一次検定 施工管理法 安全管理 4-6 労働安全衛生法

1級建築施工管理技士
学科対策 過去問題【 重要ポイント 】

5 施工管理法

4° 安全管理
4-6 労働安全衛生法
下記の正誤を判断せよ。

(事業者が講ずべき措置)
①明り掘削の作業において、掘削機械の使用によるガス導管、地中電線路等地下工作物の損傷により労働者に危険を及ぼすおそれがあるときは、掘削機械を使用してはならない。

答え

  ◯

②車両系建設機械の運転者が運転位置から離れるときは、バケット、ジッパー等の作業装置を地上に降ろさなければならない。

答え

  ◯

③車両系建設機械の定期自主点検を行ったときは、検査年月日等の事項を記録し、これを2年間保存しなければならない。

答え

   ×

[ 解 説 ]
車両系建設機械(移動式クレーンなど)の定期自主検査を行ったときは、検査年月日、検査方法等の事項を記録し、これを3年間保存しなければならない
(関連)
車両系建設機械のブームを上げ、その下で修理、点検を行うときは、ブームが不意に降下することによる労働者の危険を防止するため、安全支柱、安全ブロック等を使用させなければならない。

(特定元方事業者が、労働災害を防止するため講ずべき措置)
④特定元方事業者及びすべての関係請負人あ参加する協議会を定期的に開催しなければならない。

答え

  ◯

⑤関係請負人との間及び関係請負人相互間における、作業間の連絡及び調整を行う。

答え

  ◯

⑥作業場所の巡視を、毎作業日に1回以上行わなければならない。

答え

  ◯

⑦関係請負人が新たに雇い入れた労働者に対し、雇入れ時の安全衛生教育を行わなければならない。

答え

   ×

[ 解 説 ]
特定元方事業者は、関係請負人が行う労働者の安全又は衛生のための教育に対する指導及び援助を行うことはあるが、雇入れ時の安全衛生教育を行う規定はない

⑧新規に入場した下請事業者の作業員に対し、医師による健康診断を行う。

答え

   ×

[ 解 説 ]
事業者は、常時使用する労働者に対し、1年以内ごとに1回、定期に健康診断を行わなければならない。健康診断は直接雇用者の責務で、特定元方事業者の責務ではない

⑨作業用の仮設の建設物の配置に関する計画の作成を行う。

答え

  ◯

事業者が行わなければならない点検の例


●積載荷重が 0.25t 以上で、ガイドレールの高さが10m以上の建設用リフトを用いて作業を行うときは、その日の作業を開始する前に、ワイヤロープが通っている箇所の状態について点検を行わなければならない。

●つり足場における作業を行うときは、その日の作業を開始する前に、突りょうとつり索との状態及びつり装置の歯止めの機能について点検を行わなければならない。

●土止め支保工を設けたときは、原則として、その後7日をこえない期間ごとに、切りばりの緊圧の度合について点検を行わなければならない。

●作業構台の変更の後において、作業構台における作業を行うときは、作業を開始する前に、支柱、はり、筋かり等の緊結部、接続部及び取付部のゆるみの状態について点検を行わなければならない。

一次検定 施工管理法 安全管理 4-7 クレーン

1級建築施工管理技士
学科対策 過去問題【 重要ポイント 】

5 施工管理法
4° 安全管理

4-7
クレーンに関する記述として、「クレーン等安全規則」上、適当か不適当か、下記の正誤を判断せよ。

①クレーンの落成検査における荷重試験は、クレーンの定格荷重の荷をつって行った。

答え

  ×

[ 解 説 ]
落成検査の荷重試験は、クレーンに定格荷重の1.25倍に相当する荷重(定格荷重が200tをこえる場合は、定格荷重に50tを加えた荷重)の荷をつって行う

