

建設業の限定解除の国家資格、1級建築施工管理技士にサクッと合格するためのブログ。
【 ケース2】
規格品証明書原本は問屋または中間加工業者が保有する場合。
ケース2-1
1次問屋または中間加工業者は自社保有の材料を使用して鉄骨製作業者からの発注書に基づいた加工を行い、用紙Cを作成し、提出する。納品書、送り状を添え、加工済鋼材類を納入する。
ケース2-2
鉄骨製作業者には、1次の中間加工業者から納入される。1次の中間加工業者へは2次問屋または中間加工業者から鋼材等が納入される。
鉄骨製作業者と売買を行う1次中間加工業者は鉄骨製作業者からの発注書に基づいた加工を行い、2次問屋または中間加工業者の発行した原品証明書、納品書、送り状を基に用紙Cを作成し、納品書、送り状を添え、加工済鋼材類を納入する。
【 ケース3】
鉄骨製作業者が手持ちの余材を使用した場合。
5.2 書 式
5.2.1 用紙A1表紙
5.2.2 用紙A2表紙
5.2.3 用紙B:鉄骨工事使用鋼材等報告書
5.2.4 用紙C:ケース1-1, 1-2 鉄骨製作業者が証明書を作成する場合
5.2.5 用紙C:ケース2 中間加工業者が証明書を作成する場合
【用紙C】
建築構造用鋼材の品質証明ガイドライン
1級建築施工管理技士
学科対策 過去問題【 重要ポイント 】
3.施工(躯体工事)
8° 鉄骨工事
8-1 鉄骨工事(工作・組立て・溶接)
下記の正誤を判断せよ。
(工作・組立て)
①床書き現寸は、一般に工作図をもってその一部又は全部を省略することができる。
◯
②自動ガス切断機で開先を加工し、著しい凹凸がしょうじた部分は修正した。
◯
③鋼材の曲げ加工を加熱加工とする場合は、200〜400℃の青熱ぜい性域で行ってはならない。
◯
④高力ボルト用の孔あけは、板厚が16mmの場合、せん断孔あけとすることができる。
×
[ 解説 ]
高力ボルト用の孔あけ加工は、板厚に関係なくドリルあけとする。高力ボルト以外のボルト、アンカーボルト、鉄筋貫通孔もドリルあけを原則とするが、板厚が13mm以下のときは、せん断孔あけとすることができる。
(高力ボルトの孔径)
⑤スタッド溶接後のスタッド仕上がり高さの管理許容差は、±1.5mmとした。
◯
⑥露出形式柱脚におけるベースプレートのアンカーボルト孔の径は、アンカーボルトの径に5mmを加えた数値以下とする。
◯
(溶接)
⑦半自動溶接を行う箇所の組立て溶接の最小ビード長さは、板厚が12mmだったので、40mmとした。
◯
[ 解説 ]
溶接ビードの必要長さは、
板厚さ 6mm まで 30mm以上
板厚さ 6mmを超えると 40mm以上
満たない場合は、ショートビードとなる。
⑧裏当て金を用いる柱梁接合部のエンドタブの取付けは、母材に直接溶接した。
×
[ 解説 ]
裏当て金を用いる柱梁接合部のエンドタブの取付けは、直接、母材に組立溶接をしない。
(エンドタブ)
・エンドタブは、特記のない場合は切断してよいので、クレーンガーターの場合は、溶接後切断してグラインダーで仕上げ加工を行う。
・溶接を手溶接とする場合は、エンドタブの長さは、自動溶接より長くする。
・完全溶け込み溶接の両端に、継手と同等の材質、同厚、同開先のエンドタブを取り付ける。
⑨鉄骨溶接部の溶接割れを防止するためには、継手の拘束度を大きくする。
×
[ 解説 ]
継手の拘束度を大きくすると割れが発生しやすい。継手の拘束を小さくする。
(鉄骨溶接部の溶接割れの防止)
・低水素系の溶接棒を使用する。
・溶接部とその周辺の予熱により、溶接部の冷却速度を遅くする。
・炭素当量の少ない鋼材を使用する。
( 錆止め塗装 )
⑩鋼管などの密閉される閉鎖形断面の内面は、錆止め塗装は行わない。
◯
⑪鉄骨製作工場で錆止め塗装を行う場合、現場溶接を行う箇所及び隣接する両側100mmの範囲、溶接部の超音波探傷試験に支障をきたす範囲は、塗装を行わない。
◯
⑫ブラスト処理で素地調整を行った鉄面は、
直ちに錆止め塗装を行う。
◯
