11章 タイル工事 3節 接着剤による陶磁器質タイル張り

11章 タイル工事
03節 接着剤による陶磁器質タイル張り
11.3.1 適用範囲
(a) 屋内壁への接着剤張りは従来から「標仕」に採用されていたが、屋外壁への接着剤張りは平成25年版「標仕」から新規に採用された。
有機系接着剤による外壁タイル張り工法は、建設省建築研究所(当時)が実施した官民連帯共同研究「有機系接着剤を利用した外装タイル・石張りシステムの開発」(平成5~7年度)において産学官が協力して研究開発され、その成果を参考として、JIS A 5557(外装タイル張り用l有機系接着剤)が制定された。その後、工事仕様の標準化が活発となり、平成22年4月に日本建築仕上学会から「ALCパネル現場タイル接着剤張り工法指針(案)・同解説」が刊行され、平成24年7月に(-社)日本建築学会の「JASS 19 陶磁器質タイル張り工事」の中で「有機系接着剤によるタイル後張り工法」として規定された。
(b) 接着剤による陶磁器質タイル張りの場合の作業の流れを図11.3.1に示す。
図11.3.1_接着剤による陶磁器質タイル張り作業の流れ.jpeg
図11.3.1 接着剤による陶磁器質タイル張りの作業の流れ
(c) 施工計画書
施工計画書の記載事項は、おおむね次のとおりであるが、その作成に当たってはタイル施工業者の協力を得て、十分検討されたものとする必要がある。
タイルの製造工場は、通常設計図書に指定されるが、指定されない場合は、工場の規模・受注能力等を検討して承諾することになる。
なお、赤文字を考慮しながら品質計画を検討する。
① 工程表(見本決定、施工図完了、材料搬入、着工・完了、試験等の時期)
② タイルの製造工場名、施工業者名及び作業の管理組織
③ タイルの種類、形状、寸法
④ 接着剤の種類、製造業者
⑤ タイルの施工箇所、張付け工法、目地工法
⑥ まぐさ,窓台等のタイル施工法
⑦ タイル割りの基準(基準線、目地寸法)
⑧ 伸縮調整目地(位置、構成、施工法)
⑨ 関連工事との取合い(電機、機械、仮設)
⑩ タイル施工箇所の張付け順序
⑪ 下地モルタルの検査方法及び補修方法(面精度、乾燥状態、浮き、ひび割れ)
⑫ 接着剤の塗付方法(こて、単位面積当たりの使用量、1回の塗布量)
⑬ タイルと接着剤との接着割合
⑭ タイル張り施工中及び施工後の養生方法(特に外壁の場合)
⑮ 水洗い
⑯ タイルの打診試験及び接着力試験方法(箇所、使用機器)
⑰ 接着力試験不合格の場合の処置方法
11.3.2 材 料
(a) タイルの種類及び品質は、11.2.2(a)による。ただし、JIS A 5209(陶磁器質タイル)が2010年の追補により、「5.7 裏あしの形状及び高さ」は、外装壁タイル接着剤張り専用タイルの場合には裏あしがなくてもよいと改正されている。
「標仕」では外壁に接着剤張りを行なうときのタイルは、原則として、接着剤張り専用タイルを使用することとしている。接着剤張り用の外装タイルは、裏あしが低い又は裏面が平滑な専用タイルであるため、原則として、これを用いる。接着剤張り専用以外のタイルを使用する場合には、タイルと接着剤との接着が確保できるように接着剤の塗布方法があらかじめ確認されたものを用いる。全国タイル工業組合では「外装タイルと有機系接着剤の組合せ品質認定制度」(Q-CAT)を平成21年12月より施行しており、この中で裏あしが高いタイルについても使用する接着剤及び接着剤の塗布方法との組合せを評価して認定しているため、参考にするとよい。
接着剤張り用タイルの裏面形状は、次の理由によりセメントモルタルによる外壁のタイル張りに用いるタイルと異なる。
セメントモルタルによるタイル張りの場合には、セメントモルタルとタイルの接着性、施工品質のばらつき、長期の接着耐久性等を考慮すると、機械的なかみ合わせによる保持が必要である。一方、接着剤張りの場合には、JIS A 5557(外装タイル張り用有機系接着剤)の解説によると、タイルと接着剤の界面や下地と接着剤の界面には何らかの化学的な結合による接着がなされていることからあり状の裏あしは必要不可欠な条件ではない。また、接着剤張りにおいては、接着剤の塗厚がモルタルより薄くなることから、タイルの裏あしが高過ぎると接着面積が減少し、接着性能が低下する。
接着剤張り専用タイルを用いない場合は、事前にタイルと接着剤との接着性を確認し、適切な接着剤の塗付方法を決定する必要がある。
(b) 役物タイルは、11.2.2 (d)による。
(c) タイルの試験張り、見本焼き等は、11.2.2 (e)による。
(d) まぐさ又はひさし先端下部に用いるタイルは、図11.2.4に示すびょうぶ曲がりを使用するか、又は標準曲がりを縦張りする。
11.3.3 張付け用材料
(a) 屋内に使用する有機系接着剤は JIS A 5548(陶磁器質タイル用接着剤)に適合するものを使用する。
(1) JISでは陶磁器質タイル用接着剤はタイプ Ⅰ ~Ⅲ に区分されるが、その用途による区分は表11.3.1 のとおりであり、下地の湿潤状態及び接着後の使用環境により分類される(表11.3.2参照)
表11.3.1 接着剤の用途による区分(JIS A 5548 : 2003)
表11.3.1_接着剤の用途による区分(JIS A5548).jpeg
表11.3.2 下地状況と使用環境(JIS A 5548 : 2003解説)
表11.3.2_下地状況と使用環境(JIS A5548).jpeg
「標仕」表11.3.1ではタイプI 又はタイプ Ⅱ を上記区分に基づいて使用することとしている。
なお、使用環境の予測が困難な場合は、タイプ I を使用する必要がある。
(2) ホルムアルデヒド放散量に関しては、この接着剤が指定建築材料(表19.10.2 参照)でないため、建築基準法では規制の対象にならない。しかし、「標仕」では、JISでホルムアルデヒド放散量に関する品質基準が規定されているため、特記がなければF☆☆☆☆のものを使用することとしている(19章10節参照)。
(b) 屋外に使用する有機系接着剤は、JIS A 5557(外装タイル張り用有機系接着剤)に適合するものを使用する。JIS A 5557 による接着強さと皮膜物性の品質規格を表11.3.3に示す。
また、JIS A 5557の主成分による区分では表11.3.4に示すように一液反応硬化形と二液反応硬化形があるが、「標仕」では一液反応硬化形に限定している。一液反応硬化形は、練混ぜの必要がなく、練混ぜ不良に起因する事故を防止することができる。
表11.3.3 接着強さ及び皮膜物性の品質(JIS A 5557 : 2010)
表11.3.3_接着強さ及び皮膜物性の品質(JIS A5557).jpeg
表11.3.4 主成分による区分(JIS A 5557 : 2010)
表11.3.4_主成分による区分(JIS A5557).jpeg
JIS A 5557の品質規格は目地詰めを行うことを前提にしている。目地詰めを行わない場合には接着剤が日射や雨水の影響を受けるため、JISの規定に加えて耐候性及び耐汚染性の確認が必要となる。「標仕」ではこれらの品質を規定している。耐汚染性は接着剤の成分が雨水等により溶出してタイル表面に付着してタイル表面を汚すことがないかを調べる試験であり、暴露試験は白又は淡色のタイルを使用して確認する。
全国タイル工業組合の「外装タイルと有機系接着剤の組合せ品質認定制度」(Q-CAT)では、耐候性、耐汚染性についても規格を作成して認定しているため、参考にするとよい。
11.3.4 シーリング材
(a) シーリング材は、9章7節による。耐久性、伸縮追従性、水密性、作業性を考慮するとともに、タイル表面を汚さないものとする。
(b) コンクリート躯体のひび割れ誘発目地、水平打継ぎ目地がある場合には、タイル 面にも伸縮調整目地を設置し、いずれもシーリング材を使用し、その位置を一致させる。タイル目地詰めを行わなく、かつ、タイルの目地幅が広い場合には図11.3.2に示すようにタイル面ではなく、下地モルタル面にシーリング材を施工する。その他の場合には図11.3.3に示すようにタイル面にシーリング材を施工する。「標仕」では、これらのシーリング材の種類は特記としている。特記がなければ、躯体については、基本的に紫外線の影響を直接受けないことから、ポリウレタン系シーリング材とする。伸縮調整目地その他の目地は、表面に露出することから、変成シリコーン系シーリング材とする。
図11.3.2_目地詰めを行わず、かつ、目地幅が広い場合.jpeg
図11.3.2 「目地詰めを行わなく、かつ、目地幅が広い場合の伸縮調整目地の納まり例
図11.3.3_目地詰めを行う場合の伸縮調整目地の納まり.jpeg
図11.3.3 目地詰めを行う場合の伸縮調整目地の納まり例
(c) 有機系接着剤は原則としてシーリング材の表面に接触することはないが、シーリング材と接着剤が各々の小口面で接触する場合が考えられる。互いの成分の影響により組合せによっては、シーリング材及び接着剤の汚れ、はがれ、未硬化等の原因となることがあるため、事前に試験によって確認しておく必要がある。試験方法は、日本接着剤工業会規格 JAI 17(シーリング材と接着剤の相互汚染性試験)が提案されている。次に試験内容を示す。
JAI 17-2013
1. 適用範囲
本規格は外装タイル有機系接着剤と建築用外装シーリング材の互いの影響による汚染性を確認するための試験方法について規定する。
2. 引用規格
JIS H 4000 アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条
JIS H 4100 アルミニウム及びアルミニウム合金の押出形材
JIS A 5557 外装タイル張り用有機系接着剤
JIS A 5758 建築用シーリング材
JIS K 7100 プラスチックー状態調節及び試験のための標準雰囲気
3. 試 験
3.1 試験の一般条件
a) 試験体の作製は、特に指定のない限り、JIS K 7100に規定する標準状態(温度 23± 2℃、湿度50±10RH%)で行う。
b) 接着剤、シーリング材及び試験に用いる材料は、標準状態の室内に作製前24時間養生しておかなければならない。
3.2 試験材料
a) 接着剤 JIS A 5557 外装タイル張り用接着剤
b) シーリング材 JIS A 5758 建築用シーリング材
c) 基材JIS H4000に規定するアルミニウム合金又はこれらにJIS H 8601に規定する陽極酸化被膜を施したアルミニウム板で、寸法75 × 75 × 2mm。
d) セバレータ JIS H 4100に規定するアルミニウム合金又はこれらにJIS H 8601に規定する陽極酸化被膜を施したアルミニウム角材で、寸法12 × 75 × 6 mm。
e) スペーサ 高さ6mm長さ75mmの角材で表面及び側面に離型処置を施したもの
たとえば、
①セパレータと同様のアルミニウム角材で、寸法約6 × 75 × 6mm。表面及び側面3面に離型材を塗布したものあるいはマスキングテープを張ったもの
②シーリング材に用いる発泡ポリエチレン製 6mm角型バックアップ材
などが良い。
3.3 試験方法
3.3.1 汚染性試験体の作製
a) スペーサの取り付け
基材に図1のような配置でスベーサを両面テーフ等で取り付ける
図1_汚染試験体スペーサ取付け.jpeg
図1 汚染試験体スペーサ取り付け
b) 先打ち材の充填
二成分シーリング材もしくは二液反応硬化型接着剤の場合は、あらかじめ製造業者の指示に従って計量、混合したのち、試料をスペーサで挟まれた図1の左側①で示した部分全体に、スペーサに沿って充填する。プライマーを使用する場合は製造業者の指示に従う。
c) 先打ち材の養生及び後打ち材の充填
先打ち材を23℃ 50%にて3日間養生後、中央のスベーサを取り除き、硬化した先打ち材表面端部をマスキング等で養生する。後打ち材が二成分シーリング材もしくは二液反応硬化型接着剤の場合は、あらかじめ製造業者の指示に従って計量、混合したのち、試料を先打ち材と図1の右端のスベーサに沿って、充填塗布(図2)する。プライマーを使用する場合は製造業者の指示に従う。 充填後、ただちに先打ち材表面の養生を取り除く。
d) 後打ち材の養生
作製した試験体を23℃ 50%RH1日養生し、スペーサを取り除いて試験体とする。
