タグ: 躯体工事

１級建築施工管理技士
学科対策　過去問題【 重要ポイント 】

３．施工（躯体工事）
３°　土工事・山留め工事

3-2 土工事等
下記の正誤を判断せよ。

（排水工法）
①釜場工法は、重力排水工法の１つである。

答え

　◯

②排水の打切りにより、地下構造物が浮き上がることがある。

答え

　◯

（掘削・根切り）
③粘性土地盤を法切りオープンカット工法で掘削するので、円弧すべりに対する安定を検討した。

答え

　◯

[ 解説 ]
法付けオープンカットの法面保護をモルタル吹付けで行った場合は、法面に水抜き穴を設ける。

④切梁工法の一次根切りにおいては、山留め壁の頭部が倒れるような変形が一般的なので、山留め壁頭部の動きに留意して掘削した。

答え

　◯

⑤切梁工法の二次根切りにおいては、周辺地盤の地表面の沈下は山留め壁際が最大となるので、山留め壁際の沈下に留意して掘削した。

答え

　×

[ 解説 ]
切梁工法の二次根切り時以降では、山留め壁は切梁位置で水平変位が抑制され、根切り底付近で最大変位を示す弓形の変位となるため、周辺地盤の地表面の沈下は、壁から少し離れた位置で最大となる。

⑥直接基礎の床付け地盤を乱したが、粘性土であったので、そのまま転圧して捨てコンクリートを打設した。

答え

　×

[ 解説 ]
直接基礎の床付け面を乱してしまった時は、粘性土の場合は礫・砂質土に置き換えるか、セメント・石灰などによる地盤改良を行う。
床付け地盤を凍結させた場合は、良質土と置換するなどの処置が必要である。

（埋戻し及び盛土）
⑦盛土材料は、敷均し機械によって均等、かつ、一定の厚さに敷均してから締固めを行わないと、将来盛土自体の不同沈下の原因となることがある。

答え

　◯

[ 解説 ]
機械による締固めを行う場合、盛土材料にばっ気又は散水を行って、含水量を調節することがある。

⑧埋戻しの選択に当たっては、均等係数が大きい性状のものを選んだ。

答え

　◯

[ 解説 ]
粘性土を埋戻しに使用したので、余盛りは砂質土の場合より大きくする。

⑨動的な締固めは、ロードローラー、タイヤローラー等の重量のある締固め機械を用いて、人為的に過圧密な状態を造り、締め固めるものである。

答え

　×

[ 解説 ]
ロードローラーやタイヤローラー等の重量のある機械を用いて、人為的に加圧密な状態を造り締め固める方法は、静的な締固めで、大規模な埋戻しや盛土工事に用いられる。

水締めは、水が重力で下部に浸透する際に土の粒子が沈降し、土の粒子間のすき間を埋める現象を利用したものである。

１級建築施工管理技士
学科対策　過去問題【 重要ポイント 】

３．施工（躯体工事）
３°　土工事・山留め工事

3-3 山留め工事
下記の正誤を判断せよ。

①自立山留め工法は、山留め壁の根入れ部の受働抵抗に期待するため、根切り深さが浅い場合に適している。

答え

　◯

②親杭横矢板工法は、止水性はないが、比較的硬い地盤でも施工可能であり、他の工法に比べて経済的に有利である。

答え

　◯

③鋼矢板工法は、止水性があり、地下水位の高い砂礫層などの硬い地盤の場合に適している。

答え

　◯

[ 解説 ]
鋼矢板工法は、矢板の継手部のかみ合わせにより止水性があるので、地下水位の高い地盤には適しているが、砂礫層などの硬い地盤には打設することが困難である。
鋼矢板山留め壁に用いる鋼矢板の許容応力度は、新品の場合であってもその数値を割増すことはできない。

④地盤アンカー工法は、敷地の高低差が大きく山留めにかかる側圧が偏土圧となる場合に適している。

答え

　×

⑤水平切梁工法において、集中切梁とする方法は、根切り及び躯体の施工能率の向上に効果がある。

答え

　◯

[ 解説 ]
水平切梁工法において、井形に組む格子状切梁方式は、一般に掘削平面が整形な場合に適している。

⑥水平切梁工法において、切梁にプレロードを導入するときは、切梁交差部の締付けボルトを締め付けた状態で行う。

答え

　×

[ 解説 ]
プレロードする場合は、切梁交差部の締付けボルトを緩めた状態で行う。
水平切梁工法における鋼製切梁では、温度応力による軸力変化について検討する必要がある。