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学科対策 過去問題【 重要ポイント 】
3.施工(躯体工事)
8° 鉄骨工事
8-2 鉄骨工事(建方)
下記の正誤を判断せよ。
①露出形式柱脚におけるアンカーボルトでは、二重ナット及び座金を用い、その先端は、ねじがナットの外に3山以上出るようにする。
◯
[ 解説 ]
・引張力を負担するアンカーボルトの埋込み位置ずれの修正は、台直しによって行ってはならない。
・通心と鉄骨建方用アンカーボルトの位置のずれの
管理許容差は、± 5mm
限界許容差は、± 8mm
とする。
②柱のベースモルタルは、建入れを調整しやすくするため、全面塗り仕上げ工法とする。
×
[ 解説 ]
柱のベースモルタルは、建入れを調整しやすくするためには、後詰め中心塗り工法とするのがよい。
・鉄骨の建方に先立って行うベースモルタルの施工において、ベースモルタルの養生期間は3日間以上とする。
・鉄骨柱据付け面となるベースモルタル天端の高さの
管理許容差は、± 3mm
限界許容差は、± 5mm
とする。
③ウェブを高力ボルト工事現場接合、フランジを工事現場溶接とする混用接合は、原則として、高力ボルトを先に締め付け、その後溶接を行う。
◯
[ 解説 ]
柱・梁接合部の混用継手及び併用継手の仮ボルトの締め付け本数は、ボルト1群に対して、1/2程度、かつ、2本以上とする。
④高力ボルト摩擦接合における仮ボルトの締付け本数は、一群のボルト数の1/3程度、かつ、2本以上とする。
◯
⑤柱の溶接継手のエレクションピースに使用する仮ボルトは、普通ボルトを使用して全数締め付ける。
×
[ 解説 ]
柱の溶接継手のエレクションピースに使用する仮ボルトは、全数締め付けなければならないが、普通ボルトではなく、高力ボルトを用いる。
⑥架構の倒壊防止用ワイヤロープを使用する場合、これを建入れ直し用に兼用してはならない。
×
[ 解説 ]
架構の倒壊防止用ワイヤーロープを使用する場合、このワイヤロープを建入れ直し用に兼用してよい。
・鉄骨の建て方における柱の倒れの管理許容差は、柱1節の高さの1/1000以下、かつ10mm以下とする。
・建入れ直しのワイヤーロープは建方精度を確保するため、各節、各ブロックの現場溶接が終わるまで緊張させたままにしておく。
・建入れ直しは、建方の進行とともに、できるだけ小区画に区切って行うのがよい。
・建方時の予期しない外力に備えて、1日の建方終了ごとに所定の補強ワイヤを張る。
⑦梁の接合部のクリアランスに矢(くさび)を打ち込んで押し広げる方法は、計測寸法が正規より小さいスパンの微調整に用いられる。
◯
⑧梁の高力ボルト接合では、梁の上フランジのスプライスプレートをあらかじめはね出しておき、建方を容易にする。
◯
⑨建方精度の測定に当たっては、温度の影響を考慮する。
◯
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学科対策 過去問題【 重要ポイント 】
3.施工(躯体工事)
8° 鉄骨工事
8-3 鉄骨工事(高力ボルト接合・耐火被覆)
下記の正誤を判断せよ。
(高力ボルト接合)
①高力ボルト接合の摩擦面は、ショットブラストにて処理し、表面あらさは50μmRz以上を確保した。
◯
②1次締め及び本締めは、ボルト1群ごとに継手の中央部より周辺部に向かって締め付けた。
◯
③1mmを超える肌すきが生じたために入れたフィラープレートは、脱落を防止するためスプライスプレートに溶接した。
×
[ 解説 ]
部材接合面に、はだすきが生じた場合、はだすき量が1mmを超える場合は、フィラーを入れる(1mm以下の場合は処理不要)。フィラープレートは、溶接すると溶接欠陥や母材に悪影響を与えるため、行ってはならない。
④座金は、面取りがしてある方を表にして使用した。
◯
[ 解説 ]
高力ボルトと接合部材の面が1/20以上傾斜している場合、大きい偏心応力が働くおそれがあるので、勾配座金を用いる。
