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19.5.1 適用範囲

(a) この節は、一般的用途のフローリングを用いて行う床張り工事を対象としている。なお、縁甲板張りについては、「標仕」12.6.1による。

(b) 作業の流れを図19.5.1に示す。

図19.5.1 フローリング張り工事の作業の流れ

(c) 施工計画書の記載事項は、おおむね次のとおりである。

　⑦ 養生方法

19.5.2 材　料

主として板その他の木質系材科からなる床板であって、表面加工その他所要の加工を施したものに適用する。

(b) JASによるフローリングの品名及び用途による分類、並びに主な樹種を図19.5.2 に示す。

図19.5.2 フローリングの分類（JAS）等

(c) JASによる用語の定義を表19.5.1に示す。

(d) JASによるフローリングの標準寸法を、表19.5.2及び3に示す。

表19.5.3 複合フローリングの標準寸法(JAS)

(f) JASによるフローリングの品質は、材料の仕上りや節等の適合基準により判定するもののほか、一定のルールに基づき、試料を抽出して試験片を作成し、性能試験等を行って性能を保証している。次に試験の項目等を示す。

すべてのフローリングに適用される。

全乾質量を測定して含水率を求める（含水率計で測定することもできる。）。

1) 人工乾燥材：針葉樹 15％以下、広葉樹13％以下

2) 天然乾煤材：針葉樹 20％以下、広葉樹17％以下

② 複合フローリング：14％以下

木質フローリング並びにフローリングに使用される接着剤及び塗料等のホルムアルデヒドに関する表示や確認方法等については、19.10.5を参照されたい。

(g) フローリングのホルムアルデヒドの放散量等は、JASで品質基準が定められており、「標仕」では特記がなければ、単層及び複合フローリングは、F☆☆☆☆のもの、非ホルムアルデヒド系接着剤使用のもの、非ホルムアルデヒド系接着剤及びホルムアルデヒドを放散しない塗料等使用のものとしており、単層フローリングに限っては、更に、接着剤等不使用のもの、ホルムアルデヒドを放散しない塗料等使用のものも含まれている。

19.5.3 工法一般

(a) 「標仕」ではフローリング張りの工法を、大きくは乾式工法と湿式工法（モルタル埋込み工法）の二つに区分し、乾式工法は、更に釘留め工法（根太張り工法・直張り工法）と接着工法の二つに区分している。

どの工法を適用するかは特記によることとしている。

(b) 工法ごとに対応するフローリング及び下地の種類の例を図19.5.3に示す。

なお、工法の分類等については、「標仕」と整合しない部分があることに注意する。

図19.5.3 工法ごとに対応するフローリング及び下地の種類の例
（(-社)日本フローリング工業会「フローリング張り標準仕様書」より）

19.5.4 釘留め工法

(i) 根太の上にフローリングボード（根太張用）又は複合フローリング（根太張用）を接着剤と釘打ち併用にて張り込む工法。また、この場合は、根太間隔を 300mm程度とする。

① ゆるみ・がたつきがなく、きしみ音がないこと。また，壁際、かまち、見切り等に接する部分にあっても適切に処理されていること。

② 張込むフローリングの張り代が適正に確保されていること。また、出入口、壁際の納まりが適切に処理されていること。

③ 強度、剛性、平滑性等が確保され、また、十分乾燥していること。

(i) フローリングは、フローリングボード（根太張用）及び複合フローリング（根太張用）とし、樹種はならを標準としている。

(ii) フローリングの厚さは、フローリングボードの場合は15mm（「標仕」表19.5.1）、複合フローリングの場合は、板厚15又は12mm以上（「標仕」表19.5.2）としている。

(iii) 釘は、原則として、スクリュー釘、フロア釘及びフロアー用ステープルとする。

(iv) 接着剤は、「標仕」ではJIS A 5536（床仕上げ材用接着剤）によるウレタン樹脂系としている。

なお、ホルムアルデヒド放散量は特記がなければF☆☆☆☆としているので注意する。

張込みに先立ち、板の割付けを行い、継手を乱にし（隣接する板の継手は 150mm程度離して）、板そば、木口等のさね肩、しゃくり溝等を損傷しないように通りよ＜敷き並べて、根太当たりに雄ざねの付け根から隠し釘留めとする。また、その際、接着剤を根太の全面又はビート状（300mm程度の間隔で、150g/m²程度）に塗布し、釘と接着剤との併用で留め付ける（図19.5.4参照）。

なお、幅木下及び敷居下の板そばには、必要に応じて適切な隙間を設ける（図19.5.5参照）。

（図19.5.4参照）。

　図19.5.4 根太張り工法

　　　　図19.5.5 敷居際の納まりの例

(i) 根太の上に下張り用床板を張り、その上にフローリングボード（直張用）又は複合フローリング（直張用）を釘打ちにて張り込む工法。必要に応じて接着剤を併用する。

なお、下張り用床板は、「標仕」表12.6.1［床板張りの工法］で、厚さ12mmの合板又は厚さ15mmのパーティクルボードとしている。また、この場合は根太間隔を300mm程度とし、下張りと上張りとの継手が合わないようにする。

① ゆるみ・がたつきがなく、きしみ音がないこと。また、壁際、かまち、見切り等に接する部分にあっても適切に処理されていること。

② 張込むフローリングの張り代が適正に確保されていること。また、出入口、壁際の納まりが適切に処理されていること。

③強度、剛性、平滑性等が確保され、また十分乾燥していること。

(i) フローリングは、フローリングボード（直張用）及び複合フローリング（直張用）とし、樹種はならを標準としている。

(ii) フローリングの厚さは、フローリングボードの場合は12mm以上（「標仕」表19.5.3）、複合フローリングの場合は、板厚15又は12mm以上（「標仕」表19.5.4）としている。

(iii) 釘は、スクリュー釘、フロア釘及びフロアー用ステープルとしているが、接着剤を併用する場合はその他のものを用いる場合もある。

(iv) 接着剤は、「標仕」ではJIS A 5536（床仕上げ材用接着剤）によるウレタン樹脂系としている。

なお、ホルムアルデヒド放散量は、特記がなければF☆☆☆☆としているので注意する。

張込みに先立ち、板の割付けを行い、通りよく敷き並べ、板そばと木口のさね肩を損傷しないように、雄ざねの付け根から隠し釘留めとする。また、必要に応じて、接着剤を下地の全面又はビート状（300mm程度の間隔で、150g/m²程度）に塗布し、釘と接着剤との併用で留め付ける（図19.5.6参照）。

なお、幅木下及び敷居下の板そばには、必要に応じて適切な隙間を設ける（図19.5.5参照）。

張込みに先立ち、木目・色調等を配置よく割り付け、接着剤を下張り材全面又はビート状（300mm程度の間隔で、150g/m²面程度）に塗布し、通りよく並べ、板そばと木口のさね肩を損傷しないように、雄ざねの付け根から隠し釘留めとする（図19.5.6参照）。

図19.5.6 直張り工法

19.5.5 接着工法

(1) 接着工法は、モルタル下地の類に接着剤を用いて直張用のフローリングを張り込む工法である（図19.5.7参照）。

図19.5.7 接着工法の例

(i) 張り込むフローリングに応じた張り代が確保されていること。また、出入口、かまち、見切り、幅木回り等の精度が確保されていること。

(ii) フローリング張りの平滑性及び接着性を確保するために必要な下地面の強度及び精度が確保され、また、十分乾燥していること。

なお、日本床施工技術研究協議会では、コンクリート及びモルタル金ごて押え、セルフレベリング材塗り等の表面強度．水分量（乾燥度）、不陸等の測定方法及びその等級区分等について「コンクリート床下地表層部の諸品質の測定方法、グレード」(2006年4月）を定めているので参考にするとよい。

(1) フローリングは、直張用の単層フローリング及び複合フローリングとし、樹種は，モザイクパーケットを除きならを標準としている。

(2) フローリングの寸法は、モザイクパーケットを除き「標仕」表19.5.3,及び5で規定されている。

(3) モザイクパーケットは、ピースの組合せにより市松模様とプレパークと呼ばれる並列模様とがある（図19.5.8参照）。

なお、表面塗装したものが多く用いられ、裏面材のあるもの（厚さ10mm）とないもの（厚さ8mm）とがある。

図19.5.8 ピースの組合せ

(4) フローリング裏面の緩衝材は、下地コンクリート面の不陸の吸収及び防湿効果を目的としたものであり、特記がなければ、合成樹脂発泡シートとされている。したがって、発泡体シートはクリープ特性を有し、透湿率の低い独立気泡体のものがよい。このような性質をもったものには、ポリオレフィン樹脂系（無機質 60%、ポリオレフィン樹脂40%）のものがある。

(5) 接着剤は、「標仕」では JIS A 5536によるエポキシ樹脂系、ウレタン樹脂系又は変成シリコーン樹脂系としている。

なお、ホルムアルデヒド放散量は、特記がなければF☆☆☆☆としているので注意する。

(1) 張込みに先立ち、木目・色調等を配置よく割り付け、所定の接着剤を下地に塗布し、通りよく並べ表面を損傷しないように十分に押さえ込んで平滑に張り込む。

(2) 接着剤は専用のくしべらを用いて均等に伸ばし、全面に塗残しのないよう入念に塗布する。

(3) 2液形接着剤は、所定の配合比で専用容器を用いてよくかくはんして使用する。

なお、一回のかくはん量は、接着剤の可使時間を考慮し、作業量に合わせて決める。

(4) 寒冷期に室温5℃以下で接着剤を使用する場合は、採暖等を行う。

(5) 張込み作業中に接着剤が製品の表面に付着した場合は、専用の溶剤で速やかにふき取る。

(6) 「標仕」では規定していないが、直張用としての裏面及び寸法加工を施していない単層フローリングをコンクリート系の下地に用いる場合には、合板等を介して張り込む工法がよく行われている。その場合には、接着剤が固まるまでの反り防止のため隠し釘留めを行い、その釘類はフローリングの厚さに応じた、かつ、下地の合板を貫通しない長さとする（図19.5.9参照）。

