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１）事例１
① 工種又は部位等：
　　鉄筋工事、型枠工事
② 合理化を行った目的と実施した内容：
躯体工事の工程短縮と品質確保のため、鉄筋工事において、梁鉄筋先組工法を採用した。また、型枠工事においては、床型枠にトラス筋付きデッキプレート工法を採用した。
③ 実施した内容が合理化に結び付く理由：
鉄筋を先組みすることにより、現場作業が軽減できるので、作業効率が上がり工期短縮につながる。また、トラス筋付きデッキプレートを使うことにより、現場での配筋作業・型枠解体作業が軽減できる。
④ 実施した内容が品質を確保できる理由：
地組で配筋できるため、施工精度を高くすることができ、各梁の配筋検査も余裕をもって行え、配筋の品質確保につながる。
２）事例２
① 工種又は部位等
　木工事（内部間仕切り壁下地）
② 合理化を行った目的と実施した内容：
仕上げ工事の工期短縮のため、内部間仕切り壁下地に、パネル枠（壁の長さ、高さに合わせた材木枠内に胴縁を組み込んだもの）を採用した。
③ 実施した内容が合理化に結び付く理由：
工場内生産品の間仕切りを取り付けるだけなので、造作大工の手間が省略化でき、工期短縮につながる。
④ 実施した内容が品質を確保できる理由：
内部間仕切り壁の品質が均一に保たれ、作業員の技量によるばらつきがなくなるため品質が確保できる。
[ 解説 ]
設問１は工事概要であげた現場で実施した内容を順序にしたがって記述する。また、施工の合理化とは「原価を抑える」「品質を向上させる」「工程を短縮する」「安全性を高める」ために行った施工方法の変更など、施工面での工夫である。今回の問題では、プレカットに関する記述は除くとあるので、合理的な施工方法、ある程度組立てまでされる工場生産品の採用などを記述することが必要である。

①建設資材廃棄物の縮減に効果があると考えられる施工方法：
内装工事の外壁内側の仕上げについて、壁のモルタル塗りを石こうボード直張り工法に変更した。
②効果的であると考える理由：
モルタル塗りと比較して材料の搬入、現地塗りが少なくなり、資材廃棄物の縮減が図られる。また、養生期間が少なく工期短縮に有効であるとともに、砂を現場に入れないため、整然とした作業環境が実現される。
[ 解説 ]
設問２は工事概要であげた現場にかかわらず、自分の考えを記述する。
設問１にある条件「品質を確保できる理由」は求められていないがその代わりに「建設資材廃棄物の縮減に効果がある」といった条件が付いているため、建設廃棄物の発生を抑制できる施工の合理化について記述する必要がある。解答例では、壁のモルタル塗りを石こうボード直張りに変更しているが、工期短縮に効果がある。

①事務所本体、外構、埋設設備等の工事に支障のない位置とする。
②出来る限り作業の状況が確認しやすく、また資材の動き、人の動きが見える所とする。
[ 解説 ]
場内仮設事務所の計画での留意事項または検討すべき事項については、以下の①～③等がある。
①設計・工事事務所の現場の出入口に近く、かつ、現場の状況がよく見える位置に計画する。
②設計事務所と工事事務所の位置は、両者の打合せがスムーズにできるよう、近接位置とする。
③仮設事務所の位置は、工事の終了間際まで使用できる位置とする。

①仮設道路位置は、ゲートの位置と揚重設備及び資材置場との円滑な動線上に設ける。
②重量車の走行に十分耐えられる道路構造とする。
[ 解説 ]
場内仮設道路の配置計画に当たり、留意事項または検討すべき事項については以下の①～③等がある。
①資機材の運搬車両、工事用機械等、さまざまな用途の車両の通行を考慮し、道路の位置と幅員について検討する。
②地耐力を確認し、機械接地圧と比較検討を行う。なお、地耐力が不足しているときは地盤改良工事を行う。
③杭打機など大型の工事用機械は接地圧が大きいので、整地後に切込砂利を敷き、十分転圧してから鋼板を敷く。

①建地や控えが風圧に耐えられる深さまで打ち込まれているかを確認する。
②鋼板が横地材とボルトで緊結されているか、また、建地材の間隔が適切であるかを確認する。
[ 解説 ]
鋼板製仮囲いの配置計画に当たり、留意事項または検討すべき事項については以下の①～③等がある。
①材料は、万能鋼板 H=2m、または H=3mとする。
②仮囲いは、支柱の打込み長さ、斜材の間隔を確認するとともに強風、地震等で倒壊することがないように、十分に安全な構造とする。
③仮囲いは、現場内の落下物等が外部に転がり出ないように、幅木を設置し、すき間のない構造とする。

