カテゴリー: 18.一次/応用能力

　　2
[ 解答解説 ]
１．◯

２．×
コンクリート打込み時の側圧に対するせき板の許容たわみ量は、3mmとする。

３．◯

４．◯

５．◯

　　3
[ 解答解説 ]
１．◯

２．◯

３．×
高力ボルト接合における仮ボルトの締付けは、1群のボルト数の1/2以上、かつ2本以上バランスよく配置して締め付ける。（公共建築工事標準仕様書建築工事編7.10.5(3)）
また、ウェブを高力ボルト接合、フランジを工事現場溶接接合とする混用継手は、原則としてウェブの高力ボルトを先に本締めまで行った後、フランジ溶接を行う。

４．◯

５．◯

　　4
[ 解答解説 ]
１．◯

２．◯

３．◯

４．×
集成材にあけるドリフトピンの孔の径の許容誤差は、特記がなければピン径と同径とする。
木造建築物に用いる大断面集成材の許容誤差は下表のとおりである。

５．◯

　　4
[ 解答解説 ]
１．◯

２．◯

３．◯

４．×
ダクトの振動による悪影響があるので野縁受の部材断面を大きくするなどの処置をとり、必ずダクトと切り離して施工を行う。（建築工事監理指針）

５．◯

　　1
[ 解答解説 ]
１．×
下塗り用モルタルの調合（容積比）は、セメント1：砂 2.5、むら直し、中塗り、上塗りは、セメント1：砂 3とする。（公共建築工事標準仕様書建築工事編 表15.3.3）

２．◯

３．◯

４．◯

５．◯

　　2
[ 解答解説 ]
１．◯

２．×
ベースコートの塗布は、気泡が混入しないようにして練り混ぜた塗床材を床面に流し、ローラーばけ又は金ごてを用い塗りむらにならないよう平滑に仕上げる。

３．◯

４．◯

５．◯

　　3、4
[ 解答解説 ]
１．◯

２．◯

３．×
高さが31mを超える建築物を建設する場合（解体を含む）、その計画を当該仕事の開始の日の14日前までに、労働基準監督署長に届け出なければならない。
よって、31mの建築物は不要である。

４．×
積載荷重が 0.25t以上、ガイドレールの高さが18m以上の建設用リフトは建設用リフト設置届を、30日前までに所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。（労働安全衛生法第88条第1項、クレーン等安全規則第174条）

５．◯

　　3
[ 解答解説 ]
１．◯

２．◯

３．×
工程計画には、大別して作業ごとにかかる日数を積み上げていく積上方式と、工期を決めて作業ごとの日程を割り付けていく割付方式とがあり、工期が制約されている場合は、一般に、割付方式を採用する。

４．◯

５．◯

　　5
[ 解答解説 ]
１．◯

２．◯

３．◯

４．◯

５．×
作業者は吹付け作業中ワイヤーゲージ等を用いて随時厚みを測定する。吹付け厚さの許容誤差は０から＋10mmとする。（建築工事監理指針）

　　4
[ 解答解説 ]
１．◯

２．◯

３．◯

４．×
事業者が行うべき事項として、作業の方法及び順序の作業計画を定めることと規定されている。（労働安全衛生規則第517条の2及び5）

５．◯

　　３、４

[ 解答解説 ]

１．◯

上・下階の縦筋の位置が異なるとき等、壁縦筋の配筋間隔が異なる場合は、あき重ね継手を用いてよく、配筋間隔の異なる鉄筋を無理に曲げることは避ける。

２．◯

180° フック付き重ね継手の長さは、フックの折曲げ開始点間の距離とする。

３．×

梁主筋を柱にフック付き定着する場合の定着長さは、鉄筋末端のフックは定着長さに含まない。[ 令和元年 問題25 ]

４．×

重ね継手は、１箇所に集中（イモ継手）することなく、相互にずらして設けることを原則とする。重ね継手の長さ分をずらすと、継手の端が1箇所に集中し、コンクリートのひび割れの原因となるので避ける。隣り合う鉄筋の継手中心位置は、重ね継手長さの約0.5倍または約 1.5倍ずらす。

５．◯

四辺固定スラブの下端筋の直線定着長さは、10d以上、かつ150mm以上とする。

　　１、４

[ 解答解説 ]

１．×

鋼管（パイプサポートを除く）を支柱として用いるのにあっては。高さ 2 m以内ごとに水平つなぎを２方向に設け、かつ水平つなぎの変位を防止する。（労働安全衛生規則第242条第六号）

２．◯

「最上階及び５層以内ごとの箇所において、型枠支保工の側面並びに枠面の方向及び交差筋かいの方向における５枠以内ごとの箇所に、水平つなぎを設け、かつ、水平つなぎの変位を防止すること。」と定められている。（労働安全衛生規則第242条第八号ロ）

