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[ 解答解説 ]

１．◯

鉄骨のガスシールドアーク溶接による現場溶接は、1人1日当たり6mm換算で80mとして計画する。一般に現場溶接の1日の平均能率は、溶接技能者1人当たり箱形（ボックス）柱で2本、梁で5箇所といわれている。（鉄骨工事技術指針・工事現場施工編）

２．◯

タワークレーンの1回のクライミングに要する日数は、準備を含めて1.5日である。（鉄骨工事技術指針・工事現場施工編）

３．◯

ビルの鉄骨建方において、タワークレーンの鉄骨建方作業占有率（鉄骨建方作業のみに占める時間の割合）は、同時期作業が多く、補助クレーンを用いる場合でおおむね60％前後とされている。（鉄骨工事技術指針・工事現場施工編）

４．×

トルシア形高力ボルトの1日における締付け作業効率は、ビルで450～700本、工場建屋等で400～600本である。（鉄骨工事技術指針・工事現場施工編）したがって、トルシア形高力ボルトの締付け作業は、3人1組で作業するものなので、1人1日当たり 150～200本として計画する。

　　4

[ 解答解説 ]

１．◯

最早終了時刻（EFT）は、作業が最も早く完了できる時刻である。よって、最早開始時刻（EST）に作業日数（D）を加えて得られる。

２．◯

最遅開始時刻（LST）は、全体の工期を守るために、必ず着手しなけらばならない時刻である。よって、当該作業の最遅終了時刻（LFT）から作業日数（D）を減じた値となる。

３．◯

トータルフロート（TF）は、当該作業の最遅終了時刻（LFT）から当該作業の最早終了時刻（EFT）を差し引いて求められる。当該作業のトータルフロートが 0 となる場合、フリーフロート（後続作業の開始時時刻に影響を及ぼさない余裕時間））は0になる。

４．×

フリーフロートとは、その作業の中で使い切ってしまうと後続作業の最早開始時刻に影響を及ぼすようなフロートをいう。

フリーフロートは次式で定まる。

フリーフロート

＝後続作業の最早開始時刻 − 当該作業の最早終了時刻

したがって、フリーフロートに影響を及ぼすものは、後続作業の最早開始時刻と当該作業の最早終了時刻である。

トータルフロートに影響を及ぼすものは、最遅終了時刻である。

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[ 解答解説 ]

１．◯

鉄骨工事においるスタッド溶接後のスタッドの傾きの限界許容差は、5°以内とする。（公共建築工事標準仕様書建築工事編7.7.3(2)）

２．◯

構造体コンクリートの部材の仕上がりにおける 柱、梁、壁の断面寸法の許容差は、0～＋20mmである。（公共建築工事標準仕様書表6.2.3）

３．×

鉄骨梁の製品検査で梁の長さの管理許容差は±3mm、限界許容差は ±5mmである。（JASS 6）

JASS6付表4 製　品

４．◯

コンクリート工事において、ビニル系床材張りなど仕上げ厚さが極めて薄い場合、下地コンクリートの仕上がりの平たんさは、3mにつき7mm以下とする。（公共建築工事標準仕様書同編表6.2.5）

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[ 解答解説 ]

１．×

ヒストグラムは、ばらつきをもつデータの範囲をいくつかの区間に分け、各区間を底辺とし、その区間で出現度数を高さとした長方形（柱状）を並べた図で、柱状図とも呼ばれる。データの分布の形を見たり、規格値との関係（目標値からのばらつき状態）をみることができる。計量特性の度数分布のグラフ表示で、製品の品質の状態が規格値に対して満足のいくものか等を判断するために用いられる。

観測値若しくは統計量を時間順またはサンプル番号順に表し、工程が管理状態にあるかどうかを評価するために用いられる図は、管理図である。

２．◯

散布図とは、2つの特性を横軸と縦軸にとり、観測値を打点して作るグラフ表示でる。QCの7つ道具の1つとして広く普及しており、主に2つの変数間の関連を調べるために用いられる。

３．◯

パレート図とは、不良品、欠点、故障等の発生個数を現象や要因別に分類し層別して、出現度数の大きい順に並べるとともに、累積和を示した図である。

４．◯

系統図は、目的や目標を達成するために、目的と手段を系統づけて、枝分かれに展開した図である。

　　1

[ 解答解説 ]

１．×

中間検査は、不良なロットが次工程に渡らないように、事前に取り除くことにより損害を少なくするために行う。完成したものを判定する検査は完了検査である。

２．◯

無試験検査とは、品質情報・技術情報に基づいてサンプルの試験を省略できる検査をいう。検査なしで次の工程で流すものであり、一般に次のような場合に適用する。

①管理図に異常がなく製造工程が安定状態にあり、そのまま次工程に流しても損失は問題にならない状態の場合、ロットの試験を省略する。

②JIS指定商品等、品質保証のある商品の場合、購入検査を省略する。

③長期にわたって検査結果が良く使用実績も良好な品物の受入検査の場合、供給者の検査成績表の確認によってサンプルの試験を省略する間接検査に切り替える。

３．◯

提供品の受入可否判定のための検査であり、特に外部からの購入品の検査を購入検査という。不適合品が生産工程に流入したり顧客に流出したりすることを防止し、品質上の責任の所在を明確化する。購入検査において、供給側が行った検査結果を必要に応じて確認することによって、購入者の試験を省略する検査を間接検査という。

４．◯

抜取検査とは、調査を行う製品、材料の一定の範囲から無作為に抜き取り、少数のサンプルを検査しその値をもとに全体の品質を決定する方法をいう。そして、その結果の基づき、ロットの合否を判定する。

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[ 解答解説 ]

１．◯

建築工事等において工事現場の敷地境界線からの水平距離が 5m以内で、かつ、地盤面からの高さが3m以上の場所からくず、ごみその他飛散する恐れのある物を投下する場合においては、ダストシュートを用いる等、当該くず、ごみ等が工事現場の周辺に飛散することを防止するための措置を講じなければならない。（建築基準法施行令第136条の5第1項）

２．×

防護柵は、骨組の外側から水平距離で 2m以上突き出させ、水平面とのなす角度を 20° 以上とし、風圧、振動、衝撃、雪荷重等で脱落しないように骨組に堅固に取り付ける。（建設工事公衆災害防止対策要綱建築工事編第4章第28四）

３．◯

仮囲いは1.8m以上としなければならない。（建築基準法施行令第136条の2の20）また、傾斜地に設置した鋼板製仮囲いの下端に生じた隙間は、土台コンクリート等で塞ぐ計画とする。

４．◯

道路法施行令第7条第四号より、道路の占用許可対象とされているものに、工事用板囲、足場が含まれている。道路占有許可は、道路管理者の許可が必要であり、道路管理者の基準に従う必要がある。国土交通省北陸地方整備局や関東地方整備局等で、仮囲いの幅は、1m以内と定められている。

　　4

[ 解答解説 ]

１．◯

事業者は、建築物等の鉄骨の組立て等作業主任者に、器具、工具、要求性能墜落制止用器具等及び保護帽の機能を点検し、不良品を取り除くことを行わせなければならない。（労働安全衛生規則第517条の5第二号）

２．◯

有機溶剤作業主任者は、作業に従事する労働者が有機溶剤により汚染され、またはこれを吸入しないように、作業の方法を決定し、労働者を指揮することと規定されている。（有機溶剤中毒予防規則第19条の2第一号）

３．◯

事業者は、土止め支保工作業主任者に、要求性能墜落制止用器具等及び保護帽の使用状況を監視することを行わせなければならない。（労働安全衛生規則第375条第三号）

４．×

事業者は、つり足場、張出し足場または高さが2m以上の構造の足場の組立て、解体または変更の作業を行うときは、組立て、解体または変更の時期、範囲及び順序を当該作業に従事する労働者に周知させなければならない。（労働安全衛生規則第564条第1項第一号）

　　3

[ 解答解説 ]

１．◯

踊場は、階段と一体になって機能する架設通路であり、労働安全衛生規則第552条を準用し、高さが8m以上の階段には、7m以内ごとに踊場を設ける。（労働安全衛生規則第552条第1項第六号）

２．◯

つり足場の場合を除き、幅、床材間の隙間及び床材と建地との隙間は、次に定めるところによること。（労働安全衛生規則第563条第1項第二号）

ｲ. 幅は、40cm以上とすること。

ﾛ. 床材間の隙間は、3cm以下とすること。

ﾊ. 床材と建地の隙間は12cm未満とすること。

３．×

単管足場の壁つなぎの間隔は、垂直方向 5m 以下、水平方向 5.5m 以下とする。（労働安全衛生規則第570条1項第五号ｲ）

４．◯

脚立は、脚と水平面との角度を75° 以下とし、足場板を長手方向に重ねるときは、踏さん上で重ね、その重ね長さは、20cm以上とする。（労働安全衛生規則第528条、第563条4項第一号ﾊ）

　　2

[ 解答解説 ]

１．◯

協議組織の設置及び運営を行うことは、労働安全衛生法第30条第1項第一号に規定されており、すべての関係請負人が参加する協議組織を設置し、会議を定期的に開催する必要がある。

２．×

事業者は、つり足場における作業を行うときは、その日の作業を開始する前に、同規則第567条第2項第一号から第五号まで、第七号及び第九号に掲げる事項について、点検し、異常を認めたときは、直ちに補修しなければならないと規定されている。（労働安全衛生規則第568条）