図19.5.9 単層フローリング（裏面緩衝材なし）
を合板を介してモルタル下地に張り込む場合の例

19.5.6 モルタル埋込み工法

(a) フローリングブロック（複数の板を並べて接着剤又は波釘等でブロック状に形成し、裏面に防水処理を施し、木口面にモルタルにフローリングを定着させるための足金物を取り付けた製品）をコンクリートスラブの上にモルタルを敷き均して埋め込む工法である（図19.5.10参照）。

図19.5.10 モルタル埋込み工法の例

(1) 張り代は、床仕上り面より50mmを標準とすること。特に、壁際や出入口部は高い精度の下地レベルであること。

(2) コンクリートスラブは、打込み後3週間以上経過し、下地としての強度が十分確保されていること。

(3) 土間スラブ等、土に接する部分には、「標仕」4.6.5［床下防湿層］による防湿処理が施されていること。

(c) 張込みに先立ち、割付け図を作成させ、小片は用いないようにする。

(1) 調合は、容積比でセメント1：砂 3 程度のよく混ぜた硬練りモルタルを平らに敷き均し、セメントペーストを2mm 程度むらなく表面に流して張り込む。

(2) フローリングブロックは、割付け図に基づき水糸を引き通し、水糸に合わせて水平に、市松模様に張り、不陸、目違いのないよう、目通りよく十分たたき締めて張り込む。

(e) 張込み後、雨等の掛からないようにし、夏期で 4 から 7日間、冬期で10日間程度の養生をする。

19.5.7 現場塗装仕上げ

目違い払い後のフロアサンディングと塗装との関係は次のようになる。

(1) 特記がなければ、ウレタン樹脂ワニス塗りを行う。詳細は、18章11節による。

(2) 樹脂系塗装を行う場合のサンドペーパーは、P80〜100程度とする。

(3) オイルステインワックス、ワックス、フロアオイル塗りの場合のサンドペーパーは、P60～80程度とする。

(4) サンデイング後直ちに塗装しない場合は、厚手の紙等を用いて床面の汚れを防ぎ、かつ、雨等の掛からないように窓を閉めるなどして保護する。

(5) オイルステイン塗付け後、乾燥時間として8時間以上とる。

(6) ワックス・フロアオイル仕上げ後、乾燥時間として8時間以上必要である。

19.5.8 養　生

張込み後、表面に軽油等を塗布して汚れ、しみ、狂いを防ぎ、雨等の掛からないようにし、夏期で7日間、冬期で10日間程度の養生期間を置いたのち、仕上げ塗装を行う。

張込み後、接着剤使用の場合は、その硬化を待ち、すぐに仕上げ塗装工事を行わない場合は養生紙等を敷き、傷、汚れ、しみ、狂いを防ぎ、雨等の掛からないようにする。

なお、コンクリート下地等の場合は水分の放散を妨げないよう配慮する。

樹脂塗装仕上げ後は、塗料の硬化まで湿気、汚れ、ほこり、雨等の掛からないようにし、使用するまで傷等がつかないよう1週間程度の養生期間を設ける。

19.5.9 「標仕」以外の工法

体育館用フローリングの工法（のり釘併用工法）

(1) この工法は体育館、武道場等の床の強度、弾力性、平滑性等を特に必要とされる広い床に適用されるものである。

(2) 特殊加工されたフローリングボード、複合フローリング、複合フローリング（大型積層型式）を、接着剤を全面塗布した下張り板の上に、隠し釘留めとする工法である。

(i) 下張りは、19.5.4(b)(1)により、板そば、継手（受材心で）とも突き付けて、根太上に小ねじ留めとする。

(ii) フローリングの割付けは乱張りとし室の中心から両側に張り付ける。

(iii) 下張り板の表面にくし目ごてを用いて接着剤（JIS A 5536によるウレタン樹脂系又はエポキシ樹脂系）を塗布（300g/m²程度）し、フローリングの継手を乱にし、通りよく並べ、板そば、木口のさね肩を損傷しないように、スクリュー釘、フロア釘、フロア用ステープルその他引抜き強度が高い釘で隠し釘留めとする（図19.5.6(ｲ)参照）。

(iv) 壁際の幅木との取合いを図19.5.11に、コンクリートその他の材料との取合いを図19.5.12に示す。

図19.5.11 幅木との取合い

図19.5.12 異種材料との取合い

19.6.1 適用範囲

なお、柔道場床等の特殊な用途は対象としていない。

(b) 作業の流れを図19.6.1に示す。

図19.6.1 畳敷きの作業の流れ

(c) 施工計画書等

(1) 施工計画書の記載事項は、おおむね次のとおりである。

⑤ 養生方法

(i) 各室別及び場所別畳割付け図（均等割り）

(ii) 各部取合いの納まり（出入口、柱回りの段差及び隙間)

(3) 見本品を提出させ，設計担当者と打ち合わせて決定する。

19.6.2 材　料

畳の規格には、畳表と畳床とを組み合わせた畳のJISと、畳床のみのJISとがあり、畳表についてはJASがある（図19.6.2参照）。

なお、「標仕」19.6.1に規定する畳は、標準的なものに限定しており、畳表、畳床、へり等の畳を構成する材料については、表19.6.1及び(b)～(f)に記載するとおりである。

図19.6.2 畳の分類

(i) 畳は、図19.6.3 の表示事項を表示させる。

図19.6.3 畳の表示事項

(ii) JIS A 5902（畳）による製品の呼び方（種類又は記号）の例を次に示す。

稲わら畳床は等級により4種類に区分されているが、その他の畳床は等級による区分はない。

畳床は、心材の厚さ，畳床1枚の質量、縦糸の間隔、横糸の間隔、縫目の間隔等が決められている（表19.6.1参照）。

JISでは、外観、含水率及び曲げ試験によるたわみ量によって、品質を規定している。

JIS A 5901（稲わら畳床及び稲わらサンドイッチ畳床）に規定する稲わら畳床 1級品及び2級品の構造を図19.6.4に、ポリスチレンフォームサンドイッチ稲わら畳床の構造を図19.6.5に、JIS A 5914（建材畳床）に規定するI形、II形、Ⅲ形、K形及び N形の構造を図19.6.6に示す。

図19.6.4 稲わら畳床6層形畳床の構造（JIS A 5901:2004）

図19.6.5 ポリスチレンフォームサンドイッチ稲わら畳床の構造
（JIS A 5901:2004）

図19.6.6 建材畳床の構造（JIS A 5914 : 2013）

A種・B種及びC種は、JIS A 5901により、人体に無害で、ダニ、その他の害虫が発生しないように、加熱による方法又は防虫紙（布）による方法若しくはこれらを組み合わせた方法で防虫処理を施したものとされている。ただし、フェンチオン、フェニトロチオン等の有機りん系の薬剤を含有する防虫紙（布）を使用する場合は、当該製品の製造について薬事法による承認を受けたものを用いることとされている。

畳表は、JIS A 5902では縦糸の種類により大きく2つに区分され、更にそれぞれ 3つの等級に区分されている。このうち「標仕」表19.6.1に規定する畳表は、 A種は縦糸が麻糸の1等、B種は縦糸が綿糸の1等、C種及びD種は縦糸が綿糸の 2等である（表19.6.1参照）。

畳べりは、JIS L 3108（畳へり地）に規定する畳へり地とし、種類は、柄へり地、綿・ Pへり地、P・Pへり地、金糸へり地、及び綿糸へり地である（表19.6.1参照）。

なお、あらかじめ畳へり地の見本により、設計担当者と打ち合わせておく。

へり下紙は、JIS A 5902に規定するように、ハトロン紙と厚手の紙を張り合わせたものなどとし、寸法が正しく色むらがないものとする。

畳の仕上げに使用する縫糸は、JIS A 5902では、附属書に規定する糸又はそれらと同等以上の性能をもつ糸とされている。ただし、これらの糸に害虫予防等のための薬剤を含浸又は浸透させたものは使用しないこととされている。

なお、針足間隔は、表19.6.1に示すJIS A 5902に規定するものとする。

19.6.3 工　法

畳は本来、床下を換気できる下地に敷き込むことを前提とするが、床工法の多様化によって、かさ上げ用の軽量モルタルやコンクリートスラブ等、床下換気が不可能な下地も対象となる。

これらの下地の場合、平たんで、不陸、目違い、凹凸がないことを確認する。また、湿潤しているおそれのある下地の場合は、十分乾媒させたのち防湿シート（発泡ポリエチレンフォーム厚さ2mm程度）等の防湿層を全面的に敷設する。

畳割りは、室の縦横・対角線の寸法及び床面から畳寄せ天端までの寸法を実測して決定する。

部屋の用途、大きさ、出入口の位置等によって、畳割りは異なるが、出入口、押入等の敷居部分には畳へりの付く側を当てること及び、4枚畳の角が1箇所に集中しないように考慮する。

畳割りに従って畳床を切り合わせ、畳を製作するが、その際へり幅は、表2目を標準として、表の筋目通りよく、たるまないようにして縫い付ける。また、畳へりの角止めは、縫い止め又はタッカー止めとする。

なお、畳床には取っ手を付ける。

19章内装工事

19.7.1 適用範囲

(a) この節は、内装の壁・天井の下地又は仕上げに用いるボード及び合板張りを対象としている。

(b) 作業の流れを図19.7.1に示す。

図19.7.1 ボード及び合板張り工事の作業の流れ

(c) 施工計画書等

(1) 施工計画書の記載事項は、おおむね次のとおりである。

なお、赤文字を考慮しながら品質計画を検討する。

⑨ 作業のフロー、管理の項目・水準・方法、品質管理体制・管理責任者、品質記録文書の書式とその管理方法等

(i) 各室別及び場所別ボード割付け図（目地割り）

(ii) 各部取合いの納まり（出入口、窓、設備用ボックス類、改め口等）

(iv) 出隅及び入隅の納まり

(v) 他の仕上材との見切り等の納まり

(3) 見本品を提出させ、色調等を設計担当者と打ち合わせて決定する。特に、防火材料については、指定又は認定を受けた材料であることを確認する。

19.7.2 材　料

(1) せっこうボード類の種類と特徴を表19.7.1、その他のボード類の種類と特徴を表19.7.2に示す。ボード類の規格及び種類、記号は「標仕」表19.7.1に示されているが、表19.7.1及び2には対応する記号を示してある。