３．◯

パイプサポートを継いで用いるときは、２本までとし、４本以上のボルトまたは専用の金具を用いて固定する。

４．×

型枠支保工の支柱として用いるパイプサポートの高さが4mを超える場合、高さ4m以内ごとに水平つなぎを2方向に設け、かつ変位を防止しなければならない。（労働安全衛生規則第242条第九号）[ 平成27年 問題27 ]

５．◯

支柱として用いる鋼材の許容曲げ応力の値は、その鋼材の降伏強さの値または引張強さの値の 3/4の値のうち、いずれか小さい値の 2/3の値以下としなければならない。

　　３、５

[ 解答解説 ]

１．◯

溶接閉鎖フープ巻き工法のフープ筋の継手は、溶接長さ片側10d以上または両側5d以上のフレア溶接とする。

２．◯

RC巻き立て補強の溶接金網巻き工法において、溶接金網相互の接合は重ね継手、ガス圧接継手、機械式継手または溶接継手とする。

３．×

柱の連続繊維補強工法においては、連続繊維シートを精度よく貼り付け、破断を生じにくくするため、躯体表面の凸凹を削り取り、断面修復材や下地調整材等で平滑にし、柱の隅角部はR状に面取りとする。

４．◯

鋼板巻き工法において、鋼板は所定の位置にセットして溶接にて固定する。工場で加工した鋼板を現場で突き合わせ溶接等により一体化する。

５．×

鋼板巻き工法において、鋼板とコンクリート躯体間には、流動性の高いモルタルであるグラウト材をモルタルポンプにて充填する。

　　２、３

[ 解答解説 ]

１．◯

屋根保護アスファルト防水工事において、コンクリート下地のアスファルトプライマーの使用量は、0.2kg/m²とする。

２．×

アスファルト防水において、出隅及び入隅ならびに立上りの出隅及び入隅には、平場のルーフィング類の張付けに先立ち、幅300mm以上のストレッチルーフィングを最下層に増張りする。なお、屋根露出防水の絶縁工法における出隅及び入隅では、幅700mm以上のストレッチルーフィングを用いて、平場へ500mm以上張り掛けて増張りする。（建築工事監理指針）

３．×

立上り部よりも水下側の平場部が下側になるよう、立上り部アスファルトルーフィング類の張付けに先立ち、平場部のルーフィング類を100mm以上、張り重ねる。

４．◯

すべての保護コンクリートに、ひび割れを防止するため、溶接金網を伸縮調整目地間ごとに敷き込み、鉄線径6mmの溶接金網では1節半以上かつ150mm以上重ね、コンクリート打込み時に動かないように鉄線で結束する。（建築工事監理指針）

５．◯

アスファルト防水工事において、平場部の防水層の保護コンクリートに設ける伸縮調整目地の割付けに継いては、パラペット等の立上り部の仕上り面から600mm程度とし、中間部は縦横の間隔を3,000mm程度とする。

　　２、５

[ 解答解説 ]

１．◯

外部に面する戸は、下部を除き三方の見込み部を表面板で包む。（建築工事監理指針）内部建具の両面フラッシュ戸の見込み部は、上下部の除いた２方を表面板で包めばよい。

２．×

鋼製建具に使用する戸の表面板の厚さは、特記による。特記がなければ、片開き、親子開き及び両開き戸の１枚の有効開口幅が 950mm、または有効高さが 2,400mmを超える場合そ除き 1.6mmとする。鋼製軽量建具に使用する戸の表面板の厚さは、0.6mmとする。

３．◯

鋼製建具の戸において、中骨は厚さ 1.6mm、間隔 300mmとする。

４．◯

ステンレス鋼板製のくつずりは、表面仕上げをヘアラインとし、厚さは 1.5mmとする。建具枠は、くつずり、下枠等あとでモルタル充填が困難な部分では、あらかじめ裏面に鉄線等を取り付けてモルタル詰めを行なったのち取り付ける。

５．×

鋼製建具の取付け精度は次の通りとする。

①枠の対角寸法差は 3mm以内

②枠及び戸のねじれ、反り、はらみは 2mm以内

③枠の倒れ（面外、面内とも）は 2mm以内

（建築工事監理指針）

　　１、３

[ 解答解説 ]

１．×

ビニル床シート、ビニル床タイル、ゴム床タイル等の除去は、一般のカッター等で切断し、スクレーパー等により他の仕上げ材に損傷を与えないように行う。ダイヤモンドカッターは用いない。（公共建築改修工事標準仕様書）

２．◯

磁器質床タイルは、張替え部をダイヤモンドカッターで縁切りし、タイル片を電動はつり器具により周囲を損傷しないように撤去する。

３．×

合成樹脂塗床材の撤去には、ケレン棒、電動ケレン棒、電動はつり器具、ブラスト機械などを用いる。撤去範囲は、下地がモルタル塗りの場合はモルタル下地とも、コンクリート下地の場合はコンクリート表面から3mm程度とする。

