1級建築施工管理技士 とらの巻 R

1節 共通事項
22.1.1 一般事項

(1) 「標仕」に定められている舗装は、建築物の周囲等に施工される、いわゆる構内舗装を対象としており、一般道路のような舗装は対象としていない。したがって、舗装厚、材質、締固めの程度等は、一般道路の仕様とは異なり構内舗装に適したものとなっている。

(2) 構内舗装に関しては、国土交通省大臣官房官庁営繕部整備課監修「構内舗装・排水設計基準及び参考質料 平成31年版」がある。

(3) 通常用いられる舗装の種類は次のとおりである。

(ｱ) アスファルト舗装

路盤及び加熱アスファルト舗装の表層又は表層と基層で構成されるたわみ性舗装で、交通荷重を路床土の有する許容応力以下に分散する。加熱式アスファルト混合物の代わりに、石油アスファルト乳剤やカットバックアスファルトをバインダとした常温式アスファルト混合物もあるが、耐久性の点で加熱式より劣るため、通常は加熱式アスファルト混合物を使用する。

(ｲ) コンクリート舗装

路盤及びコンクリート版により構成される剛性舗装で、交通荷重をコンクリート版の曲げ強度で支える構造となっている。

(ｳ) その他の舗装

舗装の表面の材料が異なるものとして、ブロック系舗装がある。また、(ｱ) 及び(ｲ) に特別な機能を付加したものとしてカラー舗装、透水性アスファルト舗装及び排水性アスファルト舗装があり、材料と施工方法を変えたものとして転圧コンクリート舗装がある。

(4) 施工計画書の記載事項は、概ね次のとおりである。

なお、赤文字を考慮しながら品質計画を検討する。

① 工程表（着工、他工事との関連、完成、試験の時期）

② 施工業者名及び作業の管理組織

③ 舗装の構造

④ 使用材料の品質、製造所名及び使用箇所

⑤ 配合計画書

⑥ 目地割り及び目地の構造

⑦ 路床の不良土及び障害物の処置

⑧ 建設発生土の処分方法

⑨ 締固めの方法、管理の方法

⑩ 舗設の工法

⑪ 養生の方法

⑫ 試験の要領

⑬ 作業のフロー、管理の項目・水準・方法、品質管理体制・管理責任者、品質記録文書の書式とその管理方法等

22.1.2 基本要求品質

(1) アスファルト舗装の場合は、通常路床上に路盤・表層の順で構成され、コンクリー卜舗装の場合は、路床上に路盤・コンクリート版の順で構成される。

なお、路床が軟弱な場合には、路床の改良を施すことがある。また、寒冷地では凍上による舗装の破損を防ぐため、水はけの良い材料で凍上抑制層を設ける場合もある（図22.1.1参照）。

これらに用いる材料については、「標仕」の各節で、JIS等による品質規格が定められているので、この規格に適合する材料を用いる。

基本要求品質としては、定められた材料が正しく使用されていることを求めているため、そのことを完成時にJIS等に基づく試験成績書等で証明できるようにしておく必要がある。

図22.1.1 舗装構成と各層の名称（ () は必要に応じて採択する）

(2) 「標仕」では、仕上りの状態は、形状及び寸法を「所定」のものとし、仕上り面の状態を「所要」のものとしている。

形状及び寸法については、設計図書で指定され、その許容差は「標仕」の各節で規定している。また、仕上り面については、設計高さとの許容差を定めるとともに、平たん性を定性的に規定している。

舗装の平たん性については、目視により歩行に支障がなく、段差や著しい不陸がないことや、通行の支障となるような水たまりがないことを散水や降雨時を利用して、確認する。また、ブロック系舗装の場合については、22.8.5を参考に、品質計画で平たん性の管理方法等を明確にしておくとよい。

(3)「標仕」では、舗装各層の性能については、定められた材料を用いて「所定のとおり締め固められ、耐荷重性を有すること」と規定している。また、路床や路盤の締固めについては、土質や路盤材料並びに締固め機械の種類等に対応して、締固めに適した含水状態で施工するよう定めている。