⑦水平切梁工法における腹起しの継手位置は、切梁と火打梁との間又は切梁に近い位置に割り付ける。

答え

　◯

[ 解説 ]
油圧式荷重計は、切梁にかかる全荷重を測定するため、切梁の中央部を避け、火打梁との交点に近い位置に設置する。

⑧山留め壁の根入れ長さは、山留め壁の掘削側側圧による抵抗モーメントと背面側側圧による転倒モーメントとのつり合いから決める。

答え

　◯

[ 解説 ]
山留め壁背面に作用する側圧は、一般に深さに比例して増大する。

⑨山留め壁周辺の地盤の沈下を計測するための基準点は、山留め壁に近接した地盤面に設けた。

答え

　×

[ 解説 ]
山留め壁周辺の沈下を計測するための基準点は、公道に面する敷地境界の地盤面に一定間隔に設け、公道の反対側に設けた点との差を計測する。
山留め壁の頭部の変位を把握するために、トランシットやピアノ線、スケール、下げ振りを用いて計測を行う。

⑩ H形鋼を用いた切梁の軸力を計測するためのひずみ計は、２台を1組としてウェブに設置した。

答え

　◯

１級建築施工管理技士
学科対策　過去問題【 重要ポイント 】

３．施工（躯体工事）
３°　土工事・山留め工事

3-4 ソイルセメント柱列山留め壁
下記の正誤を判断せよ。

①山留め壁の剛性が小さいため、土圧が大きい軟弱地盤には適さない。

答え

　×

[ 解説 ]
ソイルセメント柱列壁工法は、セメント系注入液を原位置土と混合攪拌し、掘削孔をオーバーラップ施工し心材にH形鋼等を挿入したもので、剛性、止水性に優れており、土圧の大きい軟弱地盤に適する。地下水位が高い地盤は軟弱な地盤に適した工法である。

②ソイルセメントの中に挿入する心材をしては、H形鋼やI形鋼などが用いられる。

答え

　◯

③ソイルセメントは、止水の役目と土留め壁の構造材の一部として使用される場合がある。

答え

　◯

④泥水処理が必要で、排出泥土が鉄筋コンクリート山留め壁に比べて多い。

答え

　×

[ 解説 ]
ソイルセメント柱列山留め壁は、原位置土とセメント系注入液を混合・かくはんして使用するので、泥水処理が不要で、排出土も鉄筋コンクリート山留め壁に比べて少ない。

⑤N値50以上の地盤、大径の玉石や歴が混在する地盤では、先行削孔併用方式を採用してエレメント間の連続性を確保する。

答え

　◯

[ 解説 ]
先行削孔併用方式は、N値50以上の地盤における山留め壁の造成に用いられる。

⑥根切り時に発生したソイルセメント硬化不良部分は、モルタル充填や背面地盤への薬液注入などの処置をする。

答え

　◯

⑦山留め壁の構築部に残っている既存建物の基礎を先行解体するためのロックオーガーの径は、ソイルセメント施工径より小さい径のものとする。

答え

　×

[ 解説 ]
山留め壁の構築部に残っている既存建物を先行解体する場合、施工精度を上げるため、施工に先立ちソイルセメント施工径より大きな径のロックオーガー機等を用いて行う。

⑧単軸のロックオーガーによる方法は、硬質な岩や地中障害がある場合の土留め壁の造成に用いられる。

答え

　◯

⑨多軸の掘削攪拌機を用いる場合、エレメント間の連続性を確保するため、エレメントの両端部分をラップして施工する。

答え

　◯

[ 解説 ]

１級建築施工管理技士
学科対策　過去問題【 重要ポイント 】

３．施工（躯体工事）
４°　基礎・地業工事

4-1 基礎・地業工事等
下記の正誤を判断せよ。

（既成コンクリート杭工事）
①先端が開放されている杭を打ち込む場合、杭体内部への土や水の流入が原因で杭体が損傷することがある。

答え

　◯

[ 解説 ]
荷降ろしで杭を吊り上げる際には、安定するよう杭の支持点近くの２点で支持して吊り上げるようにする。

②中堀り工法では、砂質地盤の場合、緩みがはげしいので、先掘り長さを小さくする。

答え

　◯

[ 解説 ]

