建築施工管理者として内装工事計画を担当するにあたり、もっとも優先して検討すべきことは、設計要求性能・施工要求品質・メンテナンス性などの確認に加え、仕上げディテールに自由度があるかを見極めることである。
ディテールの自由度によっては仕上げ工事の手順が変わり、工程計画も違ってくるので、設計者と十分打ち合わせる必要がある。
効率的な生産性の高い施工手順を考えるにあたり、例えば、工場生産部品と現場作業の割合、無駄のない施工手順、積極的な逃げと納まり、現場作業の平準化などが重要になる。
作業手順の決定は、水場周りの維持管理や間取りのリフォームの容易さなども関係するので配慮を怠らないようにしたい。
そのほかに、内装の耐震設計への配慮とシックハウスなどの環境問題の対策なども、前もって工事計画に組み込む配慮が必要である。
①内装工事における床先行仕上げのメリット
内装工事の施工を考える際に、優先して検討することに、”取合い部のディテール”がある。
設計要求性能・施工要求品質・メンテナンス性などの良し悪しは、詳細設計と取合い部のディテールに深く関係している。
それらの目的が達成できるように、工事に先立ち設計者と十分に打ち合わせる必要がある。
例えば、集合住宅などの内装工事は、今までは壁先行工法が一般的であった。
それは、従来二重床は在来工法による方法しかなく、業界の習慣になっており、壁の強度と遮音性能の確保も容易であった。
しかし、近年は建物のライフサイクルが長くなり、世代を超えて生活スタイルに合った手軽なリフォームを考えるユーザーのニーズも増えてきた。
ライフサイクルごとのリフォームの容易さも優先されるようになり、間仕切りのバリエーションの自由性を売りにするデベロッパーの戦略が変化してきた。
それらの新しい住宅への取り組みとして、二重床先行工法のの考え方が生まれてきた。
システム化された二重床を先行して組み立て、その上から工場でプレカットされた壁の軸組みを取り付ける。
そして、その壁の下はクッションゴム付きの床材で補強し、下階への固体伝搬音を伝わりにくくしている。
この工法を採用することにより、住戸間間仕切りの移動を伴う工事の自由度と容易性が格段に向上する。
そのほかにも、設備の縦配管は共用部に面したパイプシャフトに集中させ、更新性を容易にしている。
また、住戸内配管はすべて工場で接合すみのさや管ヘッダ方式を採用し、漏水の絶無と更新性の向上がはかられている。
すなわち、躯体は長持ちさせて、内装は維持管理をしながら、間取りや水周りはリフォーム対応を考慮する。
②内装工事の逃げと納まり
集合住宅・ホテルなどの内装工事は複雑で手間のかかる工事であることが多い。
現場では、多くの職人さんたちが、多種多用の材料や手順と方法の組合せは、プロジェクトごとに要求性能や仕上げが異なるために多様化しつつあり、近年その組合せはますます増加してきている。
もっとも工数が少なく無駄や手戻りのない方法、ベストな方法を選び出すのは熟練の成す業でもある。
まだまた建設業は無駄な部分が多いので、創意と工夫によっては大きなコスト削減が可能である。
一般的に、工事の進め方は、上から下へ、奥から手前へ、貴重なものは最後に取り付ける。
しかし、この手順にこだわらず、工事の特殊性や目的によって常に見直し、最適な工法と手順が選択されなかればならない。
最近では、熟練工の不足から極力向上生産部品の採用が増えてきている。
現場の工数が少なく、その取合い部に柔軟性のある納まりが必要となる。
これらを配慮したディテール設計は、美しく見えて、かつ、作業性がよいことが不可欠である。
取合い部に柔軟性があり、美しく見える納まりを、”逃げの納まり”と呼んでいる。
逃げの納まりを積極的に取り入れれば、要求性能・品質の確保はもちろん、将来のリフォームにも対応がしやすく、おさまりがより。
結果的に原価が低減でき、最終的にはエンドユーザーの満足につながる。
逃げのおさまりの目的を整理すると、
(1)工場生産への対応
(2)作業手順変更への柔軟性
(3)施工誤差の吸収
などである。
③内装の耐震性への取り組み
2011年3月11日の東日本大震災は地震と合わせて津波によって甚大な建物被害を及ぼした。
調査報告による、学校や公会堂、空港などの多くの公共建築の天井材の落下など、人身事故に直結した内装工事被害も報告されている。
そこで、現場管理者としては、非構造部材である、天井や間仕切り壁の耐震性を十分検討し、今までは重要視されることの少なかった内装材の耐震性についても、施工計画書を作成してから施工する必要がある。
崩落した事故の物件には、十分な地震対策がとられていなかった設計図や施工図が作成され、そのまま施工されていたケースも報告されている。
日本の建設業界では、1995年の阪神淡路大震災以降、官庁施設の総合耐震計画基準が示され、以後の地震被害の報告と分析を受けて、技術的助言が行われるとともに法整備も進んできた。
中でも、2003年十勝沖、2005年の宮城県沖地震の後、2006年に耐震改修促進法案が成立し、2007年に間仕切りや天井などの耐震性設計指針・施工要領が日本建築学会でまとめられたので、その基準は遵守すべきである。
東日本大震災の調査報告などによれば、地震時に天井材と柱・壁が激しく衝突し合うなど、地震時の天井崩壊のメカニズムがわかってきている。
それを受けて、十分なクリアランスをもった、壁との取合いと、天井自身の振止めがきわめて重要であると提言されている。
また、間仕切り壁や外装パネルなどは、日本建築学会の耐震設計指針に示される震度５以下の中地震時に対しては、”部材が損傷せずに、破損・脱落もしない”を達成するために、必要な強度と層間変形角を確保したい。
関東大震災以降も、日本列島では中程度の地震は毎年のように発生しており、今後も予断は許されない。首都圏で大型の直下型地震が起きる可能性は、30年以内に85%以上だの報告もある。
そのほかにも、耐震対策で特に注意が必要な仕上げ・設備工事には、
①天井裏が深く面積の大きい天井工事
（特定天井にかかわらず）
②構造スリットの適正配置
③石・タイル仕上げの剥落防止
④地震時に独立して挙動する
屋上や天井内の設備機器などがある。