(2) 「標仕」19.7.2(a)では、パーティクルボード及びMDFのホルムアルデヒド放散量は、特記がなければF☆☆☆☆のものを使用することとしている。

なお、ホルムアルデヒド発散建築材料等については、10節を参照されたい。

表19.7.1 せっこうボード類の種類と特徴

(1) 合板の日本農林規格における標準寸法を表19.7.3に示す。

(2) 合板の日本農林規格における種類別の特徴、品等・区分等を表19.7.4に示す。

(3) ホルムアルデヒド発散建築材料等については、10節を参照されたい。

(4) JASマークは合板の種類ごとに図19.7.2の例のように定められている。

図19.7.2 JASマークの例

小ねじ等のJIS規格には、JIS B 1112（十字穴付き木ねじ）、JIS B 1122（十字穴付きタッピンねじ）、JIS B 1124（タッピンねじのねじ山をもつドリルねじ）、JIS B 1125 (ドリリングタッピンねじ）等がある。

19.7.3 工　法

(1) 目地通りよく、不陸、目違い等が生じないように、ボード又は合板張付けに先立ち、割付け図に従って墨出しを行い、下地の不陸や通りの調整を行う。

(2) 5℃以下の低温時に接着剤を用いると、硬化速度が低下し、更に低温になると凍結等により硬化不良を生じることがある。

(1) ボード類を下地材に直接張り付ける場合の留付け用小ねじ類の間隔は，「標仕」表19.7.2のとおりであるが、せっこうボード張りの壁では軸組とボードを堅固に一体化させることで剛性及び耐火性能が確保される。軸組とボードの緊結強さは、取付け金物とボードの接合部におけるボードの強さに負うところが大きいので、図19.7.3のように釘及びドリリングタッピンねじはボード表面紙を破損することなく、正しい角度でボードを下地に密着させるように施工しなければならない。

図19.7.3 釘打ち

(2) ボード類を下地張りの上に張る場合、接着剤を主とし、小ねじ類やタッカーによるステープル等の間隔は縦・横200～300mm程度で留め付ける。このとき上張りと下張りのジョイントが同位置にならないようにする。

(i) 特殊加工化粧合板、特殊表面仕上げボード類等の張付けに用いられる工法である。

(ii) 接着剤を胴縁又は合板、ボード類の接着面に塗付し、ねじ留めして張り付ける。

(iii) 下地張りがある場合も上記に準じて張り付ける。

(iv) A種に準ずる工法として、比較的程度の良い化粧板の張付けに用いられる図19.7.4のような工法がある。

目地当たりに300mm間隔程度にとんぼ押さえを行うか、添え木を900mm間隔程度に流し、目地当たりにばりで仮押さえを用い、所定の養生期間（接着剤が硬化するまで）を経たのち取り外す。

図19.7.4 A種に準ずる工法

最も簡単な工法で、化粧合板及び化粧ボード等を同色のカラーネイル、カラーねじ等で取り付ける工法である。

(3) (1), (2)の工法のほかに、天然木化粧合板、ボード等を引掛け金物（とっこ、どっこ）を用いて張り付ける高級な工法もある。

(d) 各部の納まりの例を図19.7.5～9に挙げる。

図19.7.5 幅木の納まりの例

図19.7.6 壁目地の納まりの例

図19.7.7 出隅の納まりの例

図19.7.8 壁-天井の納まりの例

図19.7.9 天井の納まりの例

注意事項を下地種類別に示す。

① コンクリート下地面は、型枠締付け金物の頭等を取り除き、指定のプライマー処理を行う。

② ALCパネル下地面は、吸水調整を行う（指定のプライマー処理が吸水調整を兼ねる場合がある）。

③ 断熱材下地の場合は、打込み等により躯体に確実に固定されたものに限る。

④ 断熱材下地の場合は、打込み工法と現場発泡工法があるが、せっこう系直張り用接着材の製造所が指定するプライマー処理を行う。

なお、吹付け硬質ウレタンフォーム下地に直張り用接着材を施工する場合は、従来のプライマーでは接着性が劣る懸念があることから、施工に先立ち、プライマーの接着性を確認する。その試験方法及び接着強さは、JIS A 9526（建築物断熱用吹付け硬質ウレタンフォーム）に準拠し、各断熱材の最小接着強さ以上とする。A種1の最小接着強さは 80kPa（0.080 N/mm²）となる。ただし、同じ材料の組合せで実施した試験成績書がある場合は、試験を省略してもよい。試験方法の詳細等については、日本ウレタン工業協会に照会するとよい。

(ii) 仕上り面での寸法(a)は、ボード厚さ ( t ) + 3mm以上であればよいといわれるが、標準寸法としては、9.5mmボードで20mm、12.5mmボードで25mmとするとよい（図19.7.10参照）。

なお、壁面との隙間を大きくとる場合は、接着材の塗付け厚さ及び塗付け幅を大きくとるようにする。

図19.7.10 仕上りまでの寸法

(3) 直張り用接着材の塗付けと間隔

(i) 接着材は、水で練り合わせて使用するが、練り具合はやや硬めにして、塗り付けたときに、たれない程度とする。

(ii) 一度に練る分量は、1時間以内に使い切れる量とする。接着材は，練り混ぜてから2時間程度で硬化する。

(iii) 接着材は下地に下こすりをして、こて圧をかけたのち、直ちに所定の高さに塗り付ける。

なお、接着材の盛上げ高さは図19.7.11による(「標仕」19.7.3(f)(3)）。

(iv) 「標仕」表19.7.4による接着材の間隔を図19.7.12に示す。

(v) 1回の接着材の塗付けは、張り付けるボード1枚分とする。

図19.7.11 せっこう系面張り用接着材の盛上げ高さ

図19.7.12 せっこう系直張り用接着材の間隔

(i) ボードを壁に押し付けるようにし、軽く定規でたたいて徐々に接着しながら仕上り墨に合わせていく。

(ii) 定規でボード表面をたたきながら、上下左右の不陸調整を正確に行う。

特にジョイント部分の目違いと壁面全体の不陸を確かめながら張付け作業を進める。

(iii) ボードの圧着の際、床面からの水分の吸上げを防ぐためくさび等をかい、床面から10mm程浮かして張り付ける（図19.7.13参照）。

(iv) 張り付けたボードは、接着材が硬化するまで動かさないように十分注意する。

(v) 出隅、入隅及び梁形のボード張りは図19.7.14による。

図19.7.13 床取合いの例

図19.7.14 出隅、入隅及び梁形ボード張りの例

(5) 接着材は乾燥が遅いので、表面仕上げを通気性のないビニルシート、塗料等とする場合には、接着材が十分に乾燥してからでないと、ボードの表面が湿り、シートの接着材が腐敗、変色してシートにまだらの汚れ等が生じるので注意する。

せっこうボードの目地工法（継目部分のエッジとエッジの納まり）には、目地処理を行う継目処理工法並びに目地処理を行わない突付け工法及び目透し工法がある（図19.7.15参照）。

継目処理工法は、下地ボード面の調整が仕上げの精度に直接影響する塗装や薄手の壁紙張り等の仕上げの場合に適用される。

突付け工法は、一般的には、倉庫のようなボードの上に仕上げをしない場合に適用される。

目透し工法は、一般的には、意匠的に目地を見せてボードの上に仕上げをする場合に適用される。

　

図19.7.15 目地工法の種類

目地工法の3つの種類と一般的に使用されているボードのエッジ等の関係を、図19.7.16に示す。

なお、現在市販されているせっこうボードのJIS規格品は、 表面と裏面及び長さ方向の側面がボード原紙で被覆されている、一般に「へり折り品」と呼ばれるものである。へり折り品の主なエッジの種類を図19.7.17に示す。

図19.7.16 目地工法の種類とエッジとの関係

図19.7.17 主なエッジの種類(JIS A 6901 : 2009)

継目処理工法とは、せっこうボードのテーパーエッジ、ベベルエッジ又はスクエアエッジボードを使用して継目処理を行い、目地のない平滑な面を作る工法である。

継目処理は、水分を吸収しても伸縮が 0.1％以下であるというせっこうボードの特性を利用したものでせっこうボードの施工の中で最も重要な工程である。

「標仕」では、継目処理用として製造され、平滑な目地のない面を作るのに適しているテーパーエッジボードのみが継目処理工法の使用材料とされている。

なお、ベベルエッジ及びスクエアエッジボードの継目処理は、テーパーエッジよりも簡易であるので、施工場所等によっては行われている。

テーパーエッジボードは、長手方向にテーパーがついたもので、平滑な下地面を作るのに適している。

「標仕」で規定されている工法（「標仕」19.7.3(g)(2)(i)）を図解すると図19.7.18のようになる。

図19.7.18 テーパーエッジボードの継目処理工程図

② へり折り面どうし（ベベルエッジボード）の場合（「標仕」以外の工法）

「標仕」では規定されていないが、一般的な工法を次に示す。また、それを図解すると図19.7.19のようになる。

継目部分のV溝にジョイントコンパウンドを埋め込みながら、その周辺を平らに仕上げる。次のジョイントテープ張りはテーパーエッジのテープ張りに準ずる。

なお、グラスメッシュテープを使用する場合は、先にグラスメッシュテープを張り、その上からジョイントコンパウンドをV溝に埋め込み、平らに仕上げる。

中途りは、テーパーエッジの中途りに準ずる。ただし、ジョイントコンパウンドはできるだけ薄く、幅400〜500mm程度に塗り広げる。

上塗りは、テーパーエッジの上途りに準ずる。ただし、ジョイントコンパウンドはできるだけ薄く、幅500〜600mm程度に塗り広げる。

図19.7.19 ベベルエッジボードの継目処理工程図

「標仕」では規定されていないが、一般的な工法を次に示す。また、それを図解すると図19.7.20のようになる。

継目部分の隙間にジョイントコンパウンドを埋め込みながら、その周辺を平らに仕上げる。次のジョイントテープ張りはテーパーエッジのテープ張りに準ずる。

なお、グラスメッシュテープを使用する場合は、先にグラスメッシュテープを張り、その上からジョイントコンパウンドを継目部分の隙間に埋め込み平らに仕上げる。

中塗りは、ベベルエッジの中塗りに準ずる。

上塗りは、ベベルエッジの上塗りに準ずる。

「標仕」に規定されている工法（「標仕」19.7.3(g)(z)(ii)）を図解すると図 19.7.20のようになる。ただし、突付け前に切断面のボード用原紙表面の面取りを行う。

