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１級建築施工管理技士
学科対策 過去問題【 重要ポイント 】
１．建築学
２°．一般構造
2-1. 建築物に加わる荷重、外力
下記の正誤を判断せよ。
①固定荷重は、容易にとり外したり移動することのない建築物の構成部分の重さによる荷重であり、これには仕上材の荷重を含めない。
×
[ 解説 ]
固定荷重には、取り外したり移動することのない仕上材も含める。
②劇場、映画館等の客席の積載荷重は、固定席の方が固定されていない場合より小さい。
◯
③積雪荷重は、積雪の単位荷重に屋根の水平投影面積及びその地方における垂直積雪量を乗じて計算する。
◯
[ 解説 ]
雪止めが無い屋根の積雪荷重は、屋根勾配が60度を超える場合には0とすることができる。
④風圧力を求めるために用いる風力係数は、建築物の外圧係数と内圧係数の積により算出する。
×
[ 解説 ]
風力係数
＝ Cpeー Cpi
Cpe：閉鎖型及び開放型の建築物の外圧係数
Cpi：閉鎖型及び開放型の建築物の内圧係数
で算出されるので、積ではなく差である。
⑤基準風速 V0はその地方の再現期間50年の10分間平均風速値に相当する。
◯
[ 解説 ]
防風林などにより風を有効にさえぎることができる場合、風荷重は低減することができる。
⑥外装材用風荷重は、建築物の構造骨組用荷重に比べ、単位面積当たりの値は小さくする。
×
[ 解説 ]
外装材用風荷重は、風圧の最大値に対するもので、構造骨組用風荷重の風圧の平均値とするものに比べ、単位面積当たりの値は大きい。
⑦地震層せん断力は、２階に生じる地震層せん断力より1階に生じる地震層せん断力の方が大きい。
◯
[ 解説 ]
多雪区域における地震層せん断力は、固定荷重、積載荷重及び積雪荷重の和に地震層せん断力係数を乗じて計算する。
⑧保有水平耐力計算において、多雪地域の積雪時における長期応力度計算に用いる荷重は、固定荷重と積載荷重の和に、積雪荷重に0.7を乗じた値を加えたものである。
◯
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学科対策 過去問題【 重要ポイント 】
１．建築学
２°．一般構造
2-2.基礎構造
下記の正誤を判断せよ。
（直接基礎）
①建物に水平力が作用するときは、基礎の滑動抵抗の検討を行う。
◯
②地盤の調査深度は、基礎スラブの大きさや形状を考慮して決める。
◯
[ 解説 ]
基礎底面の面積が同じであっても、その形状が正方形と長方形とでは、地盤の許容応力度は異なる。
③圧密沈下の許容値は、独立基礎の方がべた基礎に比べて大きい。
×
[ 解説 ]
圧密沈下の許容値は、独立基礎の場合5㎝、ベタ基礎の場合は15㎝とされていて、独立基礎の方がベタ基礎より小さい。
基礎梁の剛性を大きくすることにより、基礎フーチングの沈下を平均化できる。
（杭基礎）
④支持杭を用いた杭基礎の許容支持力には、基礎スラブ底面における地盤の支持力は加算しない。
◯
[ 解説 ]
杭の極限鉛直支持力は、極限先端支持力と極限周面摩擦力との和で表す。
⑤埋込み杭は、打ち込み杭に比べて極限支持力に達するまでの沈下量が大きい。
◯
⑥支持杭を用いた杭基礎の場合、杭周囲の地盤沈下によって杭周面に働く正の摩擦力を考慮する。
×
[ 解説 ]
支持杭を用いた杭基礎の場合、杭周囲の地盤沈下によって杭周面には下向きの摩擦力が働く（負の摩擦力）。杭の支持力を計算する場合に考慮する。
杭周囲の地盤に沈下が生じると、杭に作用する負の摩擦力は、一般に支持杭より摩擦杭のほうが大きい。
⑦地盤から求める単杭の引抜き抵抗力には、杭の自重から地下水位以下の部分の浮力を減じた値を加えることができる。
◯
⑧群杭の杭１本当たりの水平荷重は、同じ杭頭水平変位の下では、一般に単杭の場合に比べて小さくなる。
◯
[ 解説 ]
地震時に杭が曲げ破壊する場合には、破壊は一般に杭上部に発生しやすい。
⑨既成コンクリート杭の鉛直支持力を求める方法としては、杭の載荷試験が最も信頼できる。
◯
⑩既成コンクリート杭における杭と杭の中心間隔は、杭径が同じ場合、打込み杭の方が埋込み杭より小さくすることができる。
×
[ 解説 ]
打込み杭の中心間隔は、杭頭部の径の2.5倍以上、かつ75㎝以上であり、埋込み杭の中心間隔は、杭最大径の２倍以上で、打込み杭の方が杭の中心間隔が大きくなる。