場所打ちコンクリート杭地業（アースドリル工法）のコンクリートの打設における施工上の留意事項は以下の①～⑤等がある。この中より２つを簡潔に記述する。
①コンクリートの打込みには、トレミー菅を用いる。
②トレミー菅及びケーシングチューブは、これを引き抜きながらコンクリートの打込みを行う。
③トレミー菅の先端は、コンクリートの中に常時2m以上入っているようにコンクリートを打設する。
④コンクリート打込み時に、その浮力等で鉄筋かごの浮き上がりが生じる場合もあるので、十分注意して押さえながら打設する。
⑤ケーシングチューブを急速に引き抜くと、コンクリートに泥水を巻き込むことになるので、十分注意して押さえながら打設する。

鉄筋工事の鉄筋の組立てにおける施工上の留意事項としては、以下の①～⑤等がある。この中の２つを簡潔に記述する。
①加工された鉄筋は、施工図に従って正しい位置に、コンクリートの打込みで移動やひずみが起きないように、間隔を正しく堅固に組み立てる。鉄筋相互の位置の固定は、鉄筋の交点や重ね部分を0.8～0.85mm程度のなまし鉄線で結束する。
②柱・梁主筋と帯筋、あばら筋との結束は、四隅の交点において全数行い、その他の交点において半数以上行う。スラブ、壁では交点の半数以上とする。
③鉄筋相互のあきの最小寸法は次のうち一番大きい数値とする。
・粗骨材の最大寸法の1.25倍
・25mm
・異形鉄筋では呼び名の数値（径が異なる場合は平均値）の1.5倍
・鉄筋の継手長さ、定着長さ、相互のあき寸法が不足しないように組み立てる。
④鉄筋の継手位置は相互にずらして配筋する。
⑤かぶり厚さを確保するため、バーサポート及びスペーサーはコンクリート製または鋼製とする。

支保工にパイプサポートを使用する場合の施工上の留意事項としては以下の①〜⑤等がある。この中の２つを簡潔に記述する。
①支柱は垂直に立て、上下階の支柱は平面上の同一の位置とする。
②パイプサポートは3本以上継いではならない。
③パイプサポートを継いで用いるときは、4本以上のボルトまたは専用金具を用いて継ぐ。
④高さが 3.5mを超えるパイプサポートには、高さ2m以内ごとに水平つなぎを2方向に設け、かつ、つなぎの変位を防止する。
⑤支柱の脚部の固定、根がらみの取付け等により、支柱脚部の滑動を防ぐ。

鉄骨工事の建方時における仮ボルトの施工上の留意事項としては、以下の①〜④等がある。この中から2つを簡潔に記述する。
①本締め用の高力ボルトを仮ボルトに兼用してはならない。
②仮ボルトの本数と配置は次の通りとする。
・高力ボルト継手（高力ボルト接合）では、中ボルト等を使用してボルト1群に対して 1/3程度かつ2本以上をバランスよく配置して、締め付ける。
・混用継手及び併用継手では、中ボルト等を使用して、ボルト1群に対して1/2程度かつ2本以上をバランスよく配置して、締め付ける。
③溶接継手におけるエレクションピース等に使用する仮ボルトは、高力ボルトを使用して全数締め付ける。
④強風や地震等、想定される外力に対する接合部の応力を計算し、発生応力に必要な数の仮ボルトを用いる。

　③ 100
密着保護仕様のアスファルト防水におけるプレキャストコンクリート板の継手目地部は、平場部のルーフィング類の張付けに先立ち、両側のプレキャストコンクリート板に100mm程度張り掛かる幅のストレッチルーフィングを用いて、絶縁増張りをする。 （JASS8）

　③　２
改良圧着張り工法において下地への張付けモルタルの1回の張り付け面積の限度は2m²以下とし、かつ、60分以内に張り終える面積とする。（公共建築工事標準仕様書）

　①　なくして
セルフレベリング材が硬化する前に風が当たると、表層部分だけが動いて硬化後にしわが発生する場合がある。したがって、流し込み作業中はできる限り通風をなくして、施工後もセルフレベリング材が硬化するまでは、はなはだしい通風は避ける。（建築工事監理指針）