図19.7.20 スクエアエッジボードどうし及び切断面どうしの継目処理工程図

「標仕」に規定されている工法（「標仕」19.7.3 (g)(z)(ii)）を図解すると図19.7.21のようになる。

図19.7.21 出隅、入隅部の処理

ボードの上に仕上げを行わない場合に、ベベルエッジ若しくはスクエアエッジ ボードのへり折り面どうし又は切断面どうしを突き付け密着させて張る工法である。

切断面どうしの場合は、切断面の凹凸をカッターナイフ、やすり等で平滑にして突き付け接合する。

目地を美しく見せるために意匠的な意味でベベルエッジ又はスクエアエッジボード接合部を突付けとせず、多少隙間（一般に6〜9mm）を開けて底目地をとり、ボードを張る工法である。

塗装や簿手の壁紙張り等の仕上げを行う場合、下地ボードの調整が仕上げ精度に直接影響することから、留付け材の頭のくぼんだ箇所は、ジョイントコンパウンドで平滑に仕上げることが必要である。

「標仕」で規定されている工法（「標仕」19.7.3(g)(5)(i))を図解すると図19.7.22のようになる。

図19.7.22 釘及び小ねじ頭の処理

本来は、工場生涯によるボード類を使用して壁・天井等をつくる乾式工法のことであるが，近年は北米を中心に発達した、ボード取付け用下地材、せっこうボード類、ボード留付け材、ジョイントコンパウンド、ジョイントテープ及びコーナービード等の材料を用いてボードの取付け下地から継目処理まで一式で壁・天井を構築する工法をいう。

この工法には目地処理なしの場合も含まれるが、一番の特徴は、乾式工法の弱点となるボード目地、出隅・入隅等の部位を専用の材料と工具を用いて補強処理し、不燃性・気密性をもつ、塗り仕上げと同様な一体の壁・天井面を得られるところにある。

ドライウォール工法に使用する専用工具を図19.7.23に示す。

図19.7.23 ドライウォール工法用工具

19.8.1 適用範囲

(a) この節はモルタル面、コンクリート面及びボード面に施す各種壁紙張りを対象としている。

(b) 作業の流れを図19.8.1に示す。

(c) 施工計画書の記載事項は、おおむね次のとおりである。

⑧ 作業のフロー、管理の項目・水準・方法、品質管理体制・管理責任者、品質記録文書の書式とその管理方法等

図19.8.1 壁紙張り工事の作業の流れ

(d) 見本品を提出させ、色合、模様、性能等について設計担当者と打ち合わせて決定する。

なお、模様のある材料では、模様の大きさにもよるが一般的には 1m角程度の見本により確認するとよい。

(e) 養生等

(1)材料は整頓して保管するとともに、直射日光を受けないよう、また、塵あいその他による汚れを生じないようにポリエチレンフィルムを掛けるなど適切な養生を行う。

(2) 巻いた材料は、くせが付かないように立てて保管する。

(3) 施工済みの箇所で、その後の作業により汚染や損傷のおそれのある部分には適切な養生を行う必要がある。特に、柱や壁の出隅部や出入口回りは傷つけやすいため注意する。

(4) 施工中及び施工後の養生等については、19.10.7を参照されたい。

19.8.2 材　料

(a) JIS A 6921（壁紙）による壁紙の品質を表19.8.1に示す。

(b) 壁紙及び壁紙施工用でん粉系接着剤は、指定建築材料（19.10.3(b)参照）である。

なお、「標仕」ではホルムアルデヒド放散量を、特記がなければF☆☆☆☆としている。また、建築基準法による規制等については10節を参照されたい。

(c) 壁紙のホルムアルデヒド放散量に関する注意事項等には、次のようなものがある。

(1) 表19.8.1に示すように、JIS規格品は放散量がF☆☆☆☆のものである。

(2) JIS規格品以外で、大臣認定（19.10.5(a)参照）を受けている壁紙には、F☆☆☆☆（認定番号MFNー0000)のものとF☆☆☆（認定番号MF3-0000)のものとがあり、認定番号の頭の記号で区分されているので注意する。

(3) 複数の放散量の材料で構成する場合は、最も下位の放散量となるので、下地材、接着剤、壁紙等に、特記によりF☆☆☆☆以外の材料が指定されている場合には、特に注意が必要である。

なお、「標仕」では、下地材等を含めてすべてF☆☆☆☆のものを原則としている。

(d) 壁紙のホルムアルデヒド放散量だけでなく、TVOC放散量等にも配慮を求められる場合は、(-社)日本壁装協会がISM壁紙規格を定めているので、参考にするとよい。ISM壁紙規格の安全規定による基準を表19.8.2に示す。

(e) 内装制限を受けるときは、その場所に応じて品質及び必要な防火性能が定められている。

(f) 防火材料として必要な事項は、次のとおりである。

(i) 防火材料は国土交通大臣の指定又は認定を受けたものとする。国土交通大臣の認定を受けた壁紙は認定番号によって防火性能の識別を行う。

なお、壁紙の防火材料の認定には、施工する下地材料の種類、防火性能及び施工上の条件等が当該認定番号ごとに定められているので、これを認定内の付属書類によって確かめる。

(ii) 防火材料の壁紙を張る下地基材については、防火材料認定のための性能評価を行う指定性能評価機関が、「壁紙等の仕上げ材科で、施工現場で基材となる下地材に施工されるものの試験体作成方法について、施工現場での下地材が数種類ある場合は、以下の下地材を標準下地材とする。」として次の各種を定めている。

　　厚さ12.5mmのせっこうボード（不燃材料）

② 金属板（鋼板等を含む）及びせっこうボード（不燃材料）を除く数種類の不燃材料を下地材に使用する場合

厚さ10mm以下、比重約0.8の繊維混入けい酸カルシウム板（不燃材料）

　　厚さ0.27mmの亜鉛めっき鋼板

　　厚さ9.5mmのせっこうボード（準不燃材料）

　　厚さ5.5mmの難燃合板（難燃材料）

(iii) 防火材科に認定された壁紙の防火性能は、下地材と施工方法との組合せによって決められている。認定された各種壁紙の防火性能（認定番号の例）と下地材及び施工方法との組合せを表19.8.3に示す。

(iv) 張付け工法を「標仕」では、直張りとしている。

ただし、防火材料として認定された壁紙には、下張り工法として、繊維系壁紙で袋張りとべた張りが、塩化ビニル樹脂系整紙でべた張りが認められているものもある（(k)参照）。

(v) 壁紙の防火認定は、大臣認定書と同付属書類の写しにより確認する。その際、張り合わせる下地材の防火性能も確認する必要がある。

なお、認定を受けた製品のこん包に、次のような防火製品表示ラベルが張り付けられている。防火製品表示ラベルの例を図19.8.2に示す。

図19.8.2 防火製品表示ラベルの例

防火材料の認定を受けた壁紙には、施工後、施工責任を明確にし、当該壁紙による施工が認定された条件を遵守して行われた防火性能のある仕上げであることを表す施工管理ラベルを、1区分（1室）ごとに2枚以上張り付けて表示する（「標仕」19.8.3 (g)）。

(g) JIS A 6922（壁紙施工用及び建具用でん粉系接着剤）による壁紙施工用でん粉系接着剤の品質を、表19.8.4に示す。

表中の1種はでん粉を主成分としたもの、2種1号は1種に合成樹脂エマルションを配合したもので、施工時に水で希釈して使用するもの、2種2号は2種1号と同じ配合のもので、施工時に希釈しないで使用するものをいう。

なお、かび抵抗性の性能欄の判定0とは、防かび性能があるということを示している。

(h) 壁紙施工用でん粉系接着剤として通常市販されているものは、F☆☆☆☆のJIS規格品又はF☆☆☆☆として大臣認定を受けたものである。大臣認定品は、 F☆☆☆☆のものには MFN-0000の認定番号が付されている。

(1) 接着剤の配合は、JIS A 6922で規定するでん粉系接着剤（ペースト状）を主体とし、これに酢酸ビニル樹脂エマルション、エチレン・酢酸ビニル樹脂エマルション、アクリル樹脂エマルション等を添加混合したもの（ 2種1号）を、水で希釈して使用する（(g)参照）。

接着剤の混合率及び水による希釈は、下地の材質、壁紙の材質、接着剤の塗布方法（手付け・のり付け機）及び作業環境（室温・湿度・風速）により相違があるので、製造所の指定する使用方法による。

(2)「標仕」19.8.2(b)では、接着剤使用量を固型換算量（乾燥質量）30g/m²以下と定めているので注意する。

パテやシーラー等の下地調整材には、防火性能に支障を来すことのないものを使用する。

防火壁張りに使用する下張り紙は、35g/m²程度のもので、JIS A 1322（建築用薄物材料の難燃性試験方法）に規定された試験方法により30秒加熱した場合、防炎2級以上の性能を有するものを用いる。

ただし、「標仕」19.8.3(e)では、壁紙を下地に直接張り付けることになっているので、下張り紙の使用は指定のある場合のみである。

19.8.3 施　工

(a) 「標仕」19.8.2に定められている壁紙は、すべて認定防火材料だけであり、下地に直接張り付けることが定められている。したがって、下地の凹凸、目違い等がそのまま表面の仕上りに影響を与えるので、下地の施工精度を高めておく必要がある。

(1) モルタル及びプラスタ一面の下地は、「標仕」18.2.5による。

(2) コンクリート及びALCパネル面の下地は、「標仕」表18.2.5により、B種を標準としている。

(3) せっこうボード面の下地は、「標仕」表18.2.7により，B種を標準としている。

なお、下地がせっこうボードでせっこう系接着材による直張り工法の場合は、接着材の乾燥が遅いので十分な養生時間をとる必要がある（19.7.3(e)(5)参照）。

(4) 「標仕」19.8.3(c)では、下地にシーラーを塗るように定めている。シーラー塗るは、はけ・ローラー等を用いて全面にむらなく塗布する。

なお、シーラー塗るには次の目的がある。

(v) 張替えの際にはがしやすい下地をつくる。

(c) 模様のある壁紙では継目部分の模様にずれがないようにすることが重要である。また、色むらにより多少の濃淡がある場合は、色合せをして確認し目立たないように配置する。

