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　　２
壁体の含湿率が増加すると水成分は熱抵抗は小さいので、全体的に熱抵抗が小さくなり熱伝導率は大きくなる。結露なども発生しやすくなる。

１．◯
熱貫流抵抗は熱貫流率の逆数で、壁体の熱の通しにくさを表す数値である。
熱貫流抵抗 ＝ 熱伝達抵抗 ＋ 熱伝導抵抗

３．◯
内断熱に比べて外断熱の方が、壁体内で低温となる部分ができにくく、室温の著しい変動の抑制に有効である。

４．◯
熱損失係数は、建物の断熱性能（保温性）、気密性を総合した熱的性能の評価指標として用いられるもので、各壁及びサッシの貫流熱損失及び換気、ヒートブリッジ等による熱損失の合計を求め、これを延面積で割った値で表す。この値が小さいほど、床面積あたりの熱損失が少なく、エネルギー消費も少ない。

　　４
光度は、光源から発散される光のエネルギーの強さを表す尺度であり、物理的には光源の中のある点からあらゆる方向に向けて発散される単位立体角あたりの光束をいう。単位は cd（カンデラ）である。反射面を有する受照面の光の面積密度は輝度という。

１．◯
昼光率とは、室内のある点の照度とその時の全天空照度の比を%で表したものである。
昼光率 ＝（室内の水平面照度）/（全天空照度）×100(%)
例えば、屋外の照度が 5,000 lxで室内のある点の照度が 100 lxのとき、昼光率は2%となる。

２．◯
照度とは、受照面の単位面積当たりの入射する光のエネルギー量、すなわち受照面の単位面積あたりの入射光束をいう。単位はルクス（lx）である。

３．◯
グレアとは、視野内の高輝度な点・面あるいは極端な輝度対比や輝度分布などによって感じられるまぶしさをいう。視力低下や、眼の疲労・不快感などを生じさせる原因となる。

　　３
床衝撃音の遮音等級は、音源室で床衝撃音発生装置によって発生させた衝撃音を、下階で測定した音圧レベル、Lr-50、Lr-55等で示す。等級が小さいほど床の遮音性能が高い。

１．◯
剛壁と吸音材料である多孔質材料との間に空気層を設けた場合、空気層の厚さが増すほど低温域の吸音率が増加する。

２．◯
音源から発生した音は、天井や壁等で反射を繰り返し、そのたびにそれらの材料に吸収されて減衰するので、音源がなくなっても、室内にはわずかの間、響が残る。音源を停止した後、音のエネルギー密度が 60dB減少するのに要する時間を残響時間という。
残響時間 T（秒）
T ＝ 0.161 V/A
V：室容積（m³）
A：室の総吸音力（m²）
室容積 V に比例し、室の総吸音力 Aに反比例する。

４．◯
透過損失とは、壁体等の遮音の程度を示すもので、値が大きいほど、壁体等の遮音性能が高いことを表す。単層壁の透過損失は、単位面積当たりの質量（面密度）と、周波数が大きいほど大きくなる。これを単層壁の質量則という。

　　２
梁の曲げ耐力は、一般に主筋の位置と断面積により決まるが、せん断耐力はコンクリートの断面積及びせん断補強筋量によって決まる。したがって、貫通孔が設けられると、コンクリートの断面積が減少し、せん断耐力が著しく低下する。

１．◯
梁のせん断耐力は、一般にあばら筋の量をふやすことにより、柱のせん断耐力は、一般に帯筋量を増やすことにより、増加する。（建築基準法施行令第78条）

３．◯
柱梁接合部内（仕口部）の帯筋間隔は、15cm以下、かつ、最も細い主筋の径の15倍以下とする。（建築基準法施行令第77条第三号）

４．◯
柱の小径は、構造耐力上主要な支点間の距離（通常上下の梁の間の長さ）の1/15以上とする。（建築基準法施行令第77条第五号）

　　４
高力ボルト摩擦接合は、ボルトの軸に導入された張力により生じる接合部材間の摩擦力によって力を伝達する方法である。高力ボルト１本当たりの許容せん断力 Rs は次式が与えられ、二面摩擦の耐力は一面摩擦の２倍となる。
Rs = nμN/γ
n：摩擦面の数
μ：すべり係数（μ = 0.45）
N：設計ボルト張力
γ：安全率（γ = 1.5）
１．◯
部分溶け込み溶接は、溶接線と直角方向に引張応力が作用する場合や溶接線を軸とする曲げが作用する場合及び繰り返し荷重を受ける箇所には使用できない。