⑤呼び径がM20のトルシア形高力ボルトの長さは、締め付け長さに20mmを加えた値を標準とした。
×
[ 解説 ]
高力ボルトの長さ(首下長さ)は、締付け長さの表の長さを加えた値を標準とする。M20のトルシア形高力ボルトの長さは、締付け長さに30mmを加えた値を標準とする。
⑥ナット回転法による締付け完了後の検査は、1次締付け後の本締めによるナット回転量が120 °±45 °の範囲にあるものを合格とした。
×
[ 解説 ]
ナット回転法による締付け完了後の検査は、1次締付け後のナットの回転量120°± 30° の範囲にあるものを合格とする。(JASS6)
⑦呼び径が M22 のトルシア形高力ボルトの長さは、締付け長さに 25 mmを加えた値を標準とした。
×
[ 解説 ]
呼び径がM22のトルシア形高力ボルトの長さは締付け長さに35mmを加えた値を標準とする。
(耐火被覆)
⑧吹付け工法は、耐火被覆材料を鉄骨に直接吹付ける工法であり、軽量セメントモルタル吹付けは硬化までの養生が不要である。
×
[ 解説 ]
吹付け工法は、耐火被覆材料を鉄骨に直接吹き付ける工法で、軽量セメントモルタルの場合、吹付け後硬化するまでの2週間程度の養生が必要。
・耐火被覆材の吹付け厚さは、確認ピンを用いて確認する。
・高層建築の耐火被覆材の吹付けは、ロックウール、セメント、せっこう、水を混合して圧送する湿式工法で行う。
⑨巻付け工法は、無機繊維のブランケットを鉄骨に取付ける工法であり、施工時の粉塵の発生がほとんどない。
◯
[ 解説 ]
巻付け工法において、耐火被覆材の取り付けに用いる固定ピンは、鉄骨にスポット溶接により取り付ける。
⑩成形板張り工法は、加工した成形板を鉄骨に張り付ける工法であり、耐火被覆材の表面に化粧仕上げができる。
◯
[ 解説 ]
耐火板張り工法において、繊維混入けい酸カルシウム板は、一般に吸水性が大きいため、雨水がかからないよう養生を行い、接着剤と釘を併用して取り付ける。
⑪左官工法は、下地に鉄鋼を使用し各種モルタルを塗る工法であり、どのような形状の下地にも施工継目のない耐火被覆を施すことができる。
◯
例)セラタイカ等
①鉄骨工作図のミスをなくす
鉄骨工事の最も重要なことは、図面の不整合や記載ミスを徹底的に川上で取り除いておくことである。
今まで日本においては、鉄骨工作図の作成は、平面図や軸組図および詳細図に頼っていて、多くの専用CADソフトが開発され、自動化が図られてきているが、2次元の図面では、その作図ミスを防ぐには経験豊富な専門家が必要なのが現状である。
しかし、世界情勢に目を向けると、鉄骨設計業界においては、3Dの設計ツールが浸透してきている。
まず、最初に立体モデルを作成し、順次細部の設計に進むように手順がかわってきていて、不整合や部材の干渉も立体モデルで確認することができる。
すなわち、経験に頼ることなく、図面ミスが防げる。
承認する側も、立体シミュレーションモデルで検討できるので、より図面の正確度が増し安心できる。
したがって、すでにプラント業界であるように、建築鉄骨業界においても「性能発注方式」へと変化できる可能性につながっていきている。
一部の鉄骨製作会社では、3次元モデルと工作図・原寸図・部品図・発注伝票・数量表とが連携しているので、間違いようがないもので、受け入れ時の製品検査においても、実際に確認するものは、施工要領書どおり製作されているかとか、溶接の状態と書類の整備状況のみになりつつあり儀式化しつつあるように感じる。
つまり、3次元CADの活用により、製造の合理化を図るとともに、経験者に頼らない生産ラインになってきている。
②工場での材料トレーサビリティ管理の徹底
鋼材には、異鋼種同断面(見た目は変わらないが、強度や性質が異なる)のものがあるので、材料が混在すると品質保証ができなくなる。
すなわち、鋼材の取違えは、建物の品質に直接影響し、不適合な建物となる。