③埋込み工法において、プレボーリングによる掘削径は、杭径より 10㎝程度小さくする。

答え

　×

[ 解説 ]
埋込み工法において、プレボーリングによる掘削径は、杭径より大きいアースオーガーヘッドを用い、10㎝程度大きくする。

④杭を接合する場合、接合する上杭と下杭の軸線が一致するように上杭を建て込む。

答え

　◯

[ 解説 ]
杭の現場継手に溶接継手を用いる場合、許容できるルート間隔は 4mm以下とする。　

⑤杭に現場溶接継手を設ける場合、原則としてアーク溶接とする。

答え

　◯

⑥セメントミルク工法において、アースオーガーは引上げ時には逆回転する。

答え

　×

[ 解説 ]
オーガーの引上げ時でも根固め液に負圧が生じないよう、根固め液の注入速度に合わせて正回転で引き上げる。セメントミルク工法において、根固め液の強度試験用供試体の養生は標準養生とする。

（鋼管杭）
⑦バイブロハンマーを用いた振動による杭の打込み工法は、一般に杭径600mm以下の鋼管杭の打込みに用いられる。

答え

　◯

[ 解説 ]
回転圧入による埋込み工法では、硬質で厚い中間槽がある場合は、打抜きの可否等について事前検討が必要である。

⑧鋼管杭の杭頭処理では、ガス切断、ディスクカッターやプラズマ切断が使用されている。

答え

　◯

⑨鋼管杭の現場溶接継手は、自動溶接のエレクトロスラグ溶接で行う。

答え

　×

[ 解説 ]
エレクトロスラグ溶接は、溶接線が鉛直に近い場合に適用され、鉄骨の溶接組立に広く用いられている。溶接線が水平である鋼鋼管の溶接には半自動又は自動アーク溶接が用いられる。

１級建築施工管理技士
学科対策　過去問題【 重要ポイント 】

３．施工（躯体工事）
４°　基礎・地業工事

4-2 場所打ちコンクリート杭工事
下記の正誤を判断せよ。

（場所打ちコンウリート杭工事）
①オールケーシング工法において、砂質地盤の場合は、ボイリングを防止するため、孔内水位を地下水位より高く保って掘削する。

答え

　◯

[ 解説 ]
オールケーシング工法において、軟弱粘性土地盤ではヒービング防止のため、ケーシングチューブの先行量を多くする。

②オールケーシング工法におけるスライム処理は、孔内水がない場合やわずかな場合にはハンマーグラブにより行う。

答え

　◯

[ 解説 ]
オールケーシング工法において、スライム量が多い場合の２次スライム処理は、エアリフトによる方法や水中ポンプによる方法で行う。

③オールケーシング工法では、コンクリート打設中にケーシングチューブの先端を、常に2m以上コンクリート中に入っているように保持する。

答え

　◯

[ 解説 ]

④アースドリル工法における安定液は、必要な造壁性及び比重の範囲でできるだけ低粘性のものを用いる。

答え

　◯

⑤リバース工法における１次スライム処理は、底ざらいバケットにより行う。

答え

　　×

[ 解説 ]
リバース工法の１次スライム処理は、掘削完了後、ビットを孔底より少し引き上げて、数分空回しをするとともに、孔内水を循環させて行う。
リバース工法における２次スライム処理は、一般にトレミー管とサクションポンプを連結し、スライムを吸い上げる。

⑥プランジャー方式を用いて、水中でコンクリートを打込む場合、トレミー管の先端に前もってプランジャーを装着する。

答え

　×

[ 解説 ]
プランジャーは、水中でコンクリートを打込む際に、コンクリートの分離を防ぐためにトレミー管内にセットしコンクリートを打設する。トレミー管の先端ではない。

⑦空掘り部分の埋戻しは、一般にコンクリートの打込みの翌日以降、杭頭のコンクリートが初期硬化してから行う。

答え

　◯

⑧鉄筋かごの主筋と帯筋は、原則として鉄線結束で結合する。

答え

　◯

⑨アースドリル工法における鉄筋かごのスペーサーは、D10以上の鉄筋を用いる。

答え

　×

[ 解説 ]
鉄筋かごのスペーサーは、孔壁を損傷しないように鉄筋ではなく鋼板4.5x38mmあるいは 4.5x50mm程度の帯鋼板を用いる。
鉄筋かごに取り付ける同一深さ位置のスペーサーは、４箇所以上設ける。杭主筋のかぶり厚さ(100mm以上)を確保するためのものでもある。

