平成24年 １級建築施工管理技士 学科 問題５ 解答解説
※ 問題番号[ No．46 ]～[ No．70 ]までの25問題は、全問題を解答してください。
[ No．46 ]
事前調査や準備作業に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
1．根切り計画に当たって、地中障害物の調査のみならず、過去の土地利用の履歴も調査した。
2．建物の位置と高さの基準となるベンチマークは、複数設置すると誤差を生じるおそれがあるので、設置は１箇所とした。
3．山留め計画に当たって、敷地内の試掘を実施し、湧出する地下水の水質調査を行った。
4．地下水の排水計画に当たって、公共ますの有無と下水道の排水能力を調査した。
答え
２
ベンチマークは、建物の高さ及び位置の基準となるものであり、敷地付近の移動のおそれのない箇所に設置して監理者の検査を受ける。また、ベンチマークは２箇所以上設け、相互チェックを行う。（JASS2）
１ ◯
敷地内の地中障害物の調査に当たっては、既存建物の記録、図面のみならず、過去の土地利用の履歴も調査する。また、現場周辺の埋設物を調査し、埋設物調査図として記録する。その際、既存の設備の引き込み、配管が生きているか、死んでいるかの確認をする。（JASS2）
３ ◯
地下水汚染による周辺環境への影響が懸念される場合等には、水質検査を実施する。（山留め設計施工指針）
４ ◯
地下水を公共下水道に排水する場合は、事前に公共ますの有無及び排水能力の調査を行う。また、施工中はノックタンクによる排水量の測定や水質の検査等を定期的に行う。
[ No．47 ]
仮設工事の施工計画に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
1．鉄筋コンクリート造の工事であったので、ゲートの有効高さは、空荷時の生コン車が通過できる高さとする計画とした。
2．溶接に使用するガスボンベ類の貯蔵小屋の壁は、１面を開口とし、他の３面は上部に開口部を設ける計画とした。
3．作業員の仮設男性用大便所の便房の数は、同時に就業する男性作業員60人以内ごとに１個以上設置する計画とした。
4．仮設の照明設備において、常時就業させる場所の作業面の照度は、普通の作業の場合、100 lx 以上とする計画とした。
答え
４
労働者を常時就業させる場所の作業面の照度は、作業区分に応じて維持しなければならない。普通の作業の場合は150 lx以上としなければならない。（労働安全衛生規則第604条）
１ ◯
ゲートの有効高さは、使用する建設機械等が入退場できる有効高さとする。コンクリート満載時の生コン車の高さとすると、空荷時では高さが 10cm 違うので荷卸し後に退場できなくなる場合や、使用する建設機械等が入退場できない場合がある。
２ ◯
通気をよくするために、小屋の一面は開口とし、他の三面は上部に開口部を設ける。（JASS2）
３ ◯
男性用大便器の便房の数は、同時に就業する男性労働者 60人以内ごとに１個以上、男性用小便所数は、同時に就業する男性労働者 30人以内ごとに1個以上とする。
[ No．48 ]
逆打ち工法に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
1．大規模、大深度の工事では、地上と地下の工事を併行して施工することにより全体として工期短縮ができる。
2．不整形な平面形状の場合は、土圧の伝達が確実に行われにくいため適用できない。
3．１階の床を先行して施工するため、地下工事の騒音を抑制できる。
4．躯体を山留め架構として利用するため、沈下、移動など周辺地盤に与える影響が少ない。
答え
２
逆打ち工法は、地下躯体を先行し、それを切梁として順次下部の躯体を施工していく。地下躯体を支保工とするため、不整形な平面形状でも適用できる。
１ ◯
逆打ち工法は、地下躯体、地上躯体を併行して構築できるため、全体工期の短縮に効果がある。
３ ◯
１階の床及び梁を先行して施工するため、地下と地上が断たれ、地下工事の騒音を抑制できる。
４ ◯
躯体を山留め架構として利用するため、周辺地盤に与える影響は少ない。したがって、軟弱地盤における大平面、大深度掘削で用いることが多い。
[ No．49 ]
工事現場における材料の保管に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