(d) 壁紙のジョイントは、できるだけ突付け張りとし、やむを得ず重ね裁ちする場合は、下敷きを当てて行い、刃物で下地表面を傷つけることがないように施工する。

(e) ビニル壁紙等で硬いものには、収縮や反りが大きいものがあるため、継目等壁紙の周囲で、はく離を生じやすい。このような場合、壁紙の周囲の接着剤には接着カの強いものが必要である。

(f) 張り終わった箇所ごとに、表面に付いた接着剤や手あか等を直ちにふき取る。特に建具、枠回り、かもい、ジョイント部等は，放置しておくとしみの原因となるので注意する。

19.8.4 施工管理

(1) 寒冷期に室温や下地面が 5℃以下又は接着剤の硬化前に 5℃以下となるおそれのある場合は、採暖等の措置を施す。乾燥不足になると壁紙類ははがれやすくなり、一方乾燥し過ぎると収縮による隙間の発生、ジョイントのはがれ等を生じるので、採暖に当たってはこの点に留意する。

(2) 室内の温度が高い場合には，通風・換気等を施す。

張上げ後は急激な乾燥を避けるため、直射日光や通風等に対して適当な養生を行い、自然状態で接着剤を十分に乾燥させる。

19.9.1 適用範囲

(a) 鉄筋コンクリート造等の建物に用いられる断熱工法には内断熱工法と外断熱工法がある。この節では「標仕」に基づき、主として断熱材打込み及び張付け工法並びに断熱材現場発泡工法について記述する。

(b) 建築物を断熱するのは次の3つの理由による。

(3) 居住性を向上させるため（居住性向上）。

19.9.2 断熱材打込み工法

ここでは、現場打ちコンクリート部位に型枠先付けで断熱材を打ち込む内断熱工法を対象としている。

なお、型枠に取り付けるうえで納まりが複雑な開口部回り等で断熱施工がしにくい部位や熱橋となりやすい部位には、19.9.3断熱材現場発泡工法又は断熱材張付け工法（「標仕」では．工法については規定していない。）により、適切な補修を施して所定の断熱性能を確保しなければならない。

(c) 施工計画書の記載事項は、おおむね次のとおりである。

なお、赤文字を考慮しながら品質計画を検討する。

⑦ 作業のフロー、管理の項目・水準・方法、品質管理体制・管理責任者、品質記録文書の書式とその管理方法等

(1) 断熱材は大別すると、発泡プラスチック系、無機質繊維系（グラスウール等）及び木質繊維系（インシュレーションボード等）に分類されるが、「標仕」19.9.2(a)に示される断熱材は、JIS A 9511（発泡プラスチック保温材）に規定される製品のうち、ビーズ法ポリスチレンフォーム保温材、押出法ポリスチレンフォーム保温材（スキンなし）、A種硬質ウレタンフォーム保温材及びフェノールフォーム保温材（3種2号を除く。）であり、種類及び厚さは特記によるとしている。硬質ウレタンフォーム保温材の発泡剤による種類をA種と定めているのは、発泡剤にフロン類を用いないためである。A種は発泡剤として炭化水素、二酸化炭素（CO2）等を用い、フロン類を用いないものを示す。打込み工法の断熱材に必要な性能は次のとおりである。

(ⅶ) 耐アルカリ性に優れ、裏打ち材との接着が良いこと。

ポリスチレンフォーム保温板は、製造法によりビーズ法と押出法の2種類がある。JIS A 9511によるビーズ法ポリスチレンフォーム保温板の特性並びに寸法を表19.9.1及び2に示す。

なお、特徴は次のとおりである。

1) 燃焼性：可燃性であるが、自己消火性を有する。
2) 耐候性：日射（紫外線）による劣化がある。
3) 吸水性・透湿性：独立気泡のため水の付着程度ではほとんど吸水しないが、長時間水中に浸しておくと若干吸水することがある。透湿性は極めて小さい。
4) 施工性：加工が容易であり、取付け方法は釘留め、接着付け、打込み等である。加工品としては片面又は両面にボード類等（せっこうボード ・GRC板・木毛セメント板・合板等）を複合した成形品もある。

表19.9.1 A種ビーズ法ポリスチレンフォーム保温板の特性（JIS A 9511 : 2009)

JIS A 9511による押出法ポリスチレンフォーム保温板の特性並びに寸法を表19.9.3及び4に示す。

なお、押出法ポリスチレンフォームの特徴は、（i）のビーズ法ポリスチレンフォーム保温板と同様である。

(iii) 硬質ウレタンフォーム保温板

JIS A 9511による硬質ウレタンフォーム保温板の特性並びに寸法を表 19.9.5及び 6に示す。

なお、特徴は次のとおりである。

4) 施工性：加工が容易であり、取付け方法は釘留め、接着付け、打込み等である。加工品としては、ボード類等を複合した成形品もある。

表19.9.6 A種及びB種硬質ウレタンフォーム保温板の寸法（JIS A 9511 : 2009)

(iv) フェノールフォーム保温板

JIS A 9511によるフェノールフォーム保温板の特性並びに寸法を表19.9.7及び8に示す。

「標仕」では、フェノールフォーム保温板のホルムアルデヒド放散量は、特記がなければF☆☆☆☆とするよう定められている（10節参照）。

なお、特徴は次のとおりである。

4) 施工性・加工性：面材に金属板等を用いたもの以外は、カッター・ナイフ等で容易に切断できる。

なお、金属に対する腐食性があるので、直接接触する金物類には適切な防錆処理が施されたものを使用する。

5) 施工上の注意事項：型枠への固定は、専用の座付き釘を使用するなど脱型時の面材のはがれ等に配慮する。

(3) 材料の取扱い及び保管の留意事項

(i)  運搬に際し、欠け、割れ、つぶれ等がないよう取り扱う。

(ii) 長時間（ 2〜3日以上）日射（紫外線）を受けると表面から徐々に劣化するので、原則として屋内に保管する。やむを得ず屋外に保管するときはシート等の覆いを掛ける。また、施工後も日射を受けるときは速やかに仕上げの施工（コンクリート打込み等）を行う。

なお、屋外に保管するときは、風で飛散しないようしつかり保持しておく。

(iii) 反りぐせ防止のため、平たんな敷台等の上に積み重ねる。

(iv) 独立気泡のため、吸水性・透湿性は小さいが、水や湿気にさらされると断熱性能が徐々に低下するので、(ii)に配慮する。

(v) 通行の多い場所は材料を破損するおそれがあるので保管場所としては避ける。

(vi) 溶接火花、バーナー等火気のある付近には保管しない。

(e) 工　法

打込み工法は、ボード状断熱材をあらかじめ型枠に取り付けるか、ボード状断熱材そのものか、又は複合成形板を型枠として用いてコンクリートを打ち込むことにより断熱材をコンクリート躯体の所定の位置に取り付ける工法である。

(2) 工法の特徴

(3) 施工上の注意事項

加工・取付け上の注意事項は次のとおりである。

1) 断熱材の切断が不整形であると、その部分からコンクリートが表面にはみ出して冷・熱橋となるので、切断は測定のうえ定規を当てて正確に行う。

2) 断熱材の継目は、目違い防止のため型枠の継目を避けるよう割り付ける。

3) 継目は、縦方向だけでも相継ぎ等とするのが理想的であるが、テープ張り等の処置を講じてコンクリートの流出を防止する（図19.9.2参照）。

図19.9.2 断熱材継目部のテープ処理例（JASS 24より）

4) 入隅部・出隅部は、断熱材が連続するように納まりを考え、冷・熱橋とならないようにする。壁入隅部の処置例を図19.9.3に示す。

図19.9.3 壁入隅部の処置（JASS 24より）

5) 断熱材の取付けは、型枠の内面に釘で仮留めする。釘は、断熱材の端から30〜 50mm内側に打ち付ける。

釘は、座紙（ろうを含浸させたもの、アスファルトフェルト等）を取り付けたもの、又は断熱材専用の座付き釘とし、釘頭が断熱材内部にめり込まないように打ち込む。

6) セパレーター・アンカーボルト・インサート・ドレン回り・パイプ等の金物類が、断熱材を貫通する部分は冷・熱橋となるので、極力その欠き取りを少なくして補修を容易にする。

7) 冷・熱防止を考慮したセパレーター、インサート等の例を図19.9.4及び5に示す。ただし、「標仕」14.4.2(d)ではインサートは鋼製、「標仕」 19.9.2(b)(5)ではコーンの撤去跡は断熱材張付け又は断熱材現場発泡工法による断熱材の充填となっているので注意する。

なお、冷・熱橋とは、建築物を構成する部位において、熱貫抵抗が局部的に小さい部分をいう。このような部分では熱損失が生じ、結露が発生しやすい。

図19.9.4 冷・熱橋防止を考慮したセパレーターの例

図19.9.5 冷・熱橋防止を考慮したインサートの例

① 断熱材に火気が触れると火災事故の原因となるので、断熱材集積場所や施工された箇所等を工事関係者に周知徹底する。

② ガス圧接・溶接時等の炎や火花が断熱材に触れるおそれがあるときは、鋼板等の不燃材による保護を撤底し、消火器等も配置する。

③ 断熱材に局部的に大きな荷重がかかり破損のおそれがあるときは、合板等で養生する。

④ 断熱材は軽いため、その切りくずは風により型枠内部や現場外にも飛散しやすいので、切りくず等は発生の都度片付ける。

① フレキシブルホース又はシュートからのコンクリートを、断熱材の張りじまいに直接当てると、コンクリートが裏面に回り込むおそれがあるので留意する。

② 急速打込みや集中打込みを避ける。

③ バイプレーター等は、断熱材に触れないように垂直に上下させる。また、同一箇所に長時間かけてはならない。

④ 打込み時及び打込み後のコンクリート表面の確認は困難なため、豆板やコールドジョイント等の欠陥の発生防止には十分に注意する。

(iv) 型枠取外し後の補修

① 断熱材が欠落している箇所は、その部分のコンクリートをはつり取り、断熱材を張り付けるか、「標仕」19.9.3の断熱材現場発泡工法で隙間なく補修する。ただし、結露のおそれのある寒冷地域では断熱材現場発泡工法が一般的である。