２．◯
高力ボルト摩擦接合は、高力ボルトで継手部材を締め付け、部材間に生じる摩擦力によって応力を伝達する接合法である。特徴は、応力の流れが円滑で、継手の剛性が高いことにある。
せん断力を受けるリベット、あるいは中ボルト接合の場合、外力が作用すると接合部にずれが生じ、ボルト鋼板が支圧状態になったあとで応力の伝達が行われ、その場合、穴周辺に高い応力集中が生じる。
それに対し、摩擦接合では接触面で応力が伝達され、応力伝達面積が大きいため、高い応力集中は起こらない。

３．◯
T継手は、板が直角に交わるため、直交する隅角部には応力集中が生じる。そのため、なだらかな余盛を設けて応力集中を緩和することが重要である。

　　３
支持杭を用いた杭基礎で上部に圧密を起こす地盤がある場合、地盤の沈下により、杭を引き込もうと杭周面に下向きの働く負の摩擦力が生じる。

１．◯
支持杭の許容支持力は、杭の支持力のみによるものとし、基礎スラブ底面における地盤の支持力は加算しない。

２．◯
打込み杭は、打撃ハンマー等で杭周辺の土と摩擦力に抵抗して打設するため、荷重に対する沈下は少ないが、埋込み杭はあらかじめオーガーが掘削した孔に埋設するので杭周辺の摩擦力が小さく、沈下が大きい。

４．◯
杭の引抜き力は、杭自体の引張り強度と、地盤の引抜き抵抗の小さい方で決まる。地盤の引抜き抵抗による値は、極限の引抜き抵抗の1/3を長期許容引抜き力とするが、杭自体も引き抜きに抵抗すると考える。
tRs ＝ 1/3×tRu ＋ Wp
tRs：杭の長期許容引抜き抵抗力
tRu：地盤による杭の極限引抜き抵抗力
Wp：杭の自重（地下水位以下の部分については浮力を考慮する）

　　２
風力係数Cfは、次式により求める。
Cf = Cpe ー Cpi
Cpe：建物の外圧係数
Cpi：建物の内圧係数
風力係数は、建築物の外圧係数と内圧係数の積ではなく、差によって算出する。（建築基準法施行令第87条及び平成12年建設省告示1454号第3）

１．◯
屋根の積雪荷重は、雪止めがある場合を除き、屋根の勾配が60度以下の場合、屋根勾配が緩やかほど大きい。屋根の勾配が 60 度を超える場合は、 0 とすることができる。 （建築基準法施行令第86条第4項）

３．◯
地震時に各階に生じる地震層せん断力は次式で求められる。
Qi ＝ Ci ×Wi
Qi：地震層せん断力
Ci：地震層せん断力係数
Wi：その層が支える荷重
したがって、２階よりも1階の方が支える荷重が大きいので、地震層せん断力も大きくなる。

４．◯
保有水平耐力計算より、多雪区域の積雪時の計算に用いる荷重は、
Q(固定荷重) ＋ P(積載荷重) + 0.7×S(積雪荷重)
である。（建築基準法施行令第82条第二号）

　　１

解説図１の支点反力を求めるには、分布荷重を集中荷重におきかえる。
1kN/m × 6m × 1/2 ＝ 3kN
で、その位置は、A点から 4mの位置である。
B支点の反力は、A点のΣM ＝0より、
1RB × 6m ー 3kN × 4m ＝ 0となり、
1RB ＝ 12kN・m/6m ＝ 2kN

解説図2より
B支点の反力は上記と同様にA点のΣM = 0として求める。
-12kN・m + 2RB×6m = 0として、
2RB = 2kN
RB ＝ 1RB ↑ ＋　2RB↓ ＝ 2kN + 2kN
RB＝ 0 kN
したがって、正解は1

