カテゴリー: 13.一次/躯体工事

　　2
構造計算において、地震力は震度法により静的水平力として計算する場合は、水平震度を0.2とする。（JASS2）

１　◯
乗入れ構台の大引下端は、躯体コンクリート打設時に床の均し作業ができるように、１階スラブ上端より 20〜30 cm 程度上に設置する。（建築施工監理指針）

３　◯
乗入れ構台に曲がりがある場合、各車両の回転半径を十分検討し、コーナー部分の所要寸法を考慮して幅員を決定する。（建築施工監理指針）

４　◯
床開口部を貫通する支柱を床スラブへ剛強に拘束し、水平荷重及び鉛直荷重に対して十分安全な剛性を保つことにより、固定度を高めたうえであれば、ブレースを撤去することはできる。その場合、水平変形に対して十分留意する必要がある。

　　2
ハンドオーガーボーリングは人力によって地中にもみ込み、試料を採取するので、孔壁崩壊のない粘性土、砂質土など比較的柔らかい土で適用され浅い深さの地盤構成調査に適している。

１　◯
孔内水平載荷試験は、ボーリング孔内に試験器を下ろし、孔壁に載荷するもので、地盤の変形係数、降伏圧力、極限圧力が求められ、杭の水平抵抗力の計算に用いられる。

３　◯
電気検層（比抵抗検層）は、ボーリング孔内で地層の電気抵抗比を測定することにより、地層の厚さや連続性、帯水層を把握し、地層構成を測定することができる。

４　◯
常時微動を測定することにより、地震時の地盤の振動特性を調べることができ、その地盤の卓越周期を把握することができる。

　　４
掘削土が粘性土の場合にあっては、砂質土と比較し掘削かくはんの速度を遅くして掘削する。（JASS3）

１　◯
山留め壁の構築部に残っている既存建物の基礎を先行解体するためのロックオーガーの径は、ソイルセメント施工径より大きい径のものとする。小さい径のものを使用するとソイルセメント柱列山留め壁断面が不足する。

２　◯
N値 50以上の地盤や大径の玉石が混在する砂礫地盤では、先行削孔併用方式を採用してエレメント間の連続性を確保するようにする。（山留め設計施工指針）

３　◯
ソイルセメントの硬化不良部分には、セメントペーストまたはセメントモルタルの充填や薬液注入などの処置を速やかに行う。（山留め設計施工指針）

　　2
掘削中、必要以上に先掘りすると、周囲の地盤を緩めることになるため、施工中の先掘りの長さの調整監理が必要である。特に砂質地盤の場合には、緩みがはげしいので、先掘り長さを少なくして、杭径以内に調整する。

１　◯
セメントミルク工法において、建込み中に浮力が作用し杭の自重のみでは埋設が困難となる場合がある。このような場合には、杭の中空部に水を入れて重量を増して安定させる。（ JASS4 ）

３　◯
下杭が傾斜している場合は、上杭を建込む際、継手部分で修正してはならない。

４　◯
杭の施工精度として、一般的に「施工完了後の杭頭の水平方向の位置ずれは D/4 かつ 100 mm以下 」また「杭の傾斜は 1/100 以内」が望ましい。（JASS 4）

　　３
種類と径が同じ場合の大梁主筋の直線定着の長さは、コンクリート設計基準強度が21 N/mm²の方が、30 N/mm²より長くなる。（JASS5）

１　◯
主筋等の継手ん重ね長さは、径の異なる主筋等を継ぐ場合にあっては細い主筋等の径を用いることが規定されている。（建築基準法施行令 第73条第2項）

２　◯
大筋主筋にSD295を用いる場合の直線定着の長さはSD390を用いる場合より短くなる。（JASS5）

４　◯
梁の主筋の定着は柱中心線を越えた位置（柱せいの 3/4以上のみこませた位置）に鉄筋の折り曲げ起点を設け、柱面より、L2を確保する。最上階の上端筋もしくは最下階の下端筋は折り曲げ起点よりL2を確保する。２段筋とも。

