学科 施工管理法 施工計画 1-9 労働基準監督署長への届出

1級建築施工管理技士
学科対策 過去問題【 重要ポイント 】
5 施工管理法
1° 施工計画
1-9 労働基準監督署長への届出
下記の正誤を判断せよ。
①つり上げ荷重が3t以上のクレーンを設置する場合は、当該工事の開始の14日前までに、届け出なければならない。

答え

   ×
[ 解説 ]

つり上げ荷重が3.0 t以上クレーンを設置する場合は、工事の開始の日の30日前までに届けなければならない

②積載荷重1t以上の人荷用エレベーターを設置する場合は、その計画を当該工事の開始の日の14日前までに届け出なければならない。

答え

   ×
[ 解説 ]

積載荷重 1 t 以上人荷用エレベーターを設置する場合は、工事の開始の日の30日前までに届けなかればならない

③ゴンドラを設置する場合は、その計画を当該工事の開始の日の30日前までに届け出なければならない。

答え

  ◯

④支柱の高さが3.5m以上の型枠支保工を設置する場合は、その計画を当該工事の開始の日の30日前までに届け出なければならない。

答え

  ◯

⑤高さが31mを超える建築物を解体する場合は、その計画を当該仕事の開始の日の30日前までに届け出なければならない。

答え

   ×
[ 解説 ]

高さ31mを超える建築物または工作物の建設改造解体又は破壊の仕事を行う場合は、仕事開始の日の14日前までに、届け出なければならない。
指定地域内において特定建設作業を伴う建設工事を施工しようとする者は、原則として、当該特定建設作業の開始の日の7日前までに、市町村長に届け出なければならない。

⑥高さ10m以上の構造の足場を60日以上設置する場合は、当該工事の開始の日の30日前までに届け出なければならない。

答え

  ◯

⑦高さおよび長さがそれぞれ10m以上の架設通路を60日以上設置する場合は、当該工事の開始の日の30日前までに、届け出なければならない。

答え

  ◯

⑧掘削の深さが10m以上の地山の掘削の作業を労働者が立ち入って行う場合は、当該仕事の開始の日の14日前までに、届け出なければならない。

答え

  ◯

⑨耐火建築物に吹き付けられた石綿等を除去する場合、仕事の開始の日の14日前までに、届け出なければならない。

答え

  ◯

★計画の届出を要しない仮設物

◎型枠支保工で支柱の高さが3.5m未満のもの。

◎架設通路で高さおよび長さがそれぞれ10m未満のもの。

◎つり足場、張出し足場以外の足場で、高さが10m未満のもの。

◎高さおよび長さがそれぞれ10m以上の架設通路、または、つり足場、張出し足場もしくは高さが10m以上の足場で、組立てから解体までの期間が60日未満のもの。

学科 施工管理法 施工計画 1-8 施工計画書

1級建築施工管理技士
学科対策 過去問題【 重要ポイント 】
5 施工管理法
1° 施工計画
1-8 施工計画書
その他の工事
下記の正誤を判断せよ。
(その他の工事)
①メタルカーテンウォール工事において、躯体付け金物は、本体鉄骨の製作に合わせてあらかじめ鉄骨工場で取り付けること。

答え

  ◯
[ 解説 ]

パネルユニット型メタルカーテンウォールは、面内剛性が高く、パネルユニット自体で層間変位を吸収するこは無理なので、施工も比較的簡単で、層間変位の追従性が高いロッキング方式を用いると良い。

②コンクリートブロック工事において、1日の積上げ高さの限度は、1.8m以内として施工する計画とした。

答え

   ×
[ 解説 ]

コンクリートブロックの1日の積み上げ高さは、1.6m以下を標準とする


> 補強コンクリート塀の規準 <学会規準>

③左官工事において、内壁のモルタル塗り厚さが20mmの場合、3回塗りとする計画とした。

答え

  ◯
[ 解説 ]

壁・天井のモルタルの1回の塗り厚さは、標準6mm、最大9mmが限界であり、塗り厚さが20mmの場合、3回塗りは適当である。

④壁張り石工事の湿式工法において、ぬれ色や白華の防止のため、石裏面処理材を使用する計画とした。

答え

  ◯
[ 解説 ]