　　２
A～B点間の中央に指標としてD点を設け、解説図１と２からD点の値を求める。解説図１のD点の値が大であれば「２」、小であれば「１」が正解となる。また、BーC間の曲げモーメントは、曲がりの外側（解説図 BーC間の上部）になる。
（1）解説図１におけるD点の曲げモーメントを求める。
B点の曲げモーメントは、以下により、9kN・mとなる。
3kN × 3m ＝ 9kN・m
D点は、９kN・mの1/2なので、
4.5 kN・m
（2）解説図2におけるD点の曲げモーメントは以下により、2.25kN・mである。
2MD ＝ ωl 2 × 1/8 ＝ 2 × 32/8 ＝ l8/8
2MD ＝ 2.25
全体の曲げモーメントは、解説図３の通りとなる。

したがって、選択肢２が正解となる。

　　４
コンクリートのヤング係数は、コンクリートの強度が大きいほど、大きくなる。ヤング係数とコンクリートの強度の関係は次式で表される。
EC ＝ 3.35 × 10⁴ × （γ/24）²× （ Fc/60^1/3
γ：コンクリートの単位容積重量（kN/m³ ）
Fc：コンクリートの設計基準強度（N/mm²）
１．◯
単位水量が小さいコンクリートほど、水分が少ないので乾燥したときの収縮は小さくなる。単位水量は大きくなると、乾燥収縮、ブリージング、打込み後の沈降などが大きくなり、コンクリートの品質、耐久性上好ましくない。（JASS5）
２．◯
AE剤はコンクリート中に無数の独立した微細気泡を連行させることができる。この気泡はコンクリートに次のような効果をもたらす。
①ワーカビリティが良好になる。
②単位水量が低減する。
③コンクリートの凍結融解に対する抵抗性が増し、耐久性を向上させる。
④中性化に対する抵抗性を増大させる。
３．◯
一般的なコンクリートの場合、空気量は4～5％であるが、AE剤の使用によって、空気量が1%増加すると、4～6%の割合で圧縮強度が低下する。

　　１
せっこうプラスターは水硬性であり、しっくいは二酸化炭素と反応して硬化する気硬性である。

２．◯
ポルトランドセメントは練混ぜ後にアルカリ性を示し、せっこうプラスターは弱酸性を示す。

３．◯
せっこうプラスターは硬化が早く比較的強度もあり針状結晶によって硬化するため収縮ひび割れが生じにくい。（建築工事監理指針）

４．◯
ドロマイトプラスターは、一般的に粘度が高く、のりを用いずに水と練り合わせて施工することができる。

　　３
熱線吸収板ガラスは、太陽放射熱を吸収させるためガラスの原料の中にニッケル、コバルト、鉄などを入れてあり、熱割れを起こしやすい。なお、板ガラスの表面に金属皮膜を形成したもので、冷房負荷の軽減の効果が高いのは、熱線反射ガラスである。

１．◯
複層ガラスは、２枚のガラスの間に外気圧に近い圧力の乾燥気体を封入し、その周辺を密封したもので、断熱性が高く、結露防止に効果がある。

２．◯
合わせガラスは、２枚以上の板ガラスの間に透明プラスチックフィルムを密着させてあり、耐貫通性能が高く、防犯性能も高い。

４．◯
強化ガラスは、板ガラスを軟化温度近くまで加熱した後、常温の空気を均一に吹き付け急冷して作られたもので、ガラス表面層に圧縮応力、内部にそれとつりあう引張応力が存在し、耐衝撃性・耐風圧性・耐熱衝撃性が大きい。

　　２
改質アスファルトルーフィングシートにはⅠ類とⅡ類があり、Ⅱ類の方が低温時の耐折れ曲げ性が良い。（JIS A6013）

１．◯
ストレッチルーフィングは製品の抗張積の値を使用することと定められている。（建築工事監理指針）

３．◯
補強布は、塗膜防水材を均等に塗り込むため、塗膜厚さの確保に有効であり、立上がり部や傾斜面においては未硬化の塗膜防水材を保持するために有効である。（建築工事監理指針）

４．◯
通気緩衝シートは、シートの下面に下地から水蒸気を通気させるための特殊加工したシート状の材料で、下地と防水層の間を挿入し、塗膜防水層の破断や膨れの発生を低減させる。（建築工事監理指針）

　　１
2成分形シーリング材は、施工直前に基剤と硬化剤を調合し、練り混ぜて使用するシーリング材をいう。基剤と着色剤ではない。

２．◯
シーリング材のクラスは、目地に対する拡大率、縮小率などで区分されている。（JIS A 5758）

３．◯
シーリング材に引張応力による区分は、クラスに応じてさらに区分され、LMは低モジュラス、HMは高いモジュラスを表す。（JIS A5758）

４．◯
建築用シーリング材にJISによる分類には、タイプFとタイプGがあり、タイプGはグレイジング用（ガラス取付け用）で、タイプFはグレイジング以外に使用するものである。（JIS A 5758）