②つりクランプ1個を用いて玉掛けをした荷がつり上げられているときは、その下に労働者を立ち入らせてはならない。

答え

 ◯

[ 解 説 ]
関連)
移動式クレーンを用いて作業を行うときは、その移動式クレーンの上部旋回体の旋回範囲内に労働者を立ち入らせてはならない。

③強風により作業を中止した場合であって移動式クレーンが転倒するおそれがあるときは、ジブの位置を固定させる等の措置を講じなければならない。

答え

 ◯

④つり上げ荷重が3t以上の移動式クレーンを用いて作業を行う際、その移動式クレーン検査証を、当該クレーンに備え付けた。

答え

 ◯

[ 解 説 ]
(関連)
移動式クレーンを用いて作業を行うときは、その移動式クレーン検査証を当該クレーンに備え付けておかなければならない。

⑤移動式クレーンの運転の合図の方法は、事業者に指名された合図を行う者が定めなければならない。

答え

  ×

[ 解 説 ]
事業者は、移動式クレーンを用いて作業を行うときは、移動式クレーンの運転について一定の合図を定め、合図を行う者を指名してその者に合図を行わせなければならない。したがって、合図を定めるのは、事業者である

⑥移動式クレーンを用いて作業を行う際、玉掛け用具として使用するワイヤロープの直径の減少が、公称径の8%であったので使用した。

答え

  ×

[ 解 説 ]
移動式クレーンの玉掛け用具として使用するワイヤーロープは、その直径の減少が公称径の7%超えるものを使用してはならない



【関連】
つり上げ荷重が 1t 以上の移動式クレーンの玉掛けの業務は、玉掛け技能講習を修了した者でなければ、当該業務に就かせてはならない。

⑦作業の性質上やむを得ない場合は、移動式クレーンのつり具に専用のとう乗設備を設けて労働者を乗せることができる。

答え

 ◯

⑧クレーンを用いて作業を行うときは、クレーンのワイヤロープ及びつりチェーンの損傷の有無について、原則として1月以内ごとに1回、定期に、自主検査を行わなければならない。

答え

 ◯

⑨移動式クレーンを除くつり上げ荷重が 5t 未満のクレーンの運転の業務は、当該業務に関する安全のための特別の教育をうけた者に行わせた。

答え

 ◯

その他のクレーン関連

●走行クレーン又は旋回クレーンと建設物又は設備との間に歩道を設けるときは、その幅を0.6m以上としなければならない。

●移動式クレーンで作業を行うときは、その日の作業を開始する前に、巻過防止装置、過負荷警報装置、ブレーキ等の機能について点検を行わなければならない。

●移動式クレーンを持ちいて荷を吊り上げるときは、外れ止め装置を使用しなければならない。

一次検定 施工管理法 安全管理 4-8 ゴンドラ

1級建築施工管理技士
学科対策 過去問題【 重要ポイント 】

5 施工管理法
4° 安全管理

4-8
ゴンドラに関する記述として、「ゴンドラ安全規則」上、適当か、不適当か下記の正誤を判断せよ。

①つり下げのためのワイヤロープが2本のゴンドラでは、安全帯をゴンドラに取り付けて作業を行うことができる。

答え

 ◯

[ 解 説 ]
つり下げのためのワイヤロープが1本であるゴンドラにあっては、安全帯等はゴンドラ以外のものに取り付けなければならないが、2本の場合は、安全帯をゴンドラに取り付けて作業を行うことができる

②ゴンドラ検査証の有効期間は2年であり、保管状況が良好であれば1年を超えない範囲内で延長することができる。

答え

 ×

[ 解 説 ]
検査証の有効期間は、1年であり、その間の保管状況が良好であると都道府県労働局長が認めたものについては、当該ゴンドラの検査証の有効期間を製造検査又は使用検査の日から起算して2年を超えず、かつ、当該ゴンドラを設置した日から起算して1年を超えない範囲内で延長することができる。

③ゴンドラを使用して操作を行う者が単独で作業を行う場合は、操作の合図を定めなくてもよい。

答え

 ◯

[ 解 説 ]
ゴンドラを使用して作業を行うときは、ゴンドラの操作について一定の合図を定め、合図を行う者を指名して、その者に合図を行わせなければならないが、ゴンドラを操作する者に単独で作業を行わせるときは、この限りではない。