② 継目の中にコンクリートがはみ出しているときは、断熱材現場発泡工法によりそのまま補修する。ただし、継目の隙間が大きい場合にはVカットしたうえで補修する。

③ セパレーターの頭部は、確実に補修しておかないと後日内壁仕上げ面に汚染が生じてくる（セパレーター頭部が冷・熱橋となり、その部分の内壁仕上げ面が結露し汚染される）。

④ 開口部の枠回りは、形状が複雑で断熱材打込み工法による施工が困難な場合が多い。そのような箇所は断熱材現場発泡工法により施工する。

(4) 断熱材張付け工法（「標仕」以外の工法）

断熱材張付け工法は、ボード状断熱材を接着剤等により下地面に取り付ける工法、又は複合成形板を接着剤等により、直張りする工法である。

なお、「標仕」19.9.2(b)(5)では断熱材打込み工法での開口部等のモルタル詰めの部分及び型枠緊張用ボルト、コーンの撤去跡は、断熱材張付け又は断熱材現場発泡工法での断熱材充填によるとしているが、壁面全体に断熱材を張り付ける工法については規定していない。

(ii) 特　徴

⑤ 断熱材と下地との接着が不十分な場合には、断熱材とコンクリートの境界面に結露が生じやすくなる。

　(d)に示す断熱材を使用する。

(10節参照）。

1) 下地面の不陸が、数mm程度であれば接着剤を厚くして調整する。調整可能な不陸は、長さ2m当たり3mm程度以下である。

2) 不陸が大きいときは、はつり又はセメント系下地調整塗材で補修する。

3) 下地面の汚れ、油分及びほこりの付着は、はく離の原因となるので除去する。

1) 接着剤は、下地面の温度及び乾燥程度により、接着性に影響が生じるので性能表等を確認し適切に管理する。

2) 断熱材と躯体との境界面に隙間が生じると、その部分に結露が生じやすくなるため、接着は全面接着とし、密着させて張り付ける。

3) 溶剤形の接着剤を使用するときは、火気及び強制換気等安全上の処置を講ずる。

19.9.3 断熱材現場発泡工法

(a) 一般事項

(1) 断熱材現場発泡工法は、断熱施工現場でポリイソシアネート成分及びポリオール成分の2原液を混合し、吹付け又は注入して発泡・硬化させ、所定の厚さの継目のない断熱層を形成させる工法である。

(2) 断熱材現場発泡工法は、一般的な外壁内面や屋根裏への施工に加え、断熱材打込み工法には適さない複雑な納まりとなる部位、開口部回りや断熱材補修部等冷・熱橋となりやすい部位への施工に適した工法である。

(b) 作業の流れを図19.9.6に示す。

図19.9.6 断熱材現場発泡工法の作業の流れ

(c) 施工計画書の記載事項は、おおむね次のとおりである。

なお、赤文字を考慮しながら品質計画を検討する。

⑧ 作業のフロー、管理の項目・水準・方法、品質管理体制・管理責任者、品質記録文書の書式とその管理方法等

(d) 材　料

(i) 断熱材は、「標仕」19.9.3(a)により、JIS A 9526（建築物断熱用吹付け硬質ウレタンフォーム）の規格に適合する製品を使用することと定められている。種類は特記によるとしているが、特記がない場合、発泡剤の種類は、フロン類を用いず、二酸化炭素（CO2）等を用いたもので、壁、屋根裏等の用途に適するA種1としている。

(ii) JIS A 9526に規定された吹付け硬質ウレタンフォームの種類を表19.9.9に、その品質を表19.9.10に示す。表19.9.10に規定されている熱伝淋率の値は、2006年のJISでは解説で設計値として推奨されていた数値が、2013年のJISでは規格値として採用された。

なお、(-社)公共建築協会では、「建築材料・設備機材等品質性能評価事業」（1.4.4(e)参照）の一環として、「標仕」の規定に基づき「現場発泡断熱材」を評価しているので参考にするとよい。

(iii) 吹付け硬質ウレタンフォーム断熱材の特徴は次のとおりである。

⑥ 施工技術が要求される（専門施工業者による施工管理が必要）。

「標仕」19.9.3(c)では、火気及び有害ガス等に対する安全衛生対策については、関係法令等に従い十分に行うよう定めている。原液は、危険物第四類第三又は四石袖類に該当するものがあるので、消防法等に従って保管し、取り扱う必要がある。保管等は．消防法労働安全衛生法その他の関係する法規に従って行う。

なお、原液の保管及び取扱いについての留意事項は、次のとおりである。

④ 原液が直接皮膚や目に触れないように、断熱材製造所の仕様に従って、保護具（保護メガネ、防毒マスク等）を着用する。

断熱材現場発泡工法の施工は、「標仕」19.9.3(c)により断熱材製造所の仕様によると定められている。ただし、作業者には一定レベル以上の技能と安全管理能力が求められるので熱絶縁施工技能検定合格者の活用が望ましい。ここでは一般的な工法の概要を示す。

② 下地面の水分、油分、汚れ及びほこり等は、はく離の原因となるので除去する。

③ 換気の少ない場所では、酸欠状態となりやすいので、強制換気等の対策を講ずる。

③ 施工面に、約5mm以下の厚さになるように下吹きする。総厚さが30mm以上の場合には多層吹きとし、各層の厚さは各々30mm以下とする。ただし、1日の総吹付け厚さは80mmを超えないものとする。

なお、吹付け厚さの許容誤差は、- 0から＋10mmとすればよい。

④ 吹付け作業の困難な狭い場所では、ガンスプレーとしないで、簡易発泡ボンベ又は付塗りとする。

⑤ 作業者は吹付け作業中にワイヤゲージ等を用いて随時厚みを測定する。所定の厚さに達していない箇所は補修吹きを行い、逆に厚く付き過ぎて表面仕上げ上支障となる箇所は、カッターナイフ等により表層を除去する。

19.10.1 一般事項

(a) シックハウス・シックビル問題が社会的に認識され、各省庁、各事業者団体等において対策が講じられている。ここでは、「標仕」に規定されている内装工事（内装の塗装工事、左官工事、木工事等を含む。）を監理するに当たって必要となるシックハウス対策の関連知識についてまとめている。

建築基準法等では「ホルムアルデヒド発散建築材料」、「ホルムアルデヒド発散速度」等と記しており、JISやJASでは「ホルムアルデヒド放散量」、「ホルムアルデヒド放散速度」等と記している。いずれも、告示等に関連して呼称が定められているが同じ意味と考えてよい。本指針においても、「発散」と「放散」を同じ意味で、適宜使用している。

19.10.2 厚生労慟省が定めた室内濃度の指針値

厚生労働省は1997年6月にホルムアルデヒドについての室内濃度の指針値を定めた。その後、表19.10.1に示すような化学物質について室内濃度の指針値を定めている。この濃度指針値は、現時点で入手可能な毒性にかかわる科学的知見から、ヒトがその濃度の空気を一生涯にわたって摂取しても、健康への有害な影響は受けないであろうと判断される値を算出したものである。国土交通省ではシックハウス対策を盛り込んだ改正建築基準法を平成15年7月に施行した。その改正建築基準法では、居室のホルムアルデヒド濃度を厚生労働省が定めた濃度指針値（100μg/m²）以下に抑制するために、通常必要な、建築材料、換気設備等に関する構造基準を定めている。

19.10.3 建築基準法におけるシックハウス対策

平成15年7月1日にシックハウス対策を盛り込んだ「建築基準法等の一部を改正する法律」（以下、この節では「法」）が施行された。その概要は次のとおりである。

(i) 防蟻剤として用いられていたクロルピリホスの使用禁止

(ii) 「第一種、第二種及び第三種ホルムアルデヒド発散建築材料」を告示で指定し、これらのホルムアルデヒド発散建築材料については居室の種類及び換気回数に応じて、内装仕上材としての使用制限を行う。

(iii) 居室には一定の条件を満たす機械換気設備等の設置を義務付ける。

① 下地材、断熱材等への第一種及び第二種ホルムアルデヒド発散建築材料の使用禁止

② 気密層又は通気止めにより、居室内へのホルムアルデヒド流入の抑制

③ ①又は②の対策を講じていない天井裏等の部分について、居室の空気圧が当該天井裏等の部分の空気圧以上となるよう機械換気設備等により措置を講ずる。

(1) ホルムアルデヒド発散建築材料は、平成14年の国土交通省告示（以下「告示」）第1113〜1115号により指定されている（以下「指定建築材料」）。指定建築材料の一覧を表19.10.2に示す。

(2) 法でホルムアルデヒド発散建築材料として規制を受けるのは、表19.10.2に示された材料が居室の仕上材や下地材に使用された場合である。

表19.10.2から分かるように、指定建築材料に該当しないものには、塗料で「合成樹脂エマルションペイント」、「つや有合成樹脂エマルションペイント」、「合成樹脂エマルション模様塗料」等、また、仕上塗材で「内装セメント系薄付け仕上塗材」、「内装消石灰・ドロマイトプラスター系薄付け仕上塗材」、「内装水溶性樹脂系薄付け仕上塗材」、「内装消石灰・ドロマイトプラスター系厚付け仕上塗材」、「内装せっこう系厚付け仕上塗材」等、更に、接着剤では「ポリ酢酸ビニルエマルション系接着剤」、「エポキシ樹脂系接着剤」等がある。

(3) 指定建築材料であっても、法の規制対象とならない場合がある。それは、面的に用いない柱等の軸材や回り縁、窓台、幅木、手すり、かもい、敷居、なげし等の造作部分、建具枠、部分的に用いる塗料や接着剤等は対象外である。ただし、これらの露出面積が室内に面する面積の1/10を超える場合は、面的な部分と見なして規制対象となる。