しかし、同規則第567条第2項で脚部の沈下及び滑動の状態は第六号に、建地、布及び腕木の損傷の有無は第八号に規定されているため、つり足場における作業開始前の点検項目から除外されている。

☆令和5年10月1日施行の同規則第567条・第568条の改正により、事業者が自ら点検する義務が、点検者を指名して、点検者に点検させる義務に変更された。したがって、現在では、この部分も誤りとなる。

３．◯

事業者は、高さが2m以上の箇所で作業で、墜落により労働者に危険を及ぼすおそれのあるときは、作業床を設けなければならない。（労働安全衛生規則第518条第1項）

４．◯

特定元方事業者は、作業場所を巡視することについては、毎作業日に少なくとも1回、これを行わなければならない。（労働安全衛生規則第637条第1項）

　　4

[ 解答解説 ]

１．◯

クレーン、移動式クレーンまたはデリックの玉掛用具であるワイヤロープの安全係数については、６以上でなければならない。（クレーン等安全規則第213条第1項）

２．◯

移動式クレーンを用いて作業を行うときは、当該移動式クレーンに、その移動式クレーン検査証を備え付けておかなければならない。（クレーン等安全規則第63条）

３．◯

クレーンを設置している者が当該クレーンについて、その使用を廃止したとき、またはつり上げ荷重を３t 未満に変更したときは、その者は、遅滞なく、クレーン検査証を所轄労働基準監督署長に返還しなければならない。（クレーン等安全規則第52条）

４．×

事業者は、移動式クレーンを用いて作業を行うときは、移動式クレーンの運転について一定の合図を定め、原則として、合図を行う者を指名して、その者に合図を行わせなければならない。ただし、運転者に単独で作業を行わせるときは、この限りでない。（クレーン等安全規則第71条第1項）

指名されたものが合図を定めるのではなく、定めるのは事業者である。

　　2,4

[ 解答解説 ]

１．◯

鉄筋相互のあきは、次の値のうち最大のもの以上とする。（公共建築工事標準仕様書建築工事編535(4)）

① 粗骨材の最大寸法の1.25倍

② 25mmとした。

③ 隣り合う鉄筋の平均径（異形鉄筋の呼び名の数値）の1.5倍

設問の場合、

① 20mm × 1.25 = 25mm

② 25mm

③ 16mm × 1.5 =24mm

となり、25mmのあき寸法は適切である。

２．×

D25の鉄筋を90°折曲げ加工する場合、鉄筋の種類がSD295、SD345の場合、4d以上。SD390、SD490の場合、5d以上とする。

３．◯

基礎梁の梁せいが 2m以上となり、基礎梁断面内でコンクリートの水平打継ぎを設ける際、あばら筋に重ね継手を設ける場合は、異形鉄筋でフック付きとする。

４．×

あばら筋・帯筋・スパイラル筋の末端は、原則として135° フックとする。末端部の135° フックの余長は 6d（d は異形鉄筋の呼び名の数値）以上とする。 （鉄筋コンクリート造配筋指針・同解説）

５．◯

あばら筋の加工については、幅、高さの加工寸法の許容差をそれぞれ ±5mmとする。

　　1,5

[ 解答解説 ]

１．×

ワーカビリティーはコンクリートの運搬、締固め、仕上げ等の作業のしやすさのことをいう。粗骨材の粒径が揃っておらず、偏平した骨材や角ばった骨材を使用すると、ワーカビリティーがよくならないため、球形に近い骨材を使用する。

２．◯

JASS5の寒中コンクリートの項に「使用するコンクリートはAEコンクリートとし、空気量は特記による。特記の無い場合は、4.5〜5.5%の範囲で定め、工事監理者の承認を受ける。」と規定されている。したがって、AE剤、AE減水剤または高性能AE減水剤を用いる普通コンクリートについては、調合を定める場合の空気量を4.5〜5.5％の範囲で定める。

３．◯

国土交通省「アルカリ骨材反応抑制対策（土木・建築共通）」において、下記のように記述されている。構造物に使用するコンクリートは、アルカリ骨材反応を抑制するため、次の3つの対策の中のいずれか1つについて確認をとらなければならない。

①コンクリート中のアルカリ総量の抑制

アルカリ量が表示されたポルトランドセメント等を使用し、コンクリート 1m³に含まれるアルカリ総量をNa2O換算で3.0kg/m³以下にする。

②抑制効果のある混合セメント等の使用

③ 安全と認めらる骨材を使用。

したがって、アルカリシリカ反応性試験で無害でないものと判定された骨材であっても、コンクリート中のアルカリ総量を3.0kg/m³以下とすれば使用することができる。

４．◯

コンクリート調合管理強度は、調合強度を管理する場合の基準となる強度で、品質基準強度（設計基準強度と耐久設計基準強度の大きい方）に構造体強度補正値を加えた値とする。（JASS5）

５．×

調合管理強度が21N/mm²の普通コンクリートのスランプは、18cm以下とする。（JASS5）

コンクリートの強度は、調合管理強度で管理するが、調合管理強度とは、

調合管理強度 ＝ 設計基準強度 + 構造体補正値（S値）

である。

一般には、

呼び強度（発注強度）= 調合管理強度

となる。

　　3,5

[ 解答解説 ]

１．◯

溶接部の表面割れの範囲を確認した上で、その両端から50mm以上をアークエアガウジングではつり取って船底型の形状に仕上げ、補修溶接する。

２．◯

裏当て金の材質は、原則として母材の鋼種と同等のものを使用する。裏当て金は母材に適し溶接性に問題のない材質で、溶落ちが生じない板厚のものを使用する。一般的に、裏当て金は、板厚9mmの平鋼が用いられる。

３．×

溶接接合の突合せ継手の食い違いの許容差

鋼材の厚みが 15mm以下の場合

　管理許容差　　　限界許容差

　e ≦ 1mm　　　　e ≦ 1.5mm

鋼材の厚みが 15mmを超える場合

　管理許容差

　e ≦ t /15 かつ e ≦ 2mm

　限界許容差

　e ≦ t /10 かつ e ≦ 3mm

４．◯

490N/mm²級以上の高張力鋼の組立て溶接を被覆アーク溶接で行う場合には、耐割れ性、耐気孔性、耐衝撃性に優れた低水素系溶接棒を使用する。（公共建築工事標準仕様書建築工事編7.6.5(4)(ｵ)）延性や靱性等の機械的性能も良好であり、重要構造物や、良好な耐割れ性が要求される高強度鋼や低合金鋼、厚板の溶接等にも広く使用さえれている。

５．×

気温が低いと溶接部の冷却速度が速くなり、溶接部に割れが生じやすくなるので、溶接作業場所の気温が－5℃を下回る場合は、溶接を行ってはならない。なお、溶接作業場所の気温が－5℃から5℃までの場合は、溶接部より100mmの範囲の母材部分を加熱して溶接することができる。（公共建築工事標準仕様書建築工事編7.6.8(1)(2)）

　　1,5

[ 解答解説 ]

１．×

シリコーン系シーリング材を充填する場合、ポリスチレンテープのボンドブレーカーを用いるのが一般的である。（JASS 8 ）

２．◯

ポリサルファイド系シーリング材に後打ちできるシーリング材には、変成シリコーン系、シリコーン系、ポリウレタン系等がある。（JASS8）

３．◯

ワーキングジョイントに装填する丸形ポリエチレン発泡体は、目地幅より20〜30％大きい直径のものを選定する。（JASS8）

４．◯

ワーキングジョイントの寸法、打継ぎ目地及びひび割れ誘発目地は、幅20mm以上、深さ10mm以上とする。

５．×

シーリング材の打継ぎ箇所は、目地の交差部及びコーナー部を避け、そぎ継ぎとする。シーリング材の打始めは、原則として、目地の交差部あるいは角部から行う。（公共建築工事標準仕様書建築工事編9.7.4(4)(ｷ)）

　　2,4

[ 解答解説 ]

１．◯

施工時の作業環境温度が5℃以下になると、床タイルは硬く下地になじみにくくなり、割れ・欠けが生じるものもある。さらに接着剤のオープンタイム、張付け可能時間が極端に長くなるので、ジェットヒーターなどで寒冷期の施工で採暖を行い、室温を10℃以上に保つようにする。(JASS26）

２．×

ビニル床シートは、施工に先立って温度20℃以上の室温にて仮敷きし、24時間以上放置して巻きぐせをとる。

３．◯

床シートの張付けは、床シートを送り込みながら圧着棒を用いて空気を押し出すように行い、その後45kgローラーで圧着する。

４．×

接合部の処理は、特記がなければ、熱溶接工法とし、溝は、V字またはU字とし、均一な幅に床シート厚の2/3程度まで溝切りする。（公共建築工事標準仕様書建築工事編19.2.3(2)(ｳ)(b)）

５．◯

熱溶接工法におけては、熱風溶接機を用いて床シートの溝部分と溶接棒を180～200℃の熱風で溶融し、余盛が断面両面にできる程度に圧着溶接する。

　　4,5

[ 解答解説 ]

１．◯

施工に先立ち、見本帳または見本塗板を監督職員に提出する。なお、見本塗板は、所要量または塗り厚が工程ごとに確認できるものとする。所要量等の確認方法は、防水形の仕上塗材の場合、単位面積当たりの使用量によることを標準とする。