図2_汚染試験体(後打ち材充填後).jpeg
図2 汚染試験体(後打ち材充填後)
3.3.2 比較用試験1本の作製
a) スペーサ及びセパレータの取り付け
基材に図3のような配置でスペーサ及びスペーサを両面テープ等で取り付ける。
図3_比較用試験体スペーサ取付け.jpeg
図3 比較用試験体スペーサ取り付け
b) 先打ち材の充填
二成分シーリング材もしくは二液反応硬化型接着剤の場合は、あらかじめ製造業者の指示に従って計量、混合したのち、試料をスペーサで挟まれた図3の左側①で示した位置に充填する。プライマーを使用する場合は製造業者の指示に従う。
c) 先打ち材の養生及び後打ち材の充填
先打ち材を23℃50%にて3日間養生後、セパレータ表面をマスキング等で養生する。
後打ち材が二成分シーリング材もしくは二液反応硬化型接着剤の場合は、あらかじめ製造業者の指示に従って計量、混合したのち、試料をスベーサに沿って図3の右側の位置に充填する(図4)。プライマーを使用する場合は製造業者の指示に従う。
d) 後打ち材の養生
作製した試験体を 23℃ 50% RH 1日養生し、スペーサを取り除いて試験体とする。
図4_比較用試験体(後打ち材充填後).jpeg
図4 比較用試験体(後打ち材充填後)
3.3.3 促進試験
2.3.1で作製した汚染性試験体及び 2.3.2で作製した比較用試験体を恒温室内にて 50 ± 2℃で 7 日間養生する。
3.3.4 汚染性確認試験
a) 目視による確認
促進試験後、目視にて汚染試験体及び比較検討用試験体のシーリング材及び接着剤を観察し、汚れ、色相、界面での剥離の有無について目視にて確認し、変化のあったものを記録する。
b) 指触による確認
促進試験後、指触にて汚染試験体及び比較検討試験体のシーリング材及び接着剤を観察し、硬さ、タックの変化、表面ブリードの有無について確認し.変化のあったものを記録する。
c) 界面の状態確認試験
汚染確認試験体を、図5のように短手方向約10mmのところで切り出し試験体とする。シーリング材と接着剤の接触部から各々15mmのところに標線を引き、標線間が40 mmまで開くように、図6の矢印の方向にゆっくり引張り、相互の界面の状態を観察し記録する。
図5_引張り試験体の採取.jpeg
図5 引張り試験体の採取
図6_界面の状態確認試験.jpeg
図6 界面の状態確認試験
JAI 17-2013
11.3.5 施工時の環境条件
(a) 降雨時や降雪時には、施工に支障があるばかりでなく、接着面が湿潤状態になり、引張接着強度の低下を生じさせる可能性があるため、作業を行わない。
(b) 塗付け場所の気温が 5℃以下又は施工後 5℃以下になると予想される場合には、接着剤の塗付け作業性が悪化したり、接着剤が硬化する時間が遅くなる危険性があるため、作業を中止する。やむを得ず作業を行う場合には、仮設暖房、保温等により施工面の養生を行って、5℃以上になるようにする。
11.3.6 施工前の確認
タイル張りを行ううえで必要な下地の乾燥の程度は、使用する接着剤の種類によっても異なるため、接着剤によって管理基準を決める。11.3.3(a)に示すように屋内に使用する接着剤においては、タイプ Ⅱ では乾燥していることが必要であり、タイプ Ⅰ は湿っている下地に使用できる。
屋内のボード下地の場合は、ボード下地が乾燥していることを確認する。モルタル下地でタイプ Ⅱ の接着剤を使用する場合は、水分計で測定して含水率が 8%以下であることを確認する。乾燥期間が十分でなく含水率が 8%を超える場合には、施工後の使用環境に水や温水の影響がなくてもタイプ I の接着剤を使用する必要がある。
屋外のモルタル下地の場合は、目視で下地表面が乾燥した色をしていることを確認
する。降雨のあとなどで、モルタル下地表面がぬれ色になっている状態では接着性能が非常に悪くなるため、タイル張りを行ってはならない。
11.3.7 施 工
(a) 下地及びタイルごしらえ
(1) コンクリート素地面をMCR工法とする場合は、「標仕」6章8節、目荒し工法(高圧水洗)とする場合は「標仕」15.2.4 (c)による。
(2) 外装壁タイル接着剤張りは、下地の動きや温度変化によるディファレンシャルムーブメントを緩和してタイルのはく離を防止する工法であり、接着剤張りの特徴を生かすためには型枠精度を上げてモルタル下地の厚みを低減した方がよい。このため、「標仕」ではコンクリートの打放し仕上げの種別をA種とし、コンクリートの仕上りの平坦さは3mにつき7mm以下にするように求めている。また、モルタル塗りの材料は、JIS A 6916(建築用下地調整塗材)によるセメント系下地調整厚塗材2種(下地調整塗材CM-2)を使用し,2回塗りを行うこととしている。モルタル下地の塗厚としては、10〜 15mm程度となり、従来からのモルタル塗りの約20mmに比較して簿くなる。ただし、モルタルの塗厚が薄すぎるとA種を採用したとしてもタイル下地として必要な精度を確保できないことから、10mm以上の塗厚が必要である。
接着剤張りの場合は、下地表面に凹凸があると下地と接着剤との接着性が悪くなるため、モルタルの仕上げは金ごて1回押えとする。また、接着剤張りは接着剤の塗厚がセメントモルタルによるタイル張りに比べて薄いため、仕上りが下地精度の影響を受けやすいため、精度の良い下地が必要である。
モルタルの浮きの原因と補修方法については、11.1.4を参照されたい。
(3) 内装壁タイル接着剤張りのモルタル下地は、15.2.5による。ボード下地は、せっこうボード、けい酸カルシウム板のタイプ2、合板が使用される タイル張りに先立ち、ボード間にタイル張りに支障となる段差がないかを確認する。
(4) 接着剤張りは、下地が乾燥していた方がよいため、水湿しを行ってはならない。また、吸水調整材を塗布すると、吸水調整材と接着剤との接着が悪くなる場合があるため、塗布してはならない。
(b) 壁タイル張り
(1) 外装壁タイル接着剤張りは、「標仕」では、原則として、接着剤張り専用タイルを使用することとするとともに、タイルの種別、大きさ、裏あし高さと裏面反りにより接着剤の使用量を規定している。接着剤の塗布に使用するくし目ごては、一般的に表11.3.5に示すこてが使用される。
接着剤張り専用タイル以外のタイルは、裏あしが高いため、表11.3.5に示す接着剤の使用量とくし目ごてでは、タイルと接着剤の接着割合が少なくなる場合がある。したがって、事前に試験施工等を行い、タイルと接着剤の接着割合が 60%以上を確保できるように、使用するくし目ごてと接着剤の塗布量を決定する。 Q-CATでは、タイルによって使用する接着剤と使用するくし目ごてが決められているため、それに従う。
表11.3.5 接着剤塗布に使用するくし目ごての種別
表11.3.5_接着剤塗布に使用するくし目ごての種別.jpeg
内装壁タイル接着剤張りは、くし目高さが 3〜5mmのくし目ごてを使用して接着剤を塗布する。
(2) 内装壁タイル接着剤張り
(i) 1回の塗布面積は、「標仕」では、3m2以内、かつ、30分以内に張り終える面積としている。
なお、接着剤が2液混合形の場合は、季節や施工時の温度によって張付け可能時間が異なるので注意する。
(ii) 接着剤を金ごて等でモルタル下地又はボード下地に塗布し(通常、3mm厚程度)、 くし目ごてでくし目を立て、タイルを張り付ける。
(iii) 目地間隔を正確に保つようにする。
(iv) 1枚張りの場合は、手でもみ込むようにして押さえ付け、目地部に接着剤がはみ出すようにする。
ユニットタイルの場合は、まず全面を軽くたたきながら合わせ、目地の通りを手直しし、ついで目地部に接着剤がはみ出すまでたたき板でたたいて密着させる。また、タイル張り中にタイル表面に付着した接着剤は、その都度直ちに布でふき取っておく。
目地直しは、張り付けたタイルが自由に動く間(通常、タイル張付け後 30分程度)に行う。
(v) タイルの吸水が大きく、目地詰めの際の水湿しを行う場合は、接着剤が硬化してから行う。ボード下地のけい酸カルシウム板は、比重1.0のものを使用する。繊維強化セメント板等の乾湿による挙動が大きいものは、反りが発生し、タイルのひび割れやはく離が生じることがあるため使用しない。
(vi) タイル面の清掃は他のタイル張りと同様に行う。
(ⅶ) 業務用厨房のレンジ周りの壁等高温になるおそれのある箇所への使用は、接着剤が劣化してタイルがはく離する危険性があるため避ける。
(3) 外装壁タイル接着剤張り
(i) 1回の塗布面積の限度は、「標仕」では30分以内に張り終える面積としている。これは、接着剤の張付け可能時間内に張り終えるようにするためである。
(ii) 接着剤の塗付けは、くし目ごてを用いて下地面に平たんに塗り付け、次に接着剤の塗厚を均ーにし、かつ、厚みを確保するために図11.3.4に示すように壁面に対してくし目ごてを60°の角度を保ってくし目を付ける。くし目の角度が小さく、こてを寝かした状態でくし目を立てると、くし目の高さが低くなり、接着剤の塗布量が少なくなる。また、くし目の角度が大きすぎても施工性が悪く、くし目がきちんと立たなくなることがあるため、塗布量が少なくなる傾向がある。また、図11.3.5に示すように、タイルの裏あしとくし目の方向が平行となると、タイルと接着剤との接着率が少なくなることがあるため、裏あしに対して直交又は斜め方向にくし目を立てる。
図11.3.4_こての角度(JASS19より).jpeg
図11.3.4 こての角度(JASS 19より)
図11.3.5_くし目と裏あしが平行になった場合の接着状態(JASS19).jpeg
図11.3.5 くし目と裏あしが平行になった場合の接着状態(JASS 19より)
接着剤の塗布方法としては、図11.3.6に示すようにくし目を立てたままにする方法と、図11.3.7に示すようにくし目を立てたのちに平たんにならす方法とがある。平たんに塗り付ける場合にも、塗厚を均ーにするために一旦くし目を立てる。
図11.3.6_くし目を立てて接着剤を塗布する場合の手順(JASS19より).jpeg
図11.3.6 くし目を立てて接着剤を塗布する場合の手順(JASS 19より)
図11.3.7_接着剤を平たんに塗布する場合の手順(JASS19より).jpeg
図11.3.7 接着剤を平たんに塗布する場合の手順(JASS 19より)
(iii) 二丁掛け等のタイル1枚張りの場合は、手でもみ込んだのちに、タイル張りに用いるハンマーでたたき押さえるか、又は密着張りで使用する振動工具で加振して張り付ける。ユニットタイルの場合は、モザイクタイル張りやマスク張りに用いるたたき板でたたき押さえて張り付ける。意匠上、表面に段差があるユニットタイルは、たたき板だけではユニットタイル全体が十分に押さえきれない場合があるので、手で均等にもみ込んだのちにたたき板でたたき押さえる必要がある。
(iv) タイル張りのプロセス管理として、タイルと接着剤との接着状態の検査を行
うとよい。検査方法としては、タイルを張り付けた直後に図11.3.8のようにタイルをはがし、タイルと接着剤の接着状態を確認する。合否の判定は接着割合で行い、タイル裏面への接着剤の接着率が60%以上、かつ、タイル全面に均等に接着していることを基準にするのが一般的である。図11.3.9(ニ)に示すように接着割合が大きくても接着している箇所が一方に偏っているとタイル裏面に大きな空隙ができるため不合格とする。
11.3.8 養生及び清掃
(a) 養 生
寒冷期に施工する場合には、11.3.5(b)による。
(b) 清 掃
接着剤がタイルに付いた場合には、硬化前に溶剤でふき取るか、又は接着剤が硬化したのちに汚れ除去用の発泡樹脂製品、砂消しゴム等で削り取る。表面が粗いタイルは、溶剤等でふき取ると、接着剤がタイル表面に残り、あとに汚れとなる場合があるので接着剤が硬化したのちに除去した方がよい。溶剤を使用する場合には、接着面に溶剤が掛からないように注意する。
目地材による汚れ、他の工事による汚れ等の清掃は、11.2.8(b)による。
図11.3.8_接着状態の検査(JASS19より).jpeg
図11.3.8 接着状態の検査(JASS 19より)
図11.3.9_接着状態(JASS19より).jpeg
図11.3.9 接着状態(JASS 19より)