石裏面処理材の使用目的は、主としてぬれ色及び白華の防止であり、湿式工法等で使用される。

⑤シーリング工事において、ALCパネル間の目地には、低モジュラスのシーリング材を使用することとした。

答え

  ◯

⑥タイル工事において、外壁タイル張り面の伸縮調整目地の位置は、下地コンクリートのひび割れ誘発目地と一致させる計画とした。

答え

  ◯
[ 解説 ]

各々の位置が異なった場合、躯体あるいは下地における亀裂誘発目地の位置にあるタイルには、ひび割れが発生する。また、タイル面のみに伸縮調整目地を設けても、ほとんど意味をなさない。躯体及び下地モルタル面の亀裂誘発目地を一致させる必要がある。
タイル工事において、密着張りにおける振動工具による加振は、張付けモルタルがタイルの周囲から目地部分に盛り上がる状態になるまで行う。

⑦金属工事において、海岸近くの屋外に設ける鋼製手すりが塗装を行わず亜鉛めっきのまま仕上げとなるので、電気亜鉛めっきとすることとした。

答え

   ×
[ 解説 ]

海岸近くの屋外に設ける鋼製手すりが塗装を行わず亜鉛めっきのままの仕上げとなる場合は、めっきの付着量の多い溶融亜鉛めっきのA種を用いる

⑧コンクリート面にビニル壁紙を直張りとするので、下地が乾燥していない場合は、シーラー処理を行ってから壁紙を張る計画とした。

答え

   ×
[ 解説 ]

コンクリート面にビニル壁紙を直張りする場合、シーラーを用いても湿気止めの役目は果たさず、下地の乾燥が不十分な時には、カビや変色が起きやすい

学科 施工管理法 施工計画 1-7 施工計画書

1級建築施工管理技士
学科対策 過去問題【 重要ポイント 】
5 施工管理法
1° 施工計画
1-7 施工計画書
鉄骨工事、鉄筋コンクリート工事
下記の正誤を判断せよ。
(鉄骨工事)
①現場で使用する鋼製巻尺は、JISの1級品とし、張力を50Nとして鉄骨製品工場の基準巻尺とテープ合わせをする計画とした。

答え

  ◯

②建築構造用圧延鋼材の品質は、ミルシートだけによらず、ミルマーク、ステンシル、ラベル等を活用して確認することとした。

答え

  ◯

③鉄骨建方において、架構の倒壊防止用にワイヤロープを使用するので、このワイヤロープを建入れ直し用に兼用する計画とした。

答え

  ◯
[ 解説 ]

鉄骨の建方計画は、組立て順序、建方中の補強等全体的に検討するが、部分架構につていも、自重や強風等その他の荷重について安全性を確認する。

④部材の剛性が小さい鉄骨は、大ブロックにまとめて建入れ直しを行う計画とした。

答え

   ×
[ 解説 ]

部分の剛性が小さい鉄骨の建入れ直しは、ワイヤを緊張しても部分が弾性変形をするだけで修正されない場合があるので、できるだけ小ブロックごとに決めるようにする

(鉄筋コンクリート工事)
⑤ガス圧接継手で、圧接当日に鉄筋冷間直角切断機を用いて切断した鉄筋の圧接端面は、グラインダー研削を行わないこととした。

答え

  ◯

⑥スラブ型枠の支柱は、コンクリートの圧縮強度が12N/mm2以上、かつ、施工中の荷重及び外力について安全であることを確認して取り外し、転用することとした。

答え

  ◯

⑦鉄筋の組立て後、スラブ筋や梁配筋などの上を直接歩かないよう道板を敷き、通路を確保することとした

答え

  ◯

⑧コンクリートの打設計画において、同一打ち込み区画に同じメーカーのセメントを使用した複数のレディーミクストコンクリート工場のコンクリートを打ち込む計画。

答え

   ×
[ 解説 ]

