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20.2.9 黒板及びホワイトボード
(1) 「標仕」20.2.9(1)では、黒板は、全国的な市場性を踏まえ、JIS以外の製品も「特記」で対応できるように規定している。特記がなければ、JIS S 6007（黒板）に基づき、区分は焼付け、種類は鋼製黒板又はほうろう黒板とし、適用は特記によると規定している。
なお、「標仕」では、黒板の枠はアルミニウム製とし、付属物としてチョーク溝、チョーク入れ及びチョーク粉入付きと規定している。
これは、ほうろう白板のJIS認証取得者が存在しないためである。
20.2.10 鏡
(1) 「標仕」20.2.10(1)に規定している鏡は、周囲に面取りの加工がしてあり、縁のない防湿形である。鏡のガラスは、JIS R 3220（鏡材）に基づくものと規定されており、厚さは特記がなければ、5 mmである。
しかし、程度のよいものでは、ステンレス製の縁付きとする設計例が多い。
20.2.11 表示
(1) 「標仕」20.2.11 (1)では、ガラススクリーンに対する対人衝突防止表示の形状、寸法、材質等は、特記によるとされている。
(2) 「標仕」20.2.11 (2)では、非常用進入口等の表示は、消防法に適合する市販品とし、適用は特記によるとされている。
なお、それらは関係する法令に従い設置しなければならない。
(3) 「標仕」20.2.11(3)では、室名札、ピクトグラフ、案内板等の形状、寸法、材質、色、書体、印刷等の種別、取付け形式等は、特記によるとされている。
20.2.12 タラップ
(ｱ) 「標仕」20.2.12 (1)では、タラップに用いる金属材料の種類及び仕上げは、特記による。特記がなければステンレス製とし、研磨等の仕上げは行わなくてもよいと規定している。
(ｲ) 塗装については、18章による。
(ｱ) 取付けに際して、ボルト及びナットを使用する場合は、昇降に際して手足に当らないように取り付ける。
(ｲ) タラップを屋外に取り付ける場合は、関係者以外に使用できないようにし、特に、子供の使用による不測の事故を防止する対策が必要であり、一般的には、最下段の踏子（足掛り）高さを床から2.0m程度とするのがよい。また、足掛り部は、スリップ止め加工とするのがよい。
20.2.13 煙突ライニング
(ｱ) 「標仕」では、煙突用成形ライニング材は、実績等の資料を監督職員に提出すると規定している。次を参考にして選定するのがよい。
なお、適用安全使用温度は、接続する機械設備の排ガス温度等を基に特記される。
(a) 煙突用成形ライニング材は、ボイラー、冷温水発生機、自家用発電機、コジェネレーションシステムの排気煙突で使用されることを想定している。その他、焼却設備等の排気煙突は、腐食性の高い排ガス成分を含む可能性があり、材料を過度に腐食劣化（はく離、脱落）させるおそれがあるため、別途材料・工法を検討する。
(b) 煙突用ライニング材として実績が多い材料は、ゾノトライト系けい酸カルシウムであるが、他に繊維積層成形ライニング材などの材料もあり、排ガス成分、排ガス温度に対して検証された材料を選定する。
(a) キャスタブル耐火材は煙突底部に排水勾配をとるために使用する。
(b) キャスタブル耐火材は、煙突用ライニング材の製造所の指定する製品とする。
ボイラー等の機械設備は建物供用期間の中で更新され、排ガス諸元が変更となる事例が多い。その際、煙突継続使用可否調査を実施することになるが、結果、改修や更新を要する場合がある。改修や更新に対応可能な工法として、ユニット煙突も検討するのがよい。
ここではユニット煙突の工法について、参考に記載する。
(ｱ) ユニット煙突には、断熱及び煙突効果確保、また、煙突構造体保護のため、煙突用として製造されている成型ライニング材を使用する。
(ｲ) 煙突は、機械設備の排ガスを安全に大気放出するために、排気能力不足、漏煙、周囲の温度上昇について対策しなければならない。
(ｳ) 煙突内径は、点検や改修を考慮し内部作業が可能なサイズが望ましい。煙突本体を撤去更新可能な場合はこの限りではない。
(ｴ) 煙突吹出し周辺に、排ガスの影響で不具合を発生するような設備、塔屋等がないかを確認する。近年では、数値流体解析技術によって熱拡散状況の検討も可能である。
(ｵ) 雨水の他、煙突内結露水の排水のため、煙突底部にはキャスタブル耐火材で排水勾配を取り排水管を設ける。キャスタブル耐火材施工後は十分な乾燥養生を行い、強度を確保する。