1．プレキャストコンクリート床部材を積み重ねて平置きとする場合は、上部の部材の台木と下部の部材の台木の位置は同じになるようにする。
2．フローリング類を屋内のコンクリートの上に置く場合は、シートを敷き、角材を並べた上に積み重ねて保管する。
3．輸送荷姿が木箱入りのガラスは、60 °程度の角度で立置きとし、異寸法の木箱が混ざる場合は、小箱を先に置き、大箱を後から直接重ねて保管する。
4．メタルカーテンウォールを集中揚重・分離取付けとする場合の部材の保管場所は、小運搬距離や経路上の障害に配慮し確保する。
答え
３
木箱入りのガラスの保管は、できるだけ異寸法のものは別々にして、裸板の場合と同様に85° 程度の角度で立置きする。保管場所に制限があり、異寸法のものが混じる場合には、大箱を先に置き、小箱を後から重ねる。（JASS17）
１ ◯
プレキャストコンクリートの床部材は、平地に水平になるように台木を２本敷いて置き、台木の間隔は部材を置いたとき最も曲げ応力がかからない位置とする。また、床材は、積み重ねておくことが多いが、上部の部材の台木と下部の部材の台木が同じ平面位置になるようにする。（JASS10）
２ ◯
フローリング類は、木質材のため湿気を含むと変形するので、保管には十分注意する。やむを得ずコンクリートの上に置く場合は、シートを敷き、角材を並べた上に積み重ねて保管する。（JASS26）
４ ◯
揚重と取付け方法を集中揚重・分離取付け方式とした場合は工事現場内の各所に保管場所が必要であり、保管場所の選定に当たっては、広さ、小運搬距離、経路上の障害等を考慮する。直接揚重、同時取付け方式とした場合はタイミングよく部材を工事現場に搬入しなければならない。（JASS14）
[ No．50 ]
労働安全衛生法上、事業者が所轄の労働基準監督署長へ計画の届出を行う必要があるものはどれか。
1．耐火建築物に吹き付けられた石綿等の除去
2．延べ面積が10,000 m2 で高さが13m の工場の解体
3．支柱の高さが3.0 m の型枠支保工の設置
4．組立てから解体までの期間が30日の張出し足場の設置
答え
１
１．◯
耐火建築物に吹き付けられた石綿等の除去の作業を行う仕事は、届出が必要であると定められている。（労働安全衛生規則第90条第五号の二）
２．×
高さ31mを超える建築物の解体または破壊の仕事は届出が必要であると定められているが、延べ面積の大小の定めはない。設問の建物の解体工事は、高さが規定以下であるので届出の必要はない。（労働安全衛生規則第90条第一号）
３．×
支柱の高さが3.5m以上の型枠支保工を設置する場合は、建設物設置届を労働基準監督署長に届け出る。支柱の高さが3.0mであれば届出は不要である。（労働安全衛生規則第86条第１項）
４．×
組立てから解体までの期間が60日以上の張出し足場を設置する場合は、建設物設置届を労働基準監督署長に届け出る。組立てから解体までの期間が30日であれば届出は不要である。（労働安全衛生規則第85条第二号）
[ No．51 ]
躯体工事の施工計画に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
1．親杭横矢板工法において、横矢板が親杭のフランジからはずれないように、桟木又はぬきを横矢板の両側に釘で止める計画とした。
2．鉄骨の建方において、建入れ直しに用いたワイヤロープは、各節、各ブロックの現場接合が終わるまで緊張させたままにしておく計画とした。
3．コンクリート打放し仕上げの独立柱の型枠組立てにおいて、セパレーターを使用しないで、コラムクランプを用いてせき板を締め付ける計画とした。
4．コンクリートの打設計画において、同一打込み区画に同じメーカーのセメントを使用した複数のレディーミクストコンクリート工場のコンクリートを打ち込む計画とした。
答え
４
同一打込み工区に同時に複数の工場よりコンクリートが供給されると、それぞれの工場の品質責任の所在を明確化することが困難になるので、同一打込み工区では複数工場からの混合使用は行わない。（建築工事監理指針）
１ ◯
横矢板設置後、矢板の裏側に裏込め材を充填したあと、親杭と矢板との間にくさびを打ち込んで裏込め材を締め付けて安定を図る。また、横矢板の親杭のフランジからはずれを防止するために桟木又はぬきを横矢板の両側に釘で止める。（山留め設計施工指針）