11章 タイル工事 4節 陶磁器質タイル型枠先付け

11章 タイル工事
04節 陶磁器質タイル型枠先付け
11.4.1 適用範囲
(a) 作業の流れを図11.4.1に示す。
図11.4.1_陶磁器質タイル型枠先付け工法の作業の流れ.jpg
図11.4.1 陶磁器質タイル型枠先付け工法の作業の流れ
(b) 施工計画書
型枠先付け工法は.コンクリート躯体工事開始時にタイルを必要とするので、見本、見本焼き及び見本張りは躯体工事の2箇月程度前には決定されていなければならない。施工計画で検討すべき項目は次のような事柄である。
なお、赤文字を考慮しながら品質計画を検討する。
① 工程表(見本決定、施工図完了、タイル及びタイルユニットの製造、材料搬入体工事工程、着工・完了、試験等の時期)
② タイルの製造工場名、施工業者名及び作業の管理組織
③ タイル型枠先付けの種別
④ タイルの種類、形状、寸法(裏あしの形状、高さ、緊張材取付け部のタイルの形状、乾式・湿式の別)
⑤ タイル及びタイルユニットの試験、検査要領、合否の判定基準(タイルの寸法精度、品質及びタイルユニットの寸法精度)
⑥ タイル及びタイルユニットの取付け順序及び方法
⑦ まぐさ、窓台等の取付け方法
⑧ 割付けの基準(基準線、目地寸法)
⑨ 伸縮(調整、ひび割れ誘発)目地(位置、構成,施工法)
⑩ タイル型枠先付け面のせき板、精度、検査基準
⑪ 関連工事との取合い(建具、電気、機械等)
⑫ タイルユニット取付け中及び取付け後の養生方法(コンクリート打込みまでの雨掛り)
⑬ 目地モルタルの調合(桟木法の目地, タイル補修の張付けモルタル)
⑭ コンクリート打込み方法(コンクリートの打込み、棒形振動機による締固め、型枠振動機による締固め)
⑮ 外壁型枠の取外し時期及び方法(留付け材の取外しを含む)
⑯ 外壁型枠取外し後の養生(上階コンクリート打込みによる汚れ防止)
⑰ 先付けされたタイルの検査及び合否の判断基準(検査方法、タイル張替え基準)
⑱ タイル裏面のコンクリートの品質
⑲ タイルの打診検査及び接着力試験方法(箇所、使用機器、試験体の作成方法)
⑳ タイルの補修方法(時期、コンクリートの補修、張替え)
㉑ 水洗い
㉒ 発生材処理(裏打ち材等)
㉓ 作業のフロー、管理の項目・水準・方法、品質管理体制・管理責任者、品質記録文書の書式とその管理方法等
(c) タイル型枠先付け工法用部材の用語
(1) タイルシート
タイル表面に合成樹脂フィルム又はクラフト紙を台紙として接着剤等で張り付けて、ユニット化したシート(台紙が軟らかいものは合板の裏打ちを行う。) (11.4.3(a)(1)参照)
(2) 目地桝
硬質ゴム等を用いて、目地部分を桝目状に成形したタイル保持用の目地枠材(11.4.3(a)(2)参照)。
(3) タイルユニット
タイルシート又は目地枠材によって所定の形状及び寸法にユニット化された部材で、平ユニット、柱形ユニット等がある。
(4) 仮付けタイル
型枠緊張材が型枠を貫通する箇所に用いる発泡プラスチック製等の埋め板。脱型後にタイルを張り付けるモルタル厚さを含めた厚さとする。
(5) 仮目地材
タイルの目地部分に打ち込んだコンクリートが、所定の深さ以上にはみ出したり、セメントペーストがタイル表面を汚染しないように、タイルシートにあらかじめ取り付ける目地部充填材。
(d) 一般事項
タイル型枠先付け工法では、タイル面からコンクリートの充填状況を脱型後に確認するのが難しいという弱点がある。したがって、壁等の部材のタイル先付け面の反対側の面に断熱材、仕上材等を打ち込む工法は避けなければならない。
また、本工法は、建物の外壁タイル張り部分に全面的に採用されるほか、はく離した場合事故につながるような箇所に採用される場合もある。例えば、梁底、軒裏等の上げ裏となる部分、ひさしの出の小さい開口の上部の壁等である。この場合、先付け部分とあと張り部分の納まりに注意する必要がある。納まりの例を図11.4.2に示す。
図11.4.2_型枠先付けあと張り部の納まり.jpg
図11.4.2 型枠先付けとあと張り部の納まり
(e) 仮設・養生
(1) 足場は、作業能率と仕上りに影響するので安全を確保したうえで、取付け位置や揚重設備等については十分検討する必要がある。
(2) 鉄骨等の溶接がある箇所では、タイルシートや目地桝等に直接溶接火花が当たらないように養生する。
(3) SRC造の柱・梁形等は、外型枠建込み後のタイル配列ができないので、足場上であらかじめタイルユニットを外型枠に配列固定できるように足場を組むことが必要である。
(4) 著しい降雨の場合やコンクリート打込み間隔が長い場合には、シート養生を行い、雨水によるタイルの脱落及び日射による粘着剤やフィルム材の変質・劣化を防止することが必要である。
11.4.2 材 料
(a) タイルの種類及び品質は11.2.2(a)によるほか、主に外壁に用いられるので、耐凍害性を有するタイルを使用しなければならない。
(b) タイル型枠先付け工法では、型枠に固定されることで、あと張り工法のように不陸や通りの調整ができないため、偶角部に用いる役物タイルの角度にばらつきがあると、見ばえが悪くなるので「標仕」では、角度の許容差をJIS A 5209の規定より小さくして ± 1° 以内としている。
また、隅角部に用いる役物タイルの形状は、角度の不ぞろいを目立たなくするため、等辺(図11.4.3(イ))でなく不等辺(図11.4.3(ロ))にするのがよい。
図11.4.3_隅角部に用いる役物タイルの形状2.jpg
図11.4.3 隅角部に用いる役物タイルの形状
(c) タイルの試験張り、見本焼きは 11.2.2(e)によるほか、スケジュールについて次の点に注意が必要である。
陶磁器質タイル先付け工法の場合には、躯体工事開始時にタイルを必要とするので、目地桝法及び桟木法では躯体工事開始の2箇月程度前、シート加工の期間を要するタイルシート法では3箇月程度前にタイルが決定されていなければならない。見本焼き及び試験張りのスケジュールは、これを考慮して決定する必要がある。
(d) 陶磁器質タイル型枠先付けのタイルユニット等
(1) タイルユニット
(i) タイルユニットの寸法や品質等の性能に問題があると、取付け作業の困難、コンクリート打込みによるタイルの割れや埋没の発生、型枠取外し後の裏打ち材の除去作業等に影響し、ひいては仕上りの出来ばえが悪くなるので十分な性能が必要である。
なお、タイルユニットには次のような性能が要求される。
① 型枠への配列固定が容易にできる。
② セメントペーストが漏れない。
③ 裏打ち材、台紙、目地桝がはがしやすい。
④ 型枠取付け後、雨水に対する養生を必要としない。
⑤ 現場で加工できる。
⑥ 目地及びジョイント部の仕上りが良い。
⑦ 寸法精度が良い。
⑧ 型枠の締付け、コンクリートの締固め及び側圧でタイルがはく落しない。また、割れない。
⑨ 廃材(裏打ちシート等)が少ない。
(ii) タイルシートによるタイルユニットのタイルの割付け寸法、ユニットの寸法及び許容差、対角線長の差、目地深さの標準を表11.4.1に示す。
表11.4.1 タイルシートによるユニットの寸法、許容差等
表11.4.1_タイルシートによるユニットの寸法、許容差等.jpg
(iii) 目地桝によるタイルユニット(アルミ専用型枠の場合を除く。)の目地枠の形状、タイルの割付け寸法、ユニットの寸法及び寸法許容差、対角線長の差、桝目の内法寸法の許容差、ベース厚さ並びに目地深さの標準を表11.4.2に示す。
表11.4.2 目地桝によるユニットの寸法.許容差等
表11.4.2_目地桝によるユニットの寸法、許容差等.jpg
(iv) タイルユニットの寸法の測定位置を図11.4.4に、目地枠材の桝目及びベース厚さの測定位置を図11.4.5に示す。
図11.4.4_タイルノユニット寸法の測定位置.jpg
図11.4.4 タイルのユニット寸法の測定位置
図11.4.5_目地枠材の桝目及びベース厚さの測定位置.jpg
図11.4.5 目地枠材の桝目及びベース厚さの測定位置
(v) タイルシートのはく離性については、製造所の実績表により確認する。
(2) 型枠に用いるせき板には、コンクリート型枠用合板や金属製タイル先付け用パネル(図11.4.8(ロ)参照)がある。
(3) 型枠緊張材を目地部分に通す場合には、コンクリート中に残る金物のかぶり厚さが確保できるように専用のものを用いる。型枠緊張材及びその取付け方法の例を図11.4.6に示す。
図11.4.6_型枠緊張材を目地部分に通す場合の例.jpg
図11.4.6 型枠緊張材を目地部分に通す場合の例
(4) その他の材料
(i) 伸縮調整目地の目地材は、取り外す際にタイルをはがすことがないように、材質は発泡プラスチック等を用いる。
(ii) タイルユニットの取付けは、ステープル又は専用のゴム付きの頭なし釘を用いる。
11.4.3 タイル型枠先付けの種類
(a) タイル型枠先付けには、型枠にタイル又はタイルユニットを取り付ける工法によって次の3種類に大別される。
(1) タイルシート法
タイルシートを型枠内面に仮付けしてコンクリートを打ち込む方法である(図11.4.7参照)。
図11.4.7_タイルシート法.jpg
図11.4.7 タイルシート法
(2) 目地桝法
目地桝を型枠に取り付け、タイルをはめ込みコンクリートを打ち込む方法である。釘打ちによりゴム等の目地桝を型枠に固定したのち、タイルを目地桝に取り付ける方法(図11.4.8参照)。
図11.4.8_目地桝法.jpg
図11.4.8 目地桝法
(3) 桟木法
大形特殊タイルの取付け方法には、桟木法がある。これは、自重の大きい大形タイルを桟木に引っ掛け、特殊釘で仮止めしてコンクリートを打ち込む方法である(図11.4.9参照)。
図11.4.9_桟木法.jpg
図11.4.9 桟木法
(b) タイル型枠先付け各工法の材料、型枠の条件等を表11.4.3に示す。
表11.4.3 タイル型枠先付け各工法の材料、型枠の条件等
表11.4.3_タイル型枠先付け各工法の材料、型枠の条件.jpg
(c) タイル型枠先付け工法の種類は、「標仕」11.4.3では、特記するよう定められているが、種類は先付けするタイルの大きさ等により表11.4.3のようになる。
11.4.4 施 工
(a) 割付け
(1) 割付けは、原則として、陶磁器質タイル張り工法と同様である。ただし、躯体工事開始時にタイルを必要とするので、早期に割付けを決定する必要がある。
(2) タイルシート法及び目地桝法の場合は、標準ユニットを基本にし、標準ユニットが使用できないときは、役物ユニットを使用する。この場合、材料管理や作業管理が困難になるので、なるべくユニットの種類を少なくするように割り付ける。
このため設計の当初から、役物タイル及び役物ユニットを少なくするよう階高やスパン幅をできるだけ統一する必要がある。
(3) タイルユニットの割付けの一例を図11.4.10に示す。
図11.4.10_タイルユニットの割付け図(小口タイルの例).jpg
図11.4.10 タイルユニットの割付け図(小ロタイルの例)
(b) 伸縮調整目地及びひび割れ誘発目地
(1) タイル型枠先付けの場合、目地の役割は特に重要である。
コンクリートの乾燥収縮によって起こるひび割れに対処するために設けるひび割れ誘発目地、建物の隅角部等の作業が困難なとき、又はタイルやタイルユニットの寸法精度、取付け精度等、施工の誤差を考慮して設ける目地を「標仕」では伸縮調整目地といっている。
(2) 伸縮調整目地は目地幅も大きく、また、細かく入れる必要があるので意匠上への影響が大きい。したがって、設計担当者と十分打ち合わせて決定する。
(3) 伸縮調整目地の大きさは、図11.1.5に示してあるが、作業性を考慮すれば幅25mm以上が望ましい。
(c} 小口以上の大きさのタイルをまぐさ又はひさし先端下部に用いる場合、何らかの不具合が生じてもタイルがはく落することのないよう、図11.2.5に示す引金物を取り付ける。しかし、型枠先付け工法の場合、コンクリート打込みにより、引金物が型枠面あるいはタイル裏面に密着しては目的を果たさないばかりか、かえってコンクリートの未充填部を作ることとなってしまう。したがって、コンクリート打込み前に引金物がコンクリート躯体の斜め上方向に、確実に定着できる手段を講ずることが必要である。
(d) 型 枠
(1) タイル先付け用の型枠には打放し仕上げと同程度の精度が要求される。
(2) 型枠は、仕上げ及び経済性を考え大型パネルとするのがよい。大型パネルを用いる場合転用ができないと不経済になるので、階高及びスパン幅等設計上の配慮が必要である。
(3) 型枠の精度を高めるには、特に次の点に注意する。
(i) 建込み精度の確保(コンクリート打込み中にも注意)
(ii) 型枠の剛性
(iii) 型枠接合部の精度(特にコンクリート打継ぎ部)
(ivl 隅角部の型枠の精度及び剛性
(v) 桟木の寸法の精度(両面かんな掛けを行い、せい寸法を一定にする)
(vi) セパレータの締付け程度(締付け過度に注意)
(4) 型枠の精度は、タイルの仕上りを考えれば、建入れ、通りの精度については 1/750、階高については ±5mm、壁厚については ±3mm以下が望ましい。
また、コンクリート打込み後も目標とする精度が保てるよう、支保工を十分に用い、コンクリートの打込み方法及びコンクリートの側圧による誤差をなくすようにしなければならない。
(5) この工法に用いる大型パネル及びその頂部と脚部の納まりの一例を図11.4.11に示す。
図11.4.11_大型パネルの詳細及びその頂部と脚部の納まり.jpg
図11.4.11 大型パネルの詳細及びその頂部と脚部の納まり
(e) コンクリートの打込み及び養生
(1) コンクリートは、通常のRC造に用いられている設計甚準強度 21N/mm2、スランプ18cm程度のものであればよいが、(3) に示す締固め作業に困難を伴うような断面形状のSRC造等の場合、流動性のよいコンクリート等を検討するとよい。
(2) タイルを打ち込む壁の増打ちは、構造上必要な壁厚に20〜40mm程度増やしたものとされている。「標仕」11.4.4 (e)(3)(i)では、棒形振動機による締固めは、加振部がタイルに直接触れないように操作することが定められており、壁厚や配筋に対する設計上の配慮が必要である。
(3) 先付け工法の場合、コンクリートの締固めは、タイルの接着力を確保するため特に重要である。このため、「標仕」11.4.4(e)(3)ではコンクリートの輸送管1系統につき、型枠振動機2台以上を、「標仕」6.6.5(e)に定めている配置に追加することにしている。
なお、締固めは、6.6.5の注意事項を十分守らなければならない。また、先付け工法を意識しすぎて振動機による振動及びたたき締めを過度に行うとかえって悪い影響がある。
(4) 型枠取付け型振動機を用いる場合、内壁側の型枠に取り付けて、上部の梁、スラブは棒形振動機を使う併用方式がとられている。型枠取付け振動機による締固めの留意事項として次のような事項が挙げられ、事前に十分な施工計画の検討が必要である。
(i) コンクリートの打込み順序に合わせた振動機の配置計画の検討
 ① 振動機の取付け間隔及び台数
 ② 振動機の盛替え順序
 ③ 人貝の配置
 ④ 電源の確保
(ii) 型枠からのセメントペースト漏れ防止
 型枠の精度及び事前のチェック
(iii) 振動機の加振時間の検討
 かけ過ぎの防止
(iv) 型枠緊張材(フォームタイ)の緩みに対する検討
 ① 型枠の監視
 ② 改良形緊張材の使用
(v) タイル型枠先付け工法の種別の検討
 型枠の振動によるタイルのはく離落下の防止
(vi) その他
(5) コンクリート打込み時に、下階のタイル壁面にセメントペーストが流出して、すでに施工された壁面を汚したときは、速やかに水洗いによりタイル壁面の清掃を行う。
また、必要に応じ、前もってポリエチレンシート等でタイル面を養生する。
(f) タイル取付け面の型枠の取外し
(1) タイル取付け面の型枠を取り外す場合、タイル表面に傷をつけないように注意して作業する必要がある。
(2) タイル面に粘着テープ、接着剤等が残った場合は汚れが残らないよう速やかに清掃する。また、セメントペーストがタイル表面に付着した場合も速やかに清掃する。
(3) タイル及びタイルユニット取付けに用いた釘、ステープル等の金属類が壁面に残った場合、錆により汚れが生じるので速やかに取り除かなければならない。
(4) 仮付けタイル部分は、仮付けタイルを取り外したのち、(h)(3) により張替えを行う。
この場合、仮付けタイルの厚さは張付けモルタルの厚さを含めたものを用いる。
(g) 材料保管等
(1) タイルユニット及び副骰材は、直射日光や雨水による材料の変質・劣化がおきる場合があるので、シート養生を行い保管する。
(2) タイルシートや目地桝はプラスチック製が多いので、火気には十分注意して保管する。
(h) タイル壁面の補修
(1) 先付け工法では、先付けされたタイルに不良箇所のないように施工すべきであるが、不良箇所が生じた場合は、将来はく離を起こさないよう、工法を十分検討し補修しなければならない。
(2) 施工不良の発生要因及び対策、判定方法、補修方法を表11.4.4に示す。
(3) タイルの張替えは、不良部分のタイルを取り、躯体部分をタイル裏面より10mm程度はつって行う。タイルの張付けは、躯体部分に5mm程度張付けモルタルを塗り付けタイル裏面にも張付けモルタルを5mm程度塗り付け、図11.4.12に示すようにタイル裏面に空隙を生じないよう張り付ける。
なお、はつり範囲が構造体部分にまで及ぶ補修の場合は、タイル張付けモルタルは、平成13年国土交通省告示第1372号に規定されているポリマーセメントモルタルを用いる。
図11.4.12_タイル張替え工法.jpg
図11.4.12 タイル張替え工法
(i) 試 験
打診試験及び引張接着試験の方法及び試験結果の判定は11.1.5 (b)及び(c)による。ただし、型枠先付け工法においては次の点が異なる。
(i) 接着力試験の試験体は、タイルの周辺をタイル裏面まで切断する。
(ii) 接着力試験結果の判定は、タイルの引張強度が1個でも0.6N/mm2未満のものがある場合は不合格とする。
打診検査によってはタイル裏面の軽微なじゃんかが検知されない場合がある。目視でタイル目地を詳細に調べることがじゃんかの発見に有効なので、打診検査の際、目視によるじゃんか検出を行うのが望ましい。
11.4.5 漬 掃
清掃については、11.2.8(b)を参照する。
表11.4.4 不良の発生要因等
表11.4.4_不良の発生要因等.jpg

