タグ: 一次検定

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[ 解説 ]
つり上げ荷重が3.0 t以上のクレーンを設置する場合は、工事の開始の日の30日前までに届けなければならない。

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[ 解説 ]
積載荷重 1 t 以上の人荷用エレベーターを設置する場合は、工事の開始の日の30日前までに届けなかればならない。

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[ 解説 ]
高さ31mを超える建築物または工作物の建設、改造、解体又は破壊の仕事を行う場合は、仕事開始の日の14日前までに、届け出なければならない。
指定地域内において特定建設作業を伴う建設工事を施工しようとする者は、原則として、当該特定建設作業の開始の日の７日前までに、市町村長に届け出なければならない。

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◎型枠支保工で支柱の高さが3.5m未満のもの。

◎架設通路で高さおよび長さがそれぞれ10m未満のもの。

◎つり足場、張出し足場以外の足場で、高さが10m未満のもの。

◎高さおよび長さがそれぞれ10m以上の架設通路、または、つり足場、張出し足場もしくは高さが10m以上の足場で、組立てから解体までの期間が60日未満のもの。

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[ 解説 ]
工程を立てるにあたっては、数量や仕様を確認して仕事の順序を明らかにして手順を決定後、その手順に沿って各作業の日程を決定して工期を計算するのが一般的である。

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[ 解説 ]
工程計画の立案には、大別して積上げ方式（順行型）と割付方式（逆行型）とがあり、一般には工期が制約されているので、積上げ方式とは逆に、竣工期日から各工種の工期を定めていく割付方式を採用する場合が多い。

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　対象の全体工事を有意義に管理できる程度の部分工事に分解する。
①部分工事相互の順序を組み立てる。

②部分工事ごとに施工法を明らかにし、必要とする資材、作業量、機械等を決める。

③部分工事に要する施工期間と予算を検討する。

④全工程を通して、作業量の均等化をし、投入資源の平準化をする。

⑤部分工事が全工期の中に納まるように調整するとともに、全体の予算を決定する。

工程表によって進捗の現状を把握する。

①工程会議などで遅れの原因がどこにあるかを調査する。

②遅れている作業の工程表の作成や工程表によって余裕時間を再検討する。

③作業員の増員、施工方法の改善等の遅延対策を立てる。

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[ 解説 ]
バーチャート工程表は、作業間の関連が示されないので、クリティカルパスが明確になりにくい。

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[ 解説 ]
山積工程表における山崩しは、日程計算でわかっている作業の余裕日数を利用して、いくつかの作業の開始を遅らせることによって平均化をはかるものである。

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[ 解説 ]
資源配分手法は、日々の資源山積み量を求めて、その凹凸を調べ、凸の期間における作業の開始日を遅らせ、全体の資源量を平準化するもので、Sチャートとは異なる。

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[ 解説 ]
Sチャートの計画曲線の上下に設ける許容限界線で囲まれた範囲の形がバナナに似ていることからバナナ曲線をいわれる。実績の工事出来高が曲線内にある場合は、工程は計画通りに進行している。

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[ 解説 ]
タクト手法は、同一設計内容の基準階が多い高層建築物の工事に適しており、集合住宅等の仕上工事の工程計画手法として適している。

【関連】
●設定したタクト期間では終わることができない一部の作業の場合、作業期間をタクト期間の２倍又は３倍に設定する。

●各作業の進捗が密接に関連しているため、１つの作業の遅れは全体の作業を停滞させる原因となる。

●作業の進捗にしたがって生産性が向上するため、工事途中でタクト期間を短縮又は作業者の人数を削減する必要が生じる。

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[ 解説 ]
ネットワーク工程表は、全体の出来高が一目では判りにくいので、目的や規模等によっては、一目で概略が判りやすいバーチャート工程表と併用することが望ましい。

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[ 解説 ]
フリーフロートは、後続作業の最早開始時刻に全く影響を与えない余裕時間であり、その作業の中で使い切っても後続作業のフロートに全く影響を与えない。