鉄骨工場では、承認された工作図に基づき、板・形鋼・山形鋼・溝形鋼などから材料をそれぞれの形状に切断・加工し部材を組立て、そして溶接していく。
設計によっては、数種類の材種の部材が使用されているので、材料を混在させて使用するミスが発生する可能性がある。
製作段階では、材料の取り違えが発生しないように、材料の切取り計画を作成し、混同を防ぐ。
どの部材がどの親材料から切り出されたものかを記録し、後で確認できるようにしておく。
その記録(トレーサビリティ管理)は、製品を保証する記録であり、監理者は製品検査時に確認を求める必要がある。
日本においては、分業化が進み、部品製作までを一次加工の専門会社(シャーリング会社)に発注している。しかし、トレーサビリティの根本思想は変わらないので、材料の取り違えが発生しないように、抜き取り検査などを行う。
③鉄骨部材の加工・組立ての管理
鉄鋼メーカーは各種の「強度や性質の異なる鋼材」を製造し、規格に合った品質保証を実施している。
1995年の阪神淡路大震災では、鉄骨の被害も多かったが、その被害報告も反映し、2000年に建築建築基準法が改正され、新たな規定が追加された。
鉄骨の分野では、溶接不良などの教訓を反映し、建築鋼材専用のSN鋼材(1994年に登場)の使用が急速に普及した。
鉄骨の加工・組立てはファブリケータと呼ばれる鉄骨製作工場で行われる。鉄骨製作工場はその規模や技術的な内容によって、S・H・M グレード等の認定の仕組みがあり、それぞれの得意な分野の製品を作っている。
また、分業化が進んだ昨今では、材料発注を商社に、1次加工を専門業者に依頼してい鉄骨製作工場が多い。
鉄骨工事には多くの試験が存在し、それぞれの試験は、建築主・設計者・ゼネコン・鉄骨ファブによって選択され、役割と責任が決められる。
1次加工の段階では、材料試験、溶接施工性試験、溶接棒の試験などが大切になる。
また、製作段階においては、仮組立て試験、中間試験、溶接部のUT検査、そして最後の製品検査がある。
現場管理者の役割として、鉄骨の発注から製品検査、輸送から現場組立てまでのすべての段階の管理計画を、その流れに沿って「鉄骨品質管理計画書」として作成し、設計監理者の承認を取得し、意向をフィードバックする。
併せて、鉄骨ファブが作成する「鉄骨製作要領書」の確認と承認を行う。
加工・組立ての段階でもっとも大切なことは、工場溶接の管理である。溶接品質に係る要因には、
・溶接部位と溶接方法の選定
・溶接姿勢と溶接工の資格
・被溶接材料と溶接棒の選定
などの組合せがある。
その工事の特徴に合わせた「組合せの施工試験」を行い、溶接部の外観や機械試験を経て、ベストな組合せを選ぶ。
機械的な試験の項目には、
・引っ張り試験、
・マクロ試験、
・シャルビー試験
などがある。
溶接作業が終了し、塗装工程に入る前に、溶接部の外観検査と、超音波探傷検査(UT検査)を行うが、UT検査はファブリケーターが行うものとは別に、第三者(独立した検査会社)により行う必要がある。
④現場での鉄骨接合
鉄骨が無事組み上がると、次に重要になるのは接合部の工事である。
現場接合には、主に高力ボルト接合と現場溶接接合があるが、それぞれ資格をもった管理者を配置し、管理者を中心に品質管理を行う。
高力ボルト接合においては、施工要領書に基づき、各ロットごとにボルトの軸力試験、締付け道具のキャリブレーションテストを実施する。
ほかに締め付ける環境・順序やナットの方向などの制限も規定されている。
現場溶接接合においては、AW溶接検定の合格者が行うが開先部分の状態管理、目違いの許容範囲、溶接棒の種類、余熱の条件などが決められているので、施工要領書の規定に従って行う。
また、溶接部の検査として外観検査のほかに、第三者による超音波探傷試験が
一般的に必要である。
超音波探傷検査の抜取率は常に問題になるので、あらかじめ構造設計者と協議し決めておく。
⑤鉄骨工事の安全管理
鉄骨組立て工事は、何もないところからクレーンと作業員だけで組み上げていく最も危険を伴う作業である。