４．◯

既存合成樹脂塗床材を除去せずに同じ塗床材で塗り重ねる場合は、既存仕上げ材の表面をディスクサンダー等により目荒しして接着性を高める。

５．◯

下地のコンクリートまたはモルタルの凹凸・段差等は、サンダー掛けまたはポリマーセメントモルタルの充填等により補修し、コンクリート金ごて仕上げ程度に仕上げる。なお、新規仕上げが合成樹脂塗床の場合はエポキシ樹脂モルタルにより補修する。

　　1,3

[ 解答解説 ]

１．×

車輪付き裸台や木箱・パレットで運搬してきた板ガラスは、そのまま保管する。

２．◯

ロールカーペットの保管場所は、直射日光や湿気による変色や汚れ防止のため屋内とし、乾燥した平らな床の上に縦置きせず、必ず横に倒して、2〜3段までの俵積みで保管する。

３．×

高力ボルトは、工事現場受入時には包装を開封せずに、規格、種類、径、長さ、ロット番号ごとに整理して乾燥した場所に保管し、施工直前に包装を解く。

４．◯

防水用の袋入りアスファルトを屋外で保管する場合は、シート等を掛けて雨露に当たらず、土砂等に汚れないようにする。なお、積み重ねて保管するときは、荷崩れに注意して 10段を超えて積まないようにする。（建築工事監理指針）

５．◯

プレキャストコンクリートの床部材を積み重ねて平置きとする場合は、水平になるよう台木を2本敷いて、上部の部材の台木と下部の部材の台木が同じ平面位置になるようにする。

　　2,3

[ 解答解説 ]

１．◯

材料の許容応力度は、支保工以外のものについては、長期許容応力度と短期許容応力度の平均値とする。（JASS5）

２．×

コンクリート打設時の鉛直荷重は下記により算出する。

鉛直荷重（設計荷重）＝固定荷重 + 積載荷重（作業荷重+衝撃荷重）

・固定荷重＝（鉄筋コンクリート比重24kN/m²×コンクリート厚さm）に（型枠重量0.4kN/m²）を加えた値

・積載荷重＝1.5kN/m²（ポンプ打込工法の場合）

３．×

「 支柱の脚部の固定、根がらみの取付け等支柱の脚部の滑動を防止するための措置を講ずること」（労働安全衛生規則第242条 第2号）

４．◯

配筋、型枠の組立てまたはこれらに伴う資材の運搬、集積等は、これらの荷重を受けるコンクリートが有害な影響を受けない材齢に達してから開始する。（建築工事監理指針）

５．◯

支柱は垂直に立て、上下階の支柱は、可能な限り平面上の同一位置とする。また、地盤に支柱を立てる場合は、地盤を十分締め固めるとともに、剛性のある板を敷くなど支柱が沈下しないよう必要な措置を講ずる。（建築工事監理指針）

　　2,4

[ 解答解説 ]

１．◯

打込み後のコンクリートが透水性の小さいせき板で保護されている場合は、湿潤養生と考えてもよい。

２．×

コンクリートの圧縮強度による場合、柱のせき板の最小存置期間は、短期及び標準の場合、5 N/mm²以上に達するまでとする。長期及び超長期の場合は、10 N/mm²以上に達するまでとする。（JASS5）

３．◯

短期及び標準の計画供用期間の級で、早強・普通及び中庸熱ポルトランドセメントを用いた厚さ18cm以上の部材は、10 N/mm²以上の圧縮強度になれば、以降の湿潤養生を打ち切ることができる。（JASS5）厚さ15cm以下の部材は、コンクリート強度による養生打ち切りができない。

４．×

コンクリート打ち込み後の温度が2℃を下らないように養生しなければならない期間は、原則として、コンクリート打込み後 5日間と定められている。

５．◯

打込み後のコンクリート面が露出している部分に散水や水密シートによる被覆を行うことは、初期養生として有効である。建築工事監理指針の湿潤養生の項目では、「打込み後のコンクリートは、透水性の小さいせき板による被覆、養生マットまたは水密シートによる被覆、散水または噴霧、膜養生剤の塗布等により湿潤養生を行う。」と記載されている。

　　1,5

[ 解答解説 ]

１．×

スタッドは、上部ランナーの上端とスタッド天端との隙間が 10 mm 以下となるように切断する。（建築工事監理指針）

２．◯

軽量鉄骨壁下地ランナーの固定位置は、 両端部を端部から 50mm 内側とし、中間部は 900mm程度に打込みピンなどで床梁下・スラブ下に固定する。 （建築工事監理指針）