(ｶ) 煙突が屋外に設置される場合、寒冷地では点検口周囲に積雪することが予想される。除雪方法も検討するとよい。
(ｷ) 自家用発電機、コジェネレーションシステムは、機外静圧（背圧）を有するため、排ガスが高流速で煙突に流入する。煙突吹出しに向かって排ガスを誘導するために立上げエルボ又は整流板が必要となる場合がある。
(ｸ) 区画壁内空気層の換気方法は、下部からの流入空気量、空気層の通風抵抗、上部の排出抵抗を検討し決定する。また、流入空気量が確保されているか設備工事に確認する。
(ｹ) 地震力、風圧力、躯体変形の条件は、建物の構造を基に決定する。それによる煙突の建物への反力は、煙突製造所に確認する。
20章 ユニット及びその他の工事
20.2.14 ブラインド
(ｱ) 横形又は縦形のブラインドの形式は、「標仕」20.2.14 (1)(ｱ) では特記によるとしている。
(a) 横形ブラインドとは、主にアルミニウム合金製のスラットを水平に組み立てたもので、スラットの角度が操作でき、かつ、スラットとボトムレールを昇降できるものをいう。一般窓用、傾斜窓用、天窓用、暗幕用等の種類がある。
(b) 「標仕」では、最も一般的な市販品を想定しているため、適用範囲も限られている。主要構成部分の材種に関しては、ヘッドボックス及びボトムレールは鋼製、アルミニウム合金製、スラットはアルミニウム合金製、樹脂製、木製等がある。「標仕」20.2.14(1)(ｲ) では、横形ブラインドはJIS A 4801（鋼製及びアルミニウム合金製ベネシャンブラインド）に適合するもので特記によるとされており、特記がない場合はスラットは成形幅25mmのアルミニウム合金製で、ヘッドボックス及びボトムレールの材種は鋼製としている。成形幅35mm及び 50mmのスラットも一般的にはよく使用している。
(c) JIS A 4801における操作方法による横形ブラインドの種類を表20.2.10に示し、その構造を図20.2.10に示す。ただし、「標仕」20.2.14(1)(ｲ) では、特記がない場合は、ギヤ式と規定している。
表20.2.10横形ブラインドの種類及び記号（JIS A 4801 : 2008）
図20.2.10 横形ブラインドの構造（JASS 26一部修正）
(d) JIS A 4801のスラットの形状及び寸法を、表20.2.11に示す。
(a) 縦形ブラインドとは、ヘッドレールに組み込まれた複数のキャリアーにスラットを吊り下げたもので、スラットの開閉、角度調整ができるものをいう。
(b) 「標仕」20.2.14(1)(ｳ)では、幅及び高さ並びに開閉方式及び操作方法は、特記によるとされている。特記がなければ、操作方法は、2本操作コード方式とする。スラットは焼付け塗装仕上げのアルミスラット又は消防法で定める防炎性能表示がある特殊樹脂加工のクロススラットとし、適用及び幅は特記によるとされている。
(c) 縦形ブラインドの開閉方式による分類を、表20.2.12及び図20.2.11に示す。
表20.2.12 縦形ブラインドの開閉方式による分類（JASS 26より）
図20.2.11 縦形ブラインドの開閉方式による構成
(d) 縦形ブラインドの操作方法による分類を、表20.2.13及び図20.2.12に示す。
図20.2.12 縦形ブラインドの操作方法による構成（JASS 26より）
(ｱ) ブラインドの目的は、主として遮光及び遮へいであるが、施工の納まり等のため、設計図書に指定された寸法のままでは現場に合わないことがある。そのため、「標仕」20.2.14(2)では、ブラインドの製作寸法は現場実測寸法と規定している。
20.2.13及び図20.2.14に示す。
(ｲ) 図20.2.13(ﾛ)の窓枠を覆う納まりの場合、窓の開放時に横型ブラインドが風にあおられると、ボトムレールが膳板にあたり音を発することがあるが、この場合はボトムレールをぜん板より下げるとよい。
図20.2.13 横形ブラインドの取付け方法と実測方法の関係（JASS 26より）
② 高さ（H）
図20.2.14 縦形ブラインドの取付け方法と実測方法の関係（JASS 26より）
20.2.15 ロールスクリーン
(1) ロールスクリーンとは、巻取りパイプにスクリーンを取り付けたもので、スクリーンの巻上げ、巻下ろし及び任意の高さでの停止ができるものをいう。