アスファルト舗装については、アスファルト混合物等の配合設計を行い、原則として、使用するアスファルト混合物の製造所において試験練りや試験施工を行って現場配合を決定するとしており、石油アスファルト乳剤の使用量や、アスファルト混合物の敷均し時の温度等についても規定されている。さらに、路盤や舗装等について、施工後の締固め度の試験についても規定している。

これらに関して、当該現場での具体的な施工の方法並びに管理の方法等について施工計画書（品質計画）で定め、これに基づき品質管理を行わせるとともに、その記録等により、施工が適切に行われ、品質管理の結果が適正であることが分かれば、その工事は「耐荷重性」を有すると見なすことができる。

ただし、現場の地盤の状況等が設計時の想定と異なり、設計図書のとおりに施工すると「耐荷重性」の確保が困難であると予想される場合には、設計担当者と打ち合わせ、「標仕」1.1.8の規定による協議を行う必要がある。

22.1.3 再生材

(1) 再生材は、コンクリート構造物の解体工事や舗装の補修工事からの発生材をリサイクルして利用するものであり、大別して再生加熱アスファルト混合物と再生路盤材に分かれる。いずれの再生材も適切な品質管理のもとで製造されることにより、新規材料と同等の性能を有するので、資源の有効利用や環境保全の観点から積極的な利用が望まれる。

(2) 「標仕」22.1.3では、各節に規定されている材料中に再生材が含まれている場合には、再生材を使用すると規定している。ただし、再生材の供給状況等により、再生材の使用が困難な場合には、監督職員との協議により、再生材以外の材料を使用することができる。

22.2.1 一般事項

(1) この節は、路床と現地の土質条件、気象条件及び舗装構造によって必要となる凍上抑制層、フィルター層を対象としている。

(2) 路床は、アスファルト混合物層又はセメントコンクリート版及び路盤を通じて分散された交通荷直を最終的に支える部分である。

(3) 路床は、通常は現地盤の土をそのまま利用するが、地盤が軟弱な場合には、路床の改良が必要となる。改良工法としては、置換え工法と安定処理工法がある。

(4) 路床土は、地域によって粘土から礫質土に至るまで多くの種類のものがあるが、通常の土の分類に応じた設計CBRとの関係を、表22.2.1に示す。

表22.2.1 路床土の性質による設計CBRの設定

22.2.2 路床の構成及び仕上り

(1) 路床は、路床土及びその上に設ける凍上抑制層又はフィルター層から構成され、各層の役割は次のとおりである。

(ｱ) 凍上とは、路床や路盤内の水分が凍結して体積が膨張し、舗装を持ち上げることで舗装が破損する現象をいう。寒冷地域や凍結融解を受けるおそれのある地域では、凍結深さから求めた必要な置換え深さと舗装厚さを比較して、置換え厚さが大きい場合、路盤の下にその厚さの差だけ凍上の生じにくい材料の凍上抑制層を設ける。特に、建物等により一日中日陰となる箇所においては凍上について十分留意する必要がある。

(ｲ) フィルター層は、透水性舗装の施工で設けられる層であり、透水性の表層及び路盤を通過した雨水を円滑に路床に浸透させるとともに、軟弱な路床土や地下水が浸入し路床が軟弱化して舗装が破壊することを防ぐために設ける層である。