　　１
フレキシブル板は、セメント、無機繊維を主原料とし、製造成形後に高圧プレスをかけたもので、強度が高く、可とう性がある。設問の記述は火山性ガラス質複層板（VSボード）のことである。（JASS26）

２．◯
記述の通りである。けい酸カルシウム板は、軽量で耐火・断熱に富み、加工性がよく、温湿度変化による伸縮・反りは小さいが吸水性は高い。（JASS26）

３．◯
シージングせっこうボードは、防水加工したせっこうボード用原紙で被覆され、かつ、せっこう中に適量の防水剤を混入して耐湿性を向上させたボードである。普通せっこうボードが使用できない多湿な場所や水回りの下地に使用する。

４．◯
ロックウール化粧吸音板は、ロックウールのウールを主材料とし、結合材、混和材を用いて成形し、灰華石模様、非貫通孔状、凹凸状、印刷、ラミネート及びそれらの組み合わせ等の表面化粧をしたものである。（建築工事監理指針）

　　４
シールコートは、既設の舗装面にアスファルト乳剤を散布して骨材で覆う表面処理工法である。シールコートは、路床の水分が凍結しないために施すものではなく、下のアスファルト舗装への水の侵入、ひび割れ、老化を防ぎ、日射を遮る等の目的で施す。骨材に硬質なものを用いるとすべり止めにもなる。

１．◯
プライムコートは、路盤の上に散布されるもので、路盤の仕上り面を保護し、その上に施工するアスファルト混合物層とのなじみよくするために用いられる。

２．◯
記述の通りである。フィラーには、石灰岩やその他の岩石を粉砕した石粉、消石灰、セメント、回収ダクト及びフライアッシュ等が用いられる。この中でも石灰岩を粉砕した石粉がもっとも多く用いられる。

３．◯
タックコートは、基層あるいは路盤とその上に置く混合物との間の付着をよくするためのものである。通常アスファルト乳剤を用い、一般に 0.3〜0.6 L/m²を散布する。

　　１
スタジア測量は、２点間の距離・高低差をトランシットやセオドライト等の望遠鏡につけられたスタジア線を用いて間接的に測る測量方法である。細部測量に主として利用され、特に起伏の多い地形に適する。

２．◯
トラバース測量は、既知点から順次、次の点への方向角と距離を測定して、各点の位置を測定する測量法で、角度の測定には、トランシット、距離はテープまたはスタジア法を使う。多角測量ともいい、中小規模の骨組み測量に用いられる。

３．◯
直接水準測量は、レベルと標尺を用いて地表面の２点間の高低差を求める方法である。

４．◯
平板測量は、巻尺で距離測量した結果を、三脚に取り付けた平板上でアリダードを用いて現地で直接作図できる方法である。高い精度は期待できないが、早く作業ができる。

　　２
指定数量の10倍以上の危険物の貯蔵倉庫には、総務省令で定める避雷設備を設ける。ただし、周囲の状況によって安全上支障がない場合においては、この限りではない。（危険物の規則に関する政令第10条第1項第十四号）

１．◯
高さ 20mを超える建築物には、有効に避雷設備を設けなければならない。ただし、周囲の状況によって安全上支障がない場合においては、この限りではない。（建築基準法第33条）

３．◯
鉄骨造の鉄骨や鉄筋コンクリート造の断面積が50mm²以上の鉄筋は、構造体利用の引下げ導線として利用することができる。（JIS A4201）

４．◯
受雷部は、保護しようとする建築物等に雷撃が侵入しないように施設するもので、立地条件、建築物等の種類・重要度等によって、JIS A4201の４段階の保護レベルに応じて配置する。

　　３
屋内消火設備は、消火器とともに在居者による初期消火のための主要な設備である。消防隊専用の施設として設置されるものではない。

１．◯
連結散水設備は地下街には設置が義務づけられている。目的は、地下街や地下階など火災が発生すると煙が充満して消火活動が困難となる場所に設置することで安全を確保するためである。（消防法施行令第28条の2、令別表第1（16の2））

