カテゴリー: 12.一次/共　　通

　　４
シールコートは、表層の水密性の増加、劣化防止、滑り止め及びひび割れの目つぶしなどの目的で既設の舗装面にアスファルト乳剤などを散布し、この上に骨材を散布して仕上げる。

１　◯
プライムコートは、路盤の仕上げり面を保護し、その上に舗装すすアスファルト混合物層との接着をよくするために、路盤の仕上げ後にアスファルト乳剤を 1.5 ℓ /m²程度散布する。

２　◯
粒度調整砕石は、JIS A 5001（道路用砕石）の規定により、用途に応じて清浄堅硬で耐久性があり、細長い石片、ごみ、泥、有機不純物等を有害量含まないもの。路盤の支持力を向上させる。

３　◯
フィラーは、アスファルトと一体となって、混合物の安定性や耐久性を向上させる働きがあり、一般には石灰岩または火成岩を粉末にした石粉が用いられる。

　　2
大型の動力機器が多数使用される場合の電気供給方式は、三相４線式が用いられる。単相３線式 100/200Vは、負荷の大きい住宅や店舗等で比較的容量の大きい照明、コンセント用の幹線に使用される。三相３線式200Vは、中規模建築物等で電動機等に使用されている。

１　◯
電圧の種別には、低圧、高圧及び特別高圧の３種類がある。電気設備に関する技術基準を定める省令（電圧の種別等）第2条 第1項 第一号 により、低圧とは直流にあっては 750V以下、交流にあっては 600V以下と規定されている。

３　◯
屋内配線に用いられる電気方式には、単相２線式、単相３線式、三相4線式がある。三相4線式は、主に大規模な建築物に用いられる。

４　◯
バスダクトは、銅やアルミの裸導体を導体支持物で支持または絶縁物で被覆したもので、主として大きな電流が流れる低圧の幹線に使用する。

　　３
圧力水槽方式（圧力タンク方式）は、上水や井水を一度受水槽に貯水し、これをポンプで圧力水槽に送水し、圧力水槽内の空気は圧縮、加圧して、その圧力で各所に給水する方式である。

１　◯
水道直結直圧方式は、２階建て程度の小規模建物向けであり、水道管から給水菅を引き込み、直接、水道の圧力を利用し、各水栓に給水する方式で、給水圧は水道本管の圧力に左右される。設備費及び維持費が最も安価である。

２　◯
水道直結増圧方式は、低中層、中規模建物向きで受水槽、高置水槽共に不要である。事前協議が必要となる。

４　◯
高架水槽方式（高置タンク方式）は、上水や井水を一度受水槽に貯水し、ポンプで屋上等の水槽に揚水し、この水槽から重力によって各所に給水する方式で、中層、中規模以上の建物の一般的な給水方式。

　　１
地震時管制運転は、地震感知器との連動によってエレベーターを最寄階に停止させる機能であり、地震発生時に乗客の安全を図り、機器の損傷を防止するため、できるだけ早期にエレベーターを最寄階に停止させることが目的である。
（機械設備工事監理指針）

２　◯
火災時管制運転は、火災発生時にエレベーターを避難階に呼び戻す機能。この装置は防災センターで切換スイッチによる火災報知機の防炎信号によってすべてのエレベーターを一斉に避難階に呼び戻し帰着させるもの。
（機械設備工事監理指針）

３　◯
自家発時管制運転は、停電時に自家発電源でエレベーターを各グループ単位に順次避難階に帰着させる機能。また、自家発電源の容量に余裕ができた場合、緊急救出の必要がある場合を考え、手動にて順不同に運転させて、早期に救出を完了させることができる。（機械設備工事監理指針）

４　◯
浸水時管制運転は、地盤面より下に着床階があるエレベーターが高波、洪水等により浸水するおそれがある場合に、外部よりエレベーターへ信号を与えてエレベーターを速やかに最下階以外の避難階に帰着させる機能。

　　１
発注者はたは受注者は、工期内で請負契約締結の日から12月を経過した後に日本国内における賃金水準または物価水準の変動により請負代金額が不適当となったと認めたときは、相手方に対して請負代金額の変更を請求することができる。（公共工事標準請負契約 約款第25条第１項）