　②入れずに
長尺金属板を現場等で折り曲げる場合は、地肌に亀裂が生じないように十分曲げ半径を取り、切れ目を入れずに塗装、めっきを行う。（建築工事監理指針）

　①エッジ
構造ガスケット構法において、エッジクリアランスが大きくなると、ガラスのかかり代が小さくなる。（JASS17）

　①　１
接着材の一度に練る量は1時間以内に使い切れる量とする。（建築工事監理指針）

　②　上向き
内壁を内装合成樹脂エマルション系薄付け仕上塗材（内装薄塗材E）仕上げとする場合、下地のセメントモルタル面を金ごてまたは木ごて仕上げとする。吹付け塗りの操作の基本は、スプレーガンのノズルを下地に対し直角よりやや上向きに保つことが重要である。（JASS23）

　①　５
横張りの場合は、パネル積み上げ段数5段以下ごとにパネル自重を受け、パネル重量が下層のパネルに伝達しないように10〜20mmの伸縮調整目地を設ける。（JASS21）

　A：切梁架け
　B：杭頭処理
（解説）
Aについて（土工事）
地下掘削の段取りとしては、1次根切りを開始した後、乗入構台を組み立て、乗入構台を利用して腹起し、切梁を架け、2次掘削へと進めていく。Aは1次根切りと2次根切りの間にある土工事ということから「切梁架け」である。
Bについて（杭地業工事）
地下躯体構築の段取りとしては、2次根切り終了後、杭頭処理をしないと、基礎耐圧盤の工事が開始できない。Bは杭地業工事の最終の作業ということで、「杭頭処理」である。

最も不適当な作業名及び終了日
　作業名：外壁シーリング
　適当な工程となる終了日：
　　９月中旬（または下旬）
（解説）
外壁が吹付けの場合の外装工事の段取りとしては、躯体工事が終了した階から、外部建具工事 → 外壁シーリング → 吹付けの順に行われるため、「外壁シーリング」の終了日は外部建具取付け終了後、複層仕上塗材吹付け終了前となる。したがって、外壁シーリングが不適当な作業でその終了日としては「９月中旬」または「９月下旬」が最も適当である。

開始日及び終了日
　開始日：８月中旬（または下旬）
　終了日：10月上旬（または中旬）
（解説）
内部建具取付けは内部建具枠の取付けと建具まで含めた取付けが考えられるが、過去の問題として出題されているのは建具枠の取付けのタイミングで工程が書かれているので、建具枠の取付けと考えられる。建具枠は、壁軽量鉄骨下地組みを終了した箇所でないと、取付けることができないため、開始日は8月中旬以降となる。また、建具枠を取付けた部分から壁ボードを張っていくことを考えると８月下旬には開始する必要があるので、開始日は８月中旬から下旬が適当である。また終了日については、天井・壁軽量鉄骨下地組みのうち、壁軽量鉄骨下地組みが天井より早く終了する場合を考えても、終了日は10月上旬以降となる。したがって、「開始日は８月中旬または下旬」「終了日は10月上旬または中旬」が適当である。

（解答）
　①注文者　② 50
（解説）
「建設業法」第24条の5第1項
（特定建設業者の下請代金の支払期日等）
特定建設業者が注文者となった下請契約（下請契約における請負人が特定建設業者または資本金額が4000万円以上の法人であるものを除く。）における下請代金の支払期日は、下請負人からその請け負った建設工事の完成した旨の通知を受け、検査によって建設工事の完成を確認した後、下請負人が当該建設工事の引渡しを申し出た日（下請契約において定められた工事完成の時期から20日を経過した日以前の一定の日に引渡しを受ける旨の特約がされいる場合にあっては、その一定の日）から起算して50日を経過する日以前において、かつ、できる限り短い期間内おいて定められなければならない。

（解答）
　③７　　　④帆布
（解説）
「建築基準法施行令」第136条の5第2項
（落下物に対する防護）
建築工事等を行う場合において、建築のための工事をする部分が工事現場の境界線から水平距離が5m以内で、かつ、地盤面からからの高さが7m以上にあるとき、その他はつり、除却、外壁の修繕等に伴う落下物によって工事現場の周辺に危害を生ずるおそれがあるときは、国土交通大臣の定める基準に従って、工事現場の周囲その他危害防止上必要な鉄鋼または帆布でおおう等落下物による危害を防止するための措置を講じなければならない。

（解答）
　⑤配置　　⑥労働災害
（解説）
「労働安全衛生法」第60条
（安全衛生教育）
建設業に該当する事業者は、その事業場に新たにつくることになった職長その他の作業中の労働者を直接指導または監督する者（作業主任者を除く。）に対して、次の事項について厚生労働省令で定めるところにより、安全または衛生のための教育を行わなけらばならない。
１．作業方法の決定及び労働者の配置に関すること。
２．労働者に対する指導または監督の方法に関すること。
３．前2号に掲げるもののほか、労働災害を防止するため必要な事項で、厚生労働省令で定めるもの。