　　４
径の異なる鉄筋のガス圧接部のふくらみの直径は、細い方の鉄筋径の1.4倍以上とする。

１　◯
SD390とSD345とは圧接可能な鉄筋の種類の組合せである。（鉄筋のガス圧接工事標準仕様書）

２　◯
鉄筋に圧接器を取り付けたときの鉄筋突合わせ面のすき間は、2mm以下とし、偏心及び曲がりがないものとする。

３　◯
鉄筋中心軸の偏心量はその径の 1/5以下である。偏心量の大小は、施工の良否を示す指標の一つである。（JASS5）

　　４
型枠支保工の支柱として用いるパイプサポートの高さが4mを超える場合、高さ4m以内ごとに水平つなぎを2方向に設け、かつ変位を防止しなければならない。（労働安全衛生規則第242条第九号）

１　◯
軽量型支保梁を用いる場合は、支保梁の両端を支持することとし、中間部を支柱で支持してはならない。（型枠の設計・施工指針）

２　◯
支柱として鋼管枠を使用する場合、水平つなぎを設ける位置は、最上層及び５層以内ごととしなければならない。（労働安全衛生規則 第242条 第8号）

３　◯
支柱としてパイプサポートを３本以上継いで用いてはならず、パイプサポートを継いで用いるときは、４本以上のボルトまたは専用の金具を用いて継がなければならない。（労働安全衛生規則 第242条 第七号）

　　2
コンクリートポンプによる圧送は圧送負荷を算定し、ポンプの能力と対比し判定する。ベント管は実長の3倍の長さがあるものとして計算する。

１　◯
コンクリート輸送菅の径は、コンクリートポンプの圧送性に直接影響し、径が大きいほど圧力損失が少なくなり、圧送性も良くなる。粗骨材の最大寸法が 25mmの場合の輸送菅の呼び寸法は 100A 以上とする。

３　◯
コンクリートの圧送に先立ち圧送される先送りモルタルは、型枠内に打ち込まず破棄する。（公共建築工事標準仕様書）

４　◯
輸送菅は圧送中に前後左右に動くので、鉄筋や型枠に輸送菅が直に接していると配筋の乱れ、型枠の変形等の原因になる。輸送菅の保持は、支持台に道板を置いたもの、支持台、脚立、つり金具、緩衝材等で行う。（JASS5）

　　１
コンクリートの圧縮強度による場合、柱のせき板の最小存置期間は、短期及び標準の場合、5 N/mm²以上に達するまでとする。長期及び超長期の場合は、10 N/mm²以上に達すれば解体できる。

２　◯
コンクリート養生は連続的または断続的に散水、噴霧等を行う。湿潤養生は、セメントの凝結が終了した後に開始する。（JASS5）

３　◯
コンクリート打込み中及び打込み後５日間は、乾燥、振動等によってコンクリートの凝結及び硬化が妨げられないように養生しなければならない。（建築基準法施行令 第75条）

４　◯
コンクリートの打込み後、膜養生剤や浸透性の養生剤により潤滑養生を行う場合、養生剤の散布はブリーディングの終了後に行う。（JASS5）

　　１
鉄骨工事における高力ボルト用孔あけ加工の方法は、板厚に関係なくドリルあけとする。（JASS6）

２　◯
鉄骨工事の工作にけがきは、490 N/mm² 級以上の高張力鋼または曲げ加工される 400 N/mm²級の軟鋼の外面には、ポンチ、たがねによる打こんを残してはならない。（JASS 6）

３　◯
工事現場で行われる鋼製巻尺の照合は現寸作業開始前に工事現場用鋼製巻尺と工場製作用鋼製巻尺の誤差の確認を行うものである。湿度測定と一定の張力（一般には 50N）により照合する。

４　◯
厚さ 6mm以上の鋼材などの曲げ加工にあっては外側曲げ半径が厚さの 10倍以上となるものに限り、加工後の機械的性質、化学成分などの品質が加工前の品質と同等以上であるかどうかの品質確認をしなくてもよい。（建築工事監理指針）

　　３
溶接を手溶接とする場合、エンドタブの長さは35mm以上、一般に自動溶接の場合は70mm以上とする。したがって、自動溶接の方が長い。
（建築工事監理指針）

１　◯
部材の両面から溶接する場合、裏面側の初層溶接をする前に表面側の溶接の健全な溶接金属部分が現れるまで裏はつりを行う。（ JASS6 ）

２　◯
熱影響部の冷却速度が速いと溶接部の割れが発生しやすいので、溶接開始に先立ち、溶接部及びその周辺の予熱を行い、溶接部の冷却速度を遅くする。

４　◯
柱梁接合部でのエンドタブの組立溶接は、直接、柱梁フランジに行わない。エンドタブを取り付ける場合は裏当て金に組立溶接を行う。（鉄骨工事技術指針）

　　2
ロングスパン工事用エレベーターでは、搬器の傾きが1/10の勾配を超えないうちに、動力を自動的に遮断する安全装置を設ける。

１　◯
ロングスパン工事用エレベーターは、積載荷重が 500 〜 1,200 kg、架台床面 3.9 〜 19.4 m² のものが多い。また、運転者等の搭乗部分には、ヘッドガードを設ける。