(ｳ) 路床の設計CBRが3未満の軟弱な場合には、安定処理工法の適用を検討する。安定処理工法に用いる添加材料（安定材）には、セメントや石灰等がある。

(2) 路床の仕上り面と設計高さとの差が、＋20mm、-30mm以内であることを確認する。

(3) 路床の締固め完了後に現場密度を測定し、室内試験で求めた最大乾燥密度の90%以上の締固め度が得られていることを確認する。

22.2.3 材　料

(1) 盛土用材料の種別は、特記による。特記がなければ、「標仕」表3.2.1による。

(2) 凍上抑制層に用いる材料

凍上抑制層に用いる材料は、凍上を起こしにくく、入手しやすい材料を使用することが望ましい。

材料別の判定基準の例は次のとおりである。

(a) 砂：75μmふるい通過量が6%以下

(b) 火山灰、火山礫：粗粒で風化の兆候がなく、排水性が良好で75μmふるい通過量が20%以下で強熱減量が4％以下

(c) 切込砂利：4.75mmふるい通過分のうち、75μmふるい通過量が9%以下

(3) フィルター層用材料

(ｱ) 材料は、路床の粘性士が侵入しにくく、高含水比になっても軟弱化することなく、適度の透水性を有するものが望ましい。

(ｲ) 透水性舗装のフィルター層は、川砂、海砂、良質な山砂等で75μmふるい通過量が6％以下のものとする。

(4) 路床安定処理用材料（安定材）

(ｱ) 路床の安定処理を目的として添加する安定材として、「標仕」表22.2.1にセメント及び石灰が示されている。このほか、有機質土等の特殊な土の安定処理を目的とした、セメント系安定材や石灰系安定材が市販されているので、セメントや石灰では安定処理の効果が十分に得られない場合には、これらの採用を検討するとよい。

(ｲ) 一般的に、砂質土に対してはセメント系の安定材がよく、シルト質土及び粘性土には石灰系の安定材が効果的である。

(ｳ) 安定材の混合時の粉じん発生を抑制するため、防じん処理を施した安定材も市販されている。

(ｴ) セメント及びセメント系固化材を地盤改良に使用する場合には、条件によっては六価クロムが土壌環境基準を超える濃度で溶出するおそれがあるため、国土交通省では、平成12年3月24日付で「セメント及びセメント系固化材の地盤改良への使用及び改良土の再利用に関する当面の措置について」が発出され、所管の建設工事の施工に当たっては六価クロム溶出試験を実施して六価クロムの溶出量が土壌環境基準以下であることを確認するとされている。

22.2.4 施　工

(1) 置換え工法とは、軟弱な路床土を撤去し、砂や砕石等の支持力の大きい材料で置き換える工法をいう。

(2) 路床土が部分的に悪い場合、「標仕」22.2.4(1)では、その部分を取り除き周囲の良質土で埋め戻すことになっているが、適切な土がない場合は、「標仕」1.1.8の協議により良質な砂、山砂、砕石、切込砂利等で置き換えることを検討する。

(3) 粘性土や高含水比の土では、こね返しや過転圧により強度が極度に低下する場合があるため、強度の低下が予想される場合は、できるだけ路床を乱さないように、十分注意をして施工しなければならない。

(4) 路床土が、降雨等により著しく水を含み締固め作業が困難な場合には、適切な排水溝を施工すると同時に晴天を待って乾燥させ、十分な締固めを行う。

(5) 安定処理工法は、路床土にセメントや石灰等の安定材を混合して、固化させることにより、軟弱な路床土の支持力を向上させる工法である。添加量は路床土の乾燥質量に対し、一般的にセメント・石灰とも2〜10%である。安定処理層のCBRは、安定処理層を含めた深さ約1mの路床の合成CBRが設計CBRを満足するように設定する。

路床安定処理に際しての留意事項は次のとおりである。

(ｱ) 路床の安定処理用の混合機械としては、混合専用のスタビライザやバックホウが用いられる。均ーな混合性を確保するためにスタビライザの使用が望ましいが、スタビライザの入手が困難な場合及び施工が小規模な場合には、バックホウを使用する。

(ｲ) スタビライザは、構造物の近傍では使用できないので、そのような場合にはバックホウを併用する。

(ｳ) 安定処理の施工に当たっては、室内配合試験で決定された安定材の量に対し、施工のばらつきを考慮して割増しを行う。スタビライザを用いた施工では割増し率を20%程度とするが、バックホウの場合は、必要な支持力を確保するためには割増し率を50％程度とする。