　　１
アスファルト混合物等の敷均し時の温度は、110℃以上とする。
２　◯
舗装用ストレートアスファルトは、原油を蒸留装置にかけ、軽質分を除去して得られる者である。一般地域では針入度が 60 ～ 80 の範囲のものを使用する。
３　◯
アスファルト混合物の締固め作業は、一般に既設の舗装との継目部分を密着させるために行う継目転圧、10〜20tのロードローラーを用いる初転圧、8〜20tのタイヤローラか 6〜10tの振動ローラを用いる二次転圧、不陸の修正やローラマークの消去のために行う仕上げ転圧の順に行う。
４　◯
交通解放時の温度は、舗装の初期のわだち掘れに大きく影響する。舗装表面の温度をおおむね 50 °C 以下にすることにより、交通解放初期の舗装の変形を小さく抑えることができる。

　　２
ケーブルラックに使用する金属製部分には、接地工事を施さなければならない。（電気設備工事共通仕様書）
１　◯
フロアダクト工事は隠ぺいされ、かつ屋内の乾燥した場所で使用電圧が 300V以下の場所に限定されており、300Vを超える場所では採用できない。（電気設備に関する技術基準を定める省令）
３　◯
低圧屋内配線に使用する金属管の厚さは、コンクリートに埋め込むものは 1.2 mm以上、コンクリート以外のものは 1.0 mm以上とする。
４　◯
電線・ケーブルの機械的強度、許容電流、電圧降下の３つの条件が満たされるものでなければならない。

　　３
単一ダクト方式におけるCAV方式は、室内に吹き出す空気量が一定で、冷房負荷に応じて吹き出す空気の温度を変えることにより室温を調整する方式である。吹出し風量が一定のため、各室ごとの負荷変動に対しては対応できない。
１　◯
空気調和機には、エアハンドリングユニット、ファンコイルユニット、パッケージユニット、ルームエアコンディショナー等の種類がある。パッケージユニットは、機内に冷凍機を内蔵する方式の空気調和機である。
２　◯
ファンコイルユニット方式の4管式配管は、1管式に比べてゾーンごとに冷暖房同時運転が可能で、室内環境の制御性に優れている。
４　◯
冷却塔は、冷凍機内で温度上昇した冷却水を空気と直接接触させて、冷却水の一部の蒸発による気化熱で冷却する装置である。

　　１
勾配が８度を超え30度以下のエスカレーターの踏段の定格速度は45m/分以下とする。
２　◯
エスカレーターの踏段の幅は 1.1 m 以下とし、踏段の両側に手すりを設け、上端部の中心までの水平距離は 25cm以下とする。
３　◯
乗用エレベーターにあっては、1人当たりの体重を 65kgとして計算する。たとえば、最大積載量 750kgのエレベーターは定員 11名となるので、最大定員 11名と明示する。
４　◯
エレベーターの昇降路内には、原則としてエレベーターの必要配管以外の配管設備を設けてはならない。 （建築基準法施行令第129条の2の5第1項第三号）ただし、一定基準に適合した光ファイバー、光ファイバーケーブルの設置は可能になっている。

　　４
現場代理人は、請負代金額の変更及び契約の解除に係る権限は行使できない。（約款第10条）
１　◯
設計図書において監督員の検査を受けて使用すべきものと指定された工事材料について検査する場合、検査に直接要する費用は、受注者（請負者）の負担とする。（約款第13条第2項）
２　◯
公共工事標準請負契約約款第28条により正しい記述である。ただし、その損害のうち工事の施工につき受注者（請負者）が善良な管理者の注意義務を怠ったことにより生じたものについては、受注者（請負者）が負担する。
３　◯
受注者は、その責めに帰すことができない事由により工期内に工事を完成することができない場合は、その理由を明示した書面により、発注者に工期の延長の変更を請求することができる。
（約款第21条）

　　３
構台の支柱の位置は、地下構造図と重ね合わせるなどして、基礎梁、柱、梁等の位置と重ならないように配置する必要があり、使用する施工機械、車両の配置により決めるものではない。したがって、本肢が最も不適当である。
１　◯
乗入れ構台の乗込みスロープの勾配は、工事用機械や車両の出入りに支障を生じないように、一般的に1/10～1/6程度にする。 使用する重機・車両の種類によって腹を擦らないよう事前に調査を行う。
２　◯
構台の幅が狭いときは、交差部に車両が曲がるための隅切りが必要である。 隅切りは通行する車両に応じた大きさとする。
４　◯
構台の大引材や根太材の構造計算に際しては、強度の検討のほかに、たわみが垂直方向の揺れとなり作業に支障をきたすことがあるので、たわみ量の検討をする必要がある。