④ゴンドラを使用して作業を行っている箇所の下方には関係労働者外の者の立ち入りを禁止し、その旨を表示しなけえればならない。

答え

 ◯

⑤ゴンドラを使用して作業するときは、原則として、1月以内ごとに自主点検を行わなければならない。

答え

 ◯

⑥ゴンドラの作業の業務に労働者をつかせるときは、当該業務にかかる技能講習を修了した者でなければならない。

答え

  ×

[ 解 説 ]
事業者は、ゴンドラの操作の業務に労働者をつかせるときは、当該業務に関する安全のための特別の教育を行わなければならない

⑦ゴンドラを使用して作業を行う場所については、当該作業を安全に行うため必要な照度を保持しなければならない。

答え

 ◯

一次検定 施工管理法 安全管理 4-9 酸素欠乏

1級建築施工管理技士
学科対策 過去問題【 重要ポイント 】

5 施工管理法
4° 安全管理

4-9
酸素欠乏に関する記述として、「酸素欠乏症等防止規則」上、適当か、不適当か判断せよ。

①酸素欠乏とは、空気中の酸素の濃度が20%未満である状態をいう。

答え

 ×

[ 解 説 ]
酸素欠乏とは、空気中の酸素の濃度が18%未満である状態をいう。

【関連】
メタンを含有する地層での深礎杭の掘削においては、酸素欠乏危険作業となるので、規定の酸素濃度を保つよう換気を行う。

②酸素欠乏症等とは、酸素欠乏症又は硫化水素中毒をいう。

答え

 ◯

③酸素欠乏危険作業については、衛生管理者を選任しなければならない。

答え

  ×

[ 解 説 ]
事業者は、酸素欠乏危険作業については酸素欠乏作業主任者を選任しなければならない

④酸素欠乏危険作業に労働者を就かせるので、労働者に対して酸素欠乏危険作業特別教育を行った。

答え

 ◯

⑤事業者は、酸素欠乏危険作業に労働者を従事させるときは、空気呼吸器等、はしご、繊維ロープ等非常の場合に労働者を避難させ、又は救出するため必要な用具を備えなければならない。

答え

 ◯

⑥酸素欠乏危険場所での空気中の酸素の濃度測定は、その日の作業を開始する前に行わなければならない。

答え

 ◯

⑦酸素欠乏危険場所で空気中の酸素の濃度測定を行ったときは、その記録を3年間保存しなければならない。

答え

 ◯

⑧酸素欠乏危険場所においては、空気中に必要な酸素の濃度を保つよう、純酸素を使用して換気した。

答え

  ×

[ 解 説 ]
事業者は、酸素欠乏危険作業に労働者を従事させる場合は、当該作業を行う場所の空気中の酸素濃度18%以上に保つように換気し、換気を行うときは、純酸素使用してはならない

⑨酸素欠乏の空気が流入するおそれのある地下ピットでの作業では、あらかじめ換気設備を使用して酸素欠乏の空気を上部の地下室へ放出する。

答え

  ×

[ 解 説 ]
酸素欠乏の空気が漏出するおそれのある箇所を閉そくし、酸素欠乏の空気を直接外部放出することができる設備を設ける等の措置を講じなければならない

【関連】
事業者は、酸素欠乏の空気が流入するおそれのある地下ピット内における作業に労働者を従事させるときは、酸素欠乏の空気が作業を行う場所に流入することを防止するための措置を講じなければならない。

一次検定 施工管理法 安全管理 4-10 有機溶剤作業主任者の職務

1級建築施工管理技士
学科対策 過去問題【 重要ポイント 】

5 施工管理法
4° 安全管理

4-10
有機溶剤作業主任者の職務として、「有機溶剤中毒予防規則」上、定められているか「 ◯」、さだめられていないか「×」、下記の正誤を判断せよ。

①屋内作業場の有機溶剤の濃度を6月以内ごとに1回、定期に測定し、測定結果を記録し保存する。

答え

 ×

[ 解 説 ]
事業者、有機溶剤業務を行う屋内作業について、6月以内ごとに1回、定期に当該有機溶剤の濃度を測定し、そのつど記録してこれを3年間保存しなければならない。有機溶剤作業主任者の職務ではない。
(関連)
事業者は、有機溶剤等を屋内に貯蔵するときは、こぼれ、発散等のおそれのない堅固な容器を用いるとともに、有機溶剤の蒸気を屋外に排出する設備を設けなければならない。