３．◯

振れ止めは、床面ランナーより間隔約1,200 mmごとに設ける。ただし、上部ランナー上端から400mm以内に振れ止めが位置する場合は、その振れ止めを省略することができる。

４．◯

スペーサーは、各スタッドの端部を押さえ、間隔 600 mm 程度に留め付ける。

５．×

そで壁端部や開口部の補強材、スタッド、ランナー等の種類はスタッドの高さにより区分がある。65形は、スタッドの高さ区分が4.0m以下で、スタッド65×45×0.8、ランナー67×40×0.8、開口部の補強材は、C-60×30×10×2.3であるので、65形スタッドでは、厚さが薄すぎて補強材とならない。スタッドの高さが4.0mを超え4.5m以下では90形を、4.5mを超え5.0m以下では100形とする。（公共建築工事標準仕様書）

　　1,4

[ 解答解説 ]

１．×

アクリル樹脂系非水分散形塗料塗りにおいて、気温が20°Cのときは、中塗り工程間隔時間は3時間以上とする。

２．◯

常温乾燥形ふっ素樹脂エナメル塗りの塗装方法は、はけ塗り、ローラーブラシ塗り、吹抜け塗りとする。ただし、下塗りは、素材によく浸透させる目的で、はけ塗り、ローラーブラシ塗りも用いるが、中塗りや上塗りは、原則として吹付け塗りとしている。

３．◯

2液形ポリウレタンエナメル塗りは、主剤と硬化剤を混合して用いる。2液形ポリウレタンエナメル塗りは、製造所が指定する可使時間内に使い終える量を調合して使用する。

４．×

合成樹脂エマルションペイントは、合成樹脂重合エマルションやラテックスをベースとして、着色顔料や体質顔料・補助剤・添加剤等を加えた水系塗料で、水による希釈が可能で、加水して塗料に流動性をもたせることができる。（JASS18）

５．◯

つや有り合成樹脂エマルションペイント塗りにおいて、塗装場所の気温が5℃ 以下、湿度が85%以上、換気が不十分で塗料の乾燥に不適合な場合は原則として、塗装を行わない。

　　2,5

[ 解答解説 ]

１．◯

打診法は、打診用ハンマーなどを用いてタイル張り壁面を打撃して、反発音の違いから浮きの有無を調査する方法である。

２．×

赤外線装置法は、建物の外壁タイルやモルタル仕上げの壁面において、浮き部と健全部の熱伝導の違いによって生じる表面の温度差を赤外線画像装置により測定して、浮き部を検出する方法で、撮影時の環境温度、壁面が受ける日射強度及び日射の蓄積時間、季節、天候、時刻、気温などの影響を受ける。

３．◯

外壁に漏水や浮きが見られず、タイル表面のひび割れ幅が 0.2 mm 以上のものは、美観上当該タイルを斫って除去し、外装タイル張り用有機系接着剤によるタイル部分張替え工法で改修するか、樹脂注入工法にて改修する。

４．◯

外壁に漏水や浮きが見られないが、目地部に生じたひび割れ幅が 0.2mm以上で一部目地の欠損が見られた場合、不良目地部を斫って除去し、既製調合目地材による目地ひび割れ改修工法で改修する。

５．×

小口タイル張り仕上げにおいて、1箇所当たりの下地モルタルと下地コンクリートとの浮き面積が 0.25m²未満の部分は、アンカーピンニング部分エポキシ樹脂注入工法で改修する。アンカーピンニング全面ポリマーセメントスラリー注入工法は、構造体コンクリートとモルタル間の浮き面積が1箇所当たり 0.25m²以上、浮き代が1.0m以上の時に適用される。

　　2,4

[ 解答解説 ]

１．◯

鉄筋相互のあきは、次の値のうち最大のもの以上とする。（公共建築工事標準仕様書建築工事編535(4)）

① 粗骨材の最大寸法の1.25倍

② 25mmとした。

③ 隣り合う鉄筋の平均径（異形鉄筋の呼び名の数値）の1.5倍

設問の場合、

① 20mm × 1.25 = 25mm

② 25mm

③ 16mm × 1.5 =24mm

となり、25mmのあき寸法は適切である。

２．×

D25の鉄筋を90°折曲げ加工する場合、鉄筋の種類がSD295、SD345の場合、4d以上。SD390、SD490の場合、5d以上とする。

３．◯

基礎梁の梁せいが 2m以上となり、基礎梁断面内でコンクリートの水平打継ぎを設ける際、あばら筋に重ね継手を設ける場合は、異形鉄筋でフック付きとする。

４．×

あばら筋・帯筋・スパイラル筋の末端は、原則として135° フックとする。末端部の135° フックの余長は 6d（d は異形鉄筋の呼び名の数値）以上とする。 （鉄筋コンクリート造配筋指針・同解説）