11章 タイル工事 5節「標仕」以外の工法

11章 タイル工事
05節「標仕」以外の工法
11.5.1 陶磁器質タイル先付けPC部材
(a) 作業の流れ
作業の流れを図11.5.1に示す。
図11.5.1_陶磁器質タイル先付けPC部材製作の作業の流れ.jpg
図11.5.1 陶磁器質タイル先付けPC部材製作の作業の流れ
(b) タイル先付けPC部材の種類
タイル先付けPC部材は、型枠ベッドにタイル又はタイルユニットを取り付ける方法によって、図11.5.2 〜4の3種類に大別される。
図11.5.2_タイルシート法_イ.jpg
図11.5.2_タイルシート法_ロ.jpg
図11.5.2_タイルシート法_ハ.jpg
図11.5.2 タイルシート法
図11.5.3_目地桝法.jpg
図11.5.3 目地桝法
図11.5.4_タイル単体法.jpg
図11.5.4 タイル単体法
(c) 材 料
(1) タイルは「標仕」11.4.2による。
(2) タイルユニットは「標仕」11.4.2(e)によるほかに、60℃程度の蒸気養生で著しい変形・変質のない材料としなければならない。
(3) タイルユニットには次のような性能が要求される。
(i) 型枠への配列固定が容易にできる。
(ii) セメントペーストが漏れない。
(iii) 裏打ちシート・目地桝がはがしやすい。
(iv) シート、目地桝の加工が容易にできる。
(v) 目地及びジョイント部の仕上りが良い。
(vi) 寸法精度が良い。
(ⅶ) 廃材が少ない。
(4) タイルシートによるタイルユニットの割付け寸法、ユニットの寸法及び許容差、対角線長の差、目地深さの標準は、表11.5.1による。
表11.5.1 ユニットの寸法、許容差等の標準(タイルシート)
表11.5.1_ユニットの寸法,許容差等の標準(タイルシート).jpg
(5) 目地桝によるタイルユニットの目地枠の形状、タイルの割付け寸法、ユニットの寸法及び寸法許容差、対角線長の差、桝目の内法寸法の許容差、ベースの厚さ、目地深さの標準を表11.5.2に示す。
表11.5.2 ユニットの寸法、許容差等の標準(目地桝)
表11.5.2_ユニットの寸法,許容差等の標準(目地桝).jpg
(d) タイル先付けPC部材の製作
タイル先付けPC部材の製作は「標仕」17章3節及び20章3節によるが、タイル先付けPC部材の場合には次の点に注意する必要がある。
(i) 型枠の組立
① タイルを敷き並べる面は、コンクリート等の付着物が残っていると、タイルの配列固定上の障害となるので丁寧に取り除く。
② タイルを敷き並べる面にははく離剤を塗り付けない。また、タイルを先付けしない型枠面は、タイルを敷き並べる前にはく離剤を塗り付ける。タイル裏面にはく離剤が付着すると接着強度の低下につながるので注意する必要がある。
(ii) タイル及びタイルユニットの敷並べ
① タイルシート法
タイルユニットは、コンクリートの打込みの際に移動しないように、両面粘着テープ、所定の接着剤等を用いて型枠に固定する。
② 目地桝法
1) 目地桝の固定は、平部では必要ないが、立上り部分は両面粘着テープ等で固定する。
2) タイルの固定は,所定の接着剤等で行う。
③ タイル単体法
1) タイル単体法では、タイル割付け図に従って型枠面に基準線を引き、600 mm間隔程度にタイルの位置決めの定規となる目地(決め目地)を固定したうえでタイルを敷き並べるとよい。
2) 目地材は幅の異なる数種類を用意し、タイルの寸法のばらつきを目地幅で調整しながら敷き並べるとよい。
(iii) 鉄筋溶接金網の取付け
タイル裏面に接してスペーサーを置くと、タイルとコンクリートの接着面積が減少するので、鉄筋・溶接金網は、水平に吊り下げて、所定のかぶり厚さを確保するのがよい。鉄筋のかぶり厚さが不足していると、コンクリートの中性化及び塩害により鉄筋が錆びやすくなり、錆によって表面のコンクリートとタイルが押し出されてはく落に至ることがあるため、注意が必要である。
溶接金網で垂れやすいものについてはスペーサーを使用することとなるが、タイルと面で接するものは避ける。
(iv) コンクリートの打込み
コンクリートの締固めに際して、棒形振動機を使用する場合は、その先端でタイルに衝撃を与えないように注意する。また、テープルバイプレーターを併用する場合は、前もって試験打ちを行い、タイルの移動やセメントペーストの漏れ出しがないか確認しておくことが望ましい。
(v) コンクリートの養生
加熱養生を行う場合は、温度の上昇・下降の勾配及び最高温度についてタイルの接着強度の低下の原因とならないように注意しなければならない。また、タイルを敷き並べた型枠ベッド面に蒸気が直接当たり、型枠ベッド面の温度がコンクリート温度より極端に上がると、タイルの接着強度に悪影響を及ぼすこととなるため、蒸気の配管及び噴出口の設定にも注意する必要がある。
(vi) 脱 型
脱型・移動・反転等では、コーナ一部のタイルに大きな力が加わり、タイルの欠け、はく落等が生じないように注意する必要がある。
(ⅶ) タイル面の清掃
タイル面の清掃は、11.2.8(b)による。
(ⅷ) タイルの補修
タイルの欠落、浮き、埋没、著しい破損及び割れがあるものは、タイルの張替えを行う。張替えの方法ば11.4.4 (h)(3)による。
(ix) 養 生
PC部材の保管中に雨水による汚れがタイル表面に強固に付着する場合があるので、汚れが付着しないように養生方法を工夫する必要がある。
(e) タイルの接着性の検査
(1) 打診による確認
タイル面は全面にわたり、打診用ハンマーを用いて打診を行う。打診の方法は、「標仕」11.1.5(b)による。
(2) 接着力試験
タイルは、必要に応じて試験体を作製して接着力試験を行うとよい。接着力試験を実際に建物に取り付けられるPC部材で行うと、その補修箇所が欠陥につながることが考えられるため、試験体で行うことが望ましい。接着強度は陶磁器質タイル先付け工法に準じ、0.6N/mm2以上とするのが適切である。接着力試験の方法は、「標仕」11.1.5(c)による。
11.5.2 タイル張り外壁のはく落防止の工法
タイル張り外壁のはく落事故を防止するための技術開発が活発に行われている。既往の報告によればタイル張り外壁のはく落事故の多くは、コンクリート躯体と下地モルタルの界面はく離によるもの、あるいは下地モルタルと張付けモルタルの界面はく離によるものである。これらの界面はく離を防止する目的で(1)から(6)までに示すような工法が開発され、普及しはじめている。
これらの工法は営繕工事では今までの実績が少なく、現段階で「標仕」に採り上げられていない。しかし、タイル張り外壁のはく落防止に対する要求が高まっており、特記による採用も考えられることから、次に工法の概要を述べる。
(1) 下地吹付け工法
吹付け用に調合したモルタルをモルタルポンプを用いて圧送し、高圧空気と一緒に吹き付けて、モルタル下地を作る工法である。こて塗りによらず機械で吹き付けることにより、コンクリートとモルタルとの接着強度のばらつきが少なくなる。また、施工性が向上し、省力化を図ることができる。
この工法で使用する吹付け機械の例を図11.5.5に示す。吹き厚に応じてノズルの径(φ 4,6,9mm)を選択する。
吹付け工法のモルタルは、軽量骨材が混入された既製調合モルタルが使用される場合が多い。軽量骨材が混入されている理由は、こて押えを容易にするためとモルタルのだれと飛散を少なくするためである。このようなモルタルを使用する場合は、必ず翌日に散水を行う。現場調合モルタルの場合は、けい砂等を骨材に使用し、セメント混和用ポリマーデイスパージョンを混和する。吹付け工法の場合には、モルタル軟度の管理が重要であるが、適切なモルタルの軟度は調合、施工時の環境条件、下地の吸水の程度等によっても異なるため、実施工前に試験施工を行って吹付け状態を確認する必要がある。
吹付けの手順は、15 mmを超える厚さに吹き付ける場合は、下吹き・中吹き・上吹きの3回吹きとし、15mm以下の場合は中吹きを省略した2回吹き、7mm程度の場合は上吹きのみを上付け・下付けに分け、追いかけ吹きとするのが一般的である。
図11.5.5_吹付け機械の例.jpg
図11.5.5 吹付け機械の例
(2) 立体繊維材料張り工法
(i) 立体繊維材料の種類
立体繊維材料は、タイル張り仕上げのはく落防止を目的として開発されたもので、表11.5.3に示すものが代表的である。素材繊維としてポリプロピレン繊維、ナイロン繊維、ビニロン繊維、炭素繊維が使用されている。利用形態は、立体網目不織布及び立体織布の2種類がある。
表11.5.3 立体繊維材料の種類
表11.5.3_立体繊維材料の種類.jpg
(ii) 施工法
下地調整されたコンクリート面にポリマーセメントモルタルで立体繊維材料を張り付ける。モルタルと躯体との一体化をより高めるうえでアンカーピンの併用が望ましい。施工手順の一例を図11.5.6に示す。
図11.5.6_施工手順の一例.jpg
図11.5.6 施工手顧の一例
(3) 躯体コンクリートに直接タイル張りする工法
モルタルにより下地を作製しないで、コンクリートに直接タイル張りを行う工法で、「直張り」と呼ばれている。下地モルタルがないために接着界面の数が減少する。この工法を採用するためには、コンクリートの精度を高める必要があり、要求される仕上り精度コンクリート型枠の精度等を考慮して判断する必要がある。
コンクリート表面は下地モルタル表面に比べて平滑である。特にせき板に表面処理合板や鋼板を使用した場合には顕著である。この平滑なコンクリート面は、張付けモルタルの付着が悪く、コンクリート界面からのはく離原因の一つに挙げられている。このため、平滑なコンクリート面には必ず目荒しを行う。
タイル張りは、コンクリート下地との付着を良くするために、ポリマーセメントを用いて、こて圧をかけてこすりを行ったのち、同じ調合のポリマーセメントを塗り付けて、タイル張りを行う。
また、タイル張り前にコンクリートの不陸補修を行う場合のモルタルも.ポリマーセメントモルタルを使用する。
(4) 押出成形セメント板へのタイル張り
押出成形セメント板に対してタイル仕上げを行う方法として。は次の3種類がある。
① 現場におけるタイル張り
図11.5.7に示すようなタイル張り専用のあり状の溝を設けた押出成形セメント板に、モルタルを用いてタイル張りを行う。押出成形セメント板は、温度変化や乾燥・湿潤によるディファレンシャルムーブメント、外力等による壁面の動きはRC壁に比較して大きい領向があるため専用のものを用いる必要がある。また、張付けモルタルにはポリマーセメントモルタルを用いるのが望ましい。マスク張りの場合は溝にモルタルが充填されるように押出成形セメント板にも張付けモルタルを塗り付け、硬化の状態を見計らってタイルを張り付ける。
図11.5.7_タイル張り用押出成形セメント板表面の断面例.jpg
図11.5.7 タイル張り用押出成形セメント板表面の断面例