(2) 「標仕」20.2.15(1)では、ロールスクリーンの操作方式、幅及び高さは特記によるとされている。
(3) ロールスクリーンの操作方式による分類を、表20.2.14及び図20.2.15に示す。
図20.2.15 ロールスクリーンの操作方式による構成（JASS 26より）
(4) スクリーンの材種を、表20.2.15に示す。「標仕」では、スクリーンは防炎性能の表示があるものとし、材種、品質等は特記によるとされている。
(5) スクリーンの品質、柄、色合等を特記仕様料だけで正確に表現することは困難であるため、色見本を提出させ、必要に応じて設計担当者と打ち合わせて確認する。
(6) ロールスクリーンの目的は、主として遮光及び遮へいであるが、施工の納まり等のため、設計図書に指定された寸法のままでは現場に合わないことがある。そのため、「標仕」20.2.15(5)では、ロールスクリーンの取付け幅及び高さの製作寸法は、現場実測寸法としている。ロールスクリーンの実測方法を図20.2.16に示す。
図20.2.16 ロールスクリーンの実測方法（JASS 26一部修正）
20.2.16 カーテン及びカーテンレール
(ｱ) 「標仕」20.2.16(1)(ｱ) では、カーテンのシングル・ダブルの別、片引き・引分け等の形式、開閉操作方法は、特記によるとされている。
(ｲ) カーテンの開閉形式、開閉機構及び機能による種類は、表20.2.16のとおりである。
(ｳ) カーテンの生地による分類を、図20.2.17に示す。
図20.2.17 カーテンの生地による分類
(ｳ) カーテン等の部分名称を、図20.2.18に示す。
図20.2.18 カーテン等の部分名称
その場合、レール1m当たり8個のランナーを取り付ける。
なお、ホルムアルデヒド放散量に関しては、関係業界団体等が自主基準を作成し、これに基づきホルムアルデヒド発散等級を表示しているものもある。
① カーテン用生地は、「標仕」20.2.16(2)(ｱ) では、全て消防法第8条の3（高層建築物、地下街等に使用する防炎対象物品の防炎性能）に定める防炎性能の表示があるものと規定しているため、誤りのないようにする。
② 防炎加工の施されていない生地を指定し、後から防炎加工を行うと変色したり、色合が変わったりすることがあるため注意する。
③ 防炎加工は、生地の製造業者が直接行うものと、加工業者が行うものとがあるが、いずれも消防法による加工資格のある者が加工したものとし、製品には全て防炎ラベルを付けるように規定されている。
(a) カーテンレールは、「標仕」20.2.16(2)(ｲ) で、JIS A 4802（カーテンレール(金属製)）に基づき、レール及びブラケットの強さによる区分、レールの材料による区分は特記による。特記がなければ、レール及びブラケットの強さによる区分は10-90、レールの材料による区分はアルミニウム及びアルミニウム合金の押出し成型材とすると規定している。カーテンレールの構成部品等の例を図20.2.19に示す。
手動ひも引きシングルセット
図20.2.19 カーテンレールの構成部品等の例
(b) 市販されているカーテンレールの断面形状及び取付け方法には、図20.2.20のようなものがある。
図20.2.20 カーテンレールの断面形状及び取付け方法の例
(c) JIS A 4802に定められている強さによる区分を、表20.2.17に示す。
① カーテン用生地幅は、1m及び1.5mが標準である。生地の幅使いは、ひだの種類によって、違ってくるため、「標仕」表20.2.1では、取付け幅に対する倍数を規定している。
「標仕」20.2.16(3)(ｱ) (a)では、カーテンの位置、形状により、使用できる生地の半幅未満の例外規定を設けているが、特に小さい窓幅の場合等、ひだの種類により生地の割付け長さと取付け幅が合わない場合や、カーテンレール及びカーテンボックスの長さの調整又は端部の隣り合う生地の模様を合わせるなどの場合は注意が必要である。
5) 暗幕用カーテン：片ひだ、二つ山ひだ
図20.2.22 レースカーテンの箱ひだ
(b) 幅継ぎ加工の方法を、図20.2.23及び図20.2.24に示す。
① レースカーテンの幅継ぎ
図20.2.23 インターロックミシンでの縫い方
② 厚地カーテン及び暗幕用カーテンの幅継ぎ
図20.2.24 袋縫い〈くるみ縫い〉
(c) 縁加工
① 上端の縫い方は、カーテンのポイントであるといわれている。芯地を入れて、通常は図20.2.25のように縫う。