２．◯

シーリング材は、同一種類のものであっても、製造所ごとに組成が異なっていて性能に問題が起こる場合があるので、接着性試験は製造所ごとに行う。

３．◯

室内空気中に含まれるホルムアルデヒド等の化学物質の濃度測定を実施する場合には、パッシブ型採取機器を用いるパッシブ法と吸引ポンプなどの動力を用いて強制的に採取するアクティブ法が用いられる。

４．×

アスファルト防水下地となるコンクリート面の乾燥状態は、次のような方法によって判断する。（建築工事監理指針）

① 高周波水分計による下地水分の測定

② 下地をビニルシートやルーフィングで覆い、一昼夜後に結露の状態を確認

③ コンクリート打込み後の経過日数

④ 目視による乾燥状態の確認

過電流式測定計は、アルミニウム製外壁パネルの陽極酸化被膜の厚さの測定に使用される。

５．×

屋外及び屋内の吹抜け部分等の壁タイル張上げ面は、施工後２週間以上経過した時点で、全面にわたりタイル用テストハンマーを用いて打音検査を行い、浮きの有無を確認する。リバウンドハンマー（シュミットハンマー）はコンクリートの表面を打撃したときの反発度を測定し、その反発度音から反縮強度を推定するための機器である。

　　1

[ 解答解説 ]

１．×

大規模の模様替とは、建築物の主要構造部の一種以上について行う過半の模様替をいう。構造上重要でない間仕切壁は主要構造部ではないため、大規模の模様替えには該当しない。（建築基準法第2条第1項第十五号）

２．◯

主要構造部とは、壁（構造上重要出ない間仕切壁を除く）、柱、床（最下階の床を除く）、はり、屋根、階段（屋外階段を除く）等をいう。したがって、屋根は主要構造部に含まれる。（建築基準法第2条第1項第五号）

３．◯

観覧のための工作物は、建築物である。（建築基準法第2条第1項第一号）

４．◯

居室とは、居住、執務、作業、集会、娯楽その他これらに類する目的のために継続的に使用する室をいう。したがって、百貨店の売場は居室である。（建築基準法第2条第1項第四号）

　　4

[ 解答解説 ]

１．◯

延べ面積が200m²を超えない一戸建ての住宅の用途を変更して旅館にしようとする場合、建築確認を受ける必要はない。（建築基準法第6条第1項第一号、第87条第1項）

２．◯

木造以外の建築物で延べ面積が200m²を超えるもののの新築工事においては、検査済証の交付た後でなければ、使用することができない。ただし、特定行政庁の仮使用の承認を受けたときは、建築主は検査済証の交付を受ける前においても、仮に、当該建築物を使用することができる。（建築基準法施行規則第4条の16）

３．◯

避難施設等に関する工事を含む建築物の完了検査を受けようとする建築主は、建築主事の検査申請受理日から7日を経過したときは、検査済証の交付を受ける前においても、仮に、当該建築物を使用し、または使用させることができる。（建築基準法第7条の6第1項）

４．×

建築物の建築等に関する申請及び確認の規定は、防火地域及び準防火地域外において建築物を増築し、改築し、または移転しようとする場合で、その増築、改築または移転に係る部分の床面積の合計が10m²以内であるときについては、適用しない。（建築基準法第6条第2項）

　　2

[ 解答解説 ]

１．◯

給水間、配電管その他の管が、1時間準耐火構造の防火区画を貫通する場合においては、当該管と防火区画との隙間をモルタルその他の不燃材料で埋めなければならない。（建築基準法施行令第112条第20項）

２．×

主要構造部を耐火構造とした建築物で、延べ面積が1,500m²を超えるものは、床面積の合計1,500m²以内ごとに1時間準耐火基準に適合する準耐火構造の床若しくは壁または特定防火設備で区画しなければならない。ただし、次の各号のいづれかに該当する建築物の部分でその用途上やむを得ない場合においては、この限りでない。（建築基準法施行令第112条第1項柱書）同項第一号に、劇場、映画館、演芸場、観覧場、公会堂、集会場の客席、体育館、工場その他これらに類する用途に供する建築物の部分が規定されている。

３．◯

主要構造部が準耐火構造で3階以上の階に居室を有する建築物の昇降機の昇降路の部分は、準耐火構造の床、壁または遮炎性能のある防火戸等の防火設備で区画しなければならない。（建築基準法第2条第九の二号ロ、同条第九の三号イ、同施行令第112条第11項）

４．◯

換気空調設備等のために設けられた風道（ダクト）が準耐火構造の防火区画を貫通する場合、当該風道が火災により煙が発生した場合または火災により温度が急激に上昇した場合に自動的に閉鎖するものを設けなければならない。（建築基準法第2条第九の二号ロ、同条第九の三号、同施行令第112条第21項柱書、第一号）

　　3

[ 解答解説 ]

１．◯

許可に係る建設業者は、建設業法第5条第一号から第五号までに掲げる事項（営業所の名称及び所在地は第5条第二号）について変更があったときは、国土交通省令の定めるところにより、30日以内に、その旨の変更届出書を国土交通大臣または都道府県知事に提出しなければならない。（建設業法第11条第1項）

２．◯

一般建設業の許可を受けた者が、当該許可に係る建設業について特定建設業の許可を受けたときは、一般建設業の許可はその効力を失う。（建設業法第3条第6項）

３．×

建設業を営もうとする者は、2以上の都道府県の区域内に営業所を設けて営業をしようとする場合にあっては国土交通大臣の、１の都道府県の区域内にのみ営業所を設けて営業をしようとする場合にあっては当該営業所の所在地を管轄する都道府県知事の許可を受けなければならない。ただし、政令で定める軽微な建設工事のみを請け負うことを営業とする者は、この限りでない。（建設業法第3条第1項柱書）法第3条第1項のただし書きの政令で定める軽微な建設工事は、工事1件の請負代金の額が 500万円（当該建設工事が建築一式工事である場合にあっては、1,500万円）に満たない工事または建築一式工事のうち延べ面積が150m²に満たない木造住宅を建設する工事とする。（建設業施行令第1条の2第1項）

したがって、建築一式工事の場合、工事1件の請負代金の額が1,500万円以上の場合は、建設業の許可が必要となる。

４．◯

許可は、別表第一の上欄に掲げる建設工事の種類ごとに、それぞれ同表の下欄に掲げる建設業に分けて与えるものとする。（建設業法第3条第2項）建設業の許可は、内装仕上工事など建設業の種類ごとに与えられ、建築一式工事以外の工事を請け負う建設業者であっても、特定建設業者となることができる。

　　4

[ 解答解説 ]

１．◯

注文者は、請負人に対して、建設工事の施工につき著しく不適当と認められる下請負人があるときは、その変更を請求することができる。ただし、あらかじめ注文者の書面等による承諾を得て選定した下請負人については、この限りでない。（建設業法第23条第1項）

２．◯

共同住宅の新築工事を請け負った建設業者は、いかなる方法をもってするかを問わず、一括して他人に請け負わせてはならない。（建設業法第22条第1項、第3項、同施行令第6条の3）

３．◯

建設工事の請負契約の当事者は、契約の締結に際して、工事内容、請負代金の額、工事着手の時期及び工事完成の時期、天災その他不可抗力による工期の変更または損害の負担及びその額の算定方法に関する定め、第三者が損害を受けた場合における賠償金の負担に関する定め、請負代金の支払の時期及び方法、各当事者の履行の遅滞その他債務の不履行の場合における遅延利息、違約金その他の損害金、契約に関する紛争の解決方法等について、書面に記載し、署名または記名押印をして相互に交付しなければならない。（建設業法第19条）

４．×

請負人は、請負契約の履行に関し工事現場に現場代理人を置く場合においては、当該現場代理人の権限に関する事項及び当該現場代理人の行為についての注文者の請負人に対する意見の申出の方法を、書面により注文者に通知しなければならない。（建設業法第19条の2第1項）注文者の承諾を得る必要はない。

　　2

[ 解答解説 ]

１．◯

建設業者は、許可を受けた建設業に係る建設工事を請け負う場合においては、当該建設工事に附帯する他の建設業に係る建設工事を請け負うことができる。（建設業法第4条）

２．×

特定建設業者は、発注者から直接建築一式工事を請け負った場合において、下請契約の請負代金の総額が 7,000万円以上になるときは、施工体制台帳を作成し、工事現場ごとに備え置かなければならない。（建設業法第24条の8第1項、同施行令第7条の4）

※公共工事を、発注者から直接請け負った建設工事を施工するためには、下請契約を締結した場合は、請負代金の額にかかわらず施工体制台帳を作成しなければならない。（同法第24条の8第1項、公共工事の入札及び契約の適正化の促進に関する法律第15条第1項）

３．◯

注文者は、建設業者に対して前金払いをする前に、保証人を立てることを請求することができる。ただし、政令で定める軽微な工事については、この限りでない。軽微な建設工事は、工事1件の請負代金の額が500万円に満たない工事である。500万円以上の場合であれば、軽微な工事に該当しないため、保証人を立てることを請求できる。（同法第21条、同法施行令第6条の2）

４．◯

特定専門工事の元請負人及び下請負人は、その合意により、当該元請負人が当該特定専門工事につき主任技術者を置かなければならないが、その行うべき職務と併せて、当該下請負人がその下請負に係る建設工事につき、置かなければならないこととされる主任技術者の行うべき職務を行うべき職務を行うこととすることができる。この場合において、当該下請負人は、その下請負に係る建設工事につき主任技術者を置くことを要しない。（同法第26条の3第1項）