なお、バックホウのバケット内に特別な混合装置を付けた改良型バックホウが実用化されているが、これを用いるとスタビライザと同等な混合性を確保できる。

(ｴ) 添加材の散布時及び混合時に粉じんが発生する場合があるので、周辺への影響が懸念される場合には、防じん型の安定材を使用する。

(6) 路床の仕上り高さは、水準測量によるか、丁張りに水糸を張りそこからの高さ（下がり）を測定して管理する。

(7) 構造物周辺等の埋戻し部では、舗装完成後に段差やくぼみ等の異常が生じないよう、また、給排水管等に損傷を与えないように入念な施工を行わなければならない。埋戻しは、良質な材料を用いて十分締め固めることを原則とするが、現状土にセメントあるいは石灰を混合したものを用いると効果的な場合がある。

(8) 路床の部分的な締固め不足あるいは不良箇所を確かめるためには、プルーフローリングを行うとよい。プルーフローリングとは、施工に用いた締固め機械と同等以上の締固め効果をもつタイヤローラ、鉄輪ローラあるいはトラックを路床仕上り面上を走行させ、変位の度合いによって支持力の均一性を調査することである。

異常を発見した場合には、速やかに再締固めや置換、安定処理等の処置をとらなければならない。

(9) 凍上抑制層の敷均しは、モーターグレーダ、プルドーザ又は人力で行い、路床を不必要に乱さないように注意して、1層の仕上り厚さ200mmを超えないように均一に行う。敷均し後、適切な転圧機で十分に転圧する。

(10) 締固め機械の種類、重量及び締固め回数は、路床の性質及び含水益を考慮して定めなければならない。締固め機械の例を図22.2.1に示す。

図22.2.1 締固め機械の例

22.2.5 試　験

「標仕」には、路床に関する試験として、路床土の支持力を評価するCBR試験と、締固めの密度を管理するための砂置換法による土の密度試験方法が示されている。 CBR試験は、現場の路床土や盛士に用いる材料が対象であり、施工に先立ち室内で実施する。密度試験は、仕上り路面の締固め状態の良否を確認するために締固め作業完了後に現場で実施する。具体的な試験手順は、それぞれJIS A 1211（CBR試験方法）及びJIS A 1214（砂置換法による土の密度試験方法）又は(公社)日本道路協会「舗装 調査・試験法便覧」を参照する。

現場CBR試験は、JIS A 1222（現場CBR試験）を参照する。

22.3.1 一般事項

この節は、路床の上に施工する路盤のうち、砕石等を用いて築造する粒状路盤を対象としている。

路盤は、舗装路面に作用する荷重を分散させて、路床に伝える役割を果たす部分であり、その施工に当たっては規定の締固め度と厚さを確保しなければならない。

22.3.2 路盤の厚さ及び仕上り

「標仕」22.3.2では、路盤の厚さは特記によるとしている。路盤の締固め度については、路盤の締固め完了後に現場密度を測定し、室内試験で求めた最大乾燥密度の 93％以上の締固め度が得られていることを確認する。

22.3.3 材　料

一般の道路舗装では、上層路盤には粒度調整砕石のような支持力の高い材料を、下層路盤にはクラッシャランのように安価で比較的支持力の低い材料を使用することが一般的である。「標仕」では、路盤材料は「標仕」表22.3.1により、種別は特記によるとされている。

(ｱ) 路盤材料の一般的性質と留意事項

(a) 路撒材料は、舗装の特性により性質が異なるが、通常用いられる材料は「標仕」表22.3.1のとおりである。

(b) 修正CBRとは、路盤材料の強さを表す値で、(公社)日本道路協会「舗装設計施工指針」に材料の品質が規定されており、JIS A 1210（突固めによる土の締固め試験方法）の呼び名E-b によって求めた最大乾燥密度の95%の締固め度に相当するCBRが、一般的に用いられている。

(c) 塑性指数〈 Ip、PI 〉とは、土の粘着性を表す値で、砂は0、シルト質土で10程度となる。

(d) 路盤に使用する材料は、有害な量の粘土塊、有機物、ごみ等を含んではならない。また、施工時の含水比は締固め度に影響するので、室内の突固め試験で求められている最適含水比になるよう加水等により調整する。