②屋内作業場で用いる有機溶剤等の区分を、色分け等の方法により、見やすい場所に表示すること。

答え

 ×

[ 解 説 ]
事業者、屋内作業場等で用いる有機溶剤等の区分を、作業中の労働者が容易に知ることができるよう、色分け及び色分け以外の方法により、見やすい場所に表示する。有機溶剤作業主任者の職務ではない。
(関連)
事業者は、屋内作業場で有機溶剤業務に労働者を従事させるときは、有機溶剤の取扱い上の注意事項を、作業中の労働者が見やすい場所に掲示しなければならない。

③局所排気装置、プッシュプル型換気装置又は全体換気装置を1月を超えない期間ごとに点検すること。

答え

 ◯

④作業に従事する労働者が有機溶剤により汚染され、又はこれを吸入しないように、作業の方法を決定し、労働者を指揮すること。

答え

 ◯

(関連)
屋内作業場において有機溶剤業務に労働者を従事させるときは、有機溶剤による中毒が発生したときの応急処置について労働者が見やすい場所に掲示しなければならない。

⑤当該業務に従事する労働者の送気マスク等の保護具の使用状況を監視すること。

答え

  ◯

1級建築施工管理技士 二次検定 施工管理

実地 施工管理 攻略法

ネットワークの計算
(1)ネットワークの製作
(2)最早開始時間(EST)の計算
(3)最遅終了時刻(LFT)の計算
(4)余裕(フロート)の計算
(5)クリティカルバスと重点管理作業

ネットワークの利用
(1)山積み・山崩し
(2)日程短縮とエキストラコスト

品質管理の手順
ヒストグラム    管理図
チェックシート 特性要因図
パレート図 相関図(散布図)

演習問題01
問題1 事務所ビル(RC造)
問題2 事務所ビル(RC造5F建)
問題3 事務所ビル(RC造B1,6F建)

演習問題02
問題4 LFT、ESTの計算とCP
問題5 ネットワークの計算 LFT、EST、FF、山崩し
問題6 ネットワークの製作

演習問題03
問題7 ネットワーク・所要工期・TF・FF・工期短縮
問題8 ネットワーク・EST・LST・TF・工期短縮
問題9 ネットワーク・CP・所要工期・FF

演習問題04
問題10 ネットワーク工程表・TF・CP
問題11 ネットワーク工程表・TF・FF・フォローアップ

演習問題05
問題12 ネットワーク工程表の特徴
問題13 ネットワーク工程表・TF・FF・山積み

演習問題06
問題14 品質管理の手法(QC7つ道具)
問題15 品質管理 試験 検査
問題16 品質管理 特性要因図

1級建築施工管理技士 学科 過去問 施工管理法

1級建築施工管理技士 学科 過去問 施工管理法


5.施工管理法

1° 施工計画
 1-1 施工管理の概要
 1-2 事前調査・準備作業
 1-3 施工計画書1
 1-4 仮設計画・総合仮設計画1
 1-5 仮設計画・総合仮設計画2
 1-6 施工計画書 仮設工事、土工事・基礎工事
 1-7 施工計画書 鉄骨工事、鉄筋コンクリート工事
 1-8 施工計画書 その他の工事
 1-9 労働基準監督署長への届出

2° 工程管理
 2-1 工程計画、工程表
 2-2 工程表
 2-3 ネットワーク工程表1
 2-4 ネットワーク工程表2

3° 品質管理
 3-1 品質管理に関する記述1
 3-2 品質管理に関する記述2
 3-3 品質管理に用いる図表
 3-4 検査及び試験
 3-5 品質を確保するための管理値
 3-6 コンクリートの試験及び検査
 3-7 仕上工事における試験及び検査
 3-8 壁面のタイル工事で行う試験及び検査
 3-9 品質マネジメントシステム
 3-10 材料の保管又は取扱い

4° 安全管理
 4-1 安全管理、労働災害
 4-2 公衆災害を防止するための措置
 4-3 作業主任者の職務
 4-4 作業主任者を選任すべき作業
 4-5 安全管理
 4-6 労働安全衛生法
 4-7 クレーン
 4-8 ゴンドラ
 4-9 酸素欠乏症等防止規則
 4-10 有機溶剤作業主任者