② タイル工場張りパネル
図11.5.7と同じ専用の押出成形セメント板に、工場でモルタルを用いてタイルを張り付けたパネルであり、工場張りであるためにタイルの接着強度のばらつきが少ない。
③ 乾式工法
図11.5.8に示すように、リブを設けた押出成形セメント板に専用のタイルを引っ掛けていく工法であり、タイルのはく落の危険性が少ない。タイルは一部を接着剤、金具等で固定する。
図11.5.8_押出成形セメント板を下地とした乾式工法の例.jpg
図11.5.8 押出成形セメント板を下地とした乾式工法の例(最新タイル工事施工マニュアルより)
(5) 先付け特殊繊維シートによるタイル張りモルタル層のはく落防止工法
特殊繊維シートとは、図11.5.9に示すように、スパンボンド基布にビニロン繊維をニードルパンチ加工した繊維シートの片面に、アクリル系ポリマーセメントを含浸コーティングしたシートである。この特殊繊維シートを、タッカー等により合板型枠に取り付けて、建て込み、コンクリートを打ち込む。脱型後は、ビニロン繊維面が繊維シート状のタイル下地層となる。この下地面に対して、張付けモルタルでタイルを直張りする工法である。躯体コンクリートとタイル張付けモルタルの間に、特殊繊維シートによる機械的な連結が付与され、万が一タイル張りモルタル層に浮きが生じても、はく落を防止する。
図11.5.9_特殊繊維シート.jpg
図11.5.9 特殊繊維シート
(6) コーン状係止部材及び短繊維混入モルタルを併用したタイル張り工法
ループ状突起物を有するコーン状の係止部材と、短繊維を混入したモルタルとを用いることで、躯体コンクリート表面とモルタル層の界面でのはく落を防止するタイル張り工法がある。施工手順の一例を図11.5.10に示す。
図11.5.10_施工手順の一例.jpg
図11.5.10 施工手順の一例
参考文献
表11.5_参考文献.jpg

12章 木工事 1節 一般事項

第12章 木工事
01節 一般事項
12.1.1 適用範囲
(a) この章は、鉄筋コンクリート造鉄骨造、組積造等における内部仕上げの下地及び造作類を対象としており、構造主体をすべて木造とした工事は対象としていない。
近年、鉄筋コンクリート造等の事務庁舎には、ほとんど施工例がなくなったため、平成22年版「標仕」から「3節小屋組」及び「4節屋根野地、軒回りその他」が 削除されたが、増築工事等で置屋根等が採用される場合もあることから、8節及び9節に、19年版「標仕」の仕様及びその解説を掲載している。
なお、国土交通省大臣官房宜庁営繕部が制定している「公共建築木造工事標準仕様書」(平成25年版)は、構造主体を木造とした建物を対象としており、軸組構法工事等で小屋組等が規定されているので参考にされたい。
(b) 小屋組工事の作業の流れを図12.1.1に、内部工事の作業の流れを図 12.1.2に示す。
図12.1.1_小屋組工事の作業の流れ.jpeg
図 12.1.1 小屋組工事の作業の流れ
図12.1.2_内部工事の作業の流れ.jpeg
図 12.1.2 内部工事の作業の流れ
(c) 施工計画書の記載事項は、おおむね次のとおりである。
なお、赤文字を考慮しながら品質計画を検討する。
① 工程表(施工図完了、材料搬入、着工、完了等の時期)
② 施工業者名及び作業の管理組織
③ 加工機器等(主として仕上げ)
④ 使用する材料の種類、形状、寸法及びその使用箇所
⑤ 加工、組立又は取付けの工法
⑥ 防虫、防腐、防蟻処理
⑦ 養生方法
⑧ 作業のフロー、管理の項目・水準・方法、品質管理体制・管理責任者、品質記録文書の書式とその管理方法等
(d) 施工図(現寸図を含む。)を必要とする箇所は、おおむね次のとおりである。
① 小屋組(垂木を含む)、間仕切軸組(下地材を含む)、天井下地、床組等の構造及び継手、仕口等
② 窓、出入口等の建具回り、壁、天井、床の取合い、納まり等
③ 躯体との取合い(床、柱、壁、梁スラプ下端)
(e) 主要な材料は、あらかじめ見本を提出させ、次のような事項を検討する。
① 製材:規格、樹種、材質、等級、含水率
② 集成材:規格、樹種、形状、寸法、化粧薄板(樹種、厚さ)、仕上り等
③ 単板積層材、合板、構造用パネル、パーティクルボード:規格、材質、等級等
④ 建具枠、敷居、かもい等:加工の状態
⑤ 釘、諸金物:規格、材質、形状、寸法、防錆処置
(f) 平成22年版「標仕」から、製材等フローリング又は再生木質ボードを使用する場合(ただし、製材については、間伐材、林地残材又は小径木を使用する場合を除く。)は、受注者等が合法性を証明する資料を提出することとされている(1.4.2 (c) 参照)。
12.1.2 基本要求品質
(a) 木材については、一般にJASでその品質が定められている。また、含水率は、施工後の狂い、割れ等に大きな影響を与えるため、使用部位に応じて「標仕」表12.2.1のように規定しているので、これに適合する材料を使用することを求めている。含水率の測定方法については、12.2.1(a)(5)を参照されたい。
また、樹種については、原則として、代用樹種を使用することが認められている (12.2.1(b)(2)参照)。更に、当該部材の必要性能(強度.耐久性等)を満たすことが学術的又は技術的に確認されている場合にあっては、監督職員の承諾を受けて「標仕」表12.2.3に示す代用樹種以外の材を用いることができる。
(b) 造作材の形状及び寸法については、設計図書で指示され、施工図等が作成されるので、これに基づき正しく加工されていることを要求している。
また、造作材の仕上り面は、そのまま室内の表面に現れ出来ばえを左右するので、傷や汚れ等が許容される範囲内のものでなければならない。しかし、「仕上り面の状態」に関する品質基準については、多分に個人の主観的な判断となり、定量的・客観的に記載するのが困難な面もあるが、できるだけ具体的に施工計画書の品質計画に記載させ、監督職員と施工者の合意のもとに、公平な品質管理を行わせるようにする。
(c) 木工事における性能に関する要求では、下地材の加工、施工が適切であること、力の伝達が十分に行われるような継手及び仕口であること、並びに床嗚りが生じないこととしている。
これらについては、「標仕」で規定された材料を使用し、定められた継手及び仕口の工法で適切に施工すれば、ここで要求される性能を十分に満足していると考えてよい。このため、品質計画において、施工の具体的な方法や管理記録の残し方を提案させるようにする。
したがって、基本要求品質を満たしていることの確認は、耐力試験等により性能を確認することを求めているものではなく、「標仕」の規定に基づき適切に施工されていることが分かればよい。しかし、「標仕」12.1.2(d)において「床嗚りが生じないこと」が要求されているので、完成時に床鳴りが生じる状態であれば、手直しが必要である。
(d) ホルムアルデヒド放散量について、「標仕」では基本要求品質の事項として概括的規定を設けていない。しかし、個別に、JAS又はJIS等で放散量等の品質基準が規定されている材料については、特記がなければ、F☆☆☆☆「非ホルムアルデヒド系接着剤使用」並びに「非ホルムアルデヒド系接着剤及びホルムアルデヒドを放散しない塗料使用」のものとしている。したがって、市場性、部位、使用環境等を考慮してその他の放散量のものを使用する場合は、設計図書に特記されている内容を十分確認し、要求品質を確保する必要がある。
なお、ホルムアルデヒド放散量に関する工事監理上の注意事項等は、19章10節を参照されたい。
12.1.3 木材の断面寸法
(a) 木材の断面は、のこ減り、かんな削り等により寸法が変わるので、「ひき立て寸法」か「仕上り寸法」かを明らかにしておく必要がある。「標仕」12.1.3に定められている事項を図解すれば 図12.1.3のようになる。
なお、「ひき立て寸法」とは、所定の寸法に製材したままの寸法である。
図12.1.3_ひき立て寸法.jpeg
図12.1.3 ひき立て寸法
(b) 通常、削り代(削り仕上げにより減少する部分)は、板材及び小割り類のような狂いを取る必要のないものは、片面仕上げの場合で1.5mm程度、両面仕上げの場合で3.0mm程度である。また、角材及び平割り類のような狂いを取って用いるものは片面仕上げの場合で 3.0mm程度、両面仕上げの場合で 5.0mm程度である。
12.1.4 表面仕上げ
(a) 「標仕」表12.1.1は、木材の仕上げの程度の結果のみについて定めており、加工途中の工程は問題にしていない。
例えば、A種は超自動機械かんなで最終仕上げを行った程度の面という意味であり、手かんなで、同様の仕上げとしても差し支えない。
仕上げ機械について一例を示す(図12.1.4参照)。
図12.1.4_仕上げ機械の例.jpeg
図 12.1.4 仕上げ機械の例
(b) 表面の仕上げの程度は文章では表しにくいが、「標仕」表12.1.1に定められている仕上げの程度を強いて表せば表12.1.1のようになる。
表12.1.1 表面の仕上げの程度
表12.1.1_表面の仕上げの程度.jpeg
12.1.5 継手及び仕口
(a) 木構造では継手及び仕口が弱点になりやすいため、継手が平面的にも立面的にも同一箇所に集中することは、可能な限り避けるべきである。やむを得ず集中してしまう場合は必要な補強を行う。一方、仕口は集中することが多いが、他の工法、部材の取合い、配置等によって集中を避けることができる場合は、これを避けるべきである。
なお、継手の位置を分散することを「乱」に配置するといい、交互に配置することを「千鳥」に配置するという。
(b) 構造材では、原則として、あまり短い材料を使うことは避けるべきである。「標仕」12.1.5(b)では、継伸ばしの都合上、やむを得ず短材を使用する時は、土台で布基礎のある場合でも1m程度を限度とすると定められている。しかし、その他の部分でも同様であるが、応力伝達に支障がないように補強している場合を除き、なるべく2m程度を限度とすることが望ましい。
(c) 合板、ボード類の壁付き材は乾燥収縮によって反り、隙間等が発生しないように小穴じゃくりをつける。
(d) 継手及び仕口が、「標仕」等の設計図書に定められていない場合は、一般的に用いられている工法としてよい。しかし、継手及び仕口は重要なものであるから、「標仕」12.1.5(d)では、あまり簡略な工法になるのを避けるようにするため、適切な工法を定め、監督職員に報告するように定めている。
12.1.6 養 生
工事中は、あとから行われる作業により仕上り部分が汚されたり、傷つけられたりしやすい。特に左官、塗装を行う箇所、通路になりやすい箇所は養生の必要がある。
養生方法には、ハトロン紙やピニル加工紙の張付け、合板やハードボードの取付け等稲々な方法があるが、適宜選んで養生する。また、和室の木材削り面には、との粉塗り等の養生をすることはもちろん、木材仕上り面や天井板等には、素手で触れないように十分注意する。