(c) ホルムアルデヒドの発散速度による指定建築材料の種別

(1) 指定建築材料は、ホルムアルデヒドの発散速度により表19.10.3のように、第一種ホルムアルデヒド発散建築材料（表示なし。ただし、一部のJASではF☆）、第二種ホルムアルデヒド発散建築材料（F☆☆）、第三種ホルムアルデヒド発散建築材料（F☆☆☆）に分類される。また、ホルムアルデヒドの発散速度が極めて低い（0.005mg /m²h以下）材料は、最上位規格の材料（F☆☆☆☆）として位置付けられ、ホルムアルデヒド発散建築材料としての規制を受けない。

(2) 指定建築材料の種別による使用制限は、次のとおりである。

(i) 第一種ホルムアルデヒド発散建築材料は居室の内装仕上げに使用できない。

(ii) 第二種及び第三種ホルムアルデヒド発散建築材料を居室の仕上材に使用する場合は、換気回数に応じて、居室の床面積に対する内装材の露出面積が規制される。

19.10.4 「標仕」におけるホルムアルデヒドを放散する材料の扱い

(a) 「標仕」においては現場における工事管理上の簡明化等を図るため、法による規制にかかわらず、適用する材料規格でホルムアルデヒドに関する品質基準が定められているものについては、特記がなければホルムアルデヒド放散量F☆☆☆☆のものを使用することとしている。

(b) この要求は、法に基づくものではないため、材料の市場性、部位、使用環境等を考慮して特記によりF☆☆☆☆以外のものを使用する場合もある。この場合は特記されている内容を十分確認して工事監理をする必要がある。

なお、特記された内容に適合するものが入手困難な場合等は、「標仕」1.1.8［疑義に対する協議等］を適用して処理することになる。

19.10.5 指定建築材料及びその他の材料のホルムアルデヒド放散等級等の表示と確認

(a) ホルムアルデヒド放散等級の表示システム

建築材料のホルムアルデヒド放散等級の表示にかかわるシステムは、その対象製品数が多いこともあって複雑である。ここでは、建築材料を次の4つに区分して考えることとする。

① 材料がJIS等のマーク表示品の場合は、JIS等に規定されるホルムアルデヒド放散区分等の表示で確認する。

② JIS等があっても JIS等のマーク表示対象外の材料やJIS等に適合するものでもJIS等の認証を取得せずに製品を製造している場合がある。この場合は、ホルムアルデヒド発散等級に関して指定性能評価機関で評価を取得して国土交通大臣の認定を受けたものを認定に基づく表示で確認する。

(ii) 指定建築材料であり、その材料に関するJIS等が存在しないもの又はJIS等があってもホルムアルデヒド放散等級に関する品質規定がないもの

① ホルムアルデヒド放散等級に関して指定性能評価機関で評価を取得して国土交通大臣の認定を受けたものを認定に基づく表示で確認する。

② なお、このような材料を工事で使用する場合「標仕」では、ホルムアルデヒド放散量等を含めて材料の品質基準等を特記により指定しなければならない。

(iii) 指定建築材料ではないが、JIS等にホルムアルデヒド放散等級等が規定されているもの

なお、この場合も「標仕」では特記がなければF☆☆☆☆としている。

① 建築材料がJIS等のマーク表示品の場合は、JIS等に規定されるホルムアルデヒド放散区分等の表示を確認する。

② JIS等が存在しても、JIS等のマーク表示を行っていない材料や、JIS等の適合品であってもJIS等の認証を取得せずに製造している場合等は、事業者団体等でホルムアルデヒド放散等級等に関して自主表示制度を実施している場合がある。この場合は、その表示を確認する。

なお、指定建築材料以外のものは国土交通大臣の認定は行っていないが、指定性能評価機関がホルムアルデヒド発散等級を独自に評価する場合もある。この場合は、評価に基づく表示を確認する。

(iv) 指定建築材料以外で、JIS等にホルムアルデヒド放散等級が規定されていないもの

なお、JASS等「標仕」で指定した規格にホルムアルデヒド放散量が規定されている場合は、「標仕」では、特記がなければF☆☆☆☆のものとしている。

① 事業者団体等でホルムアルデヒド放散等級等に関して、自主表示制度を実施している場合があるので、その場合は自主表示制度に基づく表示を確認すればよい。

② (iii)②のなお書きと同様に、指定性能評価機関がホルムアルデヒド発散等級を評価する場合は、評価に基づく表示により確認する。

以上のように、ホルムアルデヒド放散等級の表示には

が存在することに留意する。

(i) 法の改正を受けて、シックハウス対策のためのJIS及びJASが整備され、新たに接着剤、壁紙、塗料、断熱材についてもホルムアルデヒド放散量による等級区分が設けられた。

JIS及びJASでは個別材料のホルムアルデヒド放散量による等級区分及びその表示記号として統一的に、
F☆☆☆☆：放散量が小さく使用規制が必要ないもの
F☆☆☆　 ：放散量が比較的少なく、内装材として用いる場合は使用面積を一定割合にすることで使用でき、天井裏等では制限なく使用できるもの
F☆☆　　：放散量はある程度あるが、内装材として用いる場合は使用面積を一定割合にすることで使用でき、天井裏等では換気設備や通気止めを設けることで使用できるもの
F☆　　　：内装の仕上げとして使用できないもの（一部のJASに設けられた等級）等が用いられる。

なお、JASでは「非ホルムアルデヒド系接着剤使用」等の表示が用いられるが、これらはF☆☆☆☆と同様に建築材料の使用規制対象とならないものである。

① 合板、木質系フローリング、構造用パネル、集成材及び単板積層材についてホルムアルデヒド放散量による等級区分が設けられている。ただし、コンクリート型枠用合板についてはF☆☆☆☆のものはない。

② これらの材料の等級区分は、ホルムアルデヒド放散量によるもの、使用する接着剤及び塗料の規制によるものなど、個別の材料によって詳細に規定されている。

① MDF、パーティクルボード、壁紙、接着剤、建築用仕上塗材、塗料等についてホルムアルデヒド放散量による等級区分が設けられている。

② これらの材料の等級区分は、ホルムアルデヒド放散量又は速度によるもの、材料の主成分によるものなど、個別の材料によって詳細に規定されている。

なお、具体的内容等は、国土交通省住宅局建築指導課他編「建築物のシックハウス対策マニュアル」（以下、この節では「対策マニュアル」という。）を参照されたい。

(2) 国土交通大臣による認定

指定建築材料で、JIS又はJASに基づく等級区分等の表示ができないもの（例えば、二次加工にホルムアルデヒド系接着剤を使用したものなど）は、原則として、国土交通大臣による認定が必要である。大臣認定は、法に基づく指定性能評価機関の評価を受け、その性能評価書を添えて大臣認定の申請をすることにより国土交通大臣の認定書が交付される。

(3) 指定性能評価機関の評価書による表示

国土交通大臣の認定は指定建築材科を対象に実施されるが、指定建築材料に該当しないものについても、一部の指定性能評価機関はホルムアルデヒド発散建築材料に関する評価書を独自に発行している。

(4) 事業者団体等による表示

指定建築材料の一次製品については、JIS若しくはJASによる表示又は大臣認定が行われ、それにより等級を確認できる。しかし、二次加工品等についても、告示に適合することを、分かりやすく表示する必要があり、事業者団体等による表示制度が設けられている。

なお、表示の例は、対策マニュアル、事業者団体等による資料等を参照されたい。

19.10.6 シックハウス問題に対応した建築材料

近年、ホルムアルデヒド等を材料の表面から吸着したり、分解したりして「室内化学物質濃度の低減が可能」とする材料がかなり見られるようになってきたが、その評価基準等については試験方法等が統一されておらず、供給者が独自の試験結果等を提示しているのが現状である。

十分な効果があるかどうか、また、その効果の持続性がどの程度あるのか、有害物質の副次的な放散はないか、などについてはまだ不明の部分も多いので、採用に当たっては製造所等のデータや試験条件等をよく検討する必要がある。

これらの材料について、現状では次のようなものがある。

(1) 多孔質塗壁材：珪藻土、ゼオライト、ホタテ貝殻粉末、シラス等を原料とする壁材。光触媒を加えたものもある。

(2) 壁材：多孔質セラミックタイル、天然ゼオライトボード、珪藻頁岩セラミックボード、化学薬剤含有せっこうボード等

(3) 天井材：化学薬剤含有ロックウール天井板等

(4) 床材：備長炭入り畳、化学薬剤含有カーペット等

(5) 設備系：空気清掃機能付き換気扇、空気清浄機能付きエアコン等

なお、(-財)日本建築センターでは「新建築技術認定事業」を設け、これらの材料に対して認定している。その一つに「室内空気中の揮発性有機化合物汚染低減建材」があり、数種の材料が認定技術を取得している。

19.10.7 ホルムアルデヒド及び他の揮発性有機化合物を対象とした工事上の配慮事項

平成24年4月5日に「官庁営繕部におけるホルムアルデヒド等の室内空気中の化学物質の抑制に関する措置について」(1.5.9(b)参照）が、各地方整備局営繕部長等あてに通知されている。

この中では、
① 建築材料等の適正な選択による対策、
② 施工中の安全管理、
③ 施工終了時の測定、
④ 施設引渡し時の保全指導
等が示されていることに注意する必要がある。

ここでは、工事監理及び施工管理における一般的配慮事項について述べる。

ホルムアルデヒド放散区分の表示を有する材料（指定建築材料以外のものを含む。）についてはホルムアルデヒド放散等級の区分を確認する必要がある。

なお、「標仕」では、特記がなければ、最上位の規格であるF☆☆☆☆を使用することとしている。

(c) SDS（安全データシート）の活用

ホルムアルデヒドについては法に基づき、表示システムが整備されたのでそのシステムにより材料のチェックが可能である。しかし、ホルムアルデヒド以外の揮発性有機化合物（トルエン、キシレン、スチレン等）に関しては、JIS等による規格化が検討の途上であり、含有しているか否かや放散速度のデータ等の判定が難しいものも多い。しかし、接着剤、塗料等に関しては少なくとも製造業者等から SDSを入手しておくことが大切である。