３　◯
搬器の昇降を知らせるための警報装置を備える。ただし、安全上支障がない場合には、搬器の昇降を知らせる警報装置を備えないことができる。

４　◯
昇降路の出入口の床先と搬器の出入口の床先との水平距離は、４cm以下とする。

　　４
コンクリート圧入工法は、既存の梁面との間にすき間が生じないように、ポンプ等で圧力で加えながら打込む工法なので、打継ぎ面の施工には適している。圧入工法は、既存梁と増築壁との接合をより確実を行うことができる。

１　◯
耐震改修工事における現場打ち鉄筋コンクリート耐震壁の施工においては、現場施工時に水温の管理を十分に行い、水温 10℃ 以上の水を用いてグラウト材を練り上げ、練上り時の温度が 10 〜 35℃の範囲のものを注入する。

２　◯
打継ぎ面となる既存構造体コンクリート面は必ず目荒しを行う。また、はつりくずや粉末を完全に除去する。

３　◯
既存壁に新たに増打ち壁を設ける工事において、増打ち壁と既存壁との一体性を増すために、既存壁からシヤーコネクターを設けることが一般的であるが、特記によりセパレーターと兼用することができる。

　　２
仕上げ部材を取り付けるための墨は、基準墨（地墨や陸墨）を基準として墨出しを行う。近接する他の部材の仕上げ墨にも誤差があるため、それを基準とすると誤差が大きくなる。（JASS26）
１．◯
基準墨の上開への移動は、次のような方法で行われる。
(1)上階の床スラブのコンクリートを打つ際に、建物四隅の基準墨または逃げ墨の交差する場所に15㎝角程度の孔をあけ、コンクリート打込み後この孔から下げ振りを下階の基準墨まで下げ、その位置を上階の床スラブ上にうつす。
(2)四隅に出たXY方向の交差を、トランシット等を用いて結ぶことにより、基準墨を床面にうつす。

３．◯
各階基準高さ（陸墨）は、水平高さ変動のない比較的剛強なものを利用する必要があるので、鉄骨柱を利用したり、柱の主筋を利用したりして躯体工事用の基準高さを上階に移動していく。

４．◯
基準墨とは、各階の通り心と高さの基準になるレベルを示す墨をいう。通り心は床の上に出すが、通常は柱や壁の心になることが多く、通り心から 1m離れたところに通り心と平行に返り墨を打っておくのが一般的である。

　　１
一軸圧縮試験は、粘性土の一軸圧縮強さや変形係数を求めるための試験である。（建築基礎設計のための地盤調査計画指針）

２．◯
電気検層（比抵抗検層）によって、地下水面以深にある軟弱地盤から岩盤までのすべての地盤を対象とすることができる。

３．◯
粒度試験は、土の粒度組成を数量化し、土を構成する土粒子の粒径の分布状態を把握する試験である。均等係数や細粒分含有率など粒度特性を表す指標を得ることができる。（建築基礎設計のための地盤調査計画指針）

４．◯
常時微動とは、工場機械、交通機関等の人工的な振動源で引き起こされ、変位振幅が数μm以下、振動周期が0.05秒ぐらいから数秒ぐらいまでの雑振動である。
その卓越周期は同じ場所での地震動の卓越周期と一致するという性質がある。したがって、常時微動を測定することにより、地震動の周期特性を知り、それを建物の耐震設計や設計用地震波の作成に利用できるとともに、卓越周期から地盤種別が判断できる。

　　３
基準点（不動点）は、掘削に影響のない箇所に設ける。通常、レベル測定の場合には根切り山留め工事の影響を直接受けない位置に建つ支持杭基礎の建物に設けることが多い。（山留め設計施工指針）
１．◯
山留め壁の頭部の変位は、挿入傾斜計等の機器を用いても計測できるが、トランシットとピアノ線を用いた簡易な方法でも計測できる。なお、ピアノ線は常に緊張しておく必要があるのでターンバックルを取り付けておく。（山留め設計施工指針）

