2節 材 料
5.2.1 鉄 筋
(a) 鉄筋は、形状から異形鉄筋と丸鋼に分けられる。また、製造原料の違いから鉄筋コンクリート用棒鋼と鉄筋コンクリート用再生棒鋼に分けられる。鉄筋コンクリート用棒鋼（JIS G 3112）は転炉、電炉又は平炉により鋼塊から熱間圧延によって製造され、鉄筋コンクリート用再生棒鋼（JIS G 3117）は鋼材製造途上に発生する再生用鋼材を材料としてこれらを再圧延して製造される。
(b) 鉄筋には、1こん包ごとに荷札が付けてあり、種別の記号、径又は呼び名、溶鋼番号（7.2.10(a)(1)(ⅱ)参照）、製造業者名等が表示される。
(c) 規格品証明書については，7.2.10(a)(1)(ⅱ)を参照する。
(d) 異形鉄筋の直径及び断面積は、その異形鉄筋と同じ質量の丸鋼に換算したときの直径及び断面積であり、これを公称直径及び公称断面積と呼んでいる。
(e) 主要構造部等に使用する鉄筋は、「建築物の基礎、主要構造部等に使用する建築材料並びにこれらの建築材料が適合すぺき日本工業規格又は日本農林規格及び品質に関する技術的基準を定める件」（平成12年5月31日 建設省告示第1446号）で、JIS G 3112及び JIS G 3117並びに国土交通大臣の認定品とされたが、「標仕」では、このうちから標準的に使用するものの種類の記号を、「標仕」表5.2.1に掲げている。
なお、鉄筋コンクリート用棒鋼に丸鋼も掲げられているが、現在ではほとんど使用されていない。
(f)「標仕」表5.2.1には、SD490が含まれていない。SD490が使用される場合には、折曲げ形状及び寸法並びに継手・定着長さ及び継手方法を含め、特記されることになる。
(g) 近年では、せん断補強として、高強度せん断補強筋が用いられることがある。これは、降伏点が685 N/mm2、785 N/mm2等の材料であり、せん断補強筋量を低減させることができる。また、梁貫通の補強筋としても、鉄筋径を低減させることができることから、使用されている。最近では、許容応力度 1,275N/mm2 の材料も用いられることがある。ただし、これらは大臣認定品であり、強度式とリンクしていることや折曲げ寸法についても注意が必要である。
(h) 異形鉄筋の圧延マークの例を図5.2.1に示す。
図5.2.1 異形鉄筋の圧延マークの例
(g) JIS G 3112（鉄筋コンクリート用棒鋼）の抜粋を次に示す。
1．適用範囲
この規格は、コンクリート補強に使用する熱間圧延によって製造された丸鋼1)及び異形棒鋼1)について規定する。ただし、JIS G 3117に規定する鉄筋コンクリート用再生棒鋼には適用しない。
注1) コイル状のものを含む。
3．種類及び記号
丸鋼の種類は2種類、異形棒鋼の種類は5種類とし、その記号は表1による。
表1- 種類の記号
5．化学成分
丸鋼及び異形棒鋼は、9.1によって試験を行い、その溶鋼分析値は、表2による。
表2-化学成分 a)
注a) 必要に応じて、この表以外の合金元素を添加してもよい。
6．機械的性質
丸鋼及び異形棒鋼は、9.2によって試験を行い、その降伏点又は耐力、引張強さ、伸び及び曲げ性は、表3による。
なお、曲げ性の場合は、その外側にき裂を生じてはならない。
表3 – 機械的性質
注a) 異形棒鋼で、寸法が呼び名D32を超えるものについては、呼び名３を増すごとにこの表の伸びの値からそれぞれ２を減じる。ただし、減じる限度は４とする。
7.2.2 形状・寸法、質置及び許容差
異形棒鋼の形状、寸法、質品及び許容差は、次による。
a) 異形棒鋼の寸法は、呼び名で表しその寸法、単位質量及び節の許容限度は、表4による。
表4 – 異形棒鋼の寸法、単位質量及び節の許容限度
注a) 公称断面積、公称周長、及び単位質量の算出方法は、次による。
なお、公称断面積（S）は有効数字４けたに丸め、公称周長（ ℓ ）は少数点以下１けたに丸め、単位質量は有効数字３けたに丸める。
b) 節の平均間隔の最大値は、その公称直径（d）の70%以下とし、算出した値を小数点以下１けたに丸める。
c) 節の高さは、表５によるものとし、算出値を少数点以下１けたに丸める。（表５省略）
d) 節のすき間の合計の最大値は、ミリメートルで表した公称周長（ ℓ ）の25%とし、算出した値を小数点以下１けたに丸める。ここでリブと節とが離れている場合、及びリブがない場合には節の欠損部の幅を、また、節とリブとが接続している場合にはリブの幅を、それぞれ節のすき間とする。