２　◯
発注者は受注者が主任技術者または監理技術者を設置しなかったときは、この契約を解除することができる。（公共工事標準請負契約 約款第47条第１項）

３　◯
受注者は、発注者が設計図書を変更したため請負代金額が 2/3 以上減少した時は、契約を解除することができる。（公共工事標準請負契約 約款第49条）

４　◯
発注者は、工事の完成を確認するために必要があると認められるときは、その理由を請負者に通知して、工事目的物を最小限度破壊して検査することができる。
（公共工事標準請負契約 約款第31条）

　　４
シールコートは、既設の舗装面にアスファルト乳剤を散布して骨材で覆う表面処理工法である。シールコートは、路床の水分が凍結しないために施すものではなく、下のアスファルト舗装への水の侵入、ひび割れ、老化を防ぎ、日射を遮る等の目的で施す。骨材に硬質なものを用いるとすべり止めにもなる。

１．◯
プライムコートは、路盤の上に散布されるもので、路盤の仕上り面を保護し、その上に施工するアスファルト混合物層とのなじみよくするために用いられる。

２．◯
記述の通りである。フィラーには、石灰岩やその他の岩石を粉砕した石粉、消石灰、セメント、回収ダクト及びフライアッシュ等が用いられる。この中でも石灰岩を粉砕した石粉がもっとも多く用いられる。

３．◯
タックコートは、基層あるいは路盤とその上に置く混合物との間の付着をよくするためのものである。通常アスファルト乳剤を用い、一般に 0.3〜0.6 L/m²を散布する。

　　１
スタジア測量は、２点間の距離・高低差をトランシットやセオドライト等の望遠鏡につけられたスタジア線を用いて間接的に測る測量方法である。細部測量に主として利用され、特に起伏の多い地形に適する。

２．◯
トラバース測量は、既知点から順次、次の点への方向角と距離を測定して、各点の位置を測定する測量法で、角度の測定には、トランシット、距離はテープまたはスタジア法を使う。多角測量ともいい、中小規模の骨組み測量に用いられる。

３．◯
直接水準測量は、レベルと標尺を用いて地表面の２点間の高低差を求める方法である。

４．◯
平板測量は、巻尺で距離測量した結果を、三脚に取り付けた平板上でアリダードを用いて現地で直接作図できる方法である。高い精度は期待できないが、早く作業ができる。

　　２
指定数量の10倍以上の危険物の貯蔵倉庫には、総務省令で定める避雷設備を設ける。ただし、周囲の状況によって安全上支障がない場合においては、この限りではない。（危険物の規則に関する政令第10条第1項第十四号）

１．◯
高さ 20mを超える建築物には、有効に避雷設備を設けなければならない。ただし、周囲の状況によって安全上支障がない場合においては、この限りではない。（建築基準法第33条）

３．◯
鉄骨造の鉄骨や鉄筋コンクリート造の断面積が50mm²以上の鉄筋は、構造体利用の引下げ導線として利用することができる。（JIS A4201）

４．◯
受雷部は、保護しようとする建築物等に雷撃が侵入しないように施設するもので、立地条件、建築物等の種類・重要度等によって、JIS A4201の４段階の保護レベルに応じて配置する。

　　３
屋内消火設備は、消火器とともに在居者による初期消火のための主要な設備である。消防隊専用の施設として設置されるものではない。

１．◯
連結散水設備は地下街には設置が義務づけられている。目的は、地下街や地下階など火災が発生すると煙が充満して消火活動が困難となる場所に設置することで安全を確保するためである。（消防法施行令第28条の2、令別表第1（16の2））

２．◯
水噴霧消火設備は、スプリンクラーより微細な霧状の水を噴霧して消火する消火設備である。汚損や腐食性があり、博物館や図書館の収蔵庫などには適さない。なお、使用箇所としては、指定可燃物の貯蔵取扱所、駐車場等、屋内消火栓やスプリンクラー設備で消火できない防火対象物に用いる。

４．◯
粉末消火設備は、噴射ヘッドやノズルから窒素または炭酸ガスで加圧した消火粉末を放射し、熱で分解発生する炭酸ガスの窒息作用と負触媒効果による抑制作用を有する消火設備で、特に消炎作用が大きく、速効性があるもので油などの表面火災に最も効果的である。また、凍結しないので、寒冷地においても適用できる。

　　３
受注者（請負人）は発注者が設計図書を変更したために請負代金額が 2/3以上減少したときは、契約を解除することができる。（公共工事標準請負契約約款第49条第1項）