(ｲ) 砕石

(a) JIS A 5001（道路用砕石）の粒度範囲は、表22.3.1及び表22.3.2のとおりである。

(b) 粒度調整砕石とは、2種以上の砕石、砂等を混合して、所要の粒度範囲をもつように調整した砕石である。

(c) クラッシャランとは、岩石をクラッシャで割り砕いたままのものである。

(d) 再生クラッシャランとは、路盤発生材、アスファルトコンクリート発生材又はセメントコンクリート発生材などから製造された再生骨材などを、単独若しくはこれらを混合したもの及び必要に応じて新規骨材を加えたものである。

表22.3.1 粒度調整砕石の粒度範囲（JIS A 5001 : 2008）

表22.3.2 単粒度砕石及びクラッシャランの粒度範囲（JIS A 5001 : 2008）

(ｳ) スラグ

鉄鋼スラグは、高炉スラグと製鋼スラグを破砕したものを、単独又は組み合わせて製造したもので、単位容積質量は1.5kg/L以上とし、高炉スラグを用いた鉄鋼スラグは、呈色判定試験により水浸の際に黄濁色が検出されないことを確認したもの、製鋼スラグを用いた鉄鋼スラグは、膨張する性質があるため、水浸膨張試験で目標値以下になったものを使用する。また、水硬性粒度調整鉄鋼スラグは、一軸圧縮強度(14 日) 1.2MPa以上のものとする。路盤用鉄鋼スラグの粒度範囲を表22.3.3に示す。

表22.3.3 路盤用鉄鋼スラグ砕石の粒度範囲（JIS A 5015 : 2018）

22.3.4 施　工

(1) 路盤の一層の仕上り厚さは200mm以内を標準として、それを超える場合は、2層に分けて施工する。

(2) 路盤は、表層からの荷重を支持し、分散して路床に伝える役目をもつものであるため、荷重を均等に分散するためには一様な支持力が得られるように施工する。

(3) 路盤の施工は、路床施工後仕上り面が荒らされない時期に行うことが望ましい。やむを得ず路床仕上り後、工事車両等の交通に供した場合には、路床面が荒らされたり、不良材料等が混入したりする場合がある。路盤の施工に先立ってこれらを除去し、改めて整形して締め固めなければならない。

(4) 路盤材料は、貯蔵、積込み、運搬、敷均し等の取扱いに際して、分離を生じさせないよう十分注意して行う。

材料の敷均しには、ブルドーザ、モーターグレーダ等を用いる。このとき切返し回数が多いと材料の分離が生じるので注意して行う。

(5) 敷均し、締固め作業の途中で路盤材料が乾燥し過ぎた場合は、適時散水し、最適含水比付近の状態で締め固めることが望ましい。

(6) 路盤の締固めは、8t以上のマカダムローラ、8〜20tのタイヤローラ又はこれらと同等以上の効果のある締固め機械2種以上を併用して十分に締め固め、所定の形状に平らに仕上げる。ただし、施工困難な箇所は、ほかの締固め機械を使用することができる。

なお、狭小部はランマ等を用いて行う。

(7) 歩道部又は軽易な場合の締固めは、振動ローラ、ソイルコンパクタ又は同等以上の能力のある機械を用いて十分に締め固める。

22.3.5 試　験

路盤の締固め完了後の試験は、JIS A 1214（砂置換法による土の密度試験方法）に碁づく現場密度を測定し、JIS A 1210（突固めによる土の締固め試験方法）に基づく最大乾燥密度と比較し、所定の締固め度が得られているか確認する。