２ ◯
鉄骨の建方において、建入れ直しに用いたワイヤロープは、各節、各ブロックの現場接合が終わるまで緊張させておく。
３ ◯
コラムクランプは柱型枠を四方から水平に締め付けるもので、セパレーターは用いない。主として独立柱の型枠を組み立てる場合に用いられる。（建築工事監理指針）
[ No．52 ]
仕上工事の施工計画に関する記述として、最も不適当なものはどれか。ただし、仕上げを施す下地はコンクリート面とする。
1．乾式工法による外壁石張り工事において、石材をダブルファスナー形式で取り付けるので、石材裏面と下地コンクリート面の間隔を70mmとする計画とした。
2．タイル工事において、外壁タイル張り面の伸縮調整目地の位置は、下地コンクリートのひび割れ誘発目地と一致させる計画とした。
3．左官工事において、内壁のモルタル塗り厚さが 20 mm なので、３回塗りとする計画とした。
4．内装工事において、せっこうボードをせっこう系接着材による直張り工法で張り付けるので、一度に練る接着材は、２時間以内に使い切れる量で計画した。
答え
４
接着剤は水で練り合わせて使用するが、練り具合はやや硬めにして、塗り付けた際だれない程度とする。一度に練る分量は１時間以内に使い切れる量とする。（建築工事監理指針）
１ ◯
外壁乾式工法による石材裏面と躯体コンクリート面の間隔は 70mmを標準とする。（公共建築工事標準仕様書）※ただし、ダブルファスナーは 90mmが望ましい。
２ ◯
タイル面の伸縮調整目地は、躯体コンクリートあるいは下地モルタルにおけるひび割れ誘発目地と一致させる。
３ ◯
内壁のモルタル塗り厚さの標準は 20 mmとし、下塗り、中塗り、上塗りの３回塗りとする。（公共建築工事標準仕様書）
[ No．53 ]
工程計画の立案に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
1．工事を行う地域の労務や資材の調達状況、天候や行事、隣接建造物の状況などを考慮する。
2．工期が指定され、工事内容が比較的容易でまた施工実績や経験が多い工事の場合は、積上方式（順行型）を用いる。
3．同一設計内容の基準階を多く有する高層建築物の工事においては、タクト手法などを用いる。
4．算出した工期が指定工期を超える場合、クリティカルパス上に位置する作業を中心に、作業方法の変更、作業者の増員、工事用機械の台数や機種の変更などの検討を行う。
答え
２
工程計画を立案するには、大別して、積上方式と割付方式の２つがある。多くの建築工事では、工期が指定されている場合が多く、その制約の中で工程を編成する必要があるため、割付方式を採用することが多い。また、工事内容が複雑であったり、過去に実施経験が少ない工事については、未知な部分も多いため、積上方式を採用して実現可能な工程を編成する。（建築工事における工程の計画と管理指針・同解説）
１ ◯
施工地域の労務や資材の調達状況、地域の天候、地域行事や隣接建造物の状況などを考慮する。（建築工事における工程の計画と管理指針・同解説）
３ ◯
タクト手法は、同一作業量を持つ複数の作業を同じ期間で実施し、工程全体を同期化させる手法である。このため、同一設計内容の基準階を多く有する高層建築物の工事に適している。また、集合住宅やホテル客室の仕上工事における工程計画手法として適している。（建築工事における工程の計画と管理指針・同解説）
４ ◯
算出した工期が指定工期を超える場合は、クリティカルパス上に位置する作業について、作業方法の変更・作業者の増員や工事用機械の台数や機種の変更などによって作業日数の短縮を検討する。（建築工事における工程の計画と管理指針・同解説）
[ No．54 ]
図に示す鉄骨の工場製作の工程において、工程とその中で行われる作業の組合せとして、最も不適当なものはどれか。
1．工作図の作成 ──── けがき
2．素材加工 ────── 摩擦面の処理
3．部材組立 ────── 寸法・開先精度の確認
4．溶接接合 ────── ひずみ矯正
答え
１
けがきは、工作図または形板、定規等により、けがき針、ポンチ、墨差し、水糸等を用い、鋼材の加工の形状、位置、大きさ等を表す作業であり、素材加工時に行われる作業である。
したがって、１が最も不適当である。
[ No．55 ]
ネットワーク工程表におけるフロートに関する記述として、最も不適当なものはどれか。