５．◯

あばら筋の加工については、幅、高さの加工寸法の許容差をそれぞれ ±5mmとする。

　　1,5

[ 解答解説 ]

１．×

ワーカビリティーはコンクリートの運搬、締固め、仕上げ等の作業のしやすさのことをいう。粗骨材の粒径が揃っておらず、偏平した骨材や角ばった骨材を使用すると、ワーカビリティーがよくならないため、球形に近い骨材を使用する。

２．◯

JASS5の寒中コンクリートの項に「使用するコンクリートはAEコンクリートとし、空気量は特記による。特記の無い場合は、4.5〜5.5%の範囲で定め、工事監理者の承認を受ける。」と規定されている。したがって、AE剤、AE減水剤または高性能AE減水剤を用いる普通コンクリートについては、調合を定める場合の空気量を4.5〜5.5％の範囲で定める。

３．◯

国土交通省「アルカリ骨材反応抑制対策（土木・建築共通）」において、下記のように記述されている。構造物に使用するコンクリートは、アルカリ骨材反応を抑制するため、次の3つの対策の中のいずれか1つについて確認をとらなければならない。

①コンクリート中のアルカリ総量の抑制

アルカリ量が表示されたポルトランドセメント等を使用し、コンクリート 1m³に含まれるアルカリ総量をNa2O換算で3.0kg/m³以下にする。

②抑制効果のある混合セメント等の使用

③ 安全と認めらる骨材を使用。

したがって、アルカリシリカ反応性試験で無害でないものと判定された骨材であっても、コンクリート中のアルカリ総量を3.0kg/m³以下とすれば使用することができる。

４．◯

コンクリート調合管理強度は、調合強度を管理する場合の基準となる強度で、品質基準強度（設計基準強度と耐久設計基準強度の大きい方）に構造体強度補正値を加えた値とする。（JASS5）

５．×

調合管理強度が21N/mm²の普通コンクリートのスランプは、18cm以下とする。（JASS5）

コンクリートの強度は、調合管理強度で管理するが、調合管理強度とは、

調合管理強度 ＝ 設計基準強度 + 構造体補正値（S値）

である。

一般には、

呼び強度（発注強度）= 調合管理強度

となる。

　　3,5

[ 解答解説 ]

１．◯

溶接部の表面割れの範囲を確認した上で、その両端から50mm以上をアークエアガウジングではつり取って船底型の形状に仕上げ、補修溶接する。

２．◯

裏当て金の材質は、原則として母材の鋼種と同等のものを使用する。裏当て金は母材に適し溶接性に問題のない材質で、溶落ちが生じない板厚のものを使用する。一般的に、裏当て金は、板厚9mmの平鋼が用いられる。

３．×

溶接接合の突合せ継手の食い違いの許容差

鋼材の厚みが 15mm以下の場合

　管理許容差　　　限界許容差

　e ≦ 1mm　　　　e ≦ 1.5mm

鋼材の厚みが 15mmを超える場合

　管理許容差

　e ≦ t /15 かつ e ≦ 2mm

　限界許容差

　e ≦ t /10 かつ e ≦ 3mm

４．◯

490N/mm²級以上の高張力鋼の組立て溶接を被覆アーク溶接で行う場合には、耐割れ性、耐気孔性、耐衝撃性に優れた低水素系溶接棒を使用する。（公共建築工事標準仕様書建築工事編7.6.5(4)(ｵ)）延性や靱性等の機械的性能も良好であり、重要構造物や、良好な耐割れ性が要求される高強度鋼や低合金鋼、厚板の溶接等にも広く使用さえれている。

５．×

気温が低いと溶接部の冷却速度が速くなり、溶接部に割れが生じやすくなるので、溶接作業場所の気温が－5℃を下回る場合は、溶接を行ってはならない。なお、溶接作業場所の気温が－5℃から5℃までの場合は、溶接部より100mmの範囲の母材部分を加熱して溶接することができる。（公共建築工事標準仕様書建築工事編7.6.8(1)(2)）

　　1,5

[ 解答解説 ]

１．×

シリコーン系シーリング材を充填する場合、ポリスチレンテープのボンドブレーカーを用いるのが一般的である。（JASS 8 ）

２．◯

ポリサルファイド系シーリング材に後打ちできるシーリング材には、変成シリコーン系、シリコーン系、ポリウレタン系等がある。（JASS8）

３．◯

ワーキングジョイントに装填する丸形ポリエチレン発泡体は、目地幅より20〜30％大きい直径のものを選定する。（JASS8）

４．◯

ワーキングジョイントの寸法、打継ぎ目地及びひび割れ誘発目地は、幅20mm以上、深さ10mm以上とする。

５．×

シーリング材の打継ぎ箇所は、目地の交差部及びコーナー部を避け、そぎ継ぎとする。シーリング材の打始めは、原則として、目地の交差部あるいは角部から行う。（公共建築工事標準仕様書建築工事編9.7.4(4)(ｷ)）

