替えた。

答え

  ◯

⑥漏水がなく、浮きも見られず、単にタイル表面のひび割れ幅が 0.3mmだったので、美観上該当タイルははつって除去し、部分張替え工法で改修した。

答え

  ◯

⑦タイルと下地モルタルとの間で、1箇所が 0.2m2程度の浮きが発生していたので、注入口付アンカーピンニングエポキシ樹脂注入タイル工程方法で改修した。

答え

  ◯

⑧下地モルタルと下地コンクリートの間で、1箇所が 4m2程度の浮きが発生していたので、アンカーピンニング部分エポキシ樹脂注入工法で改修した。

答え

  ×

[ 解説 ]
アンカーピンニング部分エポキシ樹脂注入工法は、1箇所 0.25m2未満の構造体コンクリートと下地モルタル間の浮きの場合に行う固定方法である。

【参考】外壁に用いる押出成形セメント板の一般的な取付け方法

・縦張り工法のパネルの目地幅は、縦目地よりも横目地の方を大きくする。

・横張り工法のパネルの取付け金物(Zクリップ)は、取付けボルトが取付け金物のルーズホールの中心に位置するように取り付ける。

・縦張り工法のパネルの取付け金物(Zクリップ)は、パネルがロッキングできるように正確、かつ堅固に取り付ける。

・横張り工法のパネルは、積上げ枚数3枚以下ごとに構造体に固定した自重受け金物で受ける。

実戦20 解体工事3 改修工事

1級建築施工管理技士 実戦 解体工事3 改修工事

環境問題に対する社会的関心が高まる中、廃棄物処理法や建設リサイクル法などの法の整備に伴い、建設業界では建設副産物の適正処理活動に20年以上前から積極的に取り組んできいる。

また、最終埋立処分場の残余年数も少なくなってきたこともあり、1990年代より廃棄物の再資源化を図るためのリサイクル中間処理施設などが建設され始めた。

このような背景から、2000年代に入ってからは各建設事業所も混合廃棄物を削減し、リサイクル率の向上活動に本格的に取り組む動きが活発化してきている。

2010年頃には、活発に取り組んでいる事業所ではリサイクル率も80%以上になり、資源循環型社会の構築に貢献し、成果を上げてきているようである。

建設現場の建設副産物減量化のポイント

建築施工管理者の役割の中に、建設副産物の減量化とリサイクルの推進、そして産業廃棄物の適正な処理をする役割がある。

処理計画は廃棄物処理計画書として文書化し、再生資源利用計画・促進計画については、計画書の作成をするとともに、工事完成後1年間の保存が義務付けられている。
建設副産物の減量化とは重量または容積を減らすことで、最初の計画が重要である。

目標とその達成のための手段を検討する必要がある。
脱水・乾燥・焼却などの中間処理はもちろんであるが、工事そのものにおいてごみを出さない計画的工事方法も考える必要がある。

そのためには徹底した計画により、プレファブ化、プレカット化の推進、梱包の削除、分別収集の徹底などが必要である。
1990年代はBCSの目標は延べ床面積当たり30kgであったが、2000年に入ると最先端の工事では延べ面積当たり10g程度まで低減してきている。

分別収集のルールづくり

1990年代から工事現場では建設副産物の分別が進んでいる。
それらは大きく分けて、

①コンクリートガラ
②プラスチック
③金属・ダンボール
④梱包材
⑤可燃物(木くず・紙くず)
⑥産業廃棄物
の6種類に分類される。

これらはリサイクル可能なものがほとんどであるが、分別できない混合廃棄物や産業廃棄物も更なる中間処理施設で最終的に再資源化や埋立ての分別ができるようになっている。

しかし、基本は施工計画を作成する際に廃棄物を出さない建築資材、工事方法を考えることが大切である。

リサイクルを進めるには、作業員も一体になった行動が欠かせない。

1°.3R活動の推進
最終的な建築副産物を削減するためには、廃棄物の発生抑制(Reduce)、再使用(Reuse)、再生利用(Recycle)、すなわち3R活動を積極的に進めることが必要である。