1．トータルフロートがの作業をつないだものが、クリティカルパスである。
2．ディペンデントフロートは、後続作業のトータルフロートに影響を与えるフロートである。
3．トータルフロートは、フリーフロートからディペンデントフロートを引いたものである。
4．フリーフロートは、その作業の中で使い切っても後続作業のフロートに全く影響を与えない。
答え
３
トータルフロートは、フリーフロートとディペンデントフロートの和である。
１ ◯
クリティカルバスハ、所要時間の最大の作業ルートをつないだものであるから、そのルートの作業に余裕時間はない。トータルフロートは、その作業の持つ最大限の余裕時間をいうので、そのルートのトータルフロートは 0 である。
２ ◯
後続作業の持つトータルフロートに影響を与えるフロートをディペンデントフロートと呼ぶ。
４ ◯
フリーフロート（自由余裕時間）は、作業の中で自由に使っても、後続する作業に全く影響を及ぼさないで消費できる余裕時間のことである。
[ No．56 ]
鉄筋コンクリート造事務所ビルの基準階の型枠工事の工程を検討する場合、次の条件における型枠工の日当たりの必要人数として、正しいものはどれか。
【条件】
基準階床面積 600 m2
単位床面積当たりの型枠数量 4m2/m2
型枠面積当たりの歩掛り 0.1人/m2
実働日数 15日
1．14人
2．16人
3．18人
4．20人
答え
２
フロアー面積が600m2で単位床面積当たりの型枠数量が4m2であるので、フロアー当たりの型枠面積の計算は、
600(m2) × 4(m2/m2) ＝ 2,400（m2）
型枠面積当たりの歩掛りは、0.1 人/m2なので延べ人数は、
2,400(m2) × 0.1 (人/m2) ＝ 240人
実質労働は15日なので、1日当たりの必要人員は、
250(人) ÷ 15(日) ＝ 16人/日となる。
したがって、2 が正しい。
[ No．57 ]
JIS Q 9000（品質マネジメントシステム─基本及び用語）の用語の定義に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
1．品質マニュアルとは、組織の品質マネジメントシステムを規定する文書をいう。
2．顧客満足とは、顧客の要求事項が満たされている程度に関する顧客の受けとめ方をいう。
3．是正処置とは、起こり得る不適合又はその他の望ましくない起こり得る状況の原因を除去するための処置をいう。
4．レビューとは、設定された目標を達成するための検討対象の適切性、妥当性及び有効性を判定するために行われる活動をいう。
答え
３
是正処置とは、「検出された不適合又はその他の検出された望ましくない状況の原因を除去するための処置」であり、再発防止のために行う。「起こり得る不適合又はその他の望ましくない原因を除去するための処置」とは、予防処置のことであり、発生を未然に防止するために行う。設問の記述は予防処置のことである。
１ ◯
品質マニュアルは、組織の品質マネジメントシステムを規定する文書である。「品質メニュアル 」の開示により、顧客に対して顧客要求事項に適合しているという信頼感を付与できる。また、品質マネジメントシステムについて審査登録機関や顧客の評価を受ける文書である。
２ ◯
顧客満足とは、「顧客の要求事項が満たされている程度に関する顧客の受けとめ方」である。
４ ◯
レビューとは、設定された目標を達成するための検討対象の適切性、妥当性及び有効性を判定するために行われる活動。（マネジメントレビュー、設計、開発のレビュー、顧客要求事例のレビュー及び不適合のレビューなど、レビューした記録を維持することも求められる。）
[ No．58 ]
品質管理における精度に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
1．鉄骨工事において、スタッド溶接後のスタッドの傾きの許容差を、15 °以内とした。
2．コンクリート工事において、コンクリート部材の設計図書に示された位置に対する各部材の位置の許容差を、±20 mm とした。
3．コンクリート工事において、ビニル床シート下地のコンクリート面の仕上がりの平坦さを、3 m につき7 mm 以下とした。
4．カーテンウォール工事において、プレキャストコンクリートカーテンウォール部材の取付け位置の寸法許容差のうち、目地の幅については、±5 mmとした。