1級建築施工管理技士 二次検定 工程管理【ネットワークの計算】

ネットワークの計算

(1)ネットワークの製作

ネットワークの製作例として、場所打ち杭の施工を考える。

作業A:準備工事2日
作業B:掘削工事5日
作業C:鉄筋工事3日
作業D:コンクリート工事2日
作業の順序は、下記(a)を(b)のように表現する。


作業の開始と終了のとき付ける◯印をイベントという。

→ をアロー(矢線)といい、矢線の上に作業名、下に所要日数を書く。
このイベントと矢線と作業名、所要日数をまとめてアクティビティという。

上記の手順書のとおりにアクティビティを用いて表すと下記のようになる。


アクティビティの連結

イベントの◯の中に、流れの方向に従って、イベント番号1、2、3、4と数字を入れると下記のようになる。

イベント番号の記入.jpg
イベント番号の記入

ところで、ネットワークは、コンピュータ処理をするため、作業名を表示するとき、
作業Aは ① ー ②
作業Bは ② ー ③
作業Cは ② ー ③
作業Dは ③ ー ④
のように表す。

ところが、作業B、Cともに② ー ③と表され、コンピュータは作業Bと作業Cを
区別できなくなる。

このため、作業時間0の仮想の作業であるダミーを挿入し、作業BとCを下記のように分離する。このときのダミーは点線を持つ矢線で作業日数は0と表す。

ネットワークの完成.jpg
ネットワークの完成

この結果、各作業は、
Aは ① ー ②
Bは ② ー ③
Cは ② ー ④
Dは ④ ー ⑤
のように表される。

これが、場所打ち杭のネットワークである。
作業の前後関係は、次のように示す。

①後続作業:
作業Aの後続作業は作業BとCである。
作業BとCの後続作業は作業Dである。

②先行作業:
作業Dの先行作業はBとCである。
作業B、作業Cの先行作業は作業Aである。

③並行作業:
作業Bと作業Cは並行作業である。


(2)最早開始時刻(EST)の計算

各作業が何日目以降開始できるかの時刻を求めることを最早開始時刻(EST)の計算という。

最終の作業Dが終了するときが工期と等しい。

最早開始時刻の計算は、次の手順より求める(実際に自分でイベント番号順に計算してみることが大切である。)と下記のようになる。

最早開始時刻の計算.jpg
最早開始時刻の計算

①全イベントの右上に□を表示する。(形は□でなくても、何でもよい)

②最初のイベント①の□に0を記入し、最初の作業Aの最早開始時刻とする。

③イベント番号の若い順に、□(最早開始時刻)と所要日数との和を記入する。
これが各作業の最早開始時刻となる。
(①→②→③→④→⑤の順に計算する)

④2本以上の矢線がイベントに流入するときは、そのうちの最大値(max)を最早開始時刻とする。こうして計算した、最終イベントの最早開始時刻[ 10 ]が工期となる。

このことを、計算によって示すと上記ネットワークのようになる。

次に、試験に出題される程度のネットワークの工期を求める計算例を示す。

工期の計算.jpg
工期の計算例

(3)最遅終了時刻(LFT)の計算

遅くても作業を開始しなければ工期内に工事が完成しない時刻を求めることを最遅終了時刻(LFT)の計算という。

場所打ちコンクリート杭のLFTの計算.jpg
最遅終了時刻の計算

上記より考察すると、最遅終了時刻の計算は、次の手順により求める。
(この計算がしっかりできるとネットワークの計算はほぼ終了する)

①全イベントの右上の□の上に◯を表示する。(◯印でなくてもよい)

②最終イベント⑤の□の工期の値を◯に記入することから始める。

③イベント番号の古い順とし、◯(最遅終了時刻)から所要日数を引算して、
前のイベントの最遅終了時刻とする。(⑤→④→③→②→①の順に計算する)

④1つのイベントから2本以上の矢線が流出しているとき、そのうちの最小値(min)を最遅終了時刻とする。まず、⑤のイベント最遅終了時刻を10日にする。

上記は、場所打ち杭の施工の最遅終了時刻の計算例である。

(2)で求めた最早開始時刻計算のすんだネットワークにおいて、各作業の最遅終了時刻を求めると下記のようになる。

最遅終了時刻の計算.jpg
最遅終了時刻の計算

(4)余裕(フロート)の計算

工期に遅れずに、作業の開始を遅らせることのできる日数を、その作業の全余裕という。(TF:トータルフロート)