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[ 解説 ]
トータルフロートは当該作業の最遅終了時刻（LFT）から当該作業の最早終了時刻（EFT）を差し引いて求められる。

関連）
ディペンデントフロートは、後続作業のトータルフロートに影響を与えるフロートである。

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[ 解説 ]
フリーフロートは、ある作業を最早開始時刻でスタートし、後続の作業も最早開始で始めたとき、後続の作業に全く影響を与えない余裕をいうので、トータルフロートは0になるとは限らない。フリーフロートはトータルフロートより小さいか同じになる。
関連）
結合点に入る作業が1つだけの場合は、その作業のフリーフロートは０となる。

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[ 解説 ]
ネットワーク工程表は、バーチャート工程表に比べ、作成には手法の知識と多くデータが必要で、多くの労力を必要とする。
(関連）
バーチャート工程表に比べ、各作業の順序や因果関係が明確になり、工事手順の検討ができる。

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[ 解説 ]
クリティカルパスの経路は
① → ② → ④ → ⑤ → ⑦ → ⑧ → ⑨ → ⑩

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[ 解説 ]
作業⑧ → ⑨が27日で、作業⑥ → ⑨ が23日なので、トータルフロートは、4日である。

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[ 解説 ]
クリティカルパスの経路は
① → ② → ④ → ⑤ → ⑦ → ⑧ → ⑨ → ⑩

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[ 解説 ]
作業⑥ → ⑨のトータルフロートは、27ー(16+7）＝４日である。

⑦作業⑦ → ⑧の最早開始時間は、18日である。

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参考】ネットワーク工程表（文章のみで出題の例）
次の条件の建築工事の所要工期を求める。ただし、（　　）内は各作業の所要日数である。

[条件]
①作業A（６日）、作業B（７日）は、同時に着工する。
②作業C（８日）は、作業A、Bが完了後着工できる。
③作業D（４日）、作業E（９日）は、
作業Bが完了後着工できる。
④作業F（８日）は、作業C、Dが完了後着工できる。
⑤全工事は、作業E、Fが完了したとき終了する。
→ 設問の条件を入れると、
下記のネットワーク工程表となる。

クリティカルパスによる所要工期は、
B → C → F で23日となる。

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[ 解説 ]
不良の再発防止のためには、試験や検査に重点を置くより、作業そのものを適切に実施する方が重要であり、プロセス管理に重点を置いた管理をする。

③記録については、どのような記録を作成し、保管すべきかを品質管理計画段階で明確にする。

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[ 解説 ]
品質管理は、品質に与える影響が大きい上流管理（生産工程の上流でできるだけ手を打つこと）を行うことが望ましく、施工段階より計画段階で検討する方が効果的である。

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[ 解説 ]
品質は、工程で造り込むのがよく、工程の最適化を図ることが望ましい。検査に重点をおく品質管理は、手直しを必要とする等適切な管理にはならない。

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・工種別又は部位別に作成し、品質確認の作業の流れに沿って、材料、作業員、作業のやり方等のプロセスでの造り込みとチェック事項をまとめたものである。

・管理項目には、重点的に実施すべき項目を取り上げる。

・検査の時間、頻度、方法を明確にする。

・工事監理者、施工管理者、専門工事業者の役割分担を明確にする。

・施工条件、施工体制は関係しない。

・管理値を外れた場合の処置をあらかじめ定めておく。

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[ 解説 ]
パレート図は、問題点をその現象別や要因別に集計し、出現頻度の大きい順に並べて棒グラフで表し、さらに累計した和を折れ線グラフにした図をいう。

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[ 解説 ]
管理図とは、データをプロットした折れ線グラフに、管理限界線を記入して、作業工程が管理状態にあるかを判定するための図である。設問の説明はヒストグラムである。

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[ 解説 ]
管理図では異常があったことは分かるが、その原因は特性要因図等を用いなければ分からない。

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[ 解説 ]
間接検査とは、購入検査で供給者が行った検査をを必要に応じて確認することにより、購入者の試験を省略する検査である。
関連）
間接検査は、長期にわたって供給側のの検査結果が良く、使用実績も良好な品物の受入検査の場合に適用される。