２．◯
水噴霧消火設備は、スプリンクラーより微細な霧状の水を噴霧して消火する消火設備である。汚損や腐食性があり、博物館や図書館の収蔵庫などには適さない。なお、使用箇所としては、指定可燃物の貯蔵取扱所、駐車場等、屋内消火栓やスプリンクラー設備で消火できない防火対象物に用いる。

４．◯
粉末消火設備は、噴射ヘッドやノズルから窒素または炭酸ガスで加圧した消火粉末を放射し、熱で分解発生する炭酸ガスの窒息作用と負触媒効果による抑制作用を有する消火設備で、特に消炎作用が大きく、速効性があるもので油などの表面火災に最も効果的である。また、凍結しないので、寒冷地においても適用できる。

　　３
受注者（請負人）は発注者が設計図書を変更したために請負代金額が 2/3以上減少したときは、契約を解除することができる。（公共工事標準請負契約約款第49条第1項）

１．◯
公共工事標準請負契約約款第第18条第1項第四号により、受注者は工事の施工に当たり、設計図書に示された自然的または人為的な施工条件と実際の工事現場が一致しないことを発見したときは、その旨を直ちに監督員に通知し、その確認を請求しなければならない。

２．◯
工期内で請負契約締結の日から12ヶ月を経過した後、日本国内における賃金水準の変動により請負代金額が不適当となったと認めたときは、相手方に対して請負代金額の変更を請求することができる。（同第25条第1項）

４．◯
公共工事標準請負契約約款第51条により、受注者は工事目的物及び工事材料等を設計図書に定めるところにより、火災保険、建設工事保険その他の保険に付さなければならない。

　　２
仕上げ部材を取り付けるための墨は、基準墨（地墨や陸墨）を基準として墨出しを行う。近接する他の部材の仕上げ墨にも誤差があるため、それを基準とすると誤差が大きくなる。（JASS26）
１．◯
基準墨の上開への移動は、次のような方法で行われる。
(1)上階の床スラブのコンクリートを打つ際に、建物四隅の基準墨または逃げ墨の交差する場所に15㎝角程度の孔をあけ、コンクリート打込み後この孔から下げ振りを下階の基準墨まで下げ、その位置を上階の床スラブ上にうつす。
(2)四隅に出たXY方向の交差を、トランシット等を用いて結ぶことにより、基準墨を床面にうつす。

３．◯
各階基準高さ（陸墨）は、水平高さ変動のない比較的剛強なものを利用する必要があるので、鉄骨柱を利用したり、柱の主筋を利用したりして躯体工事用の基準高さを上階に移動していく。

４．◯
基準墨とは、各階の通り心と高さの基準になるレベルを示す墨をいう。通り心は床の上に出すが、通常は柱や壁の心になることが多く、通り心から 1m離れたところに通り心と平行に返り墨を打っておくのが一般的である。

　　１
一軸圧縮試験は、粘性土の一軸圧縮強さや変形係数を求めるための試験である。（建築基礎設計のための地盤調査計画指針）

２．◯
電気検層（比抵抗検層）によって、地下水面以深にある軟弱地盤から岩盤までのすべての地盤を対象とすることができる。

３．◯
粒度試験は、土の粒度組成を数量化し、土を構成する土粒子の粒径の分布状態を把握する試験である。均等係数や細粒分含有率など粒度特性を表す指標を得ることができる。（建築基礎設計のための地盤調査計画指針）

４．◯
常時微動とは、工場機械、交通機関等の人工的な振動源で引き起こされ、変位振幅が数μm以下、振動周期が0.05秒ぐらいから数秒ぐらいまでの雑振動である。
その卓越周期は同じ場所での地震動の卓越周期と一致するという性質がある。したがって、常時微動を測定することにより、地震動の周期特性を知り、それを建物の耐震設計や設計用地震波の作成に利用できるとともに、卓越周期から地盤種別が判断できる。

　　３
基準点（不動点）は、掘削に影響のない箇所に設ける。通常、レベル測定の場合には根切り山留め工事の影響を直接受けない位置に建つ支持杭基礎の建物に設けることが多い。（山留め設計施工指針）
１．◯
山留め壁の頭部の変位は、挿入傾斜計等の機器を用いても計測できるが、トランシットとピアノ線を用いた簡易な方法でも計測できる。なお、ピアノ線は常に緊張しておく必要があるのでターンバックルを取り付けておく。（山留め設計施工指針）