建築工事監理指針 22章 舗装工事

(1) この節は、路盤の上に設けるアスファルト舗装に適用する。また、カラー舗装については、6節に示している。

(2) アスファルト舗装工事の作業の流れを図22.4.1に示す。

図22.4.1 アスファルト舗装工事の作業の流れ

22.4.2 舗装の構成及び仕上り

(1) アスファルト舗装の標準構成は、図22.1.1(ｲ) に示したとおりである。

図22.1.1_舗装構成と各層の名称

舗装の種類は、その適用場所（一般地域と寒冷地域）、施工規模（面積）、敷地形状、要求性能等を考慮して選定される。

アスファルト舗装の施工に先立って、路盤面の浮石、その他有害物の除去と清掃を行う。

(2) 「標仕」22.4.2 (1)では、アスファルト舗装の構成及び厚さは、特記によるとされている。また、(2)では、締固め度は、測定した現場密度が基準密度の94％以上とされており、表層の厚さは、設計厚さを下回らないことと規定している。

(3) 「標仕」では、舗装表面の平たん性は特記によるとし、特記がない場合は、通行の支障となる水たまりを生じない程度とすると規定している。その確認方法は、散水して目視で確認すればよい。

22.4.3 材　料

(1) アスファルト

アスファルトとしては、舗装用ストレートアスファルト、再生アスファルト等がある。

(a) JIS K 2207（石油アスファルト）には、ストレートアスファルト、ブローンアスファルト、防水工事用アスファルトが規定されているが、これらのうち舗装用に用いられるのは、ストレートアスファルトの中の、その硬さを示す針入度 40〜60、60〜80、80〜100、100〜120 の4種類である。これらのうち 40〜60 及び100〜120 は特殊な場所に用いるもので、一般的には 60〜80又は 80〜100 が用いられる。その規格値はJIS K 2207（石油アスファルト）によるものとする。

(b) 再生アスファルトは、品質試験のため、再生骨材からアブソン法等によって回収した旧アスファルトに再生用添加剤や新アスファルトを加え、室内で混合調整したアスファルトのことであり、再生アスファルトの品質規格は、「標仕」表22.4.1に示すとおりである。

アブソン法：
アスファルト混合物から溶剤を用いてアスファルトを抽出し、さらにそのアスファルト溶液より溶剤を除去し、性状を変化させずにアスファルトを回収する方法。

(c) 使用するアスファルトの種類は、ストレートアスファルトも再生アスファルトも同じであり、一般地域では主として60〜80、寒冷地域では80〜100を用いる。

(d) 再生アスファルトの品質については、(公社)日本道路協会「舗装再生便覧（平成22年版）」に圧裂係数による管理方法も提案されているので、適宜参考にするとよい。

(e) 再生加熱アスファルト混合物を使用する場合、プラントで使用する再生用添加剤の品質は、労働安全衛生法施行令に規定されている特定化学物質を含まないもので、表22.4.1に示す標準的性状を目安とする。

表22.4.1 再生用添加剤の品質（舗装設計施工指針（平成18年版）より）

(f) 工事に使用するアスファルトの品質を、受注者等が行った試験結果又は材料製造者が発行する品質証明書によって確認する。

(2) プライムコート

(a) プライムコート用の石油アスファルト乳剤は、JIS K 2208（石油アスファル卜乳剤）に規定されるPK-3を使用する。また、タックコート用の乳剤は、同規格のPK-4を使用する。それぞれの規格値を表22.4.2に示す。

(b) 工事に使用する石油アスファルト乳剤の品質を、受注者等が行った試験結果又は材料製造者が発行する品質証明書によって確認する。

(3) 骨材等

骨材の種類は、①砕石、②玉砕、③砂利、④鉄鋼スラグ、⑤砂、⑥再生骨材等がある。

(a) 砕石は、JIS A 5001（道路用砕石）によるとともに、用途に応じて清浄、堅硬で耐久性があり、細長い又は偏平石片、ごみ、泥、有機物等を有害量含まないものとする。

(b) 砂利の品質は、砕石に準じるものとし、その目標値は表22.4.3から表22.4.5 による。また、鉄鋼スラグと製鋼スラグの品質は表22.4.6及び表22.4.7による。