折返しにはフックを差し込むため、フックの長さによって折返しの長さを変える。短いフックの場合は30～40mm、長いフックの場合は60～100mm位である。通常使われているフックは、50～75mm程度のものである。
図20.2.25 カーテン縁加工
② 両脇及びすそのふせ縫いは、表20.2.18のとおりである。
(d) タッセルバンド
タッセルバンドの標準的なものは、図20.2.26のようなものであり、そのほかにも豪華な装飾的なものもある。
図20.2.26 タッセルバンド
(a) 引分けカーテンでレールが1本の場合は、交差ランナーを用いないと召合せが取れなくなる。また、暗幕カーテンを用いる場合は、2本のレールを300mm以上交差させることで十分な召合せが取れ、光漏れを防ぐことができる（図 20.2.19参照）。
(b) カーテンをひも引きにする場合、ランナーにひもが絡まり開閉に支障を来すことがあるが、テンションプーリー（ひも留め）を用いると支障なく操作できる（図20.2.19参照）。
(c) 壁付きの装飾的なカーテンレール等を取り付けることが想定される場合には、取付け用の下地補強を行う。
(d) 中間吊りレール（H型）は、固定吊り棒又は伸縮吊り棒を用いて取り付ける。伸縮吊り棒を用いる場合は、振れ止め防止のため、必要に応じて2本吊り（V 字型）にして取り付ける（図20.2.19参照）。
(1) この章は、構内の屋外雨水排水及び街きょ、縁石、側溝等を設置する工事を対象としており、原則として、汚水排水等をする工事は対象としていない。
なお、施工範囲は、車両の通行が少なく、切土等の通常の支持地盤に管路を敷設する場合を対象としている。軟弱地盤又は地下水位が高い場合で、排水施設の支持地盤に関して十分な支持力を得られない場合には、不同沈下や浮上がり等を生じる場合があるため、基礎形状等沈下を防止するために適切な設計がなされる必要があり、現場の状況により埋戻し部等に施工を行う場合は、設計者と打ち合わせ、支持力が得られる工法にする必要がある。
(2) 構内排水に関しては、国土交通省大臣官房官庁営繕部整備課監修「構内舗装・排水設計基準及び参考資料 平成31年版」（以下「構内舗装・排水設計基準」という。）がある。
(3) 作業の流れを図21.1.1に示す。
図21.1.1 排水工事の作業の流れ
④ 関連工事との取合いの検討
(5) 施工計画書の記載事項は、概ね次のとおりである。
なお、赤文字を考慮しながら品質計画を検討する。
品質記録文書の書式とその管理方法等
(ｱ) 給水管と排水管が、平行して埋設される場合は、原則として両配管の間隔を、500mm以上とし、給水管は排水管の上方に埋設する。
(ｲ) 一般的に、上下水道工事では、土圧、荷重等の関係から埋設管の最小土かぶりを0.5〜1.0mとしているが、建築工事で行う外構工事程度のもので、大きな荷重を受けることのない箇所であれば、通常0.6mあればよい。
埋設管の最小土かぶりは、土圧、荷重による管の押しつぶし、その振動による継手の損傷の防止、温度変化による管の伸縮防止、凍結による劣化防止等のために必要である。
(ｳ) 排水工事の施工に伴う関係官庁への申請及び届出書が遅滞すると、工程に影響がでるため注意する。
21.1.2 基本要求品質
(1) 排水工事に用いられる材料で、排水管や側塊等についてはJIS等が定められているので、これに適合する材料を使用することを要求している。
なお、その他の材料で、コンクリートについては、使用量も少なく強度等をあまり重視しない軽易な場合には、現場容積調合とすることができる。
(2) 配管、桝、街きょ、縁石、側溝等については、設計図書でその形状や寸法、排水勾配等が指示される。現場に敷設された配管や桝等が指定された形状や寸法のとおりに設置されていることを要求している。
(3) 「標仕」で要求している「排水に支障となる沈下や漏水」をなくすためには、次のような事項に留意して工事監理を行うことが必要である。
やむを得ず設ける場合は、建物本体等から支持材を出して受けるか又は最初の桝を建物の近くに設けるなどして管が不同沈下により破断しないように考慮する。
(ｲ) 本章は、雨水排水工事を対象としているが、排水計画によっては雨水と汚水の合流排水となる現場もある。このような場合には、特に、排水勾配が適切であることが重要である。