２．◯
油圧式荷重計（盤圧計）を切梁の中央に設置すると、切梁にかかる軸力が端部より中央部の方が低くなるため、正確に軸力を計測できず、また安全上の点からも好ましくない。火打梁の基部に設置するのが好ましい。

４．◯
切梁の軸力を計測するためのひずみ計は、２台を１組としてウェブに設置する。（山留め設計施工指針）

　　４
埋め込み工法において、プレボーリングによる掘削径は、杭径より100mm程度大きくする。（公共建築工事標準仕様書）
１．◯
杭先端が開放の場合は、中空部に土が入り空気が圧縮されたり、水が入りウォーターハンマー現象等で杭が破損する場合があるので、杭内の土及び水の上昇に対応し十分な空気抜き孔を設けたキャップを使用する。（建築工事監理指針）

２．◯
中堀り工法では、杭の掘削中、必要以上に先掘りすると、周囲の地盤を緩めることになるため、施工中は先端の長さの調整管理が必要である。特に、砂質地盤の場合には緩みがはげしいので、先端の長さを少なくし、杭径以内に調整することが望ましい。（JASS4）

３．◯
杭の継手処理について、溶接とする場合は、原則としてアーク溶接を用いて接合する。（JASS4）

　　２
直接土に接する部分の床スラブの最小かぶり厚さは、40mmとする。（建築基準法施行令第79条）

１．◯
土に接しない柱・梁・耐力壁の最小かぶり厚さは、屋外仕上げなしを除いて30mmとする。（建築基準法施行令第79条）

３．◯
柱・梁等の鉄筋の加工に用いるかぶり厚さは、最小かぶり厚さに10mmを加えた値を標準とする。（JASS5）

４．◯
杭基礎の場合の最小かぶり厚さは、杭天端からとする。（JASS5）

　　４
ガス圧接継手のふくらみの直径は、原則として鉄筋径の1.4倍以上として、片ふくらみがないものとする。なお、鉄筋径が異なる場合は、細い方の径とする。

１．◯
ガス圧接継手の位置は、隣り合う鉄筋のガス圧接継手の位置と400mm以上ずらす。

２．◯
同一径のガス圧接部のふくらみの長さは、鉄筋径の1.1倍以上とし、なだらかで、垂れ下がらないものとする。

３．◯
圧接端面のすき間は、2mm以下とし、かつ、偏心及び曲がりのないものとする。

　　１
鋼製仮設梁のトラス下弦材の支柱は、所定の支点以外のところに立てて用いない。（型枠の設計・施工指針案）

２．◯
柱型枠の足元は、型枠の垂直精度の保持、変更防止、セメントペーストの漏出防止のため、金物や桟木などを用いて根巻きを行う。（型枠の設計・施工指針案）

３．◯
透水型枠は、せき板に細かい孔などをあけ、セメント粒子を通さない特殊な織布を張った型枠を使用し、コンクリート中の気泡や余剰水を排出するので、打ち上がったコンクリート表層部の気泡やあばたが少なくなる。（JASS5）

４．◯
両面仕上げ用丸型セパレーターは、型枠取り外し後、コンクリート表面に座金およびねじ部分が残って露出するので、ねじ部分はハンマーでたたいて除去する。（建築工事監理指針）

　　４
単位セメント量は、水和熱および乾燥収縮によるひび割れを防止する観点からできるだけ少なくすることが望ましいが、ワーカビリティの観点からは過少になるとコンクリートの水密性、耐久性が低下するため、最小値が定められており、普通コンクリートでは270 kg/m³である。（JASS5）

１．◯
骨材の形は、できるだけ球形に近いものが理想で、偏平細長のもの、角立っているもの等はコンクリートのワーカビリティを悪くする。（建築工事監理指針）

２．◯
水セメント比を低減すると、緻密な組織のコンクリートになる。これにより水密性が向上し、塩化物イオンの浸透に対する抵抗性を高めることができる。

３．◯
コンクリートの単位水量の最大値は、185kg/m³とする。（JASS5）

　　２
コンクリートの打込み中および打込み後５日間は、乾燥・振動等によってコンクリートの凝結及び硬化が妨げられないように養生しなければならない。（建築基準法施行令第75条）