表22.4.3 砕石の品質の目標値（舗装設計施工指針（平成18年版）より）

表22.4.4 耐久性の目標値（舗装設計施工指針（平成18年版）より）

表22.4.5 有害物含有量の目標値

（舗装設計施工指針（平成18年版）より）

表22.4.6 鉄鋼スラグ（主として路盤材料）の品質規格（JIS A 5015 : 2018）

表22.4.7 製鋼スラグ（主として加熱混合用）の規格（舗装設計施工指針（平成18年版）より）

(c) アスファルトコンクリート再生骨材の品質規格は、「標仕」表22.4.2に示すとおりである。

(d) 工事に使用する骨材の品質を受注者等が行った試験結果又は材料製造者が発行する品質証明書で確認する。

(4) 石　粉

石粉は、石灰岩又は火成岩を粉砕したものを用いる。その品質規格は「標仕」22.4.3 (4)に示すとおりである。

(a) 消石灰及びセメントを、はく離防止のために石粉の一部と置き換えて使用することがあるが、その品質については、消石灰は JIS R 9001（工業用石灰）の消石灰特号又は1号、セメントは JIS R 5210〜JIS R 5213によるものとする。

(b) フライアッシュを石粉として用いる場合、JIS A 6201（コンクリート用フライアッシュ）の規格に適合していないものであるときは、「標仕」表22.4.3に適合するとともに、表22.4.8にも適合するものであることを確認する。

表22.4.8 フライアッシュ、石灰岩以外の岩石を粉砕した石粉を使用する場合の目標値

（舗装設計施工指針（平成18年版）より）

(c) 石灰岩以外の岩石を粉砕したものを石粉として用いる場合は、(b)と同様とする。

(d) 工事に使用する石粉の品質を受注者等が行った試験結果又は材料製造者が発行する品質証明書で確認する。

22.4.4 配合その他

(1) 表層に使用する加熱アスファルト混合物（再生加熱アスファルト混合物も含む。）の種類と骨材粒度等は、「標仕」表22.4.4による。寒冷地域で用いるアスファルト混合物は、一般地域用のアスファルト混合物より細粒分とアスファルト量が多くなっており、摩耗や低温ひび割れに対する耐久性が高くなっている。

なお、寒冷地域とは、タイヤチェーン等による摩耗が問題となる地域をいい、その他の地域を一般地域という。

(2) 加熱アスファルト混合物は、「標仕」表22.4.4及び表22.4.5を満足するもので、(公社)日本道路協会「舗装調査・試験法便覧」のマーシャル安定度試験方法によって配合設計を行い室内配合を設定する。

(3) 再生加熱アスファルト混合物のマーシャル安定度試験基準値は、「標仕」表22.4.5と同様である。配合設計に当たっては、再生骨材に含まれる旧アスファルト量と旧アスファルトの針入度、新アスファルト量と新アスファルトの針入度、再生添加剤量を考慮して適切に設定する。詳細は、(公社)日本道路協会「舗装再生便覧」による。

(4) アスファルト混合物の配合は、室内配合試験で配合を設定し、アスファルト混合物の製造所における試験練りと試験施工で現場配合を決定する。ただし、同じ配合の試験結果がある場合、軽易な場合及び事前審査制度に基づいて認定を受けたアスファル卜混合物の場合は、監督職員の承諾を受けて、これらの手順を省略することができる。

なお、ここでいう「事前審査制度」とは、製造所から出荷するアスファルト混合物を、第三者機関が事前に審査・認定することにより、従来、工事ごとに行ってい た品質管理に関する試験や試験練り等を省略できるようにしたもので、国土交通省、地方自治体等で採用されている制度である。

(5) 混合物の最初の1日の舗設状況を観察し、必要な場合には配合を修正して、現場配合を決定する。

22.4.5 施　工

(1) アスファルト混合物の施工性は、その温度に大きく左右されるので、寒冷期に施工せざるをえない場合は、運搬時に保温措置を取り、敷均し後は温度が低下しないうちに速やかに締め固める。また、雨水は供用後のアスファルト舗装の性状に悪影響を与えるため、降雨時の施工は避けなければならない。