１級建築施工管理技士
学科対策　過去問題【 重要ポイント 】

３．施工（躯体工事）
５°　鉄筋工事

5-1 鉄筋工事（加工及び組立て等）
下記の正誤を判断せよ。

①上下階で柱の断面寸法が異なり、下階の柱の主筋を上階の柱の主筋に連続させるので、主筋の折曲げは、梁せいの範囲で行った。

答え

　◯

②SD295Aの鉄筋末端部の折曲げ内法直径の最小値は、折曲げ角度180° と90° を同じ値とした。

答え

　◯

③SD345、D19の鉄筋末端部の折曲げ内法直径は、4dとした。

答え

　◯

④SD345、D32の異形鉄筋を90° 曲げとする際は、折り曲げ内法直径を 3d以上とした。

答え

　×

[ 解説 ]
異形鉄筋のSD390、D32の場合、鉄筋の折曲げ内法直径は 5d以上とする。
同一径のSD295AとSD345の鉄筋を90° に折り曲げる場合の内法直径は同じ値である。

⑤先端部に腰壁や垂れ壁の付かない片持ちスラブの上端筋の先端は、90° プックとし、余長を4d以上とした。

答え

　◯

⑥末端部の折曲げ角度が135° の帯筋フックの余長を4dとした。

答え

　×

[ 解説 ]
末端部の折曲げ角度が135°の帯筋のフックの余長は 6d以上とする。

⑦D25の異形鉄筋を用いる梁主筋をL字に加工する際は、一辺の加工寸法の許容差を±15mmとした。

答え

　◯

⑧T形梁のあばら筋をU字形とする場合、上部のキャップタイの末端部は、90° 曲げとし、余長を8d とした。

答え

　◯

[ 解説 ]
帯筋・あばら筋・スパイラル筋の一辺の加工寸法の許容差は ±5mmとする。

⑨異形鉄筋相互のあきは、呼び名の数値の1.25倍、粗骨材最大寸法の1.5倍、25mmのうち、最も大きい数値とした。

答え

　×

[ 解説 ]
異形鉄筋の相互のあきの最小寸法は、粗骨材最大寸法の 1.25倍、かつ 25mm以上、鉄筋の呼び名の数値の1.5倍以上とする。

>> （参考）配筋検査のつぼ(加工と共通事項)

１級建築施工管理技士
学科対策　過去問題【 重要ポイント 】

３．施工（躯体工事）
５°　鉄筋工事

5-2 鉄筋工事（継手・定着）
下記の正誤を判断せよ。

①異形鉄筋の重ね継手長さは、コンクリートの設計基準強度によって異なる。

答え

　◯

[ 解説 ]
重ね継手の長さは、鉄筋の種類別にコンクリートの設計基準強度によって規定されている。同じ種類の鉄筋では、コンクリートの強度が高いほど継手長さは短くできる。