　　2,4

[ 解答解説 ]

１．◯

施工時の作業環境温度が5℃以下になると、床タイルは硬く下地になじみにくくなり、割れ・欠けが生じるものもある。さらに接着剤のオープンタイム、張付け可能時間が極端に長くなるので、ジェットヒーターなどで寒冷期の施工で採暖を行い、室温を10℃以上に保つようにする。(JASS26）

２．×

ビニル床シートは、施工に先立って温度20℃以上の室温にて仮敷きし、24時間以上放置して巻きぐせをとる。

３．◯

床シートの張付けは、床シートを送り込みながら圧着棒を用いて空気を押し出すように行い、その後45kgローラーで圧着する。

４．×

接合部の処理は、特記がなければ、熱溶接工法とし、溝は、V字またはU字とし、均一な幅に床シート厚の2/3程度まで溝切りする。（公共建築工事標準仕様書建築工事編19.2.3(2)(ｳ)(b)）

５．◯

熱溶接工法におけては、熱風溶接機を用いて床シートの溝部分と溶接棒を180～200℃の熱風で溶融し、余盛が断面両面にできる程度に圧着溶接する。

　　4,5

[ 解答解説 ]

１．◯

施工に先立ち、見本帳または見本塗板を監督職員に提出する。なお、見本塗板は、所要量または塗り厚が工程ごとに確認できるものとする。所要量等の確認方法は、防水形の仕上塗材の場合、単位面積当たりの使用量によることを標準とする。

２．◯

シーリング材は、同一種類のものであっても、製造所ごとに組成が異なっていて性能に問題が起こる場合があるので、接着性試験は製造所ごとに行う。

３．◯

室内空気中に含まれるホルムアルデヒド等の化学物質の濃度測定を実施する場合には、パッシブ型採取機器を用いるパッシブ法と吸引ポンプなどの動力を用いて強制的に採取するアクティブ法が用いられる。

４．×

アスファルト防水下地となるコンクリート面の乾燥状態は、次のような方法によって判断する。（建築工事監理指針）

① 高周波水分計による下地水分の測定

② 下地をビニルシートやルーフィングで覆い、一昼夜後に結露の状態を確認

③ コンクリート打込み後の経過日数

④ 目視による乾燥状態の確認

過電流式測定計は、アルミニウム製外壁パネルの陽極酸化被膜の厚さの測定に使用される。

５．×

屋外及び屋内の吹抜け部分等の壁タイル張上げ面は、施工後２週間以上経過した時点で、全面にわたりタイル用テストハンマーを用いて打音検査を行い、浮きの有無を確認する。リバウンドハンマー（シュミットハンマー）はコンクリートの表面を打撃したときの反発度を測定し、その反発度音から反縮強度を推定するための機器である。

　　5

[ 解答解説 ]

１．◯

径の異なる鉄筋のガス圧接部のふくらみの直径は、細いほうの径の1.4倍以上とする。（公共建築工事標準仕様書建築工事編5.4.4(ｱ)）

２．◯

ガス圧接すると鉄筋の長さ方向に縮むので、鉄筋径の1.0～1.5倍程度の長さ方向の縮み量を、圧接継手において考慮する。（建築工事監理指針）

３．◯

圧接部における鉄筋中心軸の偏心量は、鉄筋径（径が異なる場合は細い方の鉄筋径）の1/5以下であること。（公共建築工事標準仕様書建築工事編5.4.4(ｴ)）

４．◯

圧接端面は平滑に仕上げ、その周辺は軽く面取りがされていることとする。

５．×

圧接部の加熱は、圧接端面が相互に密着するまでは還元炎（アセチレン過剰炎）で行い、その後は火力の強い中性炎（標準炎）で、圧接面を中心としてバーナー揺動幅を鉄筋径の２倍程度としながら加熱する。

　　5

[ 解答解説 ]

１．◯

暑中コンクリートの荷卸し時のコンクリート温度は、原則として35℃以下とする。（JASS5）

２．◯

コンクリートポンプによる圧送には、圧送負荷の算定し、ポンプの能力と対比し判定する。圧送負荷の算定時、ベント管の水平換算距離距離は実長の3倍の長さがあるものとして計算する。

３．◯

同一区画のコンクリート打込み時における打重ね時間は、コールドジョイントを発生させないために、先に打ち込まれたコンクリートの再振動可能時間以内とする。

４．◯

梁及びスラブの鉛直打継ぎ部は、一般にせん断応力の小さいスパン中央付近または曲げ応力の小さいスパンの1/3～1/4付近に設ける。（建築工事監理指針）

５．×

コンクリート内部振動機で締め固める場合の加振時間は、打ち込まれたコンクリートがほぼ水平になり、コンクリート表面にセメントペーストが浮き上がる時間を標準とし、１箇所５～15秒の範囲とするのが一般的である。（建築工事監理指針）