同一打ち込み校区に同時に複数の工場よりコンクリートが供給されると、品質責任の所在を明確にすることが困難なため、複数の工場からの混合使用避ける

【参考】
鉄骨鉄筋コンクリート造の中層ビルにおける鉄骨建方の施工計画

・雨天の場合は時間降雨量が1mm以上、嵐の場合は最大風速10m/s以上のときは、作業不能日としてその日数を推定して工程計画を作成する。

・建方クレーンの旋回範囲に66,000Vの高圧送電線がある場合の離隔距離2.2m確保する。

・床面積当たりの鉄骨量が50kg/m2を下回る時等には、鉄骨の建て方時に自立させるために過大な補強をしなければならない場合がある。

・タワークレーンによる鉄骨建方の歩掛りは、一般に30ピース/日とする。

学科 施工管理法 施工計画 1-5 仮設計画・総合仮設計画

1級建築施工管理技士
学科対策 過去問題【 重要ポイント 】
5 施工管理法
1° 施工計画
1-5 仮設計画・総合仮設計画
下記の正誤を判断せよ。
(仮設備)
①仮囲いを設けなければならないので、その高さは地盤面から1.5mとする計画とした。

答え

   ×
[ 解説 ]
工事を行う場合においては、工事期間中、工事現場の周囲にその地盤面からの高さが1.8m以上の板塀その他これに類する仮囲いを設けなければならない。


類題】
仮囲いは、通行人の安全や隣接物を保護するとともに、周辺環境に配慮して設置することとした。
⇨  ◯

②仮囲いは、工事現場の周辺や工事の状況により危害防止上支障がないので、設けない計画とした。

答え

  ◯
[ 解説 ]
仮囲いと同等以上の効力を有する他の囲いがある場合、工事現場の周辺若しくは工事の状況により危害防止上支障がない場合においては、設けなくてもよい。

③傾斜地に設置した仮囲いの綱板の下端に生じたすき間は、木製の巾木でふさぐこととした。

答え

  ◯

④ハンガー式の門扉は、重量と風圧を軽減するため、上部に網を張る構造とする計画とした。

答え

  ◯

⑤鉄筋コンクリート造の工事であったので、ゲートの有効高さは、コンクリート満載時の生コン車の高さとした。

答え

   ×
[ 解説 ]
工事現場のゲートの高さは、鉄筋コンクリート造の工事では、一般に空荷で退場する生コン車の高さで決まることが多く、それに合わせた高さを有効高さとする

⑥山留めの切梁支柱と乗入れ構台の支柱は、荷重に対する安全性を確認した上で兼用する計画とした。

答え

  ◯
[ 解説 ]
山留めの切梁支柱と構台支柱を兼用する場合、切梁から伝達される荷重に乗入れ構台の自重と、その他の積載荷重を合わせた荷重の安全性を構造計算で確認して施工する。

⑦溶接に使用するガスボンベ類の貯蔵小屋の壁は、1面を開口とし、他の3面は上部に開口部を設ける計画とした。

答え

  ◯
[ 解説 ]
ボンベ類の貯蔵小屋は、通気のため、壁の1面は開口とし、他の3面の壁は、上部に開口部を設ける。

⑧仮設の危険物所蔵庫は、作業員詰所や他の倉庫と離れた場所に設置した。

答え

  ◯

⑨工事用エレベーターは、安全性が高く簡便なラックピニオン駆動方式を用いる計画とした。

答え

  ◯

⑩ タワークレーンの高さが地上から60mとなるので、航空障害灯を設置する計画とした。

答え

  ◯
[ 解説 ]
地表又は水面から60m以上の高さの物件には、航空障害灯を設置しなければならない。

学科 施工管理法 施工計画 1-4 仮設計画・総合仮設計画

1級建築施工管理技士
学科対策 過去問題【 重要ポイント 】

5 施工管理法
1° 施工計画
1-4 仮設計画・総合仮設計画
下記の正誤を判断せよ。
(仮設事務所等)
①施工者用事務室と監理者用事務室は、同一建物内でそれぞれ独立して設ける計画とした。