②異形鉄筋の重ね継手をフック付きとする場合、継手の長さは、フックの角度に応じて異なる。

答え

　×

[ 解説 ]
継手のフックの角度は、鉄筋が使用される場所等によって規定されており、フックの角度によって、継手の長さが異なることはない。

③径の異なる鉄筋を重ね継手とする場合、重ね継手の長さは、細い方の径により算定する。

答え

　◯

[ 解説 ]
大梁端部の下端筋の重ね継手中心位置は、梁端から梁せい分の長さをはずした両端部に設ける。D35以上の鉄筋には、重ね継手を設けないことを原則とする。

④梁主筋の重ね継手は、水平重ね、上下重ねのいづれでもよい。

答え

　◯

[ 解説 ]
梁主筋の重ね継手は、水平重ね、上下重ねのいずれでもよいが、重ね部分のかぶり厚さが一方に偏らないように注意する。

⑤大梁端部の下端筋の重ね継手中心位置は、梁端から梁せい分の長さの範囲には設けない方がよい。

答え

　◯

⑥壁縦筋の配筋において、下階からの縦筋の位置がずれていたので、鉄筋を折り曲げないであき重ね継手とした。

答え

　◯

⑦柱に用いるスパイラル筋の重ね継手の長さを、40d以上、かつ200mm以上とした。

答え

　×

[ 解説 ]
柱に用いるスパイラル筋の重ね継手長さは、50d以上、かつ300mm以上とする。

⑧180° フック付き重ね継手の長さは、フックの折曲げ開始点間の距離とした。

答え

　◯

⑨隣り合うガス圧接継手の位置は、300mm程度ずらす。

答え

　×

[ 解説 ]
隣り合う重ね継手の中心位置は、重ね継手長さの約0.5倍又は1.5倍以上ずらす。

⑩柱主筋のガス圧接継手位置は、梁上端から 500mm以上、1,500mm以下、かつ、柱の内法高さの3/4以下とする。

答え

　◯

>> （参考）配筋検査のつぼ（継手・定着）

１級建築施工管理技士
学科対策　過去問題【 重要ポイント 】

３．施工（躯体工事）
５°　鉄筋工事

5-3 鉄筋工事（ガス圧接）
下記の正誤を判断せよ。

①圧接時に考慮する鉄筋の長さ方向の縮み量は、鉄筋の強度によって異なる。

答え

　×

[ 解説 ]
圧接継手において考慮する鉄筋の長さ方向の縮み量は、鉄筋径の1～1.5倍である。鉄筋の強度には関係ない。

②SD490の圧接は、第４種の技量資格者が行うことで施工前試験を省略することができる。

答え

　×

[ 解説 ]
ガス圧接技量資格者が資格種別範囲内の鉄筋の圧接作業を行う場合は、施工前試験を省略できるが、SD490の圧接は、3種・4種の技量資格者でも省略することはできない。

③圧接端面の加工を圧接作業の当日より前に行う場合には、端面保護剤を使用する。

答え

　◯

[ 解説 ]

④圧接器を鉄筋に取り付けた場合、鉄筋突合せ面のすき間は2mm以下になるようにする。

答え

　◯

⑤同一径の鉄筋のガス圧接部のふくらみの長さは、鉄筋径の 1.1倍以上とした。

答え

　◯

⑥同一径の鉄筋をガス圧接する場合、膨らみの直径は、その径の 1.4倍以上とする。

答え

　◯

⑦径の異なる鉄筋のガス圧接部のふくらみの直径は、細い方の鉄筋径の 1.2倍以上とした。

答え

　×

[ 解説 ]
径の異なる鉄筋のガス圧接部のふくらみの直径は、細い方の鉄筋径の1.4倍以上とする。

⑧同一径の鉄筋をガス圧接する場合の鉄筋中心軸の偏心量は、その径の 1/5以下とする

答え

　◯

⑨隣り合うガス圧接継手の位置は、300mm程度ずらす。

答え

　×

[ 解説 ]
ガス圧接継手を設ける場合、隣り合う継手の位置は400mm以上交互にずらす。

⑩ 柱主筋のガス圧接継手位置は、梁上部から500mm以上、1,500mm以下、かつ、柱の内法高さの3/4 以下とする。

答え

　◯

[ 解説 ]