b) 異形棒鋼の標準長さは、表6による。ただし、コイルの場合には、適用しない。
表6 – 標準長さ
11．表 示
11.1 1本ごとの表示
丸鋼及び異形棒鋸の1本ごとの表示は，次による。ただし、丸鋼のコイル及び寸法が呼び名D4、D5、D6、D8の異形棒鋼のコイルの表示は、1結束ごとの表示とし、11.2による。
a) 丸鋼及び異形棒鋼は、表10によって種類を区別する表示を行う。ただし、異形棒鋼の種類を区別する表示は、SD 295Aを除き圧延マークによることとし、寸法が呼ぴ名D4、D5、D6、D8の異形棒鋼及びねじ状の節をもった異形棒鋼に限り、色別塗色としてもよい。
b) 異形棒鋼は、圧延マークによって製造業者名又はその略号による表示を行う。ただし、寸法が呼び名 D4、D5、D6、D8（コイルを除く。）の異形棒鋼及び異形表面の形状によって製造業者名が明確な異形棒鋼に限り、この表示を省略してもよい。
表10 – 種類を区別する表示方法
11.2 1結束ごとの表示
丸鋼及び異形棒鋼の1結束ごとの表示は、次の項目を適切な方法で行う。
a) 種類の記号
b) 溶鋼番号又は検査番号
c) 径、公称直径又は呼び名
d) 製造業者名又はその略号
JIS G 3112：2010
5.2.2 溶接金網
JIS G 3551（溶接金網及び鉄筋格子）抜粋を次に示す。
1．適用範囲
この規格は、鉄線又は棒鋼を材料として、主にコンクリート構造物及びコンクリート製品の補強に使用する溶接金網及び鉄筋格子について規定する。
3．定 義
この規格で用いる主な用語の定義は次による。
a) 溶接金網
鉄線を直交して配列し、それらの交点を電気抵抗溶接して、格子状にした金網。次のレギュラー溶接金網及びデザイン溶接金網がある。
1) レギュラー溶接金網
網目形状が定められた正方形のもので、各縦線・各横線がそれぞれ定められた同一の線径又は公称線径をもち、輻1m × 長さ2m 及び 幅2m × 長さ4mの溶接金網。
2) デザイン溶接金網
レギュラー溶接金網以外のもの。
b) 鉄筋格子
棒鋼を直交して配列し、それらの交点を磁気抵抗溶接して、格子状にした鉄筋網。次のレギュラー鉄筋格子及びデザイン鉄筋格子がある。
g) 突出し長さ(overhang)
縦線又は横線の外側線の中心から、横線又は縦線の先端までの長さ。次の横線突出し長さ及び縦線突出し長さがある。
1) 横線突出し長さ
縦線の外側線の中心から横線の先端までの長さ（図1参照）。
2) 縦線突出し長さ
横線の外側線の中心から縦線の先船までの長さ（図1参照）。
h) 網目寸法(spacing)
隣接した縦線又は横線の中心から中心までの距離。次の横網目寸法及び縦網目寸法がある。
1) 横網目寸法 縦線の中心から隣の縦線の中心までの距離（図1参照）。
2) 縦網目寸法 横線の中心から隣の横線の中心までの距離（図1参照）。
図1 溶接金網又は鉄筋格子（例）
8．寸法，質量及びその許容差
8.1 標準線径，標準公称線径，標準径及び公称直径並びにそれらの許容差
a) 溶接金網
1) 丸鉄線
丸鉄線を用いた溶接金網（WFP、WFC、WFP-D及びWFC-D)の縦線及び横線の標準線径は，表5による。また、線径の許容差は、表6による。（表6は省略）
表5 溶接金網に用いる丸鉄線の標準線径
8.4 網目寸法及びその許容差
a) レギュラー溶接金網及びレギュラー鉄筋格子
レギュラー溶接金網及びレギュラー鉄筋格子の網目寸法は、表9による。また、標準線径、呼び名又は標準径に対する網目寸法は、それぞれ表10、表11、表12及び表13による。また、網目寸法の許容差は、網目寸法に対して±10mm又は7.5％のうち、いずれか大きい値とする。（表10～13は省略）
b) デザイン溶接金網及びデザイン鉄筋格子
デザイン溶接金網及びデザイン鉄筋格子の網目寸法の許容差は、それぞれ網目寸法に対して±10mm又は7.5％のうち、いずれか大きい値とする。
表9 レギュラー溶接金網及びレギュラー鉄筋格子の網目寸法
JIS G 3551 : 2005
5.2.3 材料試験
「標仕」5.2.3は、鉄筋の品質を試験により証明する場合について定めたものであるが、この規定によりJISに適合することを証明するためには、機械的性質だけでなく、化学成分等を含めてその適合性を確認しなければならない。このため、JIS規格品以外でこの品質を確認することは現実的でないことが多く、一般的には，JISに適合することを証明する資料のある製品を使用することになる。