　　３
圧密試験は、地盤の沈下量や沈下時間の予測に必要な情報を求める室内試験で、供試体に荷重を加え、その圧縮状態から粘性土の圧密沈下を予測する。
１　◯
土の粒度と透水係数の間には密接な関係があり、粒度がわかれば透水係数の概略値を知ることができる。具体的には粒径加積曲線における通過質量 10%または 20%の通過径から求める方法である。
２　◯
液性限界・塑性限界試験の結果は、土の物理的性質の推定や塑性図を用いた土の分類に用いられる。液性限界は粘性土の飽和状態から含水比が低くなると液体状から塑性を有する土となる境界の含水比で、塑性限界はさらに含水比を減じてもろく硬い土となる塑性の限界となる含水比である。
４　◯
粘性土のせん断強度は、一軸圧縮試験によって求めることもできるが、試料に薄い砂質の部分が入っている場合や、ひび割れがある粘土では、側面を加えた状態で行う三軸圧縮試験がよい。

　　１
プレボーリングで親杭を接地する場合、杭の根入れ部分にセメントベントナイト液を注入するか、杭の打込みや圧入を行う。
２　◯
親杭の杭心位置の精度を確保するには、間隔保持材（通常バカ棒）を定規として用い、正確な位置を出す。
３　◯
山留め壁の水平荷重を均等に確保するため、腹起しと親杭の間に山砂等の裏込め材を用いる。
４　◯
横矢板の設置後、打音により裏込め材の充填状況を確認し、親杭と横矢板との間にくさびを打ち込んで締め付ける。

　　１
既製コンクリートの杭の吊り上げは、支持点（杭の両端から杭長の1/5の点）近くの2点で支持する。
２　◯
セメントミルク工法は、アースオーガーによってあらかじめ掘削された縦孔に杭を建込み、孔壁の崩壊防止のため安定液を注入し、所定の深度に達したのち根固め液に切り替え、圧入または軽打によって造成する。
３　◯
掘削時及び引上げ時とも、オーガーは正回転とする。オーガーの引上げを急速に行うと吸引現象により支持層を緩めたり孔壁を崩壊させたりするので、できる限りゆっくりと行う。
４　◯
杭の打込みは、なるべく群の中心から外側へ向かって杭を打ち進める。

　　３
SD345、D19の異形鉄筋末端部の折曲げ内法直径は、呼び名に用いた数値の４倍以上とする。
１　◯
あばら筋の加工については、幅、高さの加工寸法の許容差をそれぞれ ± 5 mm とする。
２　◯
同一径の SD295Aと SD345 の鉄筋を 90 °に折り曲げる場合の内法直径は同じである。
４　◯
スラブと一体となるT形梁のあばら筋には、90°のキャップタイを使用してもよい。

　　１
圧接技量資格種別の1種の場合、作業可能な鉄筋径はD25以下に限られる。
２　◯
鉄筋径または呼び名の差が 7mmを超える場合には、原則として圧接継手を設けてはならないが、同一種類の D29とD25の鉄筋は、手動ガス圧接により接合することができる。
３　◯
圧接端面は平滑に仕上げられ、その周辺を軽く面取りがされていることとする。
４　◯
圧接部の加熱は、鉄筋の軸方向へ 30MPa以上の加圧を行いつつ、加熱炎の中心が突き合わせた鉄筋の圧接端面から外れないにし、圧接端面同士が密着するまで還元炎によって加熱する。その後は中性炎で加熱した。

　　２
型枠の構造計算に用いる材料の許容応力度として、支保工以外のものは長期許容応力度と短期許容応力度の平均値を用いる。
１　◯
コンクリートの打設施工時における側圧や鉛直荷重に対する型枠の許容変形量は、3mm以下とする。
３　◯
鋼管を支柱として用いるのにあっては。高さ 2 m以内ごとに水平つなぎを２方向に設け、かつ水平つなぎの変位を防止する。（労働安全衛生規則第242条第六号のイ）
４　◯
型枠支保工を用いるときは、敷角を使用し、その地盤はコンクリート打設や杭の打ち込み等により支持力等あお負担する荷重が大きいので、コンクリート又は十分に突き固めた地盤上に、て設置した。