答え

  ◯
[ 解説 ]
現場に設ける工事用の事務所は、強度防火性能を満足した上で、経済性転用性のよいものを選ぶ。

②作業員詰所は、火災防止や異業種間のコミュニケーションが図れ、衛生管理がしやすいように小部屋方式とする計画とした。

答え

   ×
[ 解説 ]
作業員詰所は、大部屋形式の方が異業種間のコミュニケーションや整理整頓あるいは空調設備のコストを考慮しても効果的であり、大部屋方式が多用されている

③仮設の給水設備において、工事事務所の使用水量は、50リットル/人・日を見込む計画とした。

答え

  ◯

④作業員の仮設男性用小便器の箇所数は、同時に就業する男性作業員30人以内ごとに1個を設置する計画とした。

答え

  ◯
[ 類題 ]
作業員の仮設男性用大便所便房の数は、同時に就業する男性作業員60人以内ごとに1個以上設置する計画とした。
⇨  ◯

(電気設備)
⑤屋外に施設する溶接用ケーブル以外の移動電線で使用する電圧が300V以下のものは、1種キャブタイヤケーブルを使用することとした。

答え

   ×
[ 解説 ]
屋側(建造物の屋外側面)又は屋外に施設する使用電圧が300V以下の移動電線は、溶接用ケーブルを除き1種キャブタイヤケーブルは使用してはならない

キャブタイヤケーブル:
通電状態のまま移動可能な電線。導体とその周りを包む絶縁体、さらにその周りを包むシースからなる構造。

1種:天然ゴムのみ、
2種:定電圧用(2PNCT)
3種:耐衝撃性、耐磨耗性にすぐれ、2種より太くなる。
4種:超過酷な状況で用いる
工事用電気設備のケーブルを埋設配管とする場合の深さは、重量物が通過する道路下は1.2m以上その他は0.6m以上に埋設し、埋設表示する。

⑥仮設の照明設備において、常時就業させる場所の作業面の照度は、普通の作業の場合、100 lx以上とする計画とした。

答え

   ×
[ 解説 ]
仮設の照明設備において、常時就業させる普通作業の作業面照度は、150lx以上、精密作業の作業面照度は、300lx以上とする。

⑦工事用電力の使用電力が 90kW必要となったので、低圧受電で計画する計画とした。

答え

   ×
[ 解説 ]
工事用電力の申し込みは、使用電力により、契約電力が50kW未満の場合は低圧受電、50kW以上 2,000kW未満の場合は高圧受電、2,000kWを以上の場合は特別高圧受電となる。

⑧工事用の電力量が工程上で極端なピークを生じるので、一部を発電機で供給する計画とした。

答え

  ◯
[ 解説 ]
スタッド溶接機のように一時的に電力が必要な場合は、発電機からの供給でまかない、電力負荷の山崩しを図ることが経済的である。

⑨工事用の動力負担は、工程表に基づいた電力量山積みの50%を実負担とする計画とした。

答え

   ×
[ 解説 ]
工事用の動力負荷は、工事用電力量の山積みの60%を実負担として最大使用電力量を決定するので、50%では少ない
工事用使用電力量の算出に用いる蛍光灯・投光器・電灯等の照明器具の同時使用係数は、1.0とする。

学科 施工管理法 施工計画 1-2 事前調査・準備作業

1級建築施工管理技士
学科対策 過去問題【 重要ポイント 】
5 施工管理法
1° 施工計画
1-2 事前調査・準備作業
下記の正誤を判断せよ。
(周辺環境)
①街路樹が施工上の支障となったので、設計監理者の承認を得て伐採した。

答え

  ×
[ 解説 ]
街路樹が施工上支障となる場合には、道路管理者の許可申請による承認を得て、工事中、一時他の場所に移植しておき、完成後に現状復帰させる等の措置を取る