急勾配の場合は、水だけ先に流れ、汚物が停滞していて次第に管を閉塞してしまう。また、緩勾配にし過ぎると、汚水を流す能力が不足することになる。下水道法施行令第8条では、管きょ（管及び掘割り）の勾配、マンホールの設置について次のように定めている。
(a) 管きょの勾配は、やむを得ない場合を除き、1/100以上とすること。
① もっぱら雨水を排除すべき管きょの始まる箇所。
② 下水の流路の方向又は勾配が変化する箇所。ただし、管きょの清掃に支障がないときは、この限りでない。
21.2.1 材 料
(1) 排水管用材料は、「標仕」表21.2.1により、材種、種類・記号、呼び径等は特記によるが、構内舗装・排水設計基準では、車路・駐車場の下部に埋設する場合、材種は硬質ポリ塩化ビニル（VP）を基本としている。また、最小管径は、150mmとしている。
(2) 遠心力鉄筋コンクリート管（JIS A 5372推奨仕様C-2）
外圧管の種類は、表21.2.1のとおりである。
表21.2.1 暗きょ類 Ⅰ 類の遠心力鉄筋コンクリート管（外圧管）の種類（JIS A 5372 : 2016）
(ｲ) 「標仕」21.2.1では、外圧管（1種）を用いると規定しているが、これは自然流下の排水では内圧が生じないためである。
(ｳ) 管の形状及び寸法は、表21.2.2 （B形のみ）のとおりである。
B形、NB形及びNC形の継手に用いるゴム輪は、JIS K 6353（水道用ゴム）の規格に適合したものを用いる。ゴム輪の種類はⅣ類とする。
暗きょ類には、JIS A 5361（プレキャストコンクリート製品 – 種類、製品の呼び方及び表示の通則）によって、次の事項を表示する。
(d) リサイクル材を用いている場合には、その旨を表示
表21.2.2 管の形状及び寸法（B形）（JIS A 5372 : 2016)
表21.2.3 ゴム輪の品質（JIS K 6353 : 2011)
(ｱ) この規格は、一般流体輸送配管に用いる硬質ポリ塩化ビニル管について規定している。ただし、JIS K 6742（水道用硬質ポリ塩化ビニル管）に規定する水道用硬質ポリ塩化ビニル管を除く。
(ｲ) JISでは、管の種類はVP、VU及びVMの3種類があるが、「標仕」21.2.1 (1)では、VP及びVUを用いると規定している。VP及びVUの呼び径を表21.2.4に示す。
ゴム輪は、JIS K 6353の規格に適合したものを用いる。
ゴム輸の品質は、表21.2.5による。
(ｴ) 「構内舗装・排水設計基準」に管きょの種類の選定について示されているので参考にするとよい。
管の外側には、容易に消えない方法で、次の事項を表示しなければならないこととされている。
⑤ 製造業者名又はその略号
(4) リサイクル硬質ポリ塩化ビニル三層管（JIS K 9797）
(ｱ) この規格は、外層及び内層は未使用ポリ塩化ビニルを主体とし、中間層に硬質ポリ塩化ビニル管・継手類から作られた再利用ポリ塩化ビニルを主体とした、埋設部で無圧の一般流体輸送配管に用いるリサイクル硬質ポリ塩化ビニル三層管について規定している。
(ｲ) JISでは、管の種類はRS-VUのみである。RS-VUの呼び径を表21.2.6に示す。
管の外側には、容易に消えない方法で、次の事項を表示しなければならないとされている。
④ 製造業者名又はその略号
(5) 排水用硬質ポリ塩化ビニル管継手（JIS K 6739)
(ｱ) この規格は、JIS K 6741に規定するVPを使用する排水配管の接着接合に用いる硬質ポリ塩化ビニル管継手について規定している。
(ｲ) 硬質ポリ塩化ビニル管継手の形状による種類は、表21.2.7による。
② 製造業者名又はその略号
③ 製造年月又はその略号
(6) 屋外排水設備用硬烈塩化ビニル管継手（塩化ビニル管・継手協会規格）
(ｱ) 「標仕」では、屋外排水設価用硬質塩化ビニル管継手は、塩化ビニル管・継手協会規格で規格番号はAS 38、種類・記号はVU継手と規定している。
(ｲ) 硬質塩化ビニル管継手の形状による種類は、表21.2.8による。
継手の外側には、容易に消えない方法で、次の事項を表示しなければならないとされている。
※（注）ー製品ごと又は一包装ごとに表示するものとする。
(7) 配管用炭素鋼鋼管（JIS G 3452）
(ｱ) 「標仕」の排水工事では規定していないが、雨水排水（「標仕」13章5節［とい］）等で使用する排水管用材料として、配管用炭素鋼鋼管がある。種類及び記号は表21.2.7のとおりとし、亜鉛めっきの有無により黒管、白管に区分されているが、「標仕」表13.5.1では白管としている。