　　4

[ 解答解説 ]

１．◯

鋼材の開先加工は、自動ガス切断機で開先を加工し、切断部分凹凸が生じた部分はノッチという加工不良となるので修正する。。

２．◯

鉄骨鉄筋コンクリート構造において、鉄骨柱と鉄骨梁の接合部のダイアフラムには、コンクリートの充填性を考慮して空気孔を設ける。

３．◯

鉄骨工事の工作におけるけがきは、490N/mm²級以上の高張力鋼または曲げ加工される400N/mm²級の軟鋼の外面には、ポンチ、たがねによる打こんを残してはならない。（JASS6）孔あけにより除去される箇所には、ポンチでけがきを行っても良い。

４．×

公称軸径が24mmの高力ボルト用の孔あけ加工は，ドリル孔あけとし，径は26mmとする。

高力ボルト径の+2mm。（建築基準法施行令第68条第2項）

５．◯

ボルト孔、アンカーボルト孔、鉄筋貫通孔は、ドリルあけを原則とするが、板厚13mm以下の場合は、せん断孔あけとすることができる。（建築工事監理指針）

　　3

[ 解答解説 ]

１．◯

ウレタンゴム系塗膜防水の絶縁工法の立上り部、ドレン回り及びパイプ回りなどでは、補強布の重ね幅は100mm以上とする。（建築工事監理指針）

２．◯

ウレタンゴム系塗膜防水の絶縁工法において、平場部の防水材の総使用量は、硬化物比重が1.0の場合、3.0kg/m²、1.3の場合3.9kg/m²とする。（建築工事監理指針）

３．×

通気緩衝シートの継ぎ目は突付けとし、突付け部分は 50 mm以上の幅の接着剤付きポリエステル不織布または織布のテープを張り付ける。（公共建築工事標準仕様書 建築工事編 9.5.4(4)(ｳ)）

４．◯

ゴムアスファルト系塗膜防水工法の塗継ぎ重ね幅は、100mm以上とし、補強布の重ね幅は50mm以上とする。（公共建築工事標準仕様書 建築工事編 9.5.4(4)(ｳ)）

５．◯

ゴムアスファルト系室内仕様防水材の総使用量は、固形分60％（質量）を使用した場合、4.5kg/m²とする。ただし、固形分がこれ以上の場合にあっては、所定の塗膜厚を確保するように使用量を換算する。（公共建築工事標準仕様書 建築工事編 9.5.3(2)、表9.5.2）

　　1

[ 解答解説 ]

１．×

改良積上げ張りは、張付けモルタルを塗厚 7～10mmとしてタイル裏面に塗り付けた状態で張り付ける。(JASS19）

２．◯

密着張りの張付けモルタルの1回の塗付け面積の限度は、張付けモルタルに触れると手に付く状態のままタイル張りが完了できることとし、2m²以内とする。（公共建築工事標準仕様書建築工事編11.2.6(2)(ｲ)）

３．◯

モザイクタイル張りの張付けモルタルの塗付けは、2度塗りとし，1層目は薄く下地面にこすりつけるように塗り、下地モルタル面の微妙な凸凹に張り付けモルタルが食い込むようにし、次いで張り付けモルタルを塗り重ね、3mm程度の厚さとし定規を用いてむらの内容に塗厚を均一にする。（建築工事監理指針）

４．◯

マスク張りの張付けモルタルは、ユニットタイル裏面にタイルの大きさに見合ったマスク（マスク厚さ4mm程度）を用い、張付けモルタルを金ごてで下地に均一に塗り付ける。（建築工事監理指針）

５．◯

改良圧着張りの下地面への張付けモルタルは2度塗りし、その合計の塗厚を4〜6mmとする。タイル側への塗付けの場合、1〜3mmとする。（公共建築工事標準仕様書建築工事編11.2.6(3)(ｱ)、表11.2.3）

　　2

[ 解答解説 ]

１．◯

軽量鉄骨壁下地にボードを直接張り付ける場合の留付け用小ねじの間隔は、周辺部200mm程度、中間部300mm程度であり、中間部の方が間隔が大きい。（JASS26）

２．×

せっこうボードを軽量鉄骨下地に直接張り付ける場合は、鋼製下地の裏面に10 mm以上の余長が得られる長さのドリリングタッピンねじを用い、頭がボード面より少しへこむように確実に締め込む。（JASS26）

３．◯

せっこうボードを軽量鉄骨壁下地に張り付ける際、ボードの下端部は、床面からの吸水を防止するため、床面から10mm程度浮かして張り付ける。（建築工事監理指針）

４．◯

ボード類下地に対してロックウール化粧吸音板を重ね張りする場合、下張りとロックウール化粧吸音板の目地の位置が重ならないように、50mm以上ずらして張り付ける。（JASS26）