12章 木工事 2節 材料

第12章 木工事
02節 材 料
12.2.1 木 材
(a) 一般事項
(1) 木材の狂い、割れ、耐久性等は含有水分の多少に大きく影響されるので使用木材の含水率について注意する。
例えば、設計時に許容応力度計算等を要する木造建築物を建設する際に用いる木材は、昭和62年建設省告示第1898号により、原則として,含水率は15%以下、乾燥割れ等により接合部の耐力低下が生じない接合部による構法を採る場合は、20%以下とすることが要求されている。「標仕」では、主として構造計算等を必要としない程度の内部工事を想定しているが、前述の値を木工事に用いる材料の含水率の目安としてもよい。
(2) 乾燥方法には、天然乾燥法〈天乾〉と人工乾燥法〈人乾〉とがあるが、短期間のうちに含水率の低い木材を得るには人工乾燥によらなければならない。特に、狂いと割れは、一度十分に乾燥しておけば、以後は生じにくいので効果的である。
(3) 木材は工事現場では長時間の乾燥が期待できないので、一般的には、含水率を工事現場搬入時に確認している。
なお、含水率は全断面の平均の推定値としているが、その測定は次によって推定してよい。
( i ) 測定は、電気抵抗式水分計又は高周波水分計による。
(ii) 測定箇所は、異なる二面について、両小口から300mm以上離れた箇所及び中央の計6箇所とする。
(iii) 材の含水率は、6箇所の平均値とする。
(4) 木材の腐朽と含水率の関係は、含水率が20%以下ならば腐朽の可能性は低いが、30%以上が維持されるようになると腐朽する可能性が高くなる。
(5) 含水率
( i ) 含水率は、全乾材の質量に対する含有水分の質量の比で表す。
含有水分の木材内部における状態は、図 12.2.1に示すとおりである。
図12.2.1_木材の乾燥過程.jpeg
図 12.2.1 木材の乾燥過程
(ii) 含水率の測定方法には次のようなものがある。
① 全乾法
乾燥によって水分を含まない木材の質量(m0)を求めるもので、JISでは 100〜105℃の換気良好な炉中で恒量に達した状態を全乾と定めている。水分を含んでいる木材の質量を(m)とすると、含水率(u)は12.2.1式で表される。
(12.2.1式)含水率の式.jpeg
7%以下又は繊維飽和点以上の含水率を測定する場合は、この方法による。
② 電気抵抗式水分計(図12.2.2参照)
直流や低周波電流に対する木材の比抵抗の対数が含水率と線形関係にあることを利用して含水率を推定する方法である。比抵抗は、温度の影響を受けるので補正が必要であり、また、繊維飽和点以上の含水率の測定はできない。木材に打ち込まれた針の深さまで測定できるが、通常は7 mm程度である。
③ 高周波水分計(図 12.2.3参照)
高周波からマイクロ波域における木材の誘電率あるいは誘電損率が含水率と線形関係にあることを利用して含水率を推定する方法である。誘電率は温度の影響は小さいが、比重の影響が大きく、木材の比重に応じて補正が必要である。木材の表面に当てるだけで、30mm程度の深さの平均含水率が測定できる。
図12.2.2_電気抵抗式水分計(打込み式)の例.jpeg
図12.2.2 電気抵抗式水分計(打込み式)の例
図12.2.3_高周波水分計の例.jpeg
図12.2.3 高周波水分計の例
(iii) 全乾状態〈絶乾状態〉(図12.2.1参照)
含有水分 0 の状態であるが、実験的には100〜105℃に保ち、質量変化のなくなった状態をいう。このような木材を全乾材あるいは絶乾材という。
(iv) 繊維飽和点(図 12.2.1参照)
含有水分が結合水100%飽和、自由水 0 の状態である。このときの含水率は約30%になる。
(v) 平衡含水率〈気乾含水率〉(図12.2.1参照)
大気中の水分と木材の含有水分が平衡になった状態の含水率で、気温20℃、相対湿度65%において、約15%である。このような木材を気乾材という。しかし、図12.2.4に示すように、気乾材の含水率には変動があるので.「標仕」12.2.1 (a)(2)(ⅰ)ではやや平均値を上回る値を上限としている。
図12.2.4_気乾材の含水率の変動.jpeg
図12.2.4 気乾材の含水率の変動
(vi) 木材の比重
木材は細胞からなっているために内部に空隙が多いが、空隙部分を除いた実質部分の比重である真比重は、樹種に関係なく約1.5〜1.6といわれている。実用上は、重量を体積で除した見掛け比重で表し、通常、含水率15%のときの見掛け比重による。これを気乾比重という。
気乾比重別による樹種を表12.2.1に示す。
表12.2.1 各樹種の比重
表12.2.1_各樹種の比重.jpeg
(b) 製 材
(1) 品質
(i) 製材の品質の規定には「製材の日本農林規格」(平成19年農林水産省告示第 1083号、最終改正、平成25年同第1920号)がある。また、外国製品のうち、 JASと同等以上であるとの相互認証を得ている製材もある。
製材のJASマークを図12.2.5に示す。
図12.2.5_製材のJASマーク.jpeg
図12.2.5 製材のJASマーク
① 製材のJASにおける「目視等級区分構造用製材」は、構造用製材のうち、節、丸身等材の欠点を目視により測定し、等級区分したものをいい、主として高い曲げ性能を必要とする部分に使用される甲種構造材と、主として圧縮性能を必要とする部分に使用される乙種構造材とに区分されている。また、製材の寸法は、木口の短辺、木口の長辺及び材長により区分されている。「構造用製材」の標準寸法(仕上げ材にあっては、規定寸法)を表12.2.2に示す。
表12.2.2 構造用製材の標準寸法(JAS)
表12.2.2_構造用製材の標準寸法(JAS).jpeg
② 製材のJASにおける「造作用製材」は、建築物の内部の敷居、かもい等に使用される造作類と、内外装用板に使用される壁板類とに区分されている。
③ 製材のJASにおける「下地用製材」は、建築物の屋根、床、壁等の下地の外部から見えない部分に使用される製材品である。
④ 製材のJASにおける「仕上げ材」と「未仕上げ材」の含水率による区分を表12.2.3に示す。
表12.2.3_仕上げ材と未仕上げ材の含水率による区分.jpeg
表12.2.3 仕上げ材と未仕上げ材の含水率による区分
(構造用製材の場合)
なお、「仕上げ材」とは、乾燥処理を施したのち、材面調整(又は修正挽き)を行い,寸法仕上げをしたものをいい、「未仕上げ材」とは,乾燥処理を施したのち、寸法仕上げをしないものをいう。
⑤ 実際の商取引では、ひき割り類、ひき角類という材種名や慣習的な材種名が一般的に用いられており、JAS以外の品質表示で流通している製品も多い。
⑥ 木材の用途、使用部位によって求められる性能、寸法安定性等が異なるので、それらに応じた等級、性能区分、使用薬剤であることを確認する必要がある。
(ii) 平成25年版「標仕」では,「製材の日本農林規格」以外の製材が採用されたが、その品質基準は「製材の日本農林規格」に準じたものとなっている。JASマークが付されていない材料については、その品質基準に適合することを十分に説明する資料を提出させることが重要である。
(iii) 用語
一般に用いられている用語の説明を表12.2.4に表す。
表12.2.4 用語の説明
表12.2.4_用語の説明.jpeg
(2) 樹 種
(i) 樹種は、「標仕」12.2.1 (b)(2)(ⅳ)では、特記によることとされるが、図面等で代用樹種の使用が禁止されていなければ、両者は同等として取り扱ってよい。しかし、造作材の代用樹種を選定する場合は、室の仕上りを考慮し部位ごとにバランスのよい樹種を選定する必要がある。
(ii) 造作材で、つがが使用されないのは、組立後、反り、ねじれ、曲がり等の狂いが比較的生じやすいからである。
なお、乾燥を十分に行った場合等で、組立後の反り、ねじれ、曲がり等の狂いが生じないことが経験的、技術的に明らかな場合は、それらの樹種も代用樹種として扱ってよい。
(iii) 代用樹種を禁止された松は、赤松又は黒松のいずれかとする。ただし、強度性能上、外見上、寸法安定性、耐久性その他当該部位に要求される性能すべてを満たす樹種が存在する場合は、代用樹種としてよい。
(iv) 木れんが及びくさびには、釘の保持力、耐腐朽性等の優れたひのきのほか広業樹も適している。ただし、広業樹がすべて耐腐朽性に優れているとは限らない。
(v) 込み栓はかし、けやきの類の広葉樹又はこれと同等以上の強度性能をもつ樹種又は加工材料とする。込み栓は構造材のずれ止め、抜け止めに用いられるが、現在では金物で代用されることも多い。
「標仕」表12.5.1の吊束及び敷居に、込み栓並びに横栓として使用している。
(vi) 輸入木材は、同一種に別な名称があったり、種類が異なるものを同一名称で呼んだりしているので、樹種を見分けるのは難しいが、一般には次の左の樹種名に右のものが該当する。
米ひ  :ポートオーフォードシダー
米ひば :イエローシダー、アラス力シダー
米とうひ:ホワイトスプルース、エンゲルマンスプルース
     ブラックスプルース、レッドスプルース、
     コーストシト力スプルース
米つが :ウェスターンヘムロック
米もみ :ノーブルファー、ホワイトファー、
     バルサムファー、アマビリスファー
米杉  :ウェスターンレッドシダー
米赤杉 :レッドウッド
米松  :ダグラスファー
台ひ  :台湾ひのき
北洋えぞ松:(ロシア)えぞ松
輸入木材のそれぞれの特徴等を表12.2.5に示す。
表12.2.5 樹種の特徴等
表12.2.5_樹種の特徴.jpeg
(c) 造作用集成材
(1) 集成材は、ひき板又は小角材等をその繊維方向を互いにほぽ平行にして、厚さ、幅及び長さの方向に集成接着したもので、「集成材の日本農林規格」が制定され ている(平成19年農林水産省告示第1152号、最終改正 平成24年農林水産省告示第1587号)。集成材の分類、区分とその定義を表12.2.6に示す。
表12.2.6 JASによる集成材
表12.2.6_JASによる集成材.jpeg
(i) 造作用集成材
手すり、力ウンターの甲板等に用いられることが多いが、用いられるひき板がそのまま仕上材になる。ひき板は、薄いものの方が高級とされるが、10〜15mm位が標準となっている。
(ii) 化粧ばり造作用集成材
① 化粧薄板(一般には化粧単板あるいは化粧突き板という。)の厚さを、敷居、かまち及び階段板の上面にあっては 1.5mm以上、柱にあっては1.2mm以上、その他のものにあっては0.6mm以上であることと規定している。
② 通常用いられる化粧薄板は突き板といい、通常厚さは、0.2、0.3、0.6mm程度であるが、0.8mm以上のものもある。化粧として単板を張る場合に3mm程度のものを用いることもある。
③ 化粧薄板は、製作工場の手持ちの材料のうちから選ぶことになるが、素材のままでは仕上がった状態を想像するのは難しい。また、小さな見本板では大きな製品と全く違うものもあるので注意しなければならない。
(iii) 化粧ばり構造用集成柱
所要の耐力を目的としてひき板(ラミナ)をその繊維方向に対しほぽ並行にして集成接着し、その表面に美観を目的として化粧薄板を張り付けた集成材で、主として在来軸組工法住宅の柱材として用いられる。心材には積層数が5以上で、化粧薄板の厚さは1.2mm以上のものが用いられ、強く、狂いが少ないのが特徴である。
(2) 平成25年版「標仕」では、「集成材の日本農林規格」以外の造作用集成材が採用されたが、JASマークが付されていない材料については、特記された品質に適合することを十分に説明する資料を提出させることが重要である。
(d) 造作用単板積層材
(1) 単板積層材(LVL)は、ロータリーレース又はスライサー等により切削した単板を、主としてその繊維方向を互いにほぼ平行にして積層接着したものである。単板の厚さは 2〜4mm程度が普通で、積層数は数層から数十層に及ぶものがある。幅反りを防止するために若干の直交層を挿入する場合がある。LVLは平行層の割合が圧倒的に多いことと、一般に製品の厚さが厚く、主な用途が骨組材(棒状製品、軸材)であることなどが合板と異なっている。
LVLには「単板積層材の日本農林規格」が制定されており、住宅のドア枠、窓枠、胴縁等の内装部材としての使用を対象とした「造作用単板積層材の規格」と建築構造部材としての使用を対象とした「構造用単板積層材の規格」が規定されている(平成20年農林水産省告示第701号)。
(2) 平成25年版「標仕」では、「単板積層材の日本農林規格」以外の単板積層材が採用されたが、JASマークが付されていない材料については、特記された品質に適合することを十分に説明する資料を提出させることが重要である。
(e) 床張り用合板等
(1) 「標仕」表12.6.1の厚さ5.5mmの普通合板は、ビニル床シート等の下地の二重張り等に使用することを想定して、合板製造に使用する接着剤の耐水性を1類とし、板面の品質は塗装下地とならないため、広葉樹では2等、針業樹では C – Dとしている(16.7.2(b)(3)参照)。
また、厚さ12mmの合板は、カーペットや畳床の下地材等に使用することを想定して耐水性、曲げ性能等を考慮して、構造用合板の1類2級の C – D ( C – Dは板面の品質)としている。