１．◯
公共工事標準請負契約約款第第18条第1項第四号により、受注者は工事の施工に当たり、設計図書に示された自然的または人為的な施工条件と実際の工事現場が一致しないことを発見したときは、その旨を直ちに監督員に通知し、その確認を請求しなければならない。

２．◯
工期内で請負契約締結の日から12ヶ月を経過した後、日本国内における賃金水準の変動により請負代金額が不適当となったと認めたときは、相手方に対して請負代金額の変更を請求することができる。（同第25条第1項）

４．◯
公共工事標準請負契約約款第51条により、受注者は工事目的物及び工事材料等を設計図書に定めるところにより、火災保険、建設工事保険その他の保険に付さなければならない。

　　４
雨水排水用ます及びマンホールの底部には、排水管等に泥が詰まらないように深さ150mm以上の泥だめを設ける。

１　◯
排水管を給水管と平行にして埋設する場合は、原則として、両配管の間隔を500 mm 以上とし、かつ排水管は給水管の下方に埋設する。

２　◯
遠心力鉄筋コンクリート管の排水管は、下流部より始め、順次上流部に向けて行うのがよい。地中埋設配管の勾配は、やむ得ない場合を除き 1/100以上とする。

３　◯
排水管のます、またはマンホールを設ける箇所は以下である。
①もっぱら雨水を排除すべき管きょの始まる箇所
②下水の流路の方向または勾配が変化する箇所
③管きょの長さが、その内径または内法幅の120倍を超えない範囲内の箇所

　　３
幹周は、樹木の幹の周長をいい、根鉢の上端より1.2m上がりの位置を測定する。この部分に枝が分岐しているときは、その上部を測定する。

１　◯
樹高は、樹木の樹冠の頂端から根鉢の上端までの垂直の高さである。

２　◯
枝張り（葉張り）は、樹木の四方面に伸長した枝（葉）の幅である。測定方向により長短がある場合には、最長と最短の平均値とする。なお、葉張りとは低木の場合についていう。

４　◯
幹が２本以上の樹木においては、各々の周長の総和の70 ％をもって幹周とする。

　　４
大型の動力機器が多数使用される工場、一般のビルの幹線としては、三相３線式200Vが使用されている。なお、単相３線式100V/200Vは、比較的容量の大きい照明・コンセント用の幹線に用いられてる。

１　◯
低圧屋内配線の使用電圧が300Vを超える場合の管、その他ケーブルを収める防護装置の金属部分、ラックなどの金属部分及び電線接続などはC種設置工事を施さなければならない。

２　◯
バスダクトは、金属製ダクトの中に絶縁物で覆った銅やアルミの導体を通す部材で、大電流を流す幹線に使用される。

３　◯
フロアダクト内、セルラダクト内、金属製可とう電線管内では、原則とし電線に接続点を設けてはならない。接続する場合はアウトレットボックス、プルボックス等の内部で行う。（電気設備技術基準）

　　１
ポンプ直送方式は、受水槽に貯水し、給水ポンプで直接加圧した水を各所に給水する方式であり、水道管にポンプを直結することは禁止されている。

２　◯
圧力水槽方式は、上水や井戸水を一旦受水槽に貯水し、圧力水槽内の空気を圧縮・加圧して、その圧力によって各所に給水する方式である。建物意匠上や地下街等の高置水槽を設けることができない場合等に設置する。

３　◯
高置水槽方式は上水や井戸水を一旦受水槽に貯水し、ポンプで建物高所の高置水槽に揚水し、この水槽からは重力によって各所に給水する方式である。中層・中規模以上の建物の最も一般的な給水方式である。

４　◯
水道直結直圧方式は、上水道の配水管から引き込み、水道の圧力を利用し、直接各水栓に給水する方式で、一般に２階建て程度で水栓の少ない場合に適する。設備費及び維持費が最も安い。

　　２
鉄骨鉄筋コンクリート造の場合のコンクリート量の数量は、鉄骨についての数量は7.85tを1m³として換算した体積を差し引くが、鉄筋の体積は差し引かない。
（公共建築数量積算基準第４編第２章第２節１(1)の３）