　　４
細骨材率を大きくすると、所要のスランプを得るために単位セメント量及び単位水量を多く必要とし、流動性の悪いコンクリートとなる。単位セメント量及び単位水量を減らすことはできない。（建築工事監理指針）
１　◯
単位セメント量は、水和熱及び乾燥収縮によるひび割れを防止する観点から、できるだけ少なくすることが望ましい。しかし、単位セメント量が過小であると、コンクリートのワーカビリティーが悪くなり、型枠内へのコンクリートの充填性の低下、じゃんか、す、打継ぎ部における不具合の発生、水密性の低下等を招きやすい。
２　◯
水セメント比は、セメントに対する水の質量比である。すなわち、水：セメント ＝ W/C で表す。普通ポルトランドセメントの水セメント比の最大値は65%とする。 （JASS５）
３　◯
骨材に砕石や砕砂を使用するとスランプを一定値以下に抑えても単位水量は大きくなる。AE減水剤を使用した場合、スランプ 18cm で、単位水量を 185 kg/m³以下とすることは困難であるが、AE減水剤より高い減水性、スランプ保持性能を持つ性能AE減水剤を使用するとスランプ 18cm で、単位水量を 185 kg/m³以下とすることができる。

　　２
暑中コンクリートの荷卸し時のコンクリート温度は、原則として35℃以下とする。
１　◯
地上標準階において、打込み速度は打込み場所の施工条件によって大きく相違するが、十分な締固め作業ができる範囲とする。スランプ 18 cm 程度のコンクリートをコンクリートポンプ 工法で打ち込む場合目安は、、20～30m³/h 程度である。
３　◯
コンクリート内部振動機（棒形振動機）の挿入間隔は、打込み高さと速度に応じて 60cm以下とする。
４　◯
高性能AE減水剤を用いた高強度コンクリートの練混ぜから打込み終了までの時間は、 外気温による影響を考慮しないで、原則として 120 分を限度としている。

　　４
高力ボルト接合の摩擦面は、ショットブラストまたはグリッドブラストにて処理し、その表面の粗さは50μmRz以上を確保する。
１　◯
公称軸径が 24mm の高力ボルト用の孔あけは、ドリルあけで　dI（24mm + 2.0mm ＝ 26mm） 26mmの径とする。（建築基準法施行令第68条第2項）
２　◯
鋼材の曲げ加工は、常温加工または加熱加工とする。加熱加工の場合は、赤熱状態（850〜約900 °C ）で行う。青熱ぜい性域は避ける。
３　◯
鋼材の開先加工は、自動ガス切断機で加工し、切断部に凹凸が生じた部分は修正する。
ノッチ深さは、管理許容値で 0.5mm以下、限界許容値で 1.0mm以下である。また、切断面の粗さは、100μmRz以下とする。

　　４
気温が－5 °C以下の場合は溶接を行ってはならない。5 °C から－5 °C の場合は、溶接部より100mmの範囲の母材部分を適切に加熱すれば溶接することができる。
１　◯
溶接部の表面割れの範囲を確認したうえで、その両端から 50mm 以上をアークエアガウジングではつり取って船底型の形状に仕上げ補修溶接する。
２　◯
完全溶込み溶接の突合せ継手（突き合せ溶接）は全断面にわたって溶接し、余盛は最小とする。余盛り高さ 1 mmは許容範囲内である。
３　◯
490N/mm²級以上の高張力鋼の組立て溶接を被覆アーク溶接で行う場合には、低水素系の溶接棒を使用する。

　　３
湿地ブルドーザーの平均接地圧は、全装備質量が同程度の場合、普通ブルドーザーの半分程度である。
１　◯
クラムシェルは、ワイヤーでつったバスケットを重力により落下させて土をつかみこんで掘削するので、掘削深さ 40m 程度までの軟弱地盤の掘削に適している。
２　◯
ショベル系掘削機では、クローラー式はキャタピラーなので多少の凸凹や軟弱地盤でも走行が可能で、ホイール式（車輪走行式）よりも一般的に登坂能力が高い。
４　◯
ホイールクレーンは、同じ運転室内でクレーンと走行の操作ができ、小回りがきくので狭い場所でも設置できる。つり上げ荷重はトラッククレーンに比べて小さい。

　　２
完全スリットは、壁と柱を完全に縁切りすることが一般的である。通常既存コンクリート壁に30～40mmのすき間を設け、すき間に充填材を挿入したうえで止水処理を行う。
１　◯
現場における溶接は、工場の溶接に比べて設備が十分でないために所定の品質確保が難しいので、継手はすべて高力ボルト接合とし、溶接接合は極力避けるのがよい。
３　◯
既存構造体にあと施工アンカーが一定の間隔で多数埋め込まれる増設壁部分では、特記のない場合の割裂補強筋は、スパイラル筋あるいははしご筋の形状のものを用いる。
４　◯
コンクリート流込み工法による壁の工事では、増設壁の上部すき間に圧入するグラウト材が空気抜きから出ることにより、充填されたことを確認する。