(2) 合板の接着の程度による分類
JASによる接着性能の分類は、次のとおりである。
① 特類(フェノール樹脂接着剤等)
屋外又は常時湿潤状態の場所(環境)において使用される構造用合板。
② 1類(メラミン樹脂接着剤等)
断続的に湿潤状態となる場所(環境)において使用可能な合板。コンクリート型枠用合板・住宅下地用・建築物外装用合板等。
③ 2類(ユリア樹脂接着剤等)
時々湿潤状態となる場所(環境)において使用可能な合板。住宅・船舶・車両等の内装用合板・家具用合板等。
(3) 合板の用途による区別
(i) 普通合板(1類・2類)
建築物の内装、家具、建具等一般的な用途に広く使われる合板。寸法は、厚さは 2.3〜24.0mm、幅は 910~1,220mm、長さは910~3,030mmが標準である。
(ii) コンクリート型枠用合板(1類)
コンクリート打込み時にそのせき板として使用される合板で、ラワンのほか針葉樹のものもある。寸法は、厚さは12.0~24.0mm、幅は500~1,200mm、長さは1,800~2,400mmが標準である。
(iii) 表面加工コンクリート型枠用合板(1類)
通常のコンクリート型枠用合板の表面に塗装・オーバーレイ等の加工をしたもの。打放し仕上げに良好な結果が得られるとされているので、土木用型枠として多用される。
(iv) 構追用合板1級(特類・1類)
軸組構法、枠組壁工法住宅等の建築物の構造耐力上主要な部位に使用される合板で〈Kプライ〉と呼ばれる。単板の厚さの範囲、合板の厚さごとの積層数、単板の構成比率が規定され、曲げ試験によって強度保証している。寸法は、厚さは 5.0 〜35.0mm、幅は900 ~1,220mm、長さは1.800 ~ 3.030mmが標準である。
(v) 構造用合板2級(特類・1類)
1級と同様に使用されるが針葉樹合板が主である。寸法は、厚さは、5.0〜35.0mm、幅は900〜1.220mm、長さは1,800〜3,030mmが標準である。
(4) パーティクルボード
近年、床張り用面材としてパーティクルボードを使用することが多くなっている。
パーティクルボードの品質及びその分類は、JIS A 5908(パーティクルボード)による。
① パーティクルボードの裏表面の状態による区分
1) 素地パーティクルボード
両面が素地の状態で研磨品と無研磨品があるが通常は研磨品が中心である。
2) 単板張りパーティクルボード
素地パーティクルボードの両面に単板を張った板で研磨品と無研磨品がある。
② パーティクルボードの曲げ強さによる区分
1) 素地パーティクルボードは18タイプ(曲げ強さが18.0N/mm2以上、以下同様)、13タイプ、8タイプがあるが,床下地には18, 13タイプが用いられる。
2) 単板張りパーティクルボードは30−15タイプがあり、単板の繊維方向により縦、横の強さが違う。
③ パーティクルボードの接着剤による区分
1) Uタイプ
ユリア樹脂系又はこれと性能が同等以上のもので、耐水性が劣るので主に家具、キャビネット等に適する。
2) Mタイプ
ユリア・メラミン樹脂系又はこれと性能が同等以上のもので、建築下地等に適する。
3) Pタイプ
フェノール樹脂系又はこれと性能が同等以上のもので、Mタイプと同様建築下地等に適する。
④ パーティクルボードのホルムアルデヒド放散量による区分
F☆☆☆☆、 F☆☆☆、 F☆☆に分類される。F☆☆の製品はほとんど生産されていない。
(5) 構造用パネル
木材の小片を接着し板状に成形したパネル又はこれにロータリーレース、スライサー等により切削した単板を積層接着したパネルのうち、主として構造物の耐力部材として用いられるむのをいう。その品質は「構造用パネルの日本農林規格」に規定されている(昭和62年農林水産省告示第360号、最終改正平成20年農林水産省告示第938号)。
(6) 繊維板(ファイバーボード)
繊維板の品質及びその分類は、JIS A 5905(繊維板)による。
繊維板の密度による区分
1) インシュレーションファイバーボード(インシュレーションボードともいう。密度0.35g/cm3未満)
畳床用、断熱用、外壁下地用等があり、難燃性を付与したものもある。
2) ミディアムデンシティファイバーボード(MDF、密度0.35g/cm3以上)
主に構造耐力を要求される部分に使用する。曲げ強さによって30タイプ(曲げ強さが 30.0N/mm2以上、以下同様)、25タイプ、15タイプ、5タイプに区分され、接着剤によってUタイプ、Mタイプ、Pタイプに区分される。接着剤の区分、適した用途はパーティクルボードと同様である。
3) ハードファイバーボード(ハードボードともいう。密度0.80g/cm3以上)
油、樹脂等の特殊処理、表面の状態、曲げ強さ等によって分類される。最近は床等の養生板として用いられている。
(f) その他の木材
(1) 木質接着成形軸材料
木材の単板を積層接着又は木材の小片を集成接着した軸材をいう。PSL(Parallel Strand Lumber)、LSL (Laminated Strand Lumber)等がこれに相当し、その品買は、平成12年建設省告示第1446号に規定されている。
(2) 木質複合軸材料
製材、集成材、木質接着成形軸材料その他の木材を接着剤により I 形、角形そ の他所要の断面形状に複合構成した軸材をいう。I 形複合梁、ボックス・ビーム等がこれに相当し、その品質は平成12年建設省告示第1446号に規定されている。
(3) 木質断熱複合パネル
平板状の有機発泡剤の両面に構造用合板その他これに類するものを接着剤により複合構成したパネルのうち、枠組がないものをいう。サンドイッチパネル等がこれに相当し、その品質は平成12年建設省告示第1446号に規定されている。
(4) 木質接着複合パネル
製材、集成材、木質接着成形軸材料その他の木材を使用した枠組に構造用合板その他これに類するものを接着剤により複合構成したパネルをいう。プレハプ建築用接着バネル等がこれに相当し、その品質は平成12年建設省告示第1446号に規定されている。
(g) ホルムアルデヒド放散量
「標仕」では、集成材、単板積層材、合板等のホルムアルデヒド放散量等については、特記がなければ、F☆☆☆☆、非ホルムアルデヒド系接着剤使用、非ホルムアルデヒド系接着剤及びホルムアルデヒドを放散しない塗料使用等としている。
しかし、構造用集成材においては、接着耐久性の確保からF☆☆☆☆の基準を満たす材料の人手が困難であること、また、使用される量が相対的に少ないなどの理由でその他の放散量のものを使用する場合もある。その場合は、特記されていることが必要であるが、市場に該当する品質の材料がない場合は「標仕」1.1.8による協議事項とすればよい。
なお、ホルムアルデヒド放散量に関する建築基準法上の扱いや現場における確認方法等については、19章10節を参照されたい。
12.2.2 接合具等
(a) 釘等
(1) 下地材及び造作材に用いる釘は、JIS A 5508(くぎ)による。「標仕」では、材質は表面処理された鉄又はステンレス鋼としている。
なお、鉄丸くぎ(Nくぎ)は、JISで規定される寸法より細いものが流通している場合が多い。特に、従来市場に出回っている梱包用のFNくぎを使用してはならない。釘の太さはそのせん断耐力に大きく影響する場合が多いので、釘の太さに十分注意するか、同等以上の材質、太さを有するほかの種類の釘を使用することも検討すべきである。
また、釘打ち機により施工する場合は、木材の硬さを十分考慮して、その打込み強さを設定する必要がある。打込み強さが必要以上に大きいと釘頭が材面にめり込み、あとから施工するものに対して影響を及ぼす場合がある。また、釘頭のめり込みは釘の側面抵抗力を減じる場合があるので、構造耐力を要する部分は、更に注意が必要である。
JIS A 5508の抜粋を次に示す。
JIS A 5508: 2009
1 適用範囲
この規格は、主として一般に使用するくぎについて規定する。ただし、自動くぎ打機用のくぎに用いる場合の連結材料及びその方法については規定しない。
3 種類及び記号
くぎの種類及び記号は、表1による。また、くぎは、頭部及び胴部の形状によって表2及び表3の区分による。(表2及び表3は省略)
表1 くぎの種類及び記号
JISA5508_表1_くぎの種類及び記号.jpeg
7 材料
7.1 鉄線
鉄線は、JIS G 3532に規定するくぎ用鉄線又はこれと同等以上の品質をもつものとする。ただし、せっこうボード用くぎ及びシージングボード用くぎについては、JIS G 3532に規定する普通鉄線又はこれと同等以上の品質をもつものを用いてもよい。
7.2 ステンレス鋼線
ステンレス鋼線は、JIS G 4309に規定するSUS304又はこれと同等以上の品質をもつものを用いてもよい。
JIS A 5508 : 2009
(2) 釘の長さは、図12.2.6のように留め付ける材料に留め付けられる材料の厚さの1.5倍以上打ち込まないと、構造材では十分な強さを発揮できない。
釘径は、板厚の1/6以下とし、釘の長さは打ち付ける板厚の 2.5〜 3倍のものとする。ただし、板厚10mm以下の場合の釘の長さは4倍を標準とする。
(3) 造作材の釘打ちの標準的な配置を図12.2.7から図12.2.9までに示す。
図12.2.6_釘の打込み長さ.jpeg
図12.2.6 釘の打込み長さ
図12.2.7_下地材に平行する場合.jpeg
図12.2.7 下地材に平行する場合
図12.2.8_下地材と交差する場合.jpeg
図12.2.8 下地材と交差する場合
図12.2.9_幅の広い場合.jpg
図12.2.9 幅の広い場合
(4) 隠し釘の工法には次のような方法があるが、釘の機能と材料の性質及び釘打ち箇所の意匠上の必要性によって定めることになる。
( i ) 釘頭を切断して打ち込む。
(ii) 釘頭をつぶして打ち込む。
(iii) あらかじめ穴をあけておき釘を打ち込んだのち埋木する。
(iv) ななめ釘打ちにより.見え隠れとなる部分に打ち込む。
(5) 釘配置は、特記のない限り、その最小間隔を表12.2.7とする。ただし、この場合は、釘は木材の繊維に対して乱に打つものとする。
表12.2.7 くぎ間隔の標準
表12.2.7_くぎ間隔の標準.jpeg
(6) 木ねじは、JIS B 1112(十字穴付き木ねじ)、JIS B 1135(すりわり付き木ねじ)又はこれと同等以上の品質を有するものとする。JISでは、原則として、表12.2.8の材料が規定されているが、「標仕」ではステンレスとしている。
表12.2.8 材 料
表12.2.8_材料.jpeg
(b) 諸金物
(1) 諸金物には、JIS A 5531(木構造用金物)があるが、これに適合するものがないか、又は入手しにくいので、「標仕」12.2.2では,市販品としている。
(2) 金物は一般的には彫り込む必要がないが、部材が交差するような箇所では木部を彫り込み、金物を沈めておかなければならない場合もある。
(3) コンクリートに埋め込まれる部分以外の金物には、錆止め処置として、「標仕」ではJIS H 8610(電気亜鉛めっき)のCM2 C 3級程度の電気亜鉛めっきとしている。
(4) 土台等に使用するアン力ーボルトは先埋込みが望ましいが、位置、埋込み深さ等が不正確になりやすいので、「標仕」12.2.2ではあと施工アン力ーを使用することを認めている。あと施工アン力ーについては14.1.3 (a)(ii)を参照されたい。
(c) 接着剤
接着剤は、非常に多くのものが市場に出回っているが、接着剤の種類によって適用できる被着体や施工時及び使用時の環境条件が異なる。「標仕」では,接着する材料に適したものとしているので、材料や施工部位等を考慮して適切なものを選ぶ。ただし、ホルムアルデヒド放散量は、特記がなければF☆☆☆☆としているので注意する。
12.2.3 木れんが
(a) 木れんがは、枠類、下地材等を釘、木ねじ等で取り付ける場合に用いられるが、図 12.2.10のように四角のものをJIS A 5537(木れんが用接着剤)で張り付けるか又はあと施工アン力ーで取り付ける。
なお、取付け間隔は.仕上材や下地材を考慮して決める。
図12.2.10_木れんがの取付け.jpeg
図12.2.10 木れんがの取付け
(b) 木れんがの材料は.「標仕」12.2.1 (b)(2)(iv) ③により、ひのき又はひのきの代用樹種(ひば、米ひ、米ひば)を用いなければならない。
(c) JISの木れんが用接着剤は、主成分により2種類に区分され、次のように使い分けられる。
(1) 酢酸ビニル樹脂系溶剤形:コンクリート面、ブロック面の類に用いる。
なお、水掛りのおそれのある箇所、構造耐力を要する箇所には適しない。
(2) エポキシ樹脂系:2液混合形(主剤+硬化剤)で使用直前に混合する必要がある。やや高価になるが、湿気のおそれのある箇所、コンクリート面、ブロック面に加えて鋼材面等にも適している。ただし、鋼材面等は脱脂処理やプライマー処理を要する場合があるので注意する必要がある。
(3) ホルムアルデヒド放散量は、いずれの場合も、特記がなければF☆☆☆☆のものである。