(ｲ) 管の寸法は表21.2.10のとおりである。
検査に合格した管には、管ごとに、次の事項が表示されている。ただし、外径が小さい管の場合又は注文者の要求がある場合は、これを結束して、1束ごとに適切な方法で表示してもよいとされている。また、注文者の承認を得た場合は、その一部を省略することができるとされている。
④ 製造業者名又はその略号
(8) 排水用ねじ込み式鋳鉄製管継手（JPF DF 001:日本金属継手協会規格）
(ｱ) この規格は、主に使用圧力 0.35MPa以下で鋼管を用いた排水配管の接合に用いる排水用ねじ込み式鋳鉄製管継手（以下「継手」という。）について規定している。
(ｲ) 継手の種類は、次による。
(c) 表面の状態による種類は、鋳放し、めっき及びコーティングとする。
(ｳ) 継手の形状は、表21.2.12による。
(ｴ) 継手の寸法許容差は、表21.2.13による。
表21.2.13 継手の中心から端面までの距離、及び端面から端面までの距離の許容差
(ｵ) 継手の材料は、表21.2.14による。
(ｶ) 製品の表示
(a) 継手には、継手の大きさの呼び、製造業者又はその記号を表示する。Uトラップには、流れ方向を明示する矢印を付ける。
⑤ 製造業社名又はその略号
(9) プレキャスト鉄筋コンクリート製品のマンホール側塊（JIS A 5372 推奨仕様 D-1)
(ｱ) JISにおける側塊の形状及び寸法は、表21.2.15のとおりである。形状及び寸法は、特記によるが、接続する排水路の高さ、雨水の流出量等に注意する。
(ｲ) 足掛け金物の材料については、「標仕」21.2.2 (6)(ｵ) で、現場打ちの場合と既製品の場合を規定しており、既製品の場合、マンホール側塊の製造所の仕様によるとしている。
(ｳ) 表 示
④ リサイクル材を用いている場合には、その旨の表示
国土交通省大臣官房官庁営繕部整備課監修「建築工事標準詳細図（令和4年版）」9-15［雨水マンホール］を参照するとよい。
なお、車路等においては、消防車など重量のある車両を考慮した適用荷重が特記されているか確認する。
(ｲ) 鋳鉄製ふたには、「標仕」で要求する品質を満たすものとして、(-社)公共建築協会の「建築材料・設備機材等品質性能評価事業」（1.4.4(5)(ｱ) 参照）で評価された製品があるので参考にするとよい。
(ｳ) SHASE-S 209（鋳鉄製マンホールふた）の抜粋を次に示す。
加重体の大きさの換算について
4. 要求事項4.3 性能
5. 荷重試験方法5.1 たわみ試験の試験方法
化粧マンホールふた3. 種類および大きさの呼び
4. 要求事項
3. 種類及び大きさの呼び格子ふたの種類及び大きさの呼びは、表1による。表1 – 格子ふたの種類及び大きさの呼び
4. 要求事項5. 荷重試験方法
5.1 たわみ試験の試験方法 （マンホールふたに同じため省略）
5.2 破壊試験の試験方法 （マンホールふたに同じため省略）
図3 – 格子ふたの試験要領
表3 – 加重体の大きさと試験荷重
(ｱ) グレーチングの材質、適用荷重、メインバービッチ、ボルト固定の有無等は、特記によるとされているが、次のことを確認するとよい。
(a) 車路等において、消防車などの特殊な自動車の種類を考慮し、十分な耐荷重性能を有するものとしているか。
(b) メインバービッチは、歩行者の通路ではハイヒールを考慮しているか。
(c) 自動車等の通過時のずれ、がたつき又は跳ね上がりが生じないように、ボルトで固定されているか。
(13) 材料の保管
(ｱ) 現場内に材料を保管する場合は、倒壊が生じないようにするとともに、部外者が保管場所に立ち入らないように柵等を設け、十分な安全対策を講じなければならない。
(ｲ) 管の保管に当たっては、管の高積みを避け、ロープ掛け等を施し管の転がりや転落を防止する。
(ｳ) 塩化ビニル管の接合に用いる接着剤は、揮発性で、かつ、引火性の溶剤を多量に含んでいるため、接着剤の機能が失われないように必ずふたをし、冷暗場所に保管する。また、接着剤の保管については、関係法令を遵守する。
(14) 排水桝及び配管を据え付ける部分の地業用材料は次のとおりである。
(ｱ) 砂地業に使用する砂は、シルト、有機物等の混入しない締固めに適した山砂、川砂又は砕砂とし、適用は特記による。
なお、粒度は、JIS A 5001（道路用砕石）に基づく C-40、C-30又はC-20程度のものとする。