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学科対策 過去問題【 重要ポイント 】
１．建築学
２°．一般構造
2-3.鉄筋コンクリート構造１
下記の正誤を判断せよ。
（梁）
①一般に梁の圧縮鉄筋は、じん性の確保やクリープによるたわみの防止に有効である。
◯
[ 解説 ]
①〜③
梁のせん断耐力は、一般にあばら筋量を増やすことにより増加する。
②梁のあばら筋にD10の異形鉄筋を用いる場合、その間隔は梁せいの1/2以下、かつ、250mm以下とする。
◯
③大梁は大地震に対してねばりで抵抗させるため、原則として、両端での曲げ降伏がせん断破壊に先行するように設計される。
◯
④梁に貫通孔を設けた場合の構造耐力の低下は、せん断力より曲げ耐力の方が著しい。
×
[ 解説 ]
梁に貫通口を設けると、コンクリートの有効断面積が減少し、曲げ耐力よりせん断耐力の低下の方が著しい。
梁に２個以上の貫通孔を設ける場合、孔径は梁せいの1/3以下、中心間隔は孔径の３倍以上とする。
（柱）
⑤普通コンクリートを使用する場合、柱の小径は、原則としてその構造耐力上主要な支点間の距離の1/15以上とする。
◯
[ 解説 ]
⑥柱の主筋の断面積の和は、コンクリートの断面積の0.4％以上とする。
×
[ 解説 ]
柱の主筋の断面積の和は、コンクリート断面積の0.8%以上とする。
柱の引張鉄筋比が大きくなると、付着割裂破壊が生じやすくなる。
⑦帯筋比は、0.2%以上とする。
◯
[ 解説 ]
柱の靭性を確保するためには、帯筋の径を太くするよりも、間隔を密にすることや中子筋を用いることが有効である。
⑧柱は、地震時のぜい性破壊の危険を避けるため、軸方向圧縮応力度が大きくなるように計画する。
×
[ 解説 ]
柱の軸方向圧縮応力度が大きい場合、地震力に対して変形能力が小さくなり、脆性破壊の危険性が高くなるため、軸方向圧縮応力度を小さくして、柱の靭性を高める。
⑨柱の変形能力を高めるため、曲げ降伏強度がせん断強度を上回るように計画する。
×
[ 解説 ]
柱の曲げ降伏強度がせん断強度を上回ると、せん断破壊を起こしやすい柱となるので、せん断耐力は曲げ耐力を上回るように計画する。
柱の靭性を確保するため、短期軸方向力を柱のコンクリート全断面積で除した値は、コンクリートの設計基準強度の1/3以下とする。
（参考）
柱梁接合部内の帯筋間隔は、原則として150mm以下とし、かつ、隣接する柱の帯筋間隔の1.5倍以下とする。
１級建築施工管理技士
学科対策 過去問題【 重要ポイント 】
１．建築学
２°．一般構造
2-4.鉄筋コンクリート構造２
下記の正誤を判断せよ。
（耐力壁）
①耐力壁は、地震時にねじれ変形が生じないよう、建物の重心と剛心との距離が小さくなるおうに配置する。
◯
[ 解説 ]
地震時の応力集中による変形・損傷を避けるため、各階の剛性に大きな偏りがないように計画する。
②耐力壁の剛性評価に当たっては、曲げ変形、せん断変形を考慮するが、回転変形は考慮しない。
×
[ 解説 ]
耐震壁の剛性評価に当たっては、曲げ変形、せん断変形に加え、回転変形も考慮する必要がある（基礎の回転が、耐震壁の剛性に対して非常に大きな影響を与えるため。）
③耐震壁の立体配置は、耐震計画上、市松模様状に分散して配置することは望ましくない。
×
[ 解説 ]
耐震壁の立面配置は、上下同一位置に配置するか、市松模様状に分散させ、バランスよく配置する。
④腰壁、垂れ壁、そで壁等は、柱及び梁の剛性やじん性への影響を考慮して計画する。
◯
[ 解説 ]
垂れ壁や腰壁により短柱となった柱は、水平力が集中するので、壁と柱の間を構造的に絶縁する（スリットを設ける）など考慮する。
（配筋・その他）
⑤異形鉄筋相互のあきは、呼び名の数値の1.5倍、粗骨材の最大寸法の1.25倍、25mmのうち最も大きな数値以上とする。
◯
⑥柱に用いるスパイラル筋の重ね継手の長さは、50d（dは呼び名の数値、又は鉄筋径）以上、かつ300mm以上とする。
◯
⑦梁主筋を柱にフック付き定着とする場合、定着長さは鉄筋末端のフックを含めた長さをする。
◯
[ 解説 ]
一般に、鉄筋の定着や重ね継手においてフックをつける場合には、鉄筋末端部のフック部分を含まないものとする。
梁主筋を外柱に定着とする場合は、鉄筋の折曲げ起点は柱せいの3/4倍以上のみ込ませた位置とし、かつ、90° フック（余長 8d ）として、定着長さL2 は柱面から余長先端まで含む。