　　３
加硫ゴム系ルーフィングシートの接合部は、接着剤及びテープ状シール材を用いて行う。（建築工事監理指針）
１　◯
塩化ビニル樹脂系のルーフィングシートを接着工法で、下地のプライマー塗布は下地表面を清掃したのち、その日のうちに塗り付けるルーフィングの範囲にローラーはけまたは毛ばけ等を用いて、規定量をむらなく塗布する。
２　◯
エポキシ樹脂系接着剤を用いた接着剤塗布は、プライマーの乾燥を確認したのち、下地面及びルーフィングの裏面に、ローラーはけまたはくし後手等を用いてむらなく塗布する。また、ルーフィングシートの重ね部分には接着剤を塗布しないように注意する。
４　◯
仕上塗材には、ケイ砂等を混ぜ、軽度の歩行ができるように耐衝撃性を向上させた厚塗り塗料がある。（JASS8）

　　３
通気緩衝工法における脱気装置は、一般に50〜100m²ごとに設置し、屋上の構造、用途、防水下地の乾燥状況等によっては増設する場合がある。
１　◯
ウレタンゴム系塗膜防水において、気温が著しく低い場合は、粘度が高く施工が困難であるため、製造業者の指定する範囲で希釈剤で希釈して使用する。
２　◯
通気緩衝工法において、立上り部、ドレーン回り及びパイプ回りなどでは、補強布を通気緩衝シートの上に 100mm 程度張り掛けて防水材を塗布する。（JASS8）
４　◯
密着工法において、平部に張り付ける補強布（合成繊維またはガラス繊維の織布）は、仮敷きのうえに防水材を塗りながら張り付ける。

　　１
密着張りによる張付けは、上部より下部へ１段置きに張り、その後、間を埋めるようにして張り付ける。
２　◯
外壁タイルの密着工法は、張付けモルタルの下地面に対する塗付けは、２度塗りとし、その合計の塗厚は 5～8 mmとする。
３　◯
小口タイルの密着張付けで振動工具（ヴィブラート）を用いて行う場合、振動工具による加振の位置は、タイルの両端と中間の３箇所とする。
４　◯
引張接着強度検査の試験体の数は、100m²以下ごとに1個以上とし、かつ全面積で３個以上とする。

　　４
重ね形折板の重ね部の緊結ボルトは、流れ方向の間隔を600mm程度とする。
１　◯
金属製屋根折板葺きのタイトフレームの取付けは、一般に、受梁にアーク溶接接合とする。下地への溶接は、タイトフレームの立上り部分の縁から10 mm残し、底部両側を隅肉溶接とする。溶接サイズはタイトフレームの板厚と同寸法である。（JASS12）
２　◯
折板葺屋根は勾配が小さいので、軒先に 15度程度曲げて尾垂れを付ける。
３　◯
折板の取付けでは、けらば包みの継手位置はタイトフレーム等の下地が必要で、タイトフレームにできるだけ近くする。けらば包みの継手の重ねは 60mm以上とし、重ね内部にシーリング材を挟み込む。

　　３
スタッドは、スタッドの天端と上部ランナーの天端のすき間が10mm以下となるように切断する。
１　◯
ランナーは端部から 50mm内側を押さえ、間隔 900mm程度に打ち込みピン等で、床、梁下、スラブ下に固定する。ただし、鉄骨、軽量鉄骨天井下地に取り付ける場合は、タッピンねじの類または溶接で固定する。
２　◯
スペーサーの取付けは、各スタッドの端部を押さえ、間隔 600mm 程度に留め付ける。
４　◯
振止めは、床面ランナー下端から 1,200 mm ごとに設ける。ただし、上部ランナー上端から 400mm以内に振止めが位置する場合は、その振止めを省略することができる。

　　１
複層塗材Eの凸凹状仕上げは、吹付け工法により行う。
２　◯
可とう形外装薄塗材Eのさざ波状仕上げは、ローラー塗り工法により行う。
３　◯
軽量骨材仕上塗材の砂壁状仕上げ及び内装薄塗材Wの京壁状じゅらく仕上げは、吹付け工法により行う。
４　◯
内装薄塗材Eの平坦状仕上げの上壁の仕上げは、こて塗り工法により行う。