(15) 排水工事に用いる現場打ちの場合の、コンクリートの種類、設計基準強度及びスランプは特記による。特記がなければ、排水工事に用いるコンクリートは大きな荷重を受けることがないため、普通コンクリートで設計基準強度18N/mm2、スランプは15cm又は18cmとする。
なお、使用量が少なく、レディーミクストコンクリートを購入することが現実的でない場合、コンクリートの調合容積比セメント1：砂2：砂利4 程度の現場練りとすることができる。
(16) 寒冷地に適用される凍上抑制層に用いる材料
「構内舗装・排水設計基準」では、寒冷地における雨水排水設備は、地盤の凍結融解の影響による破損を避けるため、凍結深さから求めた必要な置換深さと、雨水排水設備の基礎の下端の深さを比較し、置換深さの方が大きい場合は、雨水排水設備の基礎の下にその厚さの差だけ、凍上の生じにくい材料の層を設けるとされている。凍上抑制層に用いる材料は、砂、砂利、クラッシャラン、再生クラッシャラン、礫、スラグ等があり、「標仕」では、ゴミ、泥等の有機物を含まないものとし、種類は、特記によると規定している。
砂は「標仕」表21.2.2による。粒度分布を求めて、各種骨材として適当かどうかを判定するための粒度試験は JIS A 1102（骨材のふるい分け試験方法）に基づき、適用は特記によると規定している。
(17) 「標仕」では、埋戻しに用いる材料は特記による。特記がなければ、表3.2.1のB種（根切り土の中の良質土）と規定している。根切土を使用するのが一般的であるが、締固めが十分に行えない土の場合は、良質な土や山砂等で置き替える必要がある。
21.2.2 施 工
(1) 寒冷期等の施工及び養生
降雨・降雪が予想される場合又は打込み中のコンクリート温度が 2℃を下回るおそれのある場合で、適切な養生を行うことが出来ない場合は、コンクリートの打込みを行わない。ただし、やむを得ず打ち込む場合は、保温及び養生方法に関して具体的な方法を受注者等に提案させたうえで検討する。
なお、保温及び養生方法の例を、22.5.5［養生］(3) に示しているので、参考にされたい。
(ｱ) 根切りに当たっては、「標仕」3章を参照し、安全に注意する。特に、山留めの構造及び点検等の管理には注意が必要である。
また、遣方に水糸を張り、根切りの確認をする。
(ｳ) 遣方を設けない場合は、あらかじめ深さを計算しておき、レベルにより確認する。
(ｴ) 根切りは、根切り底をかく乱しないように掘削する。
(ｵ) 根切り底の深さと管路の勾配に注意し、掘り過ぎた場合は、山砂の類で埋め戻す。また、根切り底が緩んでいる場合は、締め固める。
根切りのままで長期間放置すると、降雨等により崩壊したり、根切り底が緩んだりする。地下水位の高い地盤では、ますます軟弱化するおそれがある。
(ｱ) 排水施設を設ける地盤が、排水施設を支持するのに適した砂、ローム、粘土質等の場合は、根切り面を割り石や砂等の地業の施工がしやすいようにソイルコンパクタ等で締め固める。
(ｲ) 遠心力鉄筋コンクリート管の地業は、管の埋設方式、土質の状態、活荷重の条件等によって地業形式が異なるため、その選定に当たっては、十分注意を払う必要がある。
(ｳ) 遠心力鉄筋コンクリート管を敷設する箇所が、管を支持するのに適している場合は砂地業とすることができるが、軟弱地盤等では、その地盤に適したコンクリート地業、杭打ち地業等の地業形式をとらなければならない。この場合は、設計担当者と打ち合わせ、設計変更等について検討する。
(ｴ) 砂地業では、ごみや有機不純物締を含まない遮断層用の砂を300mmごとに締め固め、空隙が生じないように仕上げる。
(ｵ) 割り石地業では、地業に用いる砕石等を所定の厚さにむらなく敷き均し、タンパ等の締固め機械によって十分に締め固める。
(ｶ) 捨コンクリート地業では、砕石等を所定の厚さに仕上げた後、所定の寸法のコンクリートを打ち込み、締め固めて空隙のないように仕上げる。
(ｱ) 排水桝、マンホールは、管きょ内の点検、清掃等のために必要なものであるため、管きょの方向、勾配、管径の変化する箇所、段差の生じる箇所及び合流する箇所に設ける。
(ｲ) 汚水の混入する排水桝及び排水溝には、インバート（図21.2.1参照）を設ける。インバートは、流れやすくして汚物等が詰まるのを防ぐためのものであるため、モルタルは滑らかに仕上げ、肩上は汚物が残らないように、勾配を付ける。
図21.2.1 インバート