したがって、その作業の安全管理・足場管理・労務管理は事故を防ぐためにきわめて大切である。
現場管理者の任務として、それらの安全計画の立案を入念に行う必要がある。
特に足場計画は、それぞれの段階ごとに作業員の安全が確認できる計画とするのがよい。
多くの建設会社では鉄骨建て方事前検討会を実施し、計画の確認、関係者の目線合わせを行っている。
何事も計画通り進むとは限らないので、不測の事態に備えて、
最低限必要な資材と解決方法およびルールを決めて臨むことが大切である。
鉄骨建て方を安全に進める上でもっとも大切なことは、余裕のある安全で効率的な計画を立案することである。
それにより、作業員の無理・無駄・無謀を防ぎ、事故の防止につながる。
例えば、作業所の空きスペースを利用し、鉄骨梁や小梁や足場や安全ネットなどをアセンブリングしてから、クレーンで一気に持ち上げる手法が、もっとも効率的で安全である。
若干の設備費がかかるが、それ以上の安全管理費節減や工期短縮の効果が期待できる。
032)鉄骨位置は何から決めるか
鉄骨柱の基礎や根巻きが地上に見えている、鉄骨柱が中途半端に内側によっているために外壁下地取付け金物が多く必要になっている、屋根勾配が鉄骨でとれていないため余分な下地が必要になる、といった事例が見られるケースがある。
これらは、構造設計と意匠設計との調整不足である。
鉄骨造では、設計段階で(確認申請前に)意匠と設備や構造との施工図レベルの検討・調整が必要である。
1.鉄骨柱位置は外壁の取付け寸法に合わせて決定する
鉄骨造の鉄骨柱の位置は外壁パネルとの関係を考慮して、できるだけ外壁側に寄せた位置で決定する。外壁位置は面積に関係する。鉄骨位置は構造に影響する。したがって鉄骨造では設計段階で仕上げなどの施工図レベルの検討・調整が必要である。
ALC横張り
2.基礎、柱脚を外部に突出させない
鉄骨造の柱脚は基礎の上にセットされるが、地中の基礎の高さ、1回床仕上げレベルとの関係、柱位置及び外壁位置の関係を調整しておく必要がある。基礎の天端レベルを下げてベースプレートを設置すれば、外壁の腰をパネルと同面にきれいに納めることができる。
また、柱部の腰壁厚が一般の腰壁厚より薄くなり、クラックが入りやすいので、あらかじめ、ひび割れ誘発目地を設けるほうが望ましい。
ALC横張り
3.屋根スラブの水勾配は鉄骨レベルで確保する
設計者は、雨水の集排水計画による水勾配に合わせて、屋根の鉄骨レベルを決定する。鉄骨の勾配はできるだけシンプルにしたいので、構造設計者との調整が必要である。コンクリートスラブを設ける場合は増し打ちを少なくし、排水溝のための床下がりなどに対応した梁レベルなども考慮する。
033)開口補強は耐風型にする
鉄骨造におけるコンクリート系パネルや金属パネルなどの外壁は、パネル取付けのための間柱や胴縁が設けられる。その外壁に開口部(窓や出入り口など)を設けるときは、必ず開口補強が必要である。その開口補強を外壁業者にまかせてしまっては、十分な強度が確保されない。
1.単窓の開口補強
単窓の場合、開口補強材は二次部材であるため、構造軸組図に表されないケースがある。窓の位置による風圧とその負担面積、窓の幅と高さ、外壁材の重量及び撓みを考慮して、計算により開口補強部材を決める。構造設計者に確認する。
単窓の開口補強
2.連窓の開口補強と耐風梁
(1) 横連窓で、間柱を設けて室内に見せてよい場合
工場などのように内部に間柱があっても良いと割り切れる場合は、間柱の間に開口補強を設けるだけでよい。
横連窓の開口補強(室内側に間柱を見せてよい場合)
(2) 横連窓で、間柱を室内に見せない場合
間柱を設けないで横連窓にする場合は、腰壁、連窓、垂壁のそれぞれにかかる風圧に耐えなければならないので、柱間に耐風梁が必要である。耐風梁は支点間距離が長いため、面外方向の撓みを1/200以下、かつ20mm以下にする。耐風梁は構造軸組図に表記されなければならないが、記載されていなケースもあるので、確認する。
横連窓の開口補強(間柱を見せない場合)