１　◯
土の処理による土砂量の増加または減少はないものとする。（公共建築数量積算基準第３編第１章第２節１の３）

３　◯
圧接継手の加工のための鉄筋の長さの変化はないものとする。（公共建築数量積算基準第４編第３章第２節１の５）

４　◯
ボルト類のための孔あけ、開先加工、スカラップ及び柱、梁等の接続部のクリアランス等による鋼材の欠除は、原則としてないものとする。１箇所当たり 0.1 m² 以下のダクト孔等による欠除もこれに準ずる。（公共建築数量積算基準第４編第４章第２節１の６）

　　１
アスファルト混合物等の敷均し時の温度は、110℃以上とする。

２　◯
舗装用ストレートアスファルトは、原油を蒸留装置にかけ、軽質分を除去して得られる者である。一般地域では針入度が 60 ～ 80 の範囲のものを使用する。

３　◯
アスファルト混合物の締固め作業は、一般に既設の舗装との継目部分を密着させるために行う継目転圧、10〜20tのロードローラーを用いる初転圧、8〜20tのタイヤローラか 6〜10tの振動ローラを用いる二次転圧、不陸の修正やローラマークの消去のために行う仕上げ転圧の順に行う。

４　◯
交通解放時の温度は、舗装の初期のわだち掘れに大きく影響する。舗装表面の温度をおおむね 50 °C 以下にすることにより、交通解放初期の舗装の変形を小さく抑えることができる。

　　２
ケーブルラックに使用する金属製部分には、接地工事を施さなければならない。（電気設備工事共通仕様書）

１　◯
フロアダクト工事は隠ぺいされ、かつ屋内の乾燥した場所で使用電圧が 300V以下の場所に限定されており、300Vを超える場所では採用できない。（電気設備に関する技術基準を定める省令）

３　◯
低圧屋内配線に使用する金属管の厚さは、コンクリートに埋め込むものは 1.2 mm以上、コンクリート以外のものは 1.0 mm以上とする。

４　◯
電線・ケーブルの機械的強度、許容電流、電圧降下の３つの条件が満たされるものでなければならない。

　　３
単一ダクト方式におけるCAV方式は、室内に吹き出す空気量が一定で、冷房負荷に応じて吹き出す空気の温度を変えることにより室温を調整する方式である。吹出し風量が一定のため、各室ごとの負荷変動に対しては対応できない。

１　◯
空気調和機には、エアハンドリングユニット、ファンコイルユニット、パッケージユニット、ルームエアコンディショナー等の種類がある。パッケージユニットは、機内に冷凍機を内蔵する方式の空気調和機である。

２　◯
ファンコイルユニット方式の4管式配管は、1管式に比べてゾーンごとに冷暖房同時運転が可能で、室内環境の制御性に優れている。

４　◯
冷却塔は、冷凍機内で温度上昇した冷却水を空気と直接接触させて、冷却水の一部の蒸発による気化熱で冷却する装置である。

　　１
勾配が８度を超え30度以下のエスカレーターの踏段の定格速度は45m/分以下とする。

２　◯
エスカレーターの踏段の幅は 1.1 m 以下とし、踏段の両側に手すりを設け、上端部の中心までの水平距離は 25cm以下とする。

３　◯
乗用エレベーターにあっては、1人当たりの体重を 65kgとして計算する。たとえば、最大積載量 750kgのエレベーターは定員 11名となるので、最大定員 11名と明示する。

４　◯
エレベーターの昇降路内には、原則としてエレベーターの必要配管以外の配管設備を設けてはならない。 （建築基準法施行令第129条の2の5第1項第三号）ただし、一定基準に適合した光ファイバー、光ファイバーケーブルの設置は可能になっている。

　　４
現場代理人は、請負代金額の変更及び契約の解除に係る権限は行使できない。（約款第10条）

１　◯
設計図書において監督員の検査を受けて使用すべきものと指定された工事材料について検査する場合、検査に直接要する費用は、受注者（請負者）の負担とする。（約款第13条第2項）

２　◯
公共工事標準請負契約約款第28条により正しい記述である。ただし、その損害のうち工事の施工につき受注者（請負者）が善良な管理者の注意義務を怠ったことにより生じたものについては、受注者（請負者）が負担する。

３　◯
受注者は、その責めに帰すことができない事由により工期内に工事を完成することができない場合は、その理由を明示した書面により、発注者に工期の延長の変更を請求することができる。
（約款第21条）