　　3

[ 解答解説 ]

１．◯

使用者は、坑内労働その他厚生労働省で定める健康上特に有害な業務（削岩機、鋲打機等の使用によって身体に著しい振動を与える業務）について、1日について労働時間は2時間を超えないこと。（労働基準法第36条第6項第一号、同施行規則第18条第六号）

２．◯

災害その他避けることのできない事由によって、臨時の必要がある場合においては、使用者は、行政官庁の許可を受けて、その必要の限度において、労働時間を延長し、または休日に労働させることができる。ただし、事態急迫のために行政官庁の許可を受ける暇がない場合においては、事後に遅滞なく届け出なければならない。（労働基準法第33条第1項）

３．×

使用者は、労働者に対して与える所定の休憩時間を、自由に利用させなければない。したがって、労働者の合意があっても、軽微な作業であっても、労働者に作業を命ずることはできない。（労働基準法第34条第3項）

４．◯

使用者は、その雇入れの日から起算して6箇月間継続勤務し全労働日の8割以上出勤した労働者に対して、継続し、または分割した10労働日の有給休暇を与えなければならない。（労働基準法第39条第1項）

　　3

[ 解答解説 ]

１．◯

事業者は、事業場で、厚生労働省令で定めるところにより、安全衛生推進者を選任し、その者に各号の業務を担当させなければならない。（労働安全衛生法第12条の2）厚生労働省令で定める規模の事業場は、常時10人以上50人未満の労働者を使用する事業場とする。（同規則第12条の2）

２．◯

事業者は、医師のうちから産業医を選任し、その者に労働者の健康管理その他の厚生労働省令で定める事項を行わせなければならない。（同法第13条第1項）法第13条第1項の政令で定める規模の事業場は、常時50人以上の労働者を使用する事業場とする。（同施行令第5条）

３．×

統括安全衛生責任者を選任すべき事業者以外の請負人で、当該仕事を自ら行うものは、安全衛生責任者を選任し、その者に統括安全衛生責任者との連絡その他の厚生労働省令で定める事項を行わせなければならない。（労働安全衛生法第16条第1項）

４．◯

事業者は、産業医から労働者の健康管理等について必要な勧告を受けたときは、厚生労働省令で定めるところにより、当該勧告の内容その他の厚生労働省令で定める事項を衛生委員会又は安全衛生委員会に報告しなければならない。（労働安全衛生法第13条第6項）

　　4

[ 解答解説 ]

事業者は、クレーンの運転その他の業務で、政令で定めるものについては、都道府県労働局長の当該業務に係る免許を受けた者または都道府県労働局長の登録を受けた者が行う当該業務に係る技術講習を終了した者その他厚生労働省令で定める資格を有する者でなければ、当該業務に就かせてはならない。（労働安全衛生法第61条第1項）法第61条第1項の政令で定める業務は、次に示す。（同施行令第20条）

１．◯

最大積載量が1t以上の不整地運搬車の運転の業務（技能講習）。（同施行令第20条第十四号）

２．◯

つり上げ荷重が5t以上のクレーンの運転の業務（クレーン運転免許）。（同施行令第20条第六号）

３．◯

最大荷重が1t以上のフォークリフトの運転の業務（技能講習）。（同施行令第20条第十一号）

４．×

制限荷重が1t以上の揚貨装置またはつり上げ荷重が1t以上のクレーン、移動式クレーン若しくはデリックの玉掛けの業務（技能講習）。（同施行令第20条第十六号）

玉掛けの業務は、免許ではなく、技能講習である。

　　2

[ 解答解説 ]

１．◯

事業者は、産業廃棄物の運搬又は処分を委託した場合、委託契約書及び環境省令で定める書面を、その契約の終了の日から5年間保存しなければならない。（廃棄物の処理及び清掃に関する法律施行令第6条の2第五号、同規則第8条の4の3）

２．×

産業廃棄物（特別管理産業廃棄物を除く）の収集または運搬を業として行おうとする者は、管轄する都道府県知事の許可を受けなければならない。 ただし、事業者が自らその産業廃棄物を運搬する場合は、都道府県知事の許可を受けなくてよい。（廃棄物の処理及び清掃に関する法律第14条第1項）

３．◯

事業活動に伴い多量の産業廃棄物を生ずる事業場を設置している事業者として政令で定めるもの（多量排出事業者）は、環境省令で定める基準に従い、当該事業場に係る産業廃棄物の減量その他その処理に関する計画を作成し、計画及び実施の状況について、都道府県知事に報告しなければならない。（廃棄物の処理及び清掃に関する法律第12条第9項、第10項）都道府県知事は、この計画の実施の状況について、公表するものとする。（同条第11項）

４．◯

汚泥の処理能力が1日当たり10m³（天日乾燥施設にあっては100m³）を超える乾燥処理施設を設置する場合、管轄する都道府県知事の許可を受けなければならない。（廃棄物の処理及び清掃に関する法律第15条第1項、 同施行令第7条第二号）

　　1

[ 解答解説 ]

１．×

宅地造成等工事規制区域内の土地において、擁壁等に関する工事その他の工事で政令で定めるもの（地表水等を排除するための排水施設の一部を除却する工事）を行おうとする者は、その工事に着手する14日前までに、主務省令で定めるところにより、その旨を都道府県知事に届け出なければならない。（宅地造成及び特定盛土等規制法第21条第3項、同法施行令第16条）

２．◯

盛土をした土地の部分の高さが1mを超える崖を生ずることとなった場合、盛土をした後の土地の部分に生じた崖の上端に続く当該土地の地盤面には、特別の事情がない限り、その崖の反対方向に雨水その他の地表水が流れるよう、勾配を付けること。（同施行令第3条第一号、第7条第2項第一号）

３．◯

盛土または切土をした土地に生ずる崖面で擁壁を設置する場合、その裏面の排水を良くするため、壁面の面積3m²以内ごとに少なくとも1個の内径が7.5cm以上の陶管その他これに類する耐水性の材料を用いた水抜穴を設け、かつ、擁壁の裏面の水抜穴の周辺その他必要な場所には、砂利その他の資材を用いて透水層を設けなければならない。（同施行令第12条）

４．◯

宅地造成等工事規制区域内において行われる宅地造成等に関する工事、政令で定める技術的基準に従い、擁壁、排水設備その他宅地造成等に伴う災害を防止するため必要な措置が講ぜられたものでなければならない。この規定により講ずべきものとされる措置のうち政令で定めるものの工事は、政令で定める資格を有する者の設計によらなければならない。（同施行令第3条第1項、第2項）法第13条第2項の政令で定める措置は、盛土または切土をする土地の面積が1,500m² を超える土地における排水施設の設置である。（同施行令第21条第二号）

　　1

[ 解答解説 ]

振動規制法第2条第3項は、この法律において「特定建設作業」とは、建設工事として行われる作業のうち、著しい振動を発生する作業であって政令で定めるものをいうと規定され、同施行令第2条で、法第2条第3項の政令で定める作業は、別表第2に掲げる作業とする。ただし、当該作業がその作業を開始した日に終わるものを除くと規定している。

１．×

くい打機（もんけん及び圧入式くい打機を除く）、くい抜機（油圧式くい抜機を除く）及びくい打くい抜機（圧入式くい打くい抜機を除く）を使用する作業

２．◯

問題１の解説参照

３．◯

鋼球を使用して建築物その他の工作物を破壊する作業

４．◯

ブレーカー（手持式のものを除く）を使用する作業（作業地点が連続的に移動する作業にあっては、1日おける当該作業に係る二地点間の最大距離が50mを超えない作業に限る。）

上記より、特定建設作業に該当しないものは1である。

　　3

[ 解答解説 ]

１．◯

２．◯

室内環境基準において、空気中の二酸化炭素濃度の許容値は、1,000ppm（0.1%）以下と定められている。（建築基準法施行令第129条の2の6第3項）

・二酸化炭素　1,000 ppm以下

・一酸化炭素　　 10 ppm以下

覚え方「銭湯で屁をする」

（原口氏「スーパー記憶術」より）

一酸化炭素は 6 ppm以下に変更になっている。

３．×

室内空気の建築物環境衛生管理基準（厚生労働省）には以下のように規定されている。

建築物環境衛生管理基準（厚生労働省）

浮遊粉じんの量　0.15mg/m³以下

一酸化炭素の含有率　100万分の6以下（= 6 ppm以下）

二酸化炭素の含有率　100万分の1000以下（=1000 ppm以下）

温度（１）17℃以上 28℃以下

　　（２）居室における温度を外気の温度より低くする場合は、

　　　　　その差を著しくしないこと。

相対湿度　40%以上 70%以下

気　　流　0.5 m/秒以下

ホルムアルデヒドの量　0.1mg/m³以下（0.08ppm以下）

４．◯

　　3

[ 解答解説 ]

熱貫流率とは、熱伝導抵抗の逆数、つまり熱の通しやすさのことである。

熱伝達率は、壁の室内側と室外側にありその表面近傍部分の熱伝達のしやすさのことである。

その逆数が熱伝達抵抗である。一般的にはそれぞれの部位、仕上面の状況によってことなる。

熱貫流率（U値）

= 1 /材料の熱抵抗値（m2・K/W）

= 1/（材料の厚さ(m)÷材料の熱伝導率(W/m・K) ）

= 1/{ 1/9+(0.150/1.6) +1/23}

= 1/(0.111 + 0,09375+0.0438)