なお、SDSとは、化学物質及びそれらを含有する製品の物理化学的性状、危険有害性、取扱い上の注意等についての情報を記載した安全データシート（Safety Data Sheet)のことである。

平成11年7月に公布された「特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律」（以下「化管法」）のもと、PRTR制度（化学物質排出移動量届出制度）が導入され、化学品の性状や取扱いに関する情報の提供を規定する制度((M) SDS制度）が法制化され．平成13年1月から運用されている。

また、様々な化学品が世界各国で流通している近年、国際標準となる情報伝達方法の整備の必要性が高まっており、平成15年には、化学品の分類・表示方法の国際標準として「化学品の分類および表示に関する世界調和システム（GHS）」が国連において採択された。GHSの導入は、欧米諸国やアジア各国においても進められてきているが、日本でも化管法に基づく情報伝逹等において、その導入が進められており、平成24年6月から、化管法に基づく情報伝達を行う際には、GHSに基づくJISに適合するSDS及びラベルの提供に努めることとなっている。

したがって、材料の購人者等はこのシートの提出を製造者に対して求めることができる。

なお、SDSでの表示が義務づけられない場合は各法律で異なっているため、注意が必要である。例えば、PRTR指定化学物質を含有する製品の場合では、次のような場合は対象とならない。

⑤ 再生資源（空き缶、金属くず等）

ホルムアルデヒド、トルエン、キシレン等の化学物質を一定量以上含有する材料は、このデータシートの中で、その種類、量、性状等に関する情報を記述することになっているので、SDSを入手して活用することが望ましい。

(1) 建築材料間での化学物質の移行を防ぐために、施工前の材料保管については、倉庫、搬送、施工現場それぞれの場所で適正な状態を保つことが重要である。

(i) こん包を開けたのちに放散等級が異なるものを同じ場所に置かない。

(ii) こん包を開けてむき出しの状態にしたら、放散等級が異なるものを重ねて保管しない。

(iii) 風通しに留意する。

(1) 化学物質を使用したものは、工場で生産されてから含有化学物質を放散し始める。その放散量は、時間の経過とともに減少するのが一般的である。

(2) したがって、搬入された材料で、可能なものは開封して風通しの良い場所に置き、化学物質の放散に努めるなどしてから使用することが望ましい。また、養生シートで覆う場合には、通気性のあるものを使用するとよい。

(1) (d)及び(e)に留意し、施工中の換気はもとより建築物が完成するまでの積極的な通風換気により放散を促し、少しでも室内濃度の低減に努めることが重要である。

(2) 施工段階や資材によって、室内環境は様々な影響を受けるが、一般的には、壁パネルやフローリングのような大きな面積の作業や最後の仕上げ工事・クリーニングを行うときに、室内の化学物質の濃度が上昇すると考えられる。

(3) 具体的には、戸や窓の開放による換気・通風のほか、家具やキッチンセットの扉もできる限り開放して内部に発生した化学物質を放散させることなどがある。

(4) 工程的には、工事完成から供用開始までに放散のための養生期間をできるだけ長く設けるように努める。

① 壁紙の施工は、一般的に下地材（せっこうボード等）にシーラー（水性アクリル系エマルション）を塗布し、でん粉系接着剤を使用して行われるため、ホルムアルデヒド等の放散は壁紙だけではなく、下地等からの影響もある。

② 壁紙には、紙や繊維製のように通気性が高いもの、塩化ビニル樹脂やプラスチック製のように通気性が低いものなどがある。また、汚れ防止を目的として表面にガスバリア性の高いフィルムを使用したものは極めて通気性が低い。

③ 通気性の高い壁紙を使用した場合、下地材や接着剤の影響が直接出てくるため注意が必要である。

④ 過去にはでん粉系接着剤の防腐剤としてホルマリンが使用されていたことがあるが、現在はノンホルマリンタイプと称する壁紙用接着剤が一般的になっている。

でん粉系接着剤及び樹脂系接着剤についてはJISでホルムアルデヒド放散量が規定されているので、設計図書で指定された放散等級のものを使用する。

なお、「標仕」では特記がなければF☆☆☆☆としている。

⑤ 下地調整に壁紙用のシーラーやパテが、また、端部の仕上げにコーキング材が一般的に用いられる。これらは水性のものが主流であるが、下地の状態等から有機溶剤を含むものを使用する場合がある。その場合は十分な乾燥期間をとり、換気を十分に行う必要がある。

壁紙の張替えでは、施工後すぐ供用開始する場合があるため、特に注意が必要である。また、供用開始直後の十分な換気に留意する。

工場で塗装され、塗膜が十分硬化していれば、現場での化学物質の放散は非常に少ないと考えられる。しかし、塗料、下地、塗装条件、塗装工程．設備条件等により化学物質の放散が残る場合がある。例えば、アミノアルキド樹脂塗料では焼付け乾燥が不十分だったりすると、ホルムアルデヒドが放散する場合がある。

現場塗装の場合は、化学物質の放散が現場で起こるので、塗装後の換気に十分留意する。

新築の場合、現場施工の塗装工事は以前に比べ少なくなっている。また、工事完成から供用開始までに多少時間の余裕があることから、問題は比較的生じにくいと考えられる。

しかし、改修工事では、多くの場合建物を利用しながら塗装が行われるため問題が生じやすいので、施工及び養生時の換気に十分留意するとともに、工事完成後、施設の管理者に換気に対する留意事項等について十分な保全指導を行うことが重要である。

塗装は、その目的や下地の材質、使用環境等によって、塗料の組合せや工法等が変わる。従来は、品質やコスト等が材料や工法決定の要点であり、室内環境への配慮は少なかったが、現在は比較的低い濃度の化学物質による健康障害への防止が社会的な要請であることを十分に認識して、塗料を選定し施工を行うことが重要である。

工程ごとの塗付け量又は所要量について施工要領書（工種別施工計画書）に明記し、施工工程の各段階及び施工完了後の換気を積極的に行い、化学物質の放散を促進させるように努める。

① どのような接着剤を使用しても換気は必要であり、特に溶剤を含む場合は施工後も十分な換気を行うことが重要である。

② 冬期の施工では、気温が低いことから、接着剤中の成分が揮発しにくくなるので、注意を要する。特に居住系の部屋のように気密性の高い場合は、施工中の換気が重要である。雨期の工事でも同様の注意が必要である。

③ 溶剤形接着剤を使用する場合は、施工要領書等を十分周知させて、特にオープンタイム（工程間隔時間）は十分にとる必要がある。

④ 2液形の接着剤を使用する場合は、混合不良により、あとで接着剤が湿気等で溶け出し、思わぬトラプルを起こすことがあるので、混合比を正確に計量して、十分に混合する必要がある。

⑤ 水性形接着剤（特に合成ゴム系ラテックス形等）でも、少量の溶剤を含むものもあるので、施工中も換気を行うことが望ましい。

⑥ ビニル床シートやフローリングの重ね張りは、先に施工したものと下地との接着が不安定になるとともに溶剤等が残りやすく、数か月残存することもあるので、こうした重ね張りは避けるほうがよい。

⑦ 換気の方法については、施工時に使用した溶剤が隣接する建築物や部屋に流れてトラブルになる場合もあるので、十分注意する必要がある。改修の場合には、ビニルシートや板等で施工部と供用部分とを区分けする。

⑧ 粘着テープやフィルムを用いる場合でも、粘着剤の成分や溶剤のトルエンが残存している場合があるので、十分換気する必要がある。

⑨ 日本接着剤工業会では、接着剤の施工上の基準として、接着剤の種類に応じた換気の目安等の区分を表19.10.4に、また、区分ごとの有機溶剤含有量、換気の目安等を表19.10.5のようにまとめているので参考にするとよい。

表19.10.4 接着剤の種類による施工上の注意事項

木材の保存処理に使用する薬剤の成分は、一般に揮発性は極めて低いとされているが、現場で保存処理を行う場合には、薬剤の飛散による影響や子供の進入防止等に注意する必要がある。

なお、保存処理には、薬剤の取扱いについて専門的な知識・技能をもつ信頼できる者を選定することが重要である。

① 法では、クロルビリホスに関する建築材料の規制として、居室を有する建築物にはクロルピリホスを添加した材料の使用が禁止された（建築物の部分として5年以上使用したものは除外）。

② しろあり防除の土穣処理等の施工に当たっては、信頼のおける者を選定することが重要である。

③ 床下の防蟻施工を行う場合は、施工部分の床下空気が室内に流入することのないよう、十分に遮断されている床構造であることを確認する。また、防蟻処理後に床下空気が開口部を通して室内に流入しないことを確認することも重要である。

④ 薬剤の種類、成分、人体への影響、完成後の管理方法等について．「保全に関する資料」（1.7.3参照）に記載し、「施設引渡し時の保全指導」の一環として施設管理者等に十分な情報を伝えることが重要である。

19.10.8 工事完成後の配慮事項

(1) 施工直後は、材料の表面や塗装面から化学物質が大量に放散され、室内のホルムアルデヒドや揮発性有機化合物の濃度が，極めて高い状態になることも珍しくない。化学物質の濃度低減のためには通風・換気の時間を長くとることが有効であり、供用開始までに施設全体を養生させるために、できるだけ余裕のある工程管理を行うようにする。できれば換気システムを作動させ、昼間は窓を開けるなどして、3週間程度養生してから使用することが望ましい。

(2) また、引渡し前の最終クリーニングにおいても、使用するワックス剤、洗剤、薬剤等の成分を調査し、安全性を確認することが重要である。

(3) 供用開始前に化学物質の濃度測定を行う場合には、対象物質、測定箇所、測定方法、測定データの取扱いその他について、施設管理者等と十分な打合せを行い測定することが望ましい。

(b) 保全に関する資料

(1) 「標仕」1.7.3では、施工者は保全に関する資料を作成し、提出時に監督職員にその内容の説明を行うこととしているので、必要に応じて、この説明時に施設管理者等の出席を求めるとよい。

(2) 室内空気汚染物質への対策に関する資料には、次のような内容について記載するとよい。

(iv) その他．19.10.7(f)(5)(ⅴ)④の事項等