（鉄筋のガス圧接継手の外観検査の結果、不合格となった圧接部の措置）

・圧接部のふくらみの直径が規定値に満たない場合は、再加熱し圧力を加えて所定のふくらみに修正する。

・圧接部のふくらみが著しいつば形の場合は、圧接部を切り取って再圧接する。

・圧接部における相互の鉄筋の偏心量が規定値を超えた場合は、圧接部を切り取すって再圧接する。

・圧接部に明らかな折れ曲がりが生じた場合は、再加熱した修正する。

>> （参考）配筋検査のつぼ(継手・定着）

１級建築施工管理技士
学科対策　過去問題【 重要ポイント 】

３．施工（躯体工事）
６°　型枠工事

6-1 型枠工事（工法・施工）
下記の正誤を判断せよ。

①スラブ型枠の支保工に用いる鋼製仮設梁のトラス下弦材の中央部をパイプサポートで支持した。

答え

　×

[ 解説 ]
スラブ型枠の支保工に用いられる鋼製仮設梁は、ラチス構造であり、トラス弦材には支点がないので、両端の支点以外のところには支柱を立ててはならない。

②コンクリート表層部をち密にするため、余剰水の排出ができるように透水型枠を採用した。

答え

　◯

③型枠の組立ては、これらの荷重を受ける下部のコンクリートが有害な影響を受けない材齢に達してから開始する。

答え

　◯

④支柱として用いるパイプサポートの高さが3.5mを超える場合、水平つなぎを設ける位置は、高さ2.5m以内ごととする。

答え

　×

[ 解説 ]
支柱にパイプサポートを用いる場合、高さ3.5mを超える時は、高さ2m以内ごとに水平つなぎを2方向に設け、かつ、水平つなぎの変位を防止する。


支柱にパイプサポートを2本継いで用いる時は、4以上のボルト又は専用の金具を用いて継ぐ。

⑤支柱として鋼管枠を使用する場合、水平つなぎを設ける位置は、最上層及び５層以内ごととする。

答え

　◯

[ 解説 ]
・支柱として用いる鋼材の許容曲げ応力の値は、その鋼材の降伏強さの値又は引張強さの値の3/4の値のうち、いづれか小さい値の2/3の値以下とする。

・支柱として鋼管枠を使用する場合、１枠あたりの許容荷重は、荷重の受け方により異なる。

⑥支柱として用いる組立て鋼柱の高さが4mを超えるので、水平つなぎを設ける位置は高さ4mごとにした。

答え

　◯

[ 解説 ]
型枠支保工の支柱に鋼管の枠組を用いる場合、荷重の枠組の荷重受などを利用して脚注部で直接受け、枠組の横架材で受けないようにする。

⑦コンクリート表面に残る丸型セパレータのねじ部分は、ハンマーでたたいて除去した。

答え

　◯

⑧柱型枠の組立てにおいて、型枠の制度の保持を目的のひとつとして、足元は桟木で固定した。

答え

　◯

⑨柱型枠の組立てにおいて、セパレータ端部にコラムクランプを取り付け、せき板を締め付けた。

答え

　×

[ 解説 ]
コラムクランプは独立柱に用いられる特殊金物で、四方から締め付け、くさびを用いて外側から固定するもので、セパレーターと組合わせて用いることはない。

１級建築施工管理技士
学科対策　過去問題【 重要ポイント 】

３．施工（躯体工事）
６°　型枠工事

6-2 型枠の設計等
下記の正誤を判断せよ。

（型枠の設計）
①合板を型枠に用いる場合は、方向性による曲げヤング係数の低下を考慮する。

答え

　　◯

②型枠設計用のコンクリートの側圧は、打ち込み速さにかかわらずフレッシュコンクリートのヘッドにより決まる。

答え

　×

[ 解説 ]
型枠にかかるコンクリートの側圧は、打込み速さ、コンクリートの単位容積質量、コンクリートの打込み高さにより決まる。

③パイプサポートを支保工とするスラブ型枠の場合、打込み時に支保工の上端に作用する水平荷重は、鉛直荷重の5%とする。

答え

　◯

④コンクリートの施工時の側圧や鉛直荷重に対する型枠の各部材それぞれの許容変位量は、3mm以下とする。

答え

　◯

⑤型枠の構造設計において、支保工以外の材料の許容応力度は、長期を短期の許容応力度の平均値とする。

答え

　◯

⑥型枠合板の構造計算に用いる材料の許容応力度は、短期許容応力度とする。

答え

　×

[ 解説 ]
型枠合板の構造設計に用いる材料の許容応力度は、長期許容応力度と短期許容応力度の平均値とする。

（型枠の存置期間）
⑦せき板の最小存置期間は、基礎、梁側、柱及び壁ではそれぞれ異なる。

答え

　×

[ 解説 ]
基礎、梁側、柱及び壁のせき板の存置期間は同じで、計画供用期間の級が短期及び標準の場合は、コンクリートの圧縮強度が5N/mm²以上に達したことが確認されるまでとする。最小存置期間は、同じである。

⑧スラブ下の支柱を早期に取り外す場合、コンクリートの圧縮強度が、設計基準強度の85%以上、又は12N/mm²以上であり、かつ、施工中の荷重及び外力について、構造計算により安全であることを確認する。

答え

　◯

[ 解説 ]
スラブ下の支柱の存置期間は、コンクリートの圧縮強度が告示では設計基準強度の85%以上、JASS5では100%又は12N/mm²で、かつ、施工中の荷重、外力について、構造計算で安全が確認されるまでである。