答え
１
スタッド溶接後の仕上がり高さの許容値は、指定した寸法 ±2mm以内、傾きの許容差は５°以内とする。（JASS6）
２ ◯
コンクリート工事の、コンクリート部材の設計図書の構造体の位置及び断面寸法の許容差の標準値は ±20 mm である。（JASS5）
３ ◯
コンクリート面の仕上がりの平坦さについては、コンクリートが見え掛かりとなる場合、または仕上げ厚さが極めて薄い場合、その他良好な表面状態が必要な場合、 3 m につき7 mm 以下を標準とする。
４ ◯
プレキャストコンクリートカーテンウォール部材の取付け位置における目地幅の寸法許容差の標準値は、特記がない場合は、±5 mmとする。（JASS14）
[ No．59 ]
施工品質管理表（QC工程表）の作成に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
1．管理項目には、重点的に実施すべき項目を取り上げる。
2．施工条件、施工体制を明記する。
3．工事監理者、施工管理者、専門工事業者の役割分担を明確にする。
4．管理値を外れた場合の処置をあらかじめ定めておく。
答え
２
施工条件、施工体制等は施工計画書の記載内容である。
１ ◯
施工品質管理表（QC工程表）は、施工プロセスの流れに沿って個々の管理目標を誰が、いつ、どこで、どのようなデータを基にチェックし良否を判断するのかをまとめたものである。工種別に作成されることも多いが部位別に作成されることもある。施工品質管理表では、管理項目の重点的に実施すべき項目を取り上げる。
３ ◯
QC工程表では、管理項目ごとに工事監理者、施工管理者及び専門工事業者のそれぞれの管理の役割分担を明確にしておく。
４ ◯
QC工程表では、管理値を外れた場合の処置を事前に定めておく。
[ No．60 ]
X－R管理図に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
1．作業工程における測定値の変動の大きさが分かる。
2．作業工程における測定値の変動の周期性が分かる。
3．作業工程が管理状態にあるかどうかが分かる。
4．作業工程の異常原因が分かる。
答え
４
X-R管理図は、測定値の平均値の変化を見るためのX管理図とばらつきの変化を見るためのR管理図を同時に併記したものである。
作業工程が管理状態にあるかどうかが分かるので、異常を発見できるが、その原因はわからない。したがって、X-R管理図とは、データの時間的変化や異常なばらつきを早期発見できるが、管理図から異常原因が何であるか判断することはできない。
１ ◯
測定回数ごとの記録により、測定値の変動の大きさが分かる。
２ ◯
測定値の変動が折れ線グラフで表されているので、点が周期的に上下している場合、一目でわかる。
３ ◯
測定値の平均値をプロットし、値の傾向や管理限界線により、作業工程が管理状態にあるかどうかが分かる。
[ No．61 ]
検査に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
1．全数検査は、不良品を見逃すと人命に危険を与えたり、経済的に大きな損失を受ける場合に適用される。
2．間接検査は、長期にわたって供給側の検査結果が良く、使用実績も良好な品物の受入検査の場合に適用される。
3．抜取検査は、品物がロットとして処理できない場合に適用される。
4．無試験検査は、工程が安定状態にあり、品質状況が定期的に確認でき、そのまま次工程に流しても損失は問題にならない状態の場合に適用される。
答え
３
抜取検査は多量の物や、連続生産される物を対象に行い、ロットから定められた抜取り検査方法に従い抜取試験をし、そのロットの合否判定を行うものである。
１ ◯
不良品を見逃すと人命に危険を与えたり、後工程に重大な影響を与えたりする場合は、全数検査とする。
２ ◯
間接検査は、購入検査において供給者側が行なった検査結果を必要に応じて確認することによって、購入者の試験を省略する検査をいう。
４ ◯
無試験検査とは、検査なしで次の工程に流すものであり、一般に次のような場合に適用する。
工程が安定状態にあり、品質状況が定期的に確認でき、そのまま次工程に流しても損失は問題にならない状態の場合に適用される。