５．◯

せっこうボードの留付けに用いられるステープルの足の長さを20mmなどが用いられる。保持力は低いので、接着剤による取付け時の仮留め金物とするのが適切である。（JASS26）

　　4

[ 解答解説 ]

１．◯

傾斜地に設置する仮囲いの下端の隙間が生じた場合、隙間を塞ぐため、土台コンクリートや木製の幅木等を設けることとする。

２．◯

建築基準法施行令第136条の2の20の仮囲いの規定内に「工事現場の周辺若しくは工事の状況により危害防止上支障がない場合においては。この限りでない。」とある。

３．◯

道路の一部を借用して仮囲いを行う計画を検討する場合、道路管理者の「道路占用許可」や所轄警察署の「道路使用許可」を得る必要がある。（道路法第32条第1項第七号、第2項、道路交通法第77条第1項第一号）

４．×

労働安全衛生規則第628条には、男性用大便器の便房の数は男性労働者 60人以内ごとに1個以上、男性用小便器の箇所数は男性労働者 30人以内ごとに1個以上、女性用便所の便房の数は女性労働者 20人以内ごとに1個以上とすることと規定されている。女性労働者45人の場合は、便房の数は3個である。

５．◯

ガスボンベ類の貯蔵小屋は、ガスガ滞留しないように通気を良くするため、壁の1面を開口とし，他の3面は上部に開口部を設ける計画とする。（JASS2）

　　1

[ 解答解説 ]

１．×

総工事費は、直接費と間接費を合わせたものであり、直接費は施工速度を速めると増加するが、間接費は逆に減少するため、工期に比例して増加するとは限らない。

２．◯

間接費とは、建築物としは残らないが工事に必要な仮設の費用のことをいう。間接費は，工期の長短に相関して増減し、一般に、工期が長くなると間接費は増加する。

３．◯

最適工期とは、直接費と間接費とを合わせた総工事費が最小となるときの工期である。

４．◯

ノーマルタイム（標準時間）とは、直接費が最小となるときに要する工期をいう。なお、直接費とは、工事に直接かかる費用のことで、材料費や労務費等が含まれる。

５．◯

クラッシュタイム（特急時間）とは、どんなに直接費を投入しても、ある限度以上には短縮できない工期をいう。

　　5

[ 解答解説 ]

１．◯

フレッシュコンクリートのスランプ試験は、高さ300mmの金属製スランプコーンを用いて行い、試料をほぼ等しい量の3層に分けて詰め、各層ごとに、突き棒で均した後、25回一様いん突く。この割合で突いて材料の分離を生ずるおそれのあるときは、分離を生じない程度に突き数を減らす。（JIS A 1101）

２．◯

フレッシュコンクリートの荷卸し地点での検査において、スランプ18cmのコンクリートのスランプの許容差は、スランプ8cm以上18cm以下の場合は、±2.5cmである。（JIS A 5308）

３．◯

塩化物量の測定は。同一試料からとった3個の分取試料について各1回ずつ測定し，その平均値とする。コンクリート運搬車から採取する場合、アジテーターを高速回転させて十分に攪拌した後、採取する。（公共建築工事標準仕様書建築工事編6.5.4(1)、表6.9.1）

４．◯

鉄筋工事のガス圧接継手の超音波探傷試験において、1検査ロットは、1作業班が1日に行った箇所とする。（公共建築工事標準仕様書建築工事編5.4.10(ｲ)(a)①）

５．×

抜取検査の超音波探傷試験は、非破壊試験で１検査ロットに対して30箇所行う。１検査ロットに対して3箇所行うのは、破壊検査である引張り試験である。（公共建築工事標準仕様書）

　　3

[ 解答解説 ]

１．◯

労働災害とは、労働者の就業に係る建設物、設備、原材料、ガス、蒸気、粉じん等により、または作業行動その他業務に起因して、労働者が負傷し、疾病にかかり、または死亡することをいう。（労働安全衛生法第2条第一号）

２．◯

休業日数は、労働災害により労働者が労働することができない日数であり、休日であっても休業日数に含まれる。休業日数については労働災害発生日の翌日から起算して日数をカウントする。（厚生労働省の統計調査）

３．×

強度率とは、1,000 延労働時間当たりの労働損失日数の割合で表すもので、災害の重さの程度を示す。

強度率 = 延労働損失日数 / 延労働時間数 × 1,000

４．◯

度数率とは、100万延労働時間当たりの労働災害による死傷者数で、災害発生の頻度を表す。

度数率 = 労働災害による死傷者数 / 延実労働時間数 × 1,000,000

５．◯

労働損失日数は、死亡及び永久全労働不能障害（身体障害等級1〜3級）の場合，1件につき7,500日とする。