類題)敷地内及びその周辺の地形、地質及び地層の状態の調査を行った。
⇨ ◯

②竣工後のクレーム対応資料とするため、周辺道路や近隣建物の状況写真を着工前だけでなく工事中も撮影することとした。

答え

  ◯
[ 解説 ]
類題)工事で騒音や振動が発生するので、近隣の商店や工場の業種の調査を行った。
⇨ ◯

③揚重機の設置計画にあたって、敷地周辺の電波障害範囲の調査を行った。

答え

  ◯

④交通量の多い道路に面した工事なので、休日に行った交通量調査に基づいて施工計画を立案した。

答え

  ×
[ 解説 ]
交通量調査は、工事車両の搬出入が多い時期や時間帯について調査しなければならないので、休日に限らず平日についても調査し、施工計画を立案する

類題)搬入道路の計画をするために、周辺道路に通学路の指定があるか調査した。
⇨ ◯

(施 工)
⑤建物の位置と高さの基準となるベンチマークは、複数設置すると誤差が生じるおそれがあるので、設置は1箇所とした。

答え

  ×
[ 解説 ]
ベンチマークは、敷地付近の移動のおそれのない箇所に2箇所以上設ける

⑥掘削深さや地盤条件に応じた山留めを設けることとしたので、隣接建物の基礎の調査は省略した。

答え

  ×
[ 解説 ]
根切り、山留め工事は、周辺環境に対して影響を及ぼすことが多いことから、周辺構造物、埋設物等について事前に調査する

類題)根切り計画に当たって、地中障害物の調査のみならず、過去の土地利用の履歴も調査した。
⇨ ◯

⑦根切り、山留め工事の計画に対して設計時の地盤調査で不足があったので、追加ボーリングを行った。

答え

  ◯
[ 解説 ]
類題)山留め計画にあたって、敷地内の試掘を実施し、湧出する地下水の水質調査を行った。
⇨ ◯

⑧洪積地盤であったので、山留め壁からの水平距離が掘削深さ相当の範囲内にある既設構造物の調査を行った。

答え

  ◯

⑨掘削中に地下水を排水するので、周辺の井戸の使用状況を調査した。

答え

  ◯
[ 解説 ]
類題)地下水の排水計画にあたって、公共のますの有無と下水道の排水能力を調査した。
⇨ ◯

学科 施工管理法 施工計画 1-1 施工管理概要

1級建築施工管理技士
学科対策 過去問題【 重要ポイント 】

5 施工管理法
1° 施工計画
1-1 施工管理の概要
下記の正誤を判断せよ。
(建築工事の工期とコストの一般的な関係)
①最適工期は、直接費と間接費の和が最小となるときの工期である。

答え

  ◯
[ 解説 ]
最適工期とは、経済速度で工事の施工を行う最も経済的な工期であり、直接費と間接費とを合わせた総工事費が最小になるときの工期である。

②総工事費は、工期に比例して増加する。

答え

  ×
[ 解説 ]
総工事費は、直接費間接費とを合わせた費用であり、工期に比例しては増加しない

③直接費は、工期の短縮に伴って増加する。

答え

  ◯
[ 解説 ]
直接費は、工期が短くなれば、残業や応援を頼むことが多くなり増加する。

④間接費は、工期の短縮に伴って減少する。

答え

  ◯
[ 解説 ]
間接費は、工期の短縮によって完成が早くなれば、その分減少する。

(突貫工事になると工事原価が急増する原因)
⑤歩増しや残業手当等による賃金等の割増が生じること。

答え

  ◯
[ 解説 ]
歩増し、残業手当、深夜手当等の支給により、施工量に比例的でない賃金方式を採用せざるを得ないため、工事原価が急増する原因となる。

⑥一交代から二交代へと1日の作業交代数の増加に伴う現場経費が増加すること。

答え

  ◯
[ 解説 ]
一交代から二交代、三交代へと一日の作業交代数の増加による現場経費等の固定費の増加のため、工事原価が急増する原因となる。

⑦1日の施工量の増加に対応するため、仮設及び機械器具の増設が生じること。

答え

  ◯
[ 解説 ]
施工量の増加による仮設及び機械器具の増設、監督職員の増員等の施工規模の拡大のため、工事原価が急増する原因となる。

⑧型枠等の消耗役務材料の使用量が、施工量に比例して増加すること。

答え

  ×
[ 解説 ]
型枠等の消耗役務材料の使用量は、施工量に比例して増加するのではなく、型枠材や支保工材の転用回数等の減少により、施工量は比例的でなく急増する