①管理図に異常がなく製造工程が安定状態にあり、そのまま次工程に流しても損失は問題にならない状態の場合、ロットの試験を省略する。
②JIS指定商品等、品質保証のある商品の場合、購入検査を省略できる。
③長期にわたって検査結果が良く、使用実績も良好な品質の受入検査の場合、供給者の検査成績表の確認によってサンプルの試験を省略する間接検査に切り替える。
[ No．62 ]
鉄筋のガス圧接継手の外観検査の結果、不合格となった圧接部の措置に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
1．圧接部のふくらみの直径が規定値に満たない場合は、再加熱し圧力を加えて所定のふくらみに修正する。
2．圧接部のふくらみが著しいつば形の場合は、圧接部を切り取って再圧接する。
3．圧接部における相互の鉄筋の偏心量が規定値を超えた場合は、再加熱して修正する。
4．圧接部に明らかな折れ曲がりが生じた場合は、再加熱して修正する。
答え
３
相互の鉄筋の偏心量が規定値（鉄筋径の1/5）を超えた場合には、圧接面に必要な圧力が作用しなかった可能性があるので、圧接部を切り取って再圧接する。再加熱して修正することは不適当である。
１ ◯
ふくらみの直径が規定値（鉄筋径の 1.4倍）に満たない場合は、再加熱し圧力を加えて所定のふくらみに修正する。
２ ◯
ふくらみが著しいつば形の場合は、圧接部の中心部まで適正な圧接温度に達していない可能性がある。このような場合には、圧接部を切り取って再圧接する。
４ ◯
圧接部に明らかな折れ曲がりが生じた場合は、再加熱して修正する。
[ No．63 ]
試験及び検査に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
1．小口平タイルの接着力試験は、タイルの1/3の大きさの鋼製アタッチメントを用いて行った。
2．工事現場での木材の含水率の測定は、高周波水分計を用いて行った。
3．錆止め塗装を工事現場で行う場合の塗付け量の確認は、塗布面積に対する塗料の使用量をもとに行った。
4．アルミニウム製建具の陽極酸化皮膜の厚さの測定は、渦電流式厚さ測定器を用いて行った。
答え
１
タイルの接着力試験では、小口半タイルの場合、測定するタイルの大きさが小口平の大きさより大きいものは、タイルを切断し小口平の大きさとする。小口平以外のタイルの場合は、そのタイルの大きさとする。試験に用いる鋼製アタッチメントの大きさ・形状は測定するタイルと同一の大きさ、形状とする。（JASS19）
２ ◯
工事現場での木材の含水率の測定は、高周波水分計による。（公共建築工事標準仕様書）
３ ◯
錆止め塗装は、塗付け量または膜厚が防錆性能に大きく影響するため、塗付け量または膜厚を確認する。錆止め塗料を現場で行う場合に塗りつけの確認は、膜厚測定が困難な場合を多いため、塗料の使用量から塗り付け量を推定する。（公共建築工事標準仕様書）
４ ◯
アルミニウム製建具の陽極酸化皮膜の厚さの測定は、渦電流式厚さ測定器、または接眼測微計をつけた顕微鏡によって行う。
[ No．64 ]
労働災害に関する用語の説明として、最も不適当なものはどれか。
1．労働損失日数は、死亡及び永久全労働不能障害の場合、１件につき7,500 日とする。
2．強度率は、1,000 延労働時間当たりの労働損失日数を示す。
3．度数率は、100 万延労働時間当たりの労働損失日数を示す。
4．年千人率は、労働者1,000 人当たりの１年間の死傷者数を示す。
答え
３
度数率は、100万延労働時間当たりの労働災害による死傷者数を表すもので、災害発生の頻度を示す。
度数率 ＝ 死傷者数 / 延労働時間数 × 1,000,000
１ ◯
労働損失日数は、死亡及び永久全労働不能障害については、7,500 日と定められれいる。なお、永久一部労働不能障害については、等級により 50〜5,500日を定められている。
２ ◯
強度率は、1,000 延労働時間当たりの労働損失日数を示すもので、災害の規模程度を示す。
強度率 ＝ 労働損失日数 / 延労働時間数 × 1,000
４ ◯
年千人率は、労働者1,000 人当たりの１年間に発生した労働災害による死傷者数を示すもので、災害発生頻度を示す。
年千人率 ＝ 1年間の死傷者数 / 1年間の平均労働者数 × 1,000
[ No．65 ]
建築工事において、公衆災害を防止するために施工者が行う対策として、最も不適当なものはどれか。