⑧平面的に長大な建物には、コンクリートの乾燥収縮や不同沈下等の問題が生じやすいので、エクスパンションジョイント（EXP.J）を設ける。
◯
[ 解説 ]
建物に設けるエキスパンションジョイント部のあき寸法は、建物相互の変形量や建物の高さを考慮する。
⑨衝突等の屋上突出部は、剛性が急変するため大きな地震力が作用するので、設計震度を増大させて計画する。
◯
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学科対策 過去問題【 重要ポイント 】
１．建築学
２°．一般構造
2-5.鉄骨構造１
下記の正誤を判断せよ。
①梁の材質をSN400からSN490に変えても、荷重条件が同一ならば、梁のたわみは同一である。
◯
②圧縮材は、細長比が小さいものほど座屈しやすい。
×
[ 解説 ]
細長比 λ は次式で求められる。
細長比（λ）＝ 座屈長さ（ lk )/ 断面二次半径( i )
座屈長さが大きくなるほど、また、断面二次半径が小さくなるほど、細長比は大きくなる。したがって、細長い圧縮材となり、細長比が大きいほど、座屈しやすい。
③荷重点スチフナーは、H型鋼の大梁と小梁の接合部などに大梁の座屈補強のために設けられる。
◯
[ 解説 ]
H形鋼梁の材軸に直角方向に配置する中間スチフナは、局部座屈の補強として用いる。
④中間スチフナは、梁の材軸と直角方向に配置し、主としてウェブプレートのせん断座屈補強として用いる。
◯
⑤構造用鋼管は、曲げモーメントに対して横座屈を生じにくい。
◯
⑥角形鋼管柱とH形鋼梁の剛接合の仕口部には、ダイアフラムを設けて力が円滑に流れるようにする。
◯
[ 解説 ]
柱に取り合う梁せいが異なる場合、その差が150mm以下であると、梁際にハンチ等の検討が必要なので注意する。
⑦根巻き柱脚は、露出柱脚よりも高い回転拘束をもつ柱脚が構成できる。
◯
[ 解説 ]
⑧高層建築、大型工場など大規模な構造物で、圧縮と引張りに抵抗する筋かいには、一般にH形鋼や鋼管が用いられる。
◯
⑨引張材の接合を高力ボルト摩擦接合とする場合は、母材のボルト孔による欠損を考慮して、引張応力度を計算する。
◯
⑩部材の引張力によってボルト穴周辺に生じる応力集中の度合いは、普通ボルト接合の場合より高力ボルト摩擦接合の方が少ない。
◯
１級建築施工管理技士
学科対策 過去問題【 重要ポイント 】
１．建築学
２°．一般構造
2-6.鉄骨構造２
下記の正誤を判断せよ。
（高力ボルト接合）
①高力ボルトの相互間の中心距離は、ボルト径の２倍以上とする。
×
[ 解説 ]
高力ボルト、ボルト又はリベットの相互間の中心距離は、その径の2.5倍以上としなければならない。
②せん断応力のみを受ける高力ボルト摩擦接合の場合、繰返し応力によるボルトの疲労を考慮する必要がある。
×
[ 解説 ]
高力ボルト摩擦接合は、被接合部分に繰返しのせん断を受けても、高力ボルトの応力は変動しないので、疲労による低減はしない。
③高力ボルト摩擦接合における許容せん断力は、二面摩擦の場合は、一面摩擦の1/2である。
×
[ 解説 ]
高力ボルト摩擦接合の長期及び短期応力に対する許容せん断力は二面摩擦の場合、一面摩擦の２倍。
高力ボルトの摩擦接合面は、自然発生の赤錆状態であれば、すべり係数0.45を確保できる。
④引張力とせん断力を同時に受ける高力ボルトの許容せん断応力度は、引張力を受けないときの許容値より低減させる。
◯
（溶接）
⑤応力を伝達させる主な溶接継目の形式は、完全溶込み溶接、部分溶込み溶接、隅肉溶接とする。
◯
⑥片面溶接による部分溶け込み溶接は、継目のルート部に、曲げ又は荷重の偏心による付加曲げによって生じる引張り応力が作用する箇所に使用してはならない。
◯
[ 解説 ]
⑦十分な管理が行われる場合、完全溶け込み溶接の許容応力度は、接合される母材の許容応力度とすることができる。
◯
[ 解説 ]
完全溶け込み溶接によるT継手の余盛は、溶接部近傍の応力集中を緩和する上で重要である。
⑧スカラップは、溶接線の交差による割れ等の溶接欠陥や材質劣化を防ぐがめに設けられる。
◯
[ 解説 ]
⑨溶接と高力ボルトを併用する継手で、溶接を先に行う場合は、両方の許容耐力を加算してもよい。
×
[ 解説 ]
溶接と高力ボルトの併用継手の場合、高力ボルトの締付けを先に、溶接を後に行う場合は、両方の許容耐力を加算することができる。