　　４

根巻きとは、根回し、堀取りの次に行う根の保護作業で、堀り取った根についている土が落ちないように根元幹径の３〜５倍程度の鉢土をつける。

１　◯

樹木は、工事現場搬入後速やかに植え付ける。なお、搬入日に植え付けが不可能な場合は、仮植えまたは十分な保護養生により乾燥などによる傷みを防止する。

２　◯

幹周は、樹木の幹の周長をいい、根鉢の上端より 1.2 m の位置を測定する。幹が２本以上の樹木においては、おのおのの周長の総和の70%をもって周長とする。

３　◯

断根式根回しは、溝掘り式と同様に鉢径を定め、鉢回りを掘り回して側根だけを切断し、切り離すだけの方法で、モッコク、キンモクセイ、サザンカ、ハナミズキ等の比較的浅根性または非直根性の樹種と幼木に行う方法である。

　　１

高さ20mを超える建築物には、有効に避雷設備を設けなければならない。ただし、周囲の状況によって安全上支障がない場合においては、この限りではない。（建築基準法第33条）

２　◯

指定数量の 10 倍以上の危険の貯蔵倉庫には、総務省列で定める避雷設備を設ける。ただし、周囲の状況によって安全上支障がない場合においては、この限りではない。（危険物の規則に関する政令）

３　◯

受雷部は、保護しようとする建築物等に雷撃が侵入しないように設けること。ただし、周囲の状況によって安全上支障がない場合においては、この限りではないと定められている。（JIS A 4201）

４　◯

建築物等の金属製構造体は、構造体利用の引下げ導線の構成部材として利用することができる。

　　３

排水系統に設ける通気管の最も重要な役割は、配管内の空気の流れを円滑にし、同時にトラップ封水がサイホン作用及び背圧によって破壊されるのを防ぐこと、並びに排水系統内の換気を図るためのものである。

１　◯

横走り排水管設備は、汚水、雑排水、雨水に分類される。配管勾配は、緩勾配にすると流水の流下が悪く、急勾配にすると水だけが流下して固形物が残る。標準的な勾配は、菅径 75〜100 mm の場合、 1/100以上とする。

２　◯

雨水は、他の排水系統と同一系統と同一系統とすると器具トラップの封水の保持に悪影響を及ぼすおそれがあるので、雨水排水立て管は、汚水排水管若しくは通気管と兼用したり、これらの管に連結してはならない。 （SHASE-S206）

４　◯

　　４

泡消火設備は、火源に多量の泡を放出して表面を泡で覆い窒息作用と冷却作用により消火するが、電気絶縁性がないので、電気火災の多い電気室、通信機器室、ボイラー室には不適である。

１　◯

連結散水設備は、建物の地下階や地下街など、火災が発生すると煙が充満して消火活動が困難な場所に設置される。

２　◯

水噴霧消火設備は、噴霧ヘッドから微細な霧状の水を噴射して、燃焼面を覆い酸素を遮断するとともに、霧状の水で熱を吸収する冷却効果などで消火する。駐車場、指定可燃物貯蔵施設などに設置される。

３　◯

粉末消火設備は、粉末消火薬剤を放射して消火する設備で、主に引火性液体の表面火災等に適用される。また、凍結しないので、寒冷地においても適用できる。

　　３

フープ、スタラップの長さは、それぞれ柱、基礎梁、梁、壁梁のコンクリートの断面の設計寸法による周長の鉄筋の長さとし、フックはないものとする。（公共建築数量積算基準）

１　◯

根切りとは、基礎、地下構造物などを施工するための土の掘削をいい、その数量は計算上根切り側面を垂直とみなし、その根切り面積と根切り深さの体積とする。なお、杭の余長による根切り量の減少はないものとする。（公共建築数量積算基準）

２　◯

コンクリートの数量の算出については以下の通りである。

①鉄筋及び小口径管類に欠除はないものとする。

②鉄骨鉄筋コンクリート造の場合の鉄骨によるコンクリートの欠如は、鉄骨の設計数量について、 7.85 t を 1 m³として換算した体積とする。

③開口部の内法の見つけ面積が１箇所当たり 0.5 m²以下の場合は、開口部によるコンクリートの欠如はないものとする。

４　◯

平場の防水層等の数量は、原則として、躯体または準躯体の設計寸法による面積とする。（公共建築数量積算基準）