= 1/ 0,24855

= 4.02

又は

熱貫流率（U値）

= 1 /材料の熱抵抗値（m2・K/W）

= 1/(室内側熱伝達抵抗 + 壁の熱伝導抵抗 + 室外側伝達抵抗）

= 1/(0.111 + 0.094 + 0.043)

= 1/0.248

= 4.032

よって、選択枝３の 4.0が最も近い値である。

　　4

[ 解答解説 ]

１．◯

柱の主筋は、柱の軸方向に配筋する鉄筋のこと。異形鉄筋とは、コンクリートの付着性を向上させるために周囲にリブと呼ばれる突起のある鉄筋をいう。柱の主筋は直径がD13以上の異形鉄筋とし、その断面積の和は、柱のコンクリート全断面積の0.8%以上とする。（鉄筋コンクリート構造計算基準・同解説）

２．◯

梁、柱のせん断補強筋は軽微な場合を除き、直径9mm以上の丸鋼又はD10以上の異形鉄筋とする。せん断補強筋（帯筋及びあばら筋）比は0.2％以上とする。

３．◯

梁の断補強筋とは、梁のせん断応力に対抗する鉄筋のことであばら筋のことである。あばら筋は、せん断やひび割れに対する補強に用いられ、間隔はD10の異形鉄筋を用いて梁せいの1/2以下，かつ，250mm以下とする。（鉄筋コンクリート構造計算基準・同解説）

４．×

梁に２個以上の貫通孔を設ける場合、孔径は梁せいの 1/3以下とし、孔の中心間隔は孔径の平均値の３倍以上とする。

　　1

[ 解答解説 ]

１．×

独立基礎とは、柱ごとに独立して点で支持する基礎をいう。べた基礎とは、建物の荷重を面で支持する基礎をいう。独立基礎は圧密により不同沈下を生じやすいが、べた基礎は建物と基礎が一体となっているため、不同沈下は生じにくい。圧密沈下の許容値は、独立基礎の方がべた基礎に比べて小さい。

２．◯

滑動抵抗とは，基礎底面が土圧により水平に移動しようとする力に抵抗することをいう。根入れを深くすると、基礎底面の摩擦抵抗が主体となり滑動を防止できるが、根入れを深くすることにより、基礎側面に受動土圧は大きくなるので、さらに抵抗力が上がる。

３．◯

直接基礎における地盤の許容応力度は，基礎荷重面の底面積が同じであっても，その底面形状が正方形の場合と長方形の場合とでは異なる値となる。

４．◯

基礎梁とは、基礎部分や地下部分を支える梁のことで、地中に施工される者で、地中梁とも呼ばれる。基礎梁の剛性を高くすると、基礎梁が変形しにくくなるので、不同沈下を均等化することができる。

　　3

[ 解答解説 ]

支点A及びBの鉛直荷重及び水平荷重をVA、HA、VB、HBとおく

力のつり合いより

VA + VB = P2 = 3kN

HA + HB = P1 = 4kN

支点Aでは

MA = 8m × -VB + 4m × P1 ＝ 0

よって、VB = 4m × 4kN / 8m = 2kN

ゆえに　VA = 1 kN

点Cより右側の部材を考える

Mc = 8m × -VB + 4m ×HB ＝ 0

8VB = 4HB

HB = 2VB = 4kN

よって、正答肢は３となる。

　　2

[ 解答解説 ]

１．◯

強化せっこうボードは，せっこうボードの芯にガラス繊維などの無機質繊維を混入したもので，性能項目として耐衝撃性や耐火炎性等が規定されている。

２．×

パーティクルボードは、木材等の小片を主な原料として、接着剤を用いて熱圧成形した板である。（JIS A5908）設問は、木質系セメント板の記述である。

３．◯

コルク床タイルは，天然コルク外皮を主原料として，必要に応じて塩化ビニル樹脂またはウレタン樹脂等で加工した床タイルである。

４．◯

クッションフロアはビニル床シートの一種で、表面に透明ビニル層、その下に印刷層，発泡ビニル層をもったものである。

　　2

[ 解答解説 ]

１．◯

第3種機械換気方式は，自然給気と排気機によって室内の空気を排出する換気方式で，台所、浴室、便所、給湯室等に室内を負圧にする場所に用いられる。

２．×

自然換気は、自然の力を利用して換気するもので、常に一定の換気量を維持するのは難しいが、維持管理が安い等の特徴がある。室温が外気温より高い場合、温度の高い空気は密度が小さく上昇し、温度の低い外気は下降する。上下の開口の垂直距離が大きいほどこの効果は大きい。

３．◯

室内外の温度差による自然換気で、上下に大きさの異なる開口部を用いる場合、自然換気における中性帯の位置は，流入口と流出口の開口面積の大きなほうに近づく。

４．◯

換気回数は換気量を室容積で除した値のことで、必要換気量が一定の場合，室容積が大きなほど換気回数は小さくなる。そのため、室容積が大きな空間に比べて小さな空間のほうが，必要な換気回数が多い。

　　3

[ 解答解説 ]

１．◯

音の大きさの特性をふまえて、ある音の大きさを、これと同じ大きさに聞こえる 1,000Hzの純音の音圧レベル [dB]の値で表したものをラウドネスレベルといい、単位は phonを用いる。同じ音圧レベルの場合、一般に100Hzの音よりも1,000Hzの音の方が大きく感じる。

２．◯

残響時間とは，音源が停止した後、音圧レベルが60dB減衰するのに要する時間のことをいい、室容積に比例し、室内の総吸音力に反比例する。

３．×

点音源からの距離が 2倍になると、音の強さのレベルは約 6dB (デシベル)減衰する。

４．◯

マスキング効果とは，目的の音が別の音によって聞こえなくなる現象をいう。隠ぺい効果ともいう。それぞれの音の周波数が近いほど効果が大きくなる。

　　4

[ 解答解説 ]

１．◯

ねじれ剛性（ねじれの力に対して歪まない性能）は，耐震壁等の耐震要素を，平面上の中心部に配置するよりも外側に均一に配置したほうが高まる。剛性より、ねじれ剛性の方が、柔軟性があるため、外側に配置する。

２．◯

耐力壁（耐震壁）の構造としては、建築基準法施行令第78条の2に定められており、耐力壁の構造は、第1項第二号で開口部周囲に径12mm以上の補強筋を配置する。したがって、壁に換気口等の小開口がある場合でも，所定の条件下ではその壁を耐震壁として扱うことができる。

３．◯

鉄筋コンクリート構造の構造計画において、腰壁，垂れ壁，そで壁等は，柱及び梁の剛性や靭性への影響を考慮して計画する必要がある。

４．×

柱は、地震時のぜい性破壊の危険を避けるため、軸方向圧縮応力度が小さくなるように計画する。軸力と曲げを同時に受ける柱の短期軸方向応力度は、Fc/3（Fcはコンクリートの設計基準強度 N/mm²）以内におさめることが望ましい。

　　3

[ 解答解説 ]

１．◯

座屈とは、縦長の部材が縦方向に圧縮荷重を受けた時、横方向に曲がる現象をいう。座屈長さとは、部材の座屈が生じる長さをいう。柱頭が水平移動するラーメン構造の柱の座屈長さは，節点間の距離より長くなる。

２．◯

梁の変形は曲げ、圧縮、せん断変形のいずれも荷重条件、部材断面が同じであれば、ヤング係数に比例する。鋼材のヤング係数は、材質に関係なく、2.05 × 10⁵ N/mm²で一定あり、材質を変えてもたわみは変わらない。SN400AとSN490Bでは、強度は異なるが同じ鋼材である。部材断面と荷重条件が同一であれば、梁のたわみは同一である。

３．×

柱脚には、露出柱脚、根巻き柱脚、埋込み柱脚がある。柱脚の固定度（回転拘束）の大小関係は、露出柱脚 ＜ 根巻き柱脚 ＜ 埋込み柱脚である。露出柱脚より根巻き柱脚の方が高い回転拘束力をもつ。

４．◯

トラス構造とは、直線の鋼材をピン節点で組み上げた骨組構造のことである。この軸材は，引張りや圧縮の軸力のみを伝達するものである。

　　4

[ 解答解説 ]

水平移動の拘束されている、両端固定の座屈長さは 0.5ℓで与えられる。

（ℓは材料の長さ）

座屈荷重Pは

P = π²×E× I /ℓ²

で与えられる。

よって、
π²×2.0 ×10⁵×3.0×10⁸/(0.5×10×10³)²

=π²×2400 kN

よって、解答枝４が正解である。

　　1

[ 解答解説 ]

梁部材ABは等分布荷重により下部引張が生じる

よって、2と4は不正解

キャンティ梁部材CAは等分布荷重により梁上部に引張が生じる

よって３は不正解

∴ 選択肢１が正解となる。

　　2

[ 解答解説 ]

１．◯

鋼材は，炭素量が多くなると，引張強さは増加し，伸びや靱性は低下する。炭素量が少なくなると、粘りが増大し、加工しやすくなる。

２．×

SN材は、建築構造用圧延鋼材で、溶接性の保証の有無、板厚方向の引張特性の保証等を強度区分の末尾記号 A,B,Cで表示する。A種は溶接を行わない部材に使用される。B種及びC種は、塑性変形性能と溶接性の確保が要求される部材に使用されるので、JISにより化学成分、炭素当量の上限等が規定されている。