１．◯
膜養生剤を塗布して水分の逸散を防ぐ湿潤養生はブリージングの終了後に行う。（JASS5）

３．◯
大断面の柱や基礎梁など、コンクリート打込み後セメントの水和熱により部材断面の中心温度が外気温より25℃以上高くなる恐れがある場合、温度ひび割れの発生を防止するために、マスコンクリートの養生の方法で保温養生を行う。（公共建築工事標準仕様書）

４．◯
短期および標準の計画供用期間の級で、早強・普通および中庸熱ポルトランドセメントを用いた厚さ18㎝以上の部材は、10N/mm²以上の圧縮強度になれば、以降の湿潤養生を打ち切ることができる。（JASS5）

　　１
柱梁接合部エンドタブを取り付ける場合、裏当て金に取り付け、直接柱梁フランジに溶接は行わない。（鉄骨工事技術指針）

２．◯
エンドタブは、特記のない場合は切断の必要はないが、クレーンガーター（走行クレーンのレールを支えるための梁）のような低応力高サイクル疲労を受ける場合には、溶接後切除してグラインダーで仕上げ加工しなければならない。

３．◯
エンドタブは溶接の始端と終端の欠陥を防ぐために付ける。エンドタブの材質は一般に母材と同等以上とし、同厚、同開先のものが使用される。長さについては自動溶接70mm以上、手溶接35mm以上とする。

４．◯
完全溶込み溶接および部分溶込み溶接の場合は、原則として、溶接部の始端および終端部に適切な材質・形状および長さを持った鋼製エンドタブを用いる。（公共建築工事標準仕様書）

　　２
吹付けロックウールの乾式工法はロックウールとセメントを工場配合した材料と水を別々に圧送して、ノズルの先端で混合して吹き付ける工法である。（建築工事監理指針）

１．◯
耐火被覆材の吹付け厚さは、確認ピンを用いて確認する。スラブ及び壁面については 2m²程度につき1箇所以上、柱は１面に各１箇所以上、梁は１本あたりウェブ両側に各１本、下フランジ端部両側に各１本差し込んで確認する。なお、確認ピンは、そのまま存置しておく。（公共建築工事標準仕様書）

３．◯
巻付け工法とは、高耐熱ロックウール、セラミックファイバーブランケットまたはそれらを複合したものを現場で鉄骨に巻き付け、ワッシャー付き鋼製の固定ピンを鉄骨にスポット溶接して留める工法であり、化粧仕上げも可能である。（建築工事監理指針）

４．◯
耐火被覆成形板は一般に吸水性が大きいため、建築物の外周部に当たる鉄骨架構の耐火被覆に使用する場合には、施工時に雨水が掛からないよう養生する必要がある。また、接着剤のみに頼ると施工後の時間経過に伴い耐火被覆成形板のはく落を生じる恐れがあるので、釘やかすがい等の金物で機械的に十分緊結することが重要である。（建築工事監理指針）

　　２
ジブクレーン等ジブを有するものの定格荷重は、負荷させることのできる最大の荷重から、フック等の重量を控除した荷重のことである。（クレーン等安全規則）
１．◯
傾斜ジブ式タワークレーンは、ジブを支点から斜めに突き出して荷をつるため、ジブを支点から水平に突き出した水平ジブ式タワークレーンに比べて高揚程で、比較的重量の大きい荷をつり上げるのに適している。

３．◯
ロングスパン工事用エレベーターは、昇降速度 10m/分以下で、数名の人員と長尺物の材料の運搬ができ、設置が簡単である。積載荷重は1t前後の機種が多い。（建築工事監理指針）

４．◯
建設用リフトの停止階には、安全上、荷の積卸口の遮断設備を設置する。（労働安全衛生規則）

　　３
角形鋼板や円形鋼板補強では、鋼板を２つ割以上に分割して工場製作し、現場にて完全溶込み溶接で一体化する。（建築改修工事監理指針）

１．◯
溶接金網は、型枠立て込み用セパレータ等に結束して、かぶり厚さを確保する。（建築改修工事監理指針）

２．◯
フープ等の継手は、溶接長さが片側10d（dはフープ筋の径または呼び名に用いた数値）以上のフレア溶接とする。（建築改修工事監理指針）

４．◯
シートの切り出しは、シートの割付け図にしたがって、連続繊維シートを切り出す。切り出し長さは、柱の周長にラップ長さ（200mm以上）を加えた寸法とする。（建築改修工事監理指針）