また、全余裕には、その作業だけに有効な自由余裕(FF:フリーフロート)と、
その作業で遅らせなければ次の作業に持ち越せる独立余裕
(DF:ディペンデントフロート)があり、TF= FF + DF の関係がある。

余裕の計算は、最早開始時刻と最遅終了時刻の計算が終了したあと、
イベント番号に関係なく、どの作業からでも行える。

このときの計算方法は次のようである。

今、作業Qについて、TF、FF、DFを計算すると下図のようになる。

①全余裕(TF)は作業Qを最早開始時刻 [ 6 ]で始め、最遅終了時刻⑭で終了するときの余裕。

TF = ⑭ ー ([6]+3) = 5日

②自由余裕(FF)は作業Qを最早開始時刻 [ 6 ]で始め、次の作業 R の最早開始時刻 [ 11 ] で開始するときの余裕。

FF = [ 11 ] ー( [ 6 ] + 3 ) = 2日

③独立余裕(DF)は、全余裕と自由余裕の差で表される余裕。

DF = TF ー FF

TF,FF,DFの計算.jpg
TF、FF、DF の計算

(5)クリティカルバスと重点管理作業

クリティカルパスは、ネットワークの各作業の全余裕日数 TF が [ 0 ] の作業を結んでいった経路(パス)のことで、ネットワークのなかで、最も時間のかかるパスのことをいう。

この経路上の各作業は、すべて余裕がないので、重点管理作業をいう。

下記に、場所打ち杭のクリティカルパスの色を太線で示し、重点管理作業 A、B、Dを示す。

クリティカルパスと重点管理作業0.jpg
クリティカルパスと重点管理作業

次に、クリティカルパスの重点管理作業の計算例を示す。

クリティカルパスと重点管理作業.jpg
クリティカルパスと重点管理作業

1級建築施工管理技士 二次検定 施工管理【ネットワークの利用】


ネットワークの利用

ネットワークの計算は、一般に、工程計画の資源の平滑化をするために、山積み・山崩ししたり、日程を経済的に短縮するために利用される。

下記のネットワーク工程について考える。

(1)山積み・山崩し

ネットワーク0.jpg
ネットワーク

①山積みは、上記のネットワークの計算が終了したあと、次の手順で行う。

山積み・山崩し.jpg
山積み・山崩し

(a)
上記図において、工期を横軸に展開し、この横軸上にネットワークの作業日数と余裕を(同図(a))のように示す。これをタイムスケールで表示するという。(〜〜〜波形は余裕)

(b)
まず、クリティカルパス C、D、E上の資源を各作業の順に山積みし、網掛けをつけて動けないことを表す。(同図(b))

(c)
次に、余裕のある作業A、Bを最早開始時刻(左につめて記入)で山積みする。このとき、最大人数9人、最小人数2人である。(同図(c))

②山崩し(平滑化)
(a)
作業A、作業Bはそれぞれ5日と3日の余裕があり、この余裕の範囲なら、どの日に作業してもよい。作業は1日単位で取り扱えるので、1つの作業を2つに分割して考えてもよい。
(同図(d))

(b)
作業Aは、1日目と7、8、9日目の合計4日で行い、作業Bは2、3、4日の3日間で行うと、最大人数7人、最小人数5人となり平滑化される。
(同図(e))

(2)日程短縮とエキストラコスト

日程の短縮は、フォローアップの場合や、発注者からの要請により行われることが多い。このとき、最小費用(えきすとらコスト)で短縮することが必要である。この日程を短縮するには、各作業の短縮可能日数と短縮に必要な短縮費用(コストスロープ=(特急費用 ー 標準費用)÷ (標準時間 ー 特急時間))を計算しておくことが必要である。

一般に日程短縮は、単独作業の区間と、並行作業の区間とに分けて考える。このとき、並行作業の区間では、一本の経路だけでなく、並行する経路の日程も同時に、コストスロープの小さい順に短縮していくことが最も大切な点である。