３．◯

鋼材の材質を変化させるための熱処理には，焼入れ，焼戻し，焼ならし等の方法がある。焼入れとは、鋼材を加熱後、水などで急冷して硬度を大きくする熱処置である。焼戻しとは、焼入れ後に再加熱して、じん性を高める熱処理でである。焼ならしとは、加熱後、空冷し、鋼の組織の均一化を図る熱処理である。

４．◯

低降伏点鋼は，添加元素を極力低減した純鉄に近い鋼材である。従来の軟鋼に比べ強度が低いが、延性が極めて高いため、制振装置に使用され，地震時に早期に降伏させることで制振効果を発揮させる。座屈補剛ブレース等に用いられる。

　　2

[ 解答解説 ]

１．◯

セメントモルタルの混和材として、消石灰、ドロマイトプラスターを用いると、こて伸びが良く，平滑な面が得られる。また、貧調合とすることで、保水性は向上し、ヤング率を減少させることで収縮によるひび割れ、発生応力を低減させる等の目的で一般に用いられる。

２．×

ドロマイトプラスターは、一般に粘度が高く、のりを用いずに水と練り合わせて施工することができる。

３．◯

メチルセルロースは，水溶性の微粉末でセメントモルタルに添加すると水量を減らすことができ、作業性がよくなる。吸水の大きい下地や、平滑な下地面の処理に用いる。

４．◯

セメントモルタルは、普通セメントと細骨材(砂)に水を加えて練り混ぜて作られる。細骨材が適切な粒度分布の場合、セメントモルタルの乾燥収縮やひび割れを抑制する効果がある。

　　4

[ 解答解説 ]

１．◯

スイングドアセットの性能項目には、日射熱取得性が規定されている。

日射熱取得性は JIS A 4702（ドアセット）及びJIS A 4706（サッシ）の性能値として令和3年2月の改正において追加されている。（建築工事監理指針）

２．◯

スイングドアセットの性能項目には、気密性が規定されている。

３．◯

スライディングドアセットの性能項目には、遮音性が規定されている。

４．×

スライディングドアセットの性能項目には、ねじりの強さは規定されていない。

　　2

[ 解答解説 ]

１．◯

直接水準測量は，レベルと標尺を用いて地表面の2点間の高低差を求めることで、既知の基準点から順に次の点への高低を測定して，必要な地点の標高を求める方法である。

２．×

スタジア測量は、２点間の距離・高低差をトランシットやセオドライト等の望遠鏡につけられたスタジア線を用いて間接的に測る測量方法である。細部測量に主として利用され、特に起伏の多い地形に適する。

３．◯

水準測量には直接水準測量と間接水準測量がある。直接水準測量は、レベルは標尺によって2点間の高低差を直接測定する方法である。一方、間接水準測量は，傾斜角や斜距離等を読み取り，計算によって高低差を求める方法である。

４．◯

GNSSとは、Global Navigation Satellite Systemの略語で、全地球衛生測位システムと訳される。GNSSを用いたGNSS測量は，複数の人工衛星から受信機への電波信号の到達時間差を測定して位置を求める方法である。

　　1

[ 解答解説 ]

１．×

高さが20mを超える建築物には、原則として、雷撃から保護するよう避雷設備を設けなければならない。(建築基準法第33条)

２．◯

避雷設備の構造は，雷撃によって生ずる電流を建築物に被害を及ぼすことなく安全に地中に流すことができるものとして、国土交通大臣が定めた構造方法を用いるものまたは国土交通大臣の認定を受けたものでなければならない。(建築基準法施行令第129条の15第一号）

３．◯

接地極の施工である外周環状設置極は、0.5m以上の深さで壁から1m以上離して埋設するのが望ましい。（JIS A 4201:2003）

４．◯

受雷部システムで受けた雷撃を接地システムに導く引下げ導線システムは、被保護物に沿って雷電導線を引き下げる方法によるものほか、要件を満たす場合には、被保護物の鉄筋または鉄骨造を引下げ導線の構成部材として利用することができる。

　　4

[ 解答解説 ]

１．◯

空気調和機は，室内に温度を調整した空気を送る機器をいう。一般にエアフィルタ，空気冷却器，空気加熱器，加湿器、送風機等で構成される装置である。

２．◯

冷却塔は、冷凍機内で温度上昇した冷却水を、空気と直接接触させて、一部の冷却水を蒸発させ、気化熱により残りの冷却水を冷却する装置である。

３．◯

二重ダクト方式とは、温風ダクト、冷却ダクトの2系統のダクトから送られた温風と冷風とを吹出し口近傍の混合ユニットにより混合し、各所に吹き出す方式である。

４．×

ファンコイルユニット方式の２管式配管は、温水及び冷水を往き還りの２本の配管で循環させる方式である。

設問の記載は、冷水配管、温水配管の往き管に対してそれぞれ還り菅を設け、各ユニットあるいは系統ごとに同時、自由に冷房・暖房を行うことができる方式で、ファンコイルユニット方式の4管式である。４菅式は各系統ごとに運転が可能で、室内環境の制御性に優れている。

　　4

[ 解答解説 ]

１．◯

不活性ガス消火設備は，二酸化炭素等の消火剤を放出することにより、酸素濃度の希釈効果や気化するときの熱吸収による冷却効果により消火するものである。消火剤がガスであるので、消火後の破損は少なく、電気や油火災及び水損を嫌うコンピューターや電気通信機室あるいは図書館や美術館等に設置される。

２．◯

開放型スプリンクラー設備は，火災感知装置の作動，又は手動起動弁の開放によって放水区域のすべての開放型スプリンクラーヘッドから一斉に散水する設備であり、劇場などの舞台部に設置される。

３．◯

泡消火設備は，特に引火点の低い油類による火災の消火に適し，泡で可燃物を覆い、空気を遮断して酸素の供給を断つことによる窒息効果により消火するものである。

４．×

散水ヘッドを消火活動が困難な場所に設置し，地上階の連結送水口を通じて消防車から送水して消火するものは、連結散水設備（サイヤミーズコネクション）である。

屋外消火栓設備は、屋外から消火活動ができるようにするための消防用設備で、主に建物の1階から2階で火災が発生した際に、隣接する建物への延焼を防ぐことが目的で、屋外からの消火活動に用いられる。建物の各部分からホース接続口までの水平距離が40m以下となるように設置する。

　　3

[ 解答解説 ]

１．◯

現場事務所、下小屋に要する費用は，共通仮設費に含まれる。

２．◯

共通的な工事用機械器具（測量機器，揚重機械器具，雑機械器具）に要する費用は，共通仮設費に含まれる。

３．×

消火設備等の施設の設置，隣接物等の養生/に要する費用は，共通仮設費に含まれる。

現場管理費 は、労務管理費、租税公課、保険料 、従業員給料手当である。

公共建築工事算定基準

４．◯

火災保険，工事保険の保険料は，現場管理費に含まれる。

　　3

[ 解答解説 ]

１．◯

道路から乗入れ構台までの乗込みスロープの勾配は、一般に1/10〜1/6とする。（建築工事監理指針）

２．◯

乗入れ構台の幅員は、使用する施工機械、車両、アウトリガーの幅、配置及び動線等により決定する。通常計画される幅員は、4〜10mである。最小限1車線で 4m、2車線で6m程度は必要である。また、クラムシェルが作業する乗入れ構台の幅は，ダンプトラック通過時にクラムシェルが旋回して対応する計画とし，8〜10mとする。（JASS2）

３．×

乗入れ構台の支柱の位置は、地下構造図と重ね合わせるなどして、基礎、柱、梁及び耐力壁の位置を重ならないように配置し、支柱の間隔は 3～6m程度として計画する。

４．◯

乗入れ構台の支柱と山留めの切梁支柱を兼用する場合は、荷重に対する安全性を確認した上で兼用する。

　　1

[ 解答解説 ]

１．×

圧密試験は粘性土に荷重を加え、地盤の沈下を解析するために、必要な沈下特性（沈下量と沈下速度）を測定する試験である。

２．◯

粘性土のせん断強度は、一面せん断試験、一軸圧縮試験、三軸圧縮試験によって求めることができる。

３．◯

原位置における透水試験は、単一のボーリング孔あるいは単一の井戸を利用して、水位を一時的に低下または上昇させ、平衡状態に戻る時の水位変化を経時的に測定して、地盤の透水係数を測定する試験である。

４．◯

粒度試験は、土の粒度組成をグラフ化し、土を構成する土粒子の粒径の分布状態を把握する試験である。この試験でで求められた土粒子粒径の構成により，透水係数の概略値を推定することができる。また、均等係数や細粒分含有率など粒度特性を表す指標を得ることができる。

　　4

[ 解答解説 ]

１．◯

ソイルセメント柱列壁工法は、山留め壁としてセメントミルクを注入しつつ、その位置の土を攪拌してソイルセメント壁を造成し、骨組みにH鋼等を建込む工法であり、剛性や遮水性に優れている。地下水位の高い軟弱地盤にも適している。

２．◯

ソイルセメント柱列壁工法の削孔撹拌速度は、砂質土や粘性土などの土質によって異なる/が，引上げ撹拌速度は土質によらずおおむね同じである。

３．◯

オーガーには、単軸オーガーと多軸オーガーとがあり、単軸オーガーによる削孔は，大径の玉石や礫が混在する地盤に用いられる。

４．×

セメント系注入液と混合撹拌する原位置土が粗粒土になるほど、ソイルセメントの一軸圧縮強度は大きくなる。

　　1

[ 解答解説 ]