2°.発生抑制(Reduce)
発生抑制とは、事前の減量化計画により廃棄物として発生するものを極力減らすことである。
養生材の再利用、材料のプレカット化、建築材料、設備機器などの梱包材の削減、PCF型枠の採用による南洋材の削減、山留めソイルの発生汚泥削減などが挙げられる。
これらは早い段階から計画し、準備をする必要がある。

3°.再使用(Reuse)
再使用とは材料を繰返し転用して使ったり、ほかの材料として使用したりすることである。
例えば、タイルカーペットの余材を仮設事務所の床材として再利用したり、使用済の溶接用ワイヤリールを回収、メーカーに返却して再利用するなどが挙げられる。

4°.再生利用(Recycle)
建築副産物を破砕し加工して、製品の材料の一部として再び資源として使用すること。
廃材となった木くずや廃石膏ボードをリサイクル施設にて破砕し、パーティクルボードや石膏ボードに製品化して再び建築材料として使用する取組みなどがある。

なお、リサイクルを推進するためには作業所内で廃棄物を品目別に正しく分別することが重要である。
このためには、分別品目をわかりやすく掲示したコンテナを配置した廃棄物分別ヤードを作業所敷地内に設置し、分別のルールを関係者に周知して混合廃棄物を極力なくすように取り組む必要がある。
わかりやすい分別のルールや方法を決めて徹底させ、活動を活発化させることで、成果をさらに上げることができる。
掲示や表彰制度を活用している作業所もある。

建設現場のリサイクルの現状

1°.コンクリートのリサイクル
改修・解体工事から発生する大量のコンクリートガラは現場から専門業者に直送し、再生砕石として販売(有価売却)される。
公共工事の減少、東日本大震災の影響などにより、再生砕石の利用が低迷し、専門業者の在庫過多状態が続いている。
また、そのことによる専門業者の受入単価高騰および受入量調整により、改修解体コンクリートガラが行き場を失ってきている。

2°.骨材、ボード、木材、プラスチックリサイクル
骨材、木材に関してはマテリアルリサイクルが進み、特に木材に関しては建設リサイクル法の施行以前よりリサイクルの流れが確立されている。

3°.石膏ボード
新品の端材(新築系)は、現場分別による石膏ボードメーカーへの直送、または専門業者・総合中間処理業者を通した搬入によるリサイクルが確立されている。
(石膏ボードメーカー直送は新品端材のみ)
改修・解体石膏ボードに関しては、専門業者、総合中間処理業者において付着物・他品目混入および複合の状況により、リサイクルもしくは埋立ての処分が行われている。
改修・解体石膏ボードは他品目との混合排出のケースも多く、その状態からの選別 → リサイクルは困難で、埋立てに回る割合が高くなっている。

4°.廃プラスチック類の現状
建設工事発生の廃プラスチック類は、工事現場特有の土砂・油分の付着などリサイクルに適さない状態のものが多く、焼却処分や埋立処分とされる割合も高い。
また、現場分別においても、塩ビ系・非塩ビ系・PPなど種類も多岐に渡り混合状態となっているため、リサイクルが困難な状態にある。
その結果として、事業系に比べ建設系のリサイクル率は低くなっている。

5°.リサイクルの問題点
建設系廃棄物の特徴は、他品目との混合および複合品の排出があり、徹底した分別排出がなされないのが現状であり、リサイクル率を押し下げている原因となっている。
また、土砂・油分の付着混入もリサイクルを困難なものにしている。

6°.リサイクルの今後
建設廃棄物に関する排出事業者からの処分委託コストが、処理業者の適正処理コストを圧迫している。
こういう状況が続くことで不適正処理業者の台頭を招くのではないかと処理業界全体が危惧されている。