1．騒音伝播防止のため防音パネルを取り付けた枠組足場の壁つなぎの取付け間隔は、垂直方向 3.6m 以下、水平方向 3.7m 以下とした。
2．工事現場内に公衆を通行させるために設ける歩行者用仮設通路は、幅1.5 m、有効高さ2.1 m とした。
3．飛来落下物の防護、塗装・粉塵などの飛散防止のため、足場の外側に建築工事用シートの１類を使用した。
4．高さが 30mの建築工事において、通行人などに対する危害防止のための最下段の防護棚は、建築工事を行う部分の下 15m の位置に設けた。
答え
４
防護柵は建築工事を行う部分が、地盤面からの高さが10m以上の場合にあっては１段以上、20m以上の場合にあっては2段以上に設ける。最下段の防護柵は、建築工事を行う部分の下10m以内の位置に設ける。（建築工事公衆災害防止対策要綱）
１ ◯
防音パネルを取り付けた枠組足場の壁つなぎの取付け間隔は、垂直方向 3.6m 以下、水平方向 3.7m 以下とする。（JASS2）
２ ◯
歩行者用仮設通路は、原則として幅1.5 m以上とする。ただし幅員の確保が困難な場合で、かつ、公衆の通行に支障がない場合は、0.75m 以上とすることができる、また、仮設通路の有効高さは、2.1 m以上を確保する。
３ ◯
工事用シートの１類とは、シートだけで落下物による危険防止に使用されるものをいう。（JASS2）
[ No．66 ]
作業主任者の選任に関する記述として、労働安全衛生法上、誤っているものはどれか。
1．掘削面の高さが 2m 以上となる地山の掘削作業においては、地山の掘削作業主任者を選任しなければならない。
2．高さが 5m 以上である鉄骨造の建築物の骨組みの組立作業においては、建築物等の鉄骨の組立て等作業主任者を選任しなければならない。
3．鉄筋コンクリート造の建築物の型枠支保工の解体作業においては、型枠支保工の組立て等作業主任者を選任しなければならない。
4．軒の高さが 5m 以上の木造の建築物の解体作業においては、木造建築物の組立て等作業主任者を選任しなければならない。
答え
４
軒の高さが5m以上の木造建築物の構造部材の組立てまたは屋根下地の取付け作業には、作業主任者を選任するが解体作業においては、作業主任者の選任は不要である。
１ ◯
掘削面の高さが 2m 以上となる地山の掘削作業においては、作業主任者を選任する。
２ ◯
建築物の骨組または塔で、金属製の部材により構成されているもの（その高さが 5m以上のものに限る）の組立て、解体または変更の作業には、作業主任者を選任する。
３ ◯
型枠支保工の組立てまたは解体の作業には、型枠支保工の組立て等作業主任者を選任する。
[ No．67 ]
足場に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
1．移動式足場は、控枠（アウトリガー）なしとし、幅 1.2m、高さ 1.7 m の建枠を 3段重ねて組み立てて使用した。
2．脚立足場において、足場板を脚立上で重ね、その重ね長さは 20cm 以上とした。
3．単管足場における建地間の積載荷重は、400 kgを限度とした。
4．作業床は、つり足場の場合を除き、幅は 40cm以上とし、床材間のすき間は 3cm以下とした。
答え
１
「移動式足場の安全基準に関する技術上の指針」に高さ及び控枠の関係が次のように定められている。
H ≦ 7.7 L － 5 ・・・(1)
H：脚輪の下端から作業床までの高さ（単位：m）
L：脚輪の主軸間隔（単位：m）
（計算例）
建枠の幅（主軸間隔）L ＝ 1.2m、建枠の高さ h ＝ 1.7mを使用する。脚輪（キャスター）の高さを0.3mとすれば、移動式足場（3段重ね）の高さHaは、
Ha ＝ 1.7 × 3 ＋ 0.3m ＝ 5.4m
この移動式足場で控枠なしでよい
作業床までの高さは(1)式により、
H ≦ 7.7 × 1.2 － 5 ＝ 4.24
H ≦ 4.24 となり、高さ1.7mの建枠3段（5.1m）では高すぎる。（JASS2）
２ ◯
足場板を長手方向に重ねるときは、支点の上で重ね、その重ねた部分の長さは 20cm 以上とする。（労働安全衛生規則第563条）
３ ◯
単管足場の建地間の積載荷重は、400 kgを限度とする。（労働安全衛生規則第571条）
４ ◯