１．×

鉄筋かごの主筋と帯筋は、原則として鉄線で結束して組み立てる。帯筋の継手は片面10d以上のフレアグルーブアーク溶接とする。（JASS4）

２．◯

アースドリル工法の掘削深さは，検測テープ等の検測器具を用いて，孔底の外周部に近い位置で2か所以上で確認する。

３．◯

杭の上部に余分に盛ったコンクリートである杭頭部の余盛り高さは，掘削孔内に水がない場合は50cm以上、掘削孔内に水がある場合は80cm以上確保する。（JASS4）これは、セメントミルク内のレイタンス等の不純物が杭上部で固まってしまう可能性があるので、それらを杭頭はつりで撤去するためである。

４．◯

リバース工法における二次孔底処理は、一般にコンクリート打設用のトレミー管とサクションポンプ（吸込みポンプ）を連結して、孔底の泥状沈殿物であるスライムを吸い上げて排出する。

　　1

[ 解答解説 ]

１．×

径の異なる鉄筋相互の重ね継手の長さは，細いほうの径により算定する。（建築基準法施行令第73条第2項）

２．◯

D35以上の異形鉄筋には、原則として重ね継手を用いない。（JASS5）

３．◯

180°フック付き重ね継手の長さは、フックの折曲げ開始点間の距離とする。

４．◯

梁主筋を重ね継手は、水平重ねまたは上下重ねとする。ただし、重ね継手部分であっても、あばら筋（スターラップ）により確実に拘束される必要がある。

　　2

[ 解答解説 ]

１．◯

等価材齢換算式とは、コンクリートの温度の影響を等価な材料に換算した式によって計算する方法である。等価材齢換算式による方法で計算した圧縮強度が所定の強度以上となった場合、柱のせき板を取り外してもよい。

２．×

合板せき板のたわみは，各支点間を単純梁として計算する。

３．◯

型枠の各部材の許容たわみは3mmとする。許容たわみはコンクリート面に要求される仕上り精度によって決めるべきであり、計算上のたわみ設定は2mm以下を目安とすることが望ましい。（型枠の設計・施工指針）

４．◯

普通コンクリートでは固定荷重の計算に用いる場合、型枠の自重は400N/m²とする。（型枠の設計・施工指針）

　　1

[ 解答解説 ]

１．×

コンクリートの湿潤養生の期間は、JASS5では、早強ポルトランドセメントを用いた場合には3日以上、普通ポルトランドセメントを用いた場合には5日以上としている。(JASS5）

２．◯

コンクリート養生は連続的または断続的に散水噴霧等を行う。湿潤養生は，コンクリートの凝結が終了した後に開始する。（JASS5）

３．◯

打込み後のコンクリートが透水性の低いせき板で保護されている場合は，湿潤養生と考えてもよい。（建築工事監理指針）

４．◯

マスコンクリートは，部材断面の最小寸法が大きく、かつ、セメントの水和熱による温度上昇で有害なひび割れが入るおそれのある部分のコンクリートをいう。部分断面が大きいため、内部温度が上昇している期間は、コンクリート表面部の温度が急激に低下しないように養生を行う。

　　2

[ 解答解説 ]

１．◯

スライド工法は、作業構台上で所定の部分の屋根鉄骨を組み立てた後、そのユニットを所定位置まで順次滑動横引きしていき、最終的に架構全体を構築する工法である。

２．×

移動構台工法は、移動構台上で所定の部分の屋根鉄骨を組み立てた後、構台を移動させ、順次架構を構築する工法である。

３．◯

ブロック工法とは、地組みした所定の大きさのブロックをクレーン等で吊り上げて架構を構築する工法である。

４．◯

リフトアップ工法は、地上又は構台上で組み立てた屋根等の架構を、先行して構築した構造物を支えとしてジャッキ等により引き上げていく工法である。

　　3

[ 解答解説 ]

１．◯

アンカーボルトと土台の緊結は、座金とナットが十分に締まり、かつ、ねじ山が2〜3山以上出るようにする。（公共建築木造工事標準仕様書 6.5.3(4)）

２．◯

木材の接合等に用いるラグスクリュー（ヘッドがナッド状の木ねじ）の締付けは、そのまま締め付けると木材が割れるので、先に孔を開けてから、スパナを用いて回しながら締め付ける。

３．×

接合金物のボルトの孔あけ加工の大きさは、ねじの呼びがM16未満の場合は公称軸径に 1mmを加えたものとし、M16以上の場合は 1.5mmを加えたものとする。（公共建築木造工事標準仕様書）

４．◯

接合金物のボルトの締付けは、座金が木材へ軽くめり込む程度とし、工事中、木材の乾燥収縮により緩んだナットを締め直す。

　　4

[ 解答解説 ]

１．◯

工事用エレベーターは、定格速度が0.75m/sを超える場合、次第ぎき非常止め装置を設ける。非常止め装置には、「早ぎき式」と「次第ぎき式」があり、次第ぎき式は、かごの落下を徐々に減速させる。

２．◯

クレーンの定格荷重とは、その構造及び材料並びにジブ若しくはブームの傾斜角及び長さまたはジブの上におけるトロリの位置に応じて負荷させることができる最大の荷重から、それぞれフック等のつり具の重量に相当する荷重を控除した荷重をいう。（クレーン等安全規則第1条第六号）

３．◯

アームを有するゴンドラにあっては、アームを最小の傾斜角にした状態において、その構造上作業床に人または荷をのせて上昇させることができる最大の荷重をいう。（ゴンドラ安全規則第1条第二号イ）

４．×

ロングスパン工事用エレベーターは、機械自体の傾きが 1/10の勾配を超えると自動停止装置が作動するように設定しなければならない。（エレベーター構造規格第32条第三号）

　　3

[ 解答解説 ]

１．◯

加硫ゴム系シート防水接着工法において、重ね幅は平場部の接合部は100mm以上、立上り部と平場部の接合部は150mm以上とする。（公共建築工事標準仕様書建築工事編9.4.4(6)(ｴ)(a)）

２．◯

塩化ビニル樹脂系シート防水の接着工法において，シート相互の接合には、熱風融着または溶着剤により行う。

３．×

塩化ビニル樹脂系シート防水工法の接着仕様の場合、出隅角はシート施工後、成形役物を張り付け、その端部はシール材を用いて処理する。（JASS8）

４．◯

エチレン酢酸ビニル樹脂系シート相互の接合部は、原則として水上側のシートが水下側のシートの上になるように張り重ね、その平場部のシートの重ね幅は、幅方向、長手方向とも100mm以上とする。（JASS8）

　　4

[ 解答解説 ]

１．◯

塗装溶融亜鉛めっき鋼板を用いた金属板葺の留付け用釘類は、溶融亜鉛めっき釘またはステンレス鋼釘とする。

２．◯

通し吊子はマーキングに合わせて平座金を付けたドリリングタッピンねじで下葺材、野地板を貫通させて母屋に固定する。（JASS12）

３．◯

横葺の葺板の継手位置は、目違い継ぎ、一文字継ぎ、廻し継ぎとし、直継ぎは行わない。

４．×

平葺きの葺板の周囲四辺には、はぜを付け、上はぜは15mm、下はぜは18mm程度とする。

　　1

[ 解答解説 ]

１．×

出入口等の開口部の垂直方向の補強材は、上部ランナーが鋼製天井下地材に取り付けられる場合でも、上部は梁下、スラブ下に固定する。（建築工事監理指針）

２．◯

スタッドには、50形、65形、75形、90形、100形の種類がある。

それぞれの断面によって長さの制限がある。

　① 50形：2,700 mm以下

　② 65形：4,000 mm以下

　③ 75形：4,000 mm以下

　④ 90形：4,000 mm超〜4,500 mm以下

　⑤ 100形：4,500 mm超～5,000 mm以下

３．◯

スペーサは、各スタッドの端部を押さえ，間隔600mm程度に留め付ける。（公共建築工事標準仕様書建築工事編14.5.4(4)）

４．◯

スタッドがコンクリート壁に添え付く場合は、上下のランナに差し込み、打込みピンでコンクリート壁に固定する。

　　3

[ 解答解説 ]

１．◯

プレキャストコンクリート面の下地調整は、合成樹脂エマルションシーラーを全面に塗りつける。ただし、仕上塗材の下塗材で代用する場合は、省略することができる。（公共建築工事標準仕様書建築工事編15.6.5(2)(ｲ)）

２．◯

屋外に面するALCパネル面の下地調整は、仕上塗材の製造所の仕様により下地調整塗材C-1または下地調整塗材Eを全面に塗り付けて平滑にする。（公共建築工事標準仕様書建築工事編15.6.5(4)）

３．×

主材の基層塗りは２回塗りとし、だれ、ピンホール、塗り残しのないよう下地を覆うように塗り付ける。主材基層の所要量は、1.7 kg/m² 以上とする。（公共建築工事標準仕様書建築工事編 表15.6.1その３）

４．◯

主材の模様塗りは，0.9kg/m²を1回塗りで、見本と同様の模様になるように塗り付け、ゆず肌状仕上げは、ローラー塗り工法により行う。（公共建築工事標準仕様書建築工事編 表15.6.1その３）

　　2

[ 解答解説 ]

１．◯

充填モルタルに使用する砂の塩化物量は、NaCl換算0.04％（質量比）以下とする。海砂等を使用する場合は除塩する。（公共建築工事標準仕様書建築工事編 表15.6.3(6)、表15.3.3）