(ｳ) 雨水用排水桝及びマンホールの底部には、排水管等に泥が詰まらないように、深さ150mm以上の泥だめを設ける。
(ｴ) 排水桝、マンホールについては、プレキャスト製品と現場打ちコンクリートがあるが、施工性・品質等からプレキャスト製品が一般的に使われている。
(ｵ) 合流式下水道の場合、雨水系統と汚水系統が合流する合流桝を設けるが、臭気対策としてトラップ桝とすることが望ましい。
(5) 排水管
(a) 管の敷設は下流部より始め、順次上流部に向けて行うのがよい。
(b) 管の吊降ろしは、必要に応じてロープ、チェーンブロック等を用いて、管に損傷を与えないようにする。
(c) 砂地業とした場合は、管を勾配に合わせて移動しないように固定し、継手作業が終わった後、良質土で管の中心線程度まで両側から埋め戻して締め固める。埋戻しの一層の仕上り厚さは20cm以下とし、適切な含水状態の土等で十分締固めながら埋め戻す。
(d) 継手部分は、漏水の原因となるため、特に入念に施工する。継手部分にゴムリングを用いるB形管は、接合前にゴムリングの傷、老化、寸法等を確認し、正常であれば、あらかじめ作っておいた引込み目安線まで確実に引き込む（図 21.2.2参照）。
図21.2.2 管のゴム接合
(a) 管の取扱いについては、落下したり、ぶつかり合ったりしないように慎重に取り扱い、特に、管端部にはクッション材等を挟むなどし、破損及び傷がつかないようにする。
(b) 桝との接合には、砂付きの桝取付け短管を用いる。
(c) 「標仕」で継手は、硬質ポリ塩化ビニル管継手による冷間工法とし、継手には、材料自体が博いため、直接ねじを切れないので、接着剤又はゴム輪を用いるものとしている。適用は特記によるが、特記がなければ、接着剤としている。
(d) マンホールなどの構造物と管きょとの接続部分において、不同沈下等による偏荷重により継手の使用を検討する必要がある。
などがあげられる。
なお、採用に当たっては可とう性、水密性、耐久性、経済性等を十分検討しなければならない。
(6) 凍上抑制層は、1層の仕上がりを20cm以下として、各層ごとにタンパ等小型締固め機械を使用し均ーになるように仕上なければならない。
ただし、車両等の通行する部分は、コンクリートで保護するか、川砂又は透水性の良い山砂の類とする。砂類の場合は、水締めとするのが望ましい。
(ｲ) 土かぶりまでの埋戻しは、管の耐力の範囲内でタンパ、ランマ等で締め固め、重機械を用いてはならない。
(ｳ) その他の埋戻しについては、3章を参照する。
21.2.3 試 験
通水試験は、排水管の継手モルタルの硬化程度を見計らい、全系統にわたり、埋戻しに先立って通水し、漏水の有無の確認を行う。
試験方法は、排水管の端末を適切な方法で閉じ、管径の1/2程度まで注水し、継手部分の漏水及び勾配の検査を行う方法とする。しかし、重要部分及び一般部分でも事情が許す場合は、管を満水にする満水試験を行う。
21.2.4 浸透施設
雨水の浸透式排水は、特定都市河川浸水被害対策法や各地方自治体の条例等の規制によって、近年の急激な都市化の進展とともに多発している「都市型水害」、さらには最近増加している「局地的豪雨」等の対策措置として、雨水排水が直接公共施設の下水道、河川、湖沼、海等に放流できない地域又は植栽等のために地下に浸透させた方が望ましいなどの目的で設けられるものである。適用に当たっては、浸透排水能力及び施設の設置場所の地質、地形、地下水等の条件や周辺の施設、構造物への影響を十分検討する。
「標仕」には、規定はないが、浸透施設を参考に示す。
(1) 浸透施設の例としては、図21.2.3のような浸透桝、浸透トレンチ、浸透側溝がある。
図21.2.3 浸透施設
(2) 浸透施設の施工に当たっては、次の点に注意する。
(ｱ) 施工時に地盤の浸透機能を、低下させないことが重要であるため、浸透面を締め固めないものとし、掘削後は床付けを行わず、直ちに敷砂を行い充填材を投入する。ただし、地盤が砂礫、砂の場合は敷砂を省略してよい。
(ｲ) 透水性舗装を浸透施設とする場合には、地盤面は小型ローラ等で締め固めるが、こね返しや過転圧によって強度が低下しないよう注意する。
(ｳ) 充填材の投入に当たっては、施設内に土砂が混入しないように注意する。また、投入時に透水シートを引き込まないように注意する。
(ｴ) 工事中の排水は、原則として、浸透施設を使用しない。また、浸透面にネットを被覆するなどの土砂流入防止の措置をとる。