　　４
外部に面する戸は、下部を除き三方の見込み部を表面板で包む。（建築工事監理指針）
１　◯
建具枠は、くつずり、下枠等あとでモルタル充填が困難な部分では、あらかじめ裏面に鉄線等を取り付けてモルタル詰めを行ったのち取り付ける。
２　◯
鋼製建具の取付け精度は次の通りとする。
①枠の対角寸法差は 3mm以内
②枠及び戸のねじれ、反り、はらみは 2mm以内
③枠の倒れ（面外、面内とも）は 2mm以内
３　◯
フラッシュ戸の表面板と中骨は、溶接または構造用接合テープで接合する。 （建築工事監理指針）

　　２
アクリル樹脂系非水分散形塗料塗りにおいて、気温が20°Cのときの標準工程間隔は3時間以上とする。
１　◯
主剤と硬化剤を混合した塗料は、塗料製造所が指定する可使時間内に使用する。
３　◯
つや有り合成樹脂エマルションペイント塗りにおいて、気温が 5℃以下、湿度が 85%以上のとき、または換気が十分でないなどの塗料の乾燥が不適切な場合は、塗装作業を行わない。
４　◯
常温乾燥形ふっ素樹脂エナメル塗りの下塗りは、塗料を素地に浸透させるため、 ローラーブラシ塗りとする。

　　２
溶接作業は、床シートを張り付けた後、接着剤の硬化がある程度進んでから行う。接着剤中の溶剤または水が残留している段階で熱風溶接を行うと、溶剤または水が急激に蒸発するため、継目部分が腫れたり、接着不良が発生する。そのため、12時間以上放置し、接着が落ち着いてから行う。（JASS26）
１　◯
ビニル床シートは、施工に先立って温度20℃以上の室温にて仮敷きし、24時間以上放置して巻きぐせをとる。
３　◯
圧着は、床シートを送り込みながら圧着棒を用いて空気を押し出すように行い、その後 45kg ローラーで圧着する。
４　◯
防湿層のない土間コンクリートの床への床シートの張付けには、耐水性に優れたエポキシ樹脂系またはウレタン樹脂系接着剤を使用する。（建築工事監理指針）

　　２
硬質ウレタンフォーム吹付け工法において、断熱材の吹付け厚さが30mm以上の場合には多層吹きとする。（JASS24）
１　◯
硬質ウレタンフォーム吹付け工法において、厚く付き過ぎて表面仕上げ上支障となる箇所は、ウェーブナイフまたはカッターナイフで表面を除去し、表面仕上げ材の施工が可能な空間を保持するようにする。 （建築工事監理指針）
３　◯
押出法ポリスチレンフォーム打込み工法の場合には、断熱材の継目は突付けとするが、テープ張り等の処理を講じてコンクリートの流出を防止する。（JASS24）
４　◯
押出法ポリスチレンフォーム打込み工法において、窓枠回りの防水剤入りモルタル詰めを行った場合は、曲面や窓枠回り等複雑な形状には硬質ウレタンフォームを充填する。

　　１
アルミニウム合金押出形材の単一材の長さが1.5mを超え4mまでの場合の寸法許容値は±1.5 mm とする。（JASS24）
２　◯
躯体付け金物は、必要な強度が得られるよう、あらかじめ各階の型枠に取り付け、躯体付け金物のアンカーと躯体鉄筋の位置がずれないように注意する。（建築工事監理指針）
３　◯
カーテンウォール部材は、パネルでは３箇所以上、形材では２箇所以上仮止めし、脱落しないよう固定する。取付け位置の調整後は速やかに本止めする。性能上支障のある仮止めボルト等は、本止め後速やかに撤去する。
４　◯
屋内側の鋼製ファスナーは、内側の発錆防止のため 12μm以上の電気亜鉛めっきを施す。（建築工事監理指針）

　　３
ビニル床シート張りの下地モルタルの浮き部分の撤去の際、ダイヤモンドカッターの刃の出は、モルタル厚さ以下とする。（公共建築改修工事標準仕様書）
１　◯
下地のコンクリート面の凹凸部の補修は、エポキシ樹脂モルタルまたはエポキシ樹脂パテを用いる。（公共建築改修工事標準仕様書）
２　◯
既存合成樹脂塗床面に同じ塗床材を塗り重ねる場合、既存仕上げ材に表面を目荒らしすることで接着性が高まる。
４　◯
既存床仕上げ材の撤去に関して、下地面に残ったビニル床タイルの接着剤は、アスベストを含有していない場合、新規仕上げの施工に支障のないように、ディスクグラインダー等により除去する。（建築改修工事監理指針）