足場（一側足場を除く）における高さ 2m以上の作業床は、幅は 40cm以上とし、床材間のすき間は 3cm以下とする。ただし、つり足場の場合は、床材間のすきまがあってはならない。（労働安全衛生規則第563条）
[ No．68 ]
作業箇所等の高さに関する記述として、労働安全衛生規則上、誤っているものはどれか。
1．強風、大雨、大雪等の悪天候のため危険が予想されるとき、労働者を作業に従事させてはならないのは、作業箇所の高さが 3m 以上の場合である。
2．高所から物体を投下するとき、適当な投下設備を設け、監視人を置く等の必要があるのは、3m 以上の高さから投下する場合である。
3．作業に従事する労働者が墜落するおそれのあるとき、作業床を設ける必要があるのは、高さが 2m 以上の箇所で作業を行う場合である。
4．作業を安全に行うため必要な照度を保持しなければならないのは、作業箇所の高さが 2m以上の場合である。
答え
１
事業者は、高さが2m以上の箇所で作業を行う場合において、強風、大雨、大雪等の悪天候のため危険が予想されるときは、作業を中止する。（労働安全衛生規則第522条）
２ ◯
事業者は、3 m以上の高所から物体を投下するときは、適当な投下設備（ダストシュート等）を設け、監視人を置く等労働者の危険を防止するための措置を講じなければならない。（労働安全衛生規則第536条）
３ ◯
事業者は、高さが 2m 以上の箇所での作業で、墜落により労働者に危険を及ぼすおそれのあるときは、作業床を設けなければならない。（労働安全衛生規則第518条）
４ ◯
事業者は、高さが 2m以上の箇所で作業を行うときは、当該作業を安全に行うため必要な照度を保持しなければならない。（労働安全衛生規則第523条）
[ No．69 ]
移動式クレーンに関する記述として、クレーン等安全規則上、誤っているものはどれか。
1．強風により作業を中止した場合であって移動式クレーンが転倒するおそれがあるときは、ジブの位置を固定させる等の措置を講じなければならない。
2．移動式クレーンの玉掛け用具として使用するワイヤロープは、その直径の減少が公称径の 7 ％を超えるものを使用してはならない。
3．作業の性質上やむを得ない場合は、移動式クレーンのつり具に専用のとう乗設備を設けて労働者を乗せることができる。
4．移動式クレーンの運転についての合図の方法は、事業者に指名された合図を行う者が定めなければならない。
答え
４
事業者は、移動式クレーンを用いて作業を行うときに、クレーンの運転について一定の合図を定め、合図を行う者を指名してその者に合図を行わせなければならない。合図を定めるのは事業者である。
１ ◯
事業者は、強風時に作業を中止した場合であって移動式クレーンが転倒するおそれがあるときは、当該移動式クレーンのジブの位置を固定させる等により、移動式クレーンの転倒による労働者の危険を防止するための措置を講じなければならない。
２ ◯
「直径の減少が公称径の 7 ％を超える」ワイヤロープをクレーン、移動式クレーンまたはデリックのの玉掛け用具として使用してはならない。
３ ◯
作業の性質上やむを得ない場合は、移動式クレーンのつり具に専用のとう乗設備を設けて労働者を乗せることができると定められている。
[ No．70 ]
酸素欠乏危険作業に労働者を従事させるときの事業者の責務として、酸素欠乏症等防止規則上、誤っているものはどれか。
1．酸素欠乏危険作業については、衛生管理者を選任しなければならない。
2．酸素欠乏危険場所での空気中の酸素の濃度測定は、その日の作業を開始する前に行わなければならない。
3．酸素欠乏危険場所で空気中の酸素の濃度測定を行ったときは、その記録を３年間保存しなければならない。
4．酸素欠乏危険場所では、原則として、空気中の酸素の濃度は18 ％以上に保つように換気しなければならない。
答え
１
事業者は、酸素欠乏危険作業に労働者を従事させる場合は酸素欠乏危険作業主任者を選任しなければならない。
２ ◯
事業者は、その日の作業を開始する前に、当該作業場における空気中の酸素の濃度を測定しなければならない。
３ ◯
事業者は、その日の作業を開始する前に、当該作業場における空気中の酸素の濃度を測定し、そのつど記録して、これを３年間保存しなければならない。
４ ◯
酸素欠乏危険作業に労働者を従事させる場合は、当該作業を行う場所の空気中の酸素の濃度を18 ％以上に保つように換気しなければならない。