(2) 路盤の仕上げ後、プライムコートとして石油アスファルト乳剤を 1.5L/m²程度を散布する。これは、路盤の仕上り面を保護し、その上のアスファルト混合物層との接着をよくするために行うものである。

石油アスファルト乳剤は、散布温度に注意し、縁石等の構造物は汚さないようにして均ーに散布する。乳剤による汚れを避けたい場合は、その部分にあらかじめ水を含ませた石粉を塗布しておくとよい。

(3) アスファルト混合物は、転圧による厚さの減少（転圧減）を見込んだ厚さになるようアスファルトフィニッシャを用いて敷き均す。ただし、フィニッシャが入らない狭い場所や施工面積が小さい場合は、レーキを使って人力で敷き均す。フィニッシャは、アスファルト混合物を均ーに敷き均すのに適した機械であるが、走行開始後 5 〜10mは敷均し厚が安定しない。したがって、施工延長が10mに達しないような場合には、人力で注意深く敷き均す。

(4) 締固め作業は、一般的に継目転圧、初転圧、二次転圧、仕上げ転圧の順序で行う。継目転圧は、既設の舗装との継目部分を密着させるために行う。初転圧には、一般的に10〜12tのロードローラを用いる。二次転圧には、8〜20tのタイヤローラか、6〜10tの振動ローラを用いる。仕上げ転圧は、不陸の修正やローラマークの消去のために行うもので、タイヤローラ又はロードローラを用いて行う。

なお、転圧直後のアスファルト混合物は軟らかいので、転圧終了後は速やかにローラを施工場所から移動させる。

(5) 寒冷地の施工で、温度低下を想定してアスファルト混合物の出荷温度を高めに設定することがあるが、その上限値は185℃としている。これは、アスファルト混合物製造時のアスファルトの劣化を防ぐために設けられたものである。

(6) 施工に伴う継目としては、前日以前の施工の終端である横継目と、施工の側面にできる縦継目がある。施工終端に角材を置き、十分な締固め度の直立面ができている場合には、接触面に石油アスファルト乳剤（PK-4）を塗布してから施工を行うが、締固めが十分でない場合にはカッターを入れ、不良部分を取り除いてから石油アスファルト乳剤を塗布して施工を開始する。縦継目も同様に石油アスファルト乳剤を塗布してから施工を始めるが、目地は、施工上の欠陥となりやすいのでアスファル卜混合物が冷却しないうちに隣接部の施工を行うホットジョイントが望ましい。

(7) 交通開放は、舗装表面温度が概ね50℃以下になってから行う。交通開放時の舗装温度は、初期のわだち掘れに大きく影響し、50℃以下にすることにより初期の変形を小さく抑えることができる。

22.4.6 試　験

(1) 「標仕」22.4.6では、締固め度及び表層の厚さは、次により切取り試験を行うと規定している。

(ｱ) 切取り試験のコア抜きの個数は、2,000m²までは3個、それを超えた分は、さらに2,000m²ごと及びその端数につき1個のコアを追加して採取する。

(ｲ) コア抜きを行う場合は、その工事全体を代表するような位置から採取するようにし、平面的な位置の偏りが生じないように注意する。また、ローラによる転圧が難しい部分については、一般的に十分な締固めが困難であるが、車両が走行しない場所については、工事全体を代表するとはいえないのでコア抜きの対象としなくてよい。

(2) アスファルト量の確認は、通常アスファルト混合所におけるアスファルト投入量の印字記録で行うが、使用したアスファルト混合物に異常（アスファルト過多のときの混合物のぎらつき、過小のときのぱさつき）が見られた場合には、抽出試験によってアスファルト量を確認するとともに、骨材の粒度も確認する。

(3) 平たん性の確認は、「標仕」22.4.6(2)で、「散水のうえ、目視により確認する。」と規定している。

(4) 「標仕」22.4.6(1)(ｱ) では、「軽易な場合は、監督職員の承諾を受けて試験を省略することができる。」と規定している。軽易な場合の定量的な判断基準はないが、面積的に小さく、供用開始後の人や車の通行量も少ない場合等が考えられる。