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[ 解説 ]
無試験検査は、工程が安定状態にあり、品質状態が定期的に確認でき、そのまま次工程に流しても損失は問題にならない状態の場合に適用される。

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[ 解説 ]
ロットからあらかじめ定められた検査方法に従って、サンプルを取ることができる場合には、抜取検査とするが、ロット処理ができない場合は、抜取検査はできない。
関連）
破壊検査となる場合は、抜取検査とする。

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[ 解説 ]
不良率が大きく、あらかじめ決めた品質水準に達していない場合は、全数検査とする。

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[ 解説 ]
外観検査は、全数検査とし、圧接部のふくらみの直径、ふくらみの長さ、圧接面のずれ、鉄筋中心軸の偏心量、圧接面の折れ曲がりについて行う。

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[ 解説 ]
抜取検査の超音波探傷試験は、非破壊試験で、1検査ロットに対して30箇所行う。
不合格１箇所以下の場合、ロット合格。２箇所以上の場合、ロット不合格。
引張試験の場合は1検査ロットあたりに対して３箇所。
不合格１箇所以下の場合、再度10箇所抜取り、合格であれば、ロット合格。
不合格２箇所以上の場合はロット不合格。

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・非破壊検査とは、非破壊検査の結果から、規格などによる基準に従って合否を判定する方法をいう。

・中間検査は、不良なロットが次工程に渡らないように事前に取り除くことによって損害を少なくするために行う。

・受入検査は、依頼した原材料、部品又は製品などを受け入れる段階で行う検査で、生産工程に一定の品質水準のものを流すことを目的で行う。

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[ 解説 ]
鉄骨のすみ肉溶接の余盛の高さは、
0 ≦ Δα ≦ 0.4S かつ
Δα ≦ 4mm
を合格とする。



S：サイズ
t = 6,9,12,14,16（薄い方の厚さ）に対して、
S= 6,7, 9,10,12, S≧0.7S
L：脚長
α：のど厚

④鉄骨の建方における柱の倒れの管理許容差は、柱１節の高さの1/500以下、かつ20mm以下とした。

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[ 解説 ]
鉄骨の建て方における柱の倒れの管理許容差は、柱の１節の高さの1/1000以下、かつ10mm以下とする。

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[ 解説 ]
スタッド溶接後のスタッド仕上り高さの許容差は、
± 2mm以内、傾きは5° 以下とする。

（関連）
スタッド溶接後の15° 打撃曲げ試験は、1ロットにつき1本以上行い、打撃により15° まで曲げた結果、溶接部に割れその他の欠陥が認められない場合、合格とする。

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[ 解説 ]
普通コンクリートの強度試験の試験回数は、打込み工区ごと、打込み日ごと、かつ、コンクリート150m³ごと及びその端数につき１回行う。

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[ 解説 ]
軽量コンクリートの場合、構造体コンクリートの強度管理用供試体試料の採取は、荷卸し地点とするが、圧送後の性状が変化しやすい場合は、輸送管の筒先とする。

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[ 解説 ]
荷卸し時におけるフレッシュコンクリートの空気量の許容差は、± 1.5%である。

関連）
軽量コンクリートの空気量の許容差は、± 1.5%とする。

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[ 解説 ]
塩化物量の簡易試験方法の測定は、同一試料から採った３個の分取試料について各１回測定し、その平均値を測定値とする。

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[ 解説 ]
コンクリートの荷卸し地点におけるスランプの許容差
指定したスランプ（㎝）　許容差
5、6.5　　　　　　　　　± 1.5
8 以上 18以下　　　　　  ± 2.5
21　　　　　　　 　　　 ± 1.5 ※
※呼び強度 27以上で高性能AE減水剤を使用する場合は
± 2.0
とする。

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[ 解説 ]
スランプフロー試験のスランプコーンへの試料を詰め方は、詰め始めてから、詰め終わるまでの時間を２分以内とする。

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[ 解説 ]
（関連）
マスコンクリートにおいて、構造体コンクリート強度の推定のための供試体の養生方法は、標準養生とする。