２．×

アンカーの位置は、開口部より 150mm内外を端とし、中間は500mm内外の間隔とする。アンカーと差し筋は最短距離で溶接する。（JASS16）

３．◯

水切りと下枠との取合いは，建具枠回りと同一のシーリング材を用いる。

４．◯

建具の組立てにおいて，隅部の突付け小ねじ締め部分は、漏水防止のためシーリング材またはシート状の止水材を使用する。

　　4

[ 解答解説 ]

１．◯

アクリル樹脂系非水分散形塗料塗りの工程は、下塗り，中塗り，上塗りの順に同じ塗料を用い，塗付け量はそれぞれ0.10kg/m²とする。（JASS8）

２．◯

常温乾燥形ふっ素樹脂エナメル塗りは、塗料を素地に浸透させるために、下塗りはローラーブラシ塗りとする。

３．◯

2液形ポリウレタンエナメル塗りの中塗り後から上塗りまでの工程間隔時間は、準条件下においてを16時間以上7日以内とする。

４．×

合成樹脂エマルションペイントは、合成樹脂重合エマルションやラテックスをベースとして、着色顔料や体質顔料・補助剤・添加剤等を加えた水系塗料で、水による希釈が可能で、加水して塗料に流動性をもたせることができる。（JASS18）

　　3

[ 解答解説 ]

１．◯

樹脂における主剤と硬化剤の1回の練混ぜ量は，通常30分以内に使い切れる量とする。夏季は硬化反応が早くなるので、これよりも短時間を設定することが望ましい。（JASS26）

２．◯

ウレタン樹脂は、硬化する時に少量のガスを発生することがあり、1回の塗厚があまり厚いと内部にガスを封じ込めて仕上り不良となるので、1回の塗布量は、2kg/m²（硬化物比重 1.0の場合で塗り付け厚さ 2mm）以下とし、これを超える場合が塗り回数を増やす。（建築工事監理指針）

３．×

エポキシ樹脂系塗床の流しのべ工法では、調合した流しのべ材を下地塗装面に金ごてなどで1〜3mm程度の厚みに塗布し、材料の自己流動性で、平滑な塗膜を得る工法である。（JASS26）

４．◯

プライマーの吸込みが激しく、膜厚を形成しな場合は，全体が硬化した後、吸い込みが止まるまで数回にわたって塗りつける。

　　1

[ 解答解説 ]

１．×

作業者は吹付け作業中ワイヤーゲージ等を用いて随時厚みを測定する。吹付け厚さの許容誤差は 0 から +10mmとする。（建築工事監理指針）

２．◯

ウレタンフォームは自己接着性を有しているので、硬質ウレタンフォーム吹付け工法において、吹き付ける前にコンクリート面に接着剤を塗布する必要はない。

３．◯

押出法ポリスチレンフォーム張付け工法において，断熱材を張り付ける下地コンクリート面の不陸は3mm以下とする。数ミリメートル程度であれば、接着剤を厚くして調整するによっても調整できるが、これを超える場合は、グラインダーなどで平滑にすることで望ましい。（JASS24）

４．◯

押出法ポリスチレンフォーム打込み工法において、断熱材の継目にコンクリートがはみ出している場合は、一般には使用断熱材または簡易発泡硬質ウレタンフォームによりそのまま補修する。継目の幅が大きい場合は、Vカットした後に補修する。

　　4

[ 解答解説 ]

外壁パネル工法の種別は、A種 縦張り工法（ロッキング方式）とB種 横張り工法（スライド方式）がある。本問題は、横張り工法に関する記述であるので注意する。

１．◯

パネル取付け金物（Zクリップ）及び自重受金物の防錆処理は、原則として電気亜鉛めっき、高湿度の環境となる部分に用い場合は、溶融亜鉛めっきとする。（JASS27）

２．◯

長辺の目地幅（横目地）は10mm以上、短辺の目地幅（縦目地）は15mm以上とする。（公共建築工事標準仕様書建築工事編 8.5.3(9)）

３．◯

層間変形に対して、縦張り工法の場合はロッキング、横張り工法の場合はパネルのスライドにより変異を吸収する。また、横張り工法のパネル取付け金物（Zクリップ）は、パネル左右端部の下地鋼材に取り付ける。（JASS 27）

４．×

横張り工法のパネルは、パネル2〜3枚ごとに荷重受けが必要である。（建築工事監理指針）

　　3

[ 解答解説 ]

１．◯

注入口付アンカーピンニングエポキシ樹脂注入タイル固定工法は、タイル陶片の浮きに適用する唯一の工法で、無振動ドリルの注入口付アンカーピンの開発によって可能になった工法である。タイルの中心に穿孔するので、小口タイル以上の大きさのタイルの浮きの補修に適した工法である。

２．◯

小口タイル張り仕上げにおいて、下地モルタルを含むタイル陶片の剥落欠損が発生しいる場合は、ポリマーセメントモルタルを用いたタイル張替え工法で改修する。

３．×

Ｕカットシール材充填工法は、コンクリートやモルタルなどのひび割れをダイヤモンドカッターなどでU字型にカッティングして弾性シーリング材等を充填する工法で、挙動しない1.0mmを超えるひび割れ、及び挙動する0.2mm以上1.0mm以下のひび割れに適用する。挙動のおそれのあるひび割れには可とう性エポキシ樹脂、軟質形エポキシ樹脂、ほとんど挙動しないひび割れには硬質形エポキシ樹脂を用いる。

４．◯

外壁コンクリート打放し仕上げにおいて、生じたひび割れの幅が0.2mm未満で挙動のおそれがない場合には、パテ状エポキシ樹脂を用いたシール工法で改修する。

　　1

[ 解答解説 ]

１．×

掘削深さや地盤条件に応じた山留めを設ける場合は，隣接建物の基礎構造形式や深さの調査をする必要がある。

２．◯

労働安全衛生法第88条第3項の厚生労働省令で定める仕事のうち、建築物、工作物または船舶に張り付けられている石綿等が使用されている保温材、耐火被覆材（耐火性能を有する被覆材をいう。）等の除去、封じ込めまたは囲い込みの作業（石綿等の粉じんを著しく散布するおそれのあるものに限る。）を行う仕事は建設工事計画届を提出しなければならないが、石綿などを含有する建材が無い場合は、当該届を提出しなくてよい。（労働安全衛生規則第90条第五の三号）

３．◯

一般に、敷地内の排水工事の事前調査では、公設桝まで排水管の勾配確保に関する調査等が実施される。

４．◯

アスファルト舗装駐車場の撤去後、建設副産物アスファルトがらが発生する。アスファルトがらを再資源にするため、アスファルト舗装駐車場の撤去工事計画に当たって、再資源化施設の場所を調査する必要がある。（建設工事に係る資材の再資源化に関する法律第16条、同施行規則第3条）

　　4

[ 解答解説 ]

１．◯

地下躯体工事と並行して上部躯体を施工する逆打ち工法は、大規模大深度の工事で不整形な平面形状において工期短縮が有効な計画である。

２．◯

土工事の施工計画において、TS（トータルステーション）やGNSS（衛星測位システム）を用いた3次元の測量データ、設計データ及び衛星位置情報を活用して、ICT建設機械による自動掘削が可能となっている。

３．◯

鉄筋工事において、柱や梁の鉄筋を先組み工法とし、継手は機械式継手とする計画は、工期短縮に有効である。

４．×

鉄骨工事における建方精度を確保するためには、建方の進行とともにできるだけ小区画に区切って建入れ直しを行う計画とする。

　　3

[ 解答解説 ]

１．◯

発注者から直接工事を請け負った建設業者が作成した発注者との打合せ記録のうち、発注者と相互に交付したものを保存する。

２．◯、３．×

建設工事の施工上の必要において作成し、または発注者から受領した完成図、建設工事の施工上の必要に応じて作成した工事内容に関する発注者との打ち合わせ記録、施工体系図の保存はの保存期間は、請け負った建設工事ごとに、当該建設工事の目的物の引渡しをしたときから10年間とする。（建設業法施行規則第28条第2項）

４．◯

設計図書に定められた内容に疑義が生じた場合は、監理者と協議を行い、設計図書の訂正に至らない事項があった場合は、記録を整備する。

　　2

[ 解答解説 ]

１．◯

タクト手法は、主に繰り返し作業の工程管理に用いられる。作業を繰り返し行うことによる習熟効果によって生産性が向上する。作業期間がタクト期間の2倍となる作業は、その作業班を2班投入し、切れ目のない工程としなければならない。

２．x

タワークレーンは、１日当たり 40～50ピース程度とされている。トラッククレーンの揚重ピース数は、１日当たり 20～30ピース程度とされている。 （鉄骨工事技術指針・工場現場施工編）

３．◯

現場の作業時間を午前8時〜午後5時までの9時間とすると、9時間の60%は5時間24分となる。 （鉄骨工事技術指針・工場現場施工編）したがって、鉄骨建て方機械の稼働時間を1台1日当たり5時間30分として計画するのは不適当ではないと判断される。

４．◯

ビルの鉄骨建て方において、タワークレーンの鉄骨建方作業占有率（鉄骨建て方作業のみに占める時間の割合）は、同時期作業が多く、補助クレーンを用いる場合でおおむね60%前後とされている。（鉄骨工事技術指針・工場現場施工編）