ネットワーク1.jpg
ネットワーク

①場所打ち杭の施工のネットワークの日程短縮の例(上図)のように、Ⅰ、Ⅲの単独作業区間と、Ⅱの並行作業区間に分けて考える。

下記表に、各作業の短縮可能日数と短縮費用を示す。

短縮費用1.jpg
短縮費用

このネットワークをタイムスケールで表示すると下記のようになり、各作業1日ごとの短縮可能日の下に、各作業の尾部から順に短縮費用を記入する。このとき、作業Bの余裕〜〜の部分は短縮しても費用はかからない。

エキストラコスト.jpg
エキストラコスト ×:短縮できない日

次に、各1日ごとにコストスロープを求めると、上図のように、4日間短縮できて、その費用(エキストラコスト)は小さい順に合計すると、
2 + 2 + 5 + 6 = 15万円
である。

②下記ネットワークにおいて、10日間の日程を短縮する例:各作業の短縮可能日数と短縮費用は下記表にようである。

ネットワーク2.jpg
ネットワーク

短縮費用2.jpg
短縮費用

試験に出題される日程短縮の場合、クリティカルパス(最長経路)は容易に見つけれるので、いきなり下記図のように、区間別にタイムスケールを描くことができる。

ネットワーク3.jpg
ネットワーク

(a)区間Ⅰの短縮費用:1日15万円で2日間が可能で、15、15が短縮費用となる。

(b)区間Ⅱの短縮費用:作業B、D経路に5日、作業F経路に10日の余裕がある。

(ⅰ)
作業B、Dの経路では、5日間のフロートで5日間の短縮費は無料、作業Bは4日で各10万円、作業Dは3日で各20万円となり、コストスロープは小さい順に、
0, 0, 0, 0, 0, 10, 10, 10, 10, 20, 20, 20
となる。

(ⅱ)
作業C、Eの経路では、余裕がないので、短縮すると作業Cは5日で各6万円、作業Eは5日で各10万円だから、コストスロープは小さい順に、
6, 6, 6, 6, 6, 10, 10, 10, 10, 10
となる。

(ⅲ)
作業Fの経路は、余裕が35日あり作業Fは1日短縮でき5万円である。
コストスロープは小さい順に、
0, 0, 0, 0, 0, 0, 0, 〜, 0, 5
となる。

区間Ⅱでは、この三者を同時に短縮すると考えると、3経路のコストスロープの小さい順に並べて下記表のようにし、短縮費用を求めえればよい。

短縮費用3.jpg
区間Ⅱのコストスロープ(短縮費用)

このように、並行作業のあるⅡの区間は、各経路別にコストスロープを求め、並行作業がいづれも短縮可能なときに短縮費用を計算する。

(c)区間Ⅲの短縮費用:1日10万円で2日短縮可能、10、10がコストスロープである。

(d)以上のⅠ、Ⅱ、Ⅲの区間のコストスロープの最小値から短縮すればよい。下記表のようになり、これを10日間、小さい順に短縮するとよい。作業Cは5日、作業Gは2日、作業Aは2日、作業BとEを1日を1日を短縮して、
6 + 6 + 6 + 6 + 6+ 10+ 10+ 15+ 15+ 20
=100万円
がエキストラコストとなる。

コストスロープ.jpg
区間Ⅰ、Ⅱ、Ⅲのコストスロープ

以上の計算に慣れると、ネットワークから容易に短縮費用が求められる。

1級建築施工管理技士 二次検定 施工管理【品質管理の手順】

品質管理の手順

品質管理の7つの道具を用いて、品質管理を行う。

ヒストグラム:製品の良否の判定

管理図:工程の正常、異常の判定

チェックシート
データのばらつきを早期につかみ、早急に現場での対策を立てるときに用いる。
下記のようなチェックシートによって、レミコンの荷卸しの所要時間を40分台で管理できるようにするなどを改善するための資料となる。

荷卸しのチェックシート.jpg
荷卸しのチェックシート

特性要因図:
墜落災害の原因などを追求するために描かれた魚の骨のような図。

特性要因図.jpg
特性要因図

パレート図
工事の費用の削減の目標を設定するときなどに用いる。経費の累計を求め、出費の多い順に並べたもので、型枠工の経費圧縮が、この場合最も合理的である。

パレート図.jpg
パレート図

相関図(散布図):2つのデータの間の関係を示すもので、で、スランプ値と強度などの関係は、負の強い相関があるといえる。

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相関図(散布図)

層別分布図
原因となる要素別に分類して整理する図。