12章 木工事 3節 防腐・防蟻・防虫処理

第12章 木工事
03節 防腐・防蟻・防虫処理
12.3.1 防腐・防蟻処理
直接外気にさらされる部分や、常時湿気を受けやすい部分の木材は、腐朽防止の措置が必要になる。防腐処理とは、薬剤等で木材を処理することをいい、耐朽性の高い樹種を使用するなどして、腐朽防止の対策を講じることを含めて、防腐措置という。
(1) 防腐・防蟻処理が必要な樹種による製材及び集成材
「標仕」では、「製材の日本農林規格」及び「枠組壁工法構造用製材の日本農林規格」によるD1の樹種(表12.3.1参照)の心材のみを用いた製材又はこれらの樹種を使用した集成材は、薬剤による処理を省略してもよいとしている。
(2) 薬剤の加圧注入による防腐・防蟻処理
(i) JASでは、保存木材の性能区分を木材の使用環境を考慮して表12.3.2のようにK1からK5までの5段階に分け、心材の耐久性区分(表12.3.1)に基づき、使用薬剤の浸潤度については表12.3.3に示す基準、また、吸収量については 表12.3.4に示す基部が設定されている。
なお、「標仕」では、保存処理のK2からK4までの区分に適合するものとしている。
(ii) 使用薬剤は従来CCAが主に用いられてきたが、JASでは規定から除外されている。近年、環境への配慮からACQ等、他の薬剤が用いられるようになってきており、例えば、(公財)日本住宅・木材技術センターによるAQ認証等による新しい薬剤でも必要な条件を渦たしているものが追加された規定になっている(薬剤の記号は表12.3.4参照)。
(iii) 通常の加圧注入法では、通導性の低い樹種において規定の薬剤含浸状態を容易に得るために注入処理に先立つインサイジングを認めており、えぞ松、とど松等にも薬剤が十分浸透しうるよう配慮している。一方、JISの土台用加圧式防腐処理木材は、土台専用の製材品で、樹種は、米つが、アピトン、えぞ松及びとど松に限られ、断面寸法長さ等も決められている。使用薬剤はJAS製品とほぼ同じである。
表12.3.1 JASにおける耐久性区分
表12.3.1_JASにおける耐久性区分.jpeg
表12.3.2 JASにおける性能区分と木材の使用状態(わかりやすい新製材JASの解説より)
表12.3.2_JASにおける性能区分と木材の使用状態.jpeg
表12.3.3 浸潤度の適合基準(JAS)
表12.3.3_浸潤度の適合基準(JAS).jpeg
表12.3.4 吸収量の適合基準(JAS)(その1)
表12.3.4_吸収量の適合基準(JAS)(その1).jpeg
表12.3.4 吸収量の適合基準(JAS)(その2)
表12.3.4_吸収量の適合基準(JAS)(その2).jpeg
(3) 薬剤の塗布等による防腐・防蟻処理
一般的には、次の部分に人体への安全性及び環境への影響に配慮した表面処理用木材保存剤を2回塗り付けることが行われている(図12.3.1参照)。環境に配慮した表面処理用木材保存剤としては、(公社)日本木材保存協会で認定している薬剤等がある。
なお、塗り付けた箇所は見え隠れとなるので、適切な時期に確認をする必要がある。
① 鉄筋コンクリート造、組積造等の最下階
図12.3.1_防腐剤塗付面(その1).jpeg
  図12.3.1 防腐剤塗付面(その1)
② 上間スラプ等の場合
 1) 土間スラプ等の上に載る部分
図12.3.1_防腐剤塗付面(その2).jpeg
  図12.3.1 防腐剤塗付面(その2)
 2) 土間以外のコンクリートに接する部材
図12.3.1_防腐剤塗付面(その3).jpeg
  図12.3.1 防腐剤塗付面(その3)
(4) 防蟻処理
(i) しろありの代表的なものは、ヤマトシロアリとイエシロアリであり、地域によっては相当な被害があるが、防蟻剤が特殊なものであり、地域も指定しにくいので、設計図書で指定されることになる。
(ii) 防蟻剤は、クロルピリホスを含有しない有機りん化合物やピレスロイド系化合物等を主成分とし、(公社)日本木材保存協会や(公社)日本しろあり対策協会で認定している。これらの薬剤は、労働安全衛生法等に従った取扱いが必要である。
12.3.2 防虫処理
(a) ラワン等広業樹の辺材(白太)部分等は、ヒラタキクイムシの食害を受けやすい。食害を防ぐには、薬剤による防虫処理が効果的である。
(b) ラワン材等の食害に対応した防虫処理材の性能区分、浸潤度及び吸収量の適合基準については、表12.3.2. 3及び4を参照する。
(c) 造作材に.ラワン材等を用いる場合はJASによる保存処理K1を行ったものを使用するよう「標仕」12.3.2に定められている。

12章 木工事 4節 鉄筋コンクリート造等の内部間仕切軸組及び床組

第12章 木工事
04節 鉄筋コンクリート造等の内部間仕切軸組及び床組
12.4.1 木 材
(a) 「標仕」では、間仕切軸組に用いる木材の樹種は特記によるものとし、特記がなければ又はを標準としている。
(b) 「標仕」では、床組に用いる木材の樹種は特記によるものとし、特記がなければ又はを標準としている。ただし、土間スラブの類の場合の土台、転ばし大引及び転ばし根太は、ひのき又は保存処理木材を標準としている。
12.4.2 工 法
「標仕」に記載されている工法等の図解を、表12.4.1に示す。
表12.4.1 間仕切軸組及び床組の工法(その1)
表12.4.1_間仕切軸組及び床組の工法(その1).jpeg
表12.4.1 間仕切軸組及び床組の工法(その2)
表12.4.1_間仕切軸組及び床組の工法(その2).jpeg
表12.4.1 間仕切軸組及び床組の工法(その3)
表12.4.1_間仕切軸組及び床組の工法(その3).jpeg
表12.4.1 間仕切軸糾及び床組の工法(その4)
表12.4.1_間仕切軸組及び床組の工法(その4).jpeg
表12.4.1 間仕切軸組及び床組の工法(その5)
表12.4.1_間仕切軸組及び床組の工法(その5).jpeg

12章 木工事 5節 窓、出入口その他

第12章 木工事
05節 窓、出入口その他
12.5.1 木 材
「標仕」では、窓出入口その他に用いる木材の樹種は、特記によるものとし、特記がなければ、窓、出入口等の水掛り部で乾きにくい下枠や強度の必要な吊元枠及び敷居では、ひのきを標準とし、その他は、松又は杉を標準としている。
12.5.2 工 法
「標仕」に記載されている工法等の図解を、表12.5.1に示す。
表12.5.1 窓出入口その他の工法(その1)
表12.5.1_窓、出入口その他の工法(その1).jpg
表12.5.1 窓出人口その他の工法(その2)
表12.5.1_窓、出入口その他の工法(その2).jpg
表12.5.1 窓出人口その他の工法(その3)
表12.5.1_窓、出入口その他の工法(その3).jpg
表12.5.1 窓出人口その他の工法(その4)
表12.5.1_窓、出入口その他の工法(その4).jpg

12章 木工事 6節 床板張り

第12章 木工事
06節 床板張り
12.6.1 木 材
「標仕」では、縁甲板及び上がりがまちに用いる木材の樹種は特記によるものとし、特記がなければひのきを標準としている。
12.6.2 工 法
「標仕」に記載されている工法等の固解を表12.6.1に示す。
表12.6.1 床板張りの工法(その1)
表12.6.1_床板張りの工法(その1).jpeg
表12.6.1 床板張りの工法(その2)
表12.6.1_床板張りの工法(その2).jpeg
表12.6.1 床板張りの工法(その3)
表12.6.1_床板張りの工法(その3).jpeg

12章 木工事 7節 壁及び天井下地

第12章 木工事
07節 壁及び天井下地
12.7.1 木材
「標仕」では、壁及び天井下地に用いる木材の樹種は特記によるものとし、特記がなければ、杉又は松を標準としている。
12.7.2 工法
「標仕」に記載されている工法等の図解を.表12.7.1に示す。
表12.7.1 壁及び天井下地の工法(その1)
表12.7.1_壁及び天井下地の工法(その1).jpg
表12.7.1 壁及び天井下地の工法(その2)
表12.7.1_壁及び天井下地の工法(その2).jpg
表12.7.1 壁及び天井下地の工法(その3)
表12.7.1_壁及び天井下地の工法(その3).jpg