２．◯
油圧式荷重計（盤圧計）を切梁の中央に設置すると、切梁にかかる軸力が端部より中央部の方が低くなるため、正確に軸力を計測できず、また安全上の点からも好ましくない。火打梁の基部に設置するのが好ましい。

４．◯
切梁の軸力を計測するためのひずみ計は、２台を１組としてウェブに設置する。（山留め設計施工指針）

　　４
埋め込み工法において、プレボーリングによる掘削径は、杭径より100mm程度大きくする。（公共建築工事標準仕様書）
１．◯
杭先端が開放の場合は、中空部に土が入り空気が圧縮されたり、水が入りウォーターハンマー現象等で杭が破損する場合があるので、杭内の土及び水の上昇に対応し十分な空気抜き孔を設けたキャップを使用する。（建築工事監理指針）

２．◯
中堀り工法では、杭の掘削中、必要以上に先掘りすると、周囲の地盤を緩めることになるため、施工中は先端の長さの調整管理が必要である。特に、砂質地盤の場合には緩みがはげしいので、先端の長さを少なくし、杭径以内に調整することが望ましい。（JASS4）

３．◯
杭の継手処理について、溶接とする場合は、原則としてアーク溶接を用いて接合する。（JASS4）

　　２
直接土に接する部分の床スラブの最小かぶり厚さは、40mmとする。（建築基準法施行令第79条）

１．◯
土に接しない柱・梁・耐力壁の最小かぶり厚さは、屋外仕上げなしを除いて30mmとする。（建築基準法施行令第79条）

３．◯
柱・梁等の鉄筋の加工に用いるかぶり厚さは、最小かぶり厚さに10mmを加えた値を標準とする。（JASS5）

４．◯
杭基礎の場合の最小かぶり厚さは、杭天端からとする。（JASS5）

　　４
ガス圧接継手のふくらみの直径は、原則として鉄筋径の1.4倍以上として、片ふくらみがないものとする。なお、鉄筋径が異なる場合は、細い方の径とする。

１．◯
ガス圧接継手の位置は、隣り合う鉄筋のガス圧接継手の位置と400mm以上ずらす。

２．◯
同一径のガス圧接部のふくらみの長さは、鉄筋径の1.1倍以上とし、なだらかで、垂れ下がらないものとする。

３．◯
圧接端面のすき間は、2mm以下とし、かつ、偏心及び曲がりのないものとする。

　　１
鋼製仮設梁のトラス下弦材の支柱は、所定の支点以外のところに立てて用いない。（型枠の設計・施工指針案）

２．◯
柱型枠の足元は、型枠の垂直精度の保持、変更防止、セメントペーストの漏出防止のため、金物や桟木などを用いて根巻きを行う。（型枠の設計・施工指針案）

３．◯
透水型枠は、せき板に細かい孔などをあけ、セメント粒子を通さない特殊な織布を張った型枠を使用し、コンクリート中の気泡や余剰水を排出するので、打ち上がったコンクリート表層部の気泡やあばたが少なくなる。（JASS5）

４．◯
両面仕上げ用丸型セパレーターは、型枠取り外し後、コンクリート表面に座金およびねじ部分が残って露出するので、ねじ部分はハンマーでたたいて除去する。（建築工事監理指針）

　　４
単位セメント量は、水和熱および乾燥収縮によるひび割れを防止する観点からできるだけ少なくすることが望ましいが、ワーカビリティの観点からは過少になるとコンクリートの水密性、耐久性が低下するため、最小値が定められており、普通コンクリートでは270 kg/m³である。（JASS5）

１．◯
骨材の形は、できるだけ球形に近いものが理想で、偏平細長のもの、角立っているもの等はコンクリートのワーカビリティを悪くする。（建築工事監理指針）

２．◯
水セメント比を低減すると、緻密な組織のコンクリートになる。これにより水密性が向上し、塩化物イオンの浸透に対する抵抗性を高めることができる。

３．◯
コンクリートの単位水量の最大値は、185kg/m³とする。（JASS5）

　　２
コンクリートの打込み中および打込み後５日間は、乾燥・振動等によってコンクリートの凝結及び硬化が妨げられないように養生しなければならない。（建築基準法施行令第75条）

１．◯
膜養生剤を塗布して水分の逸散を防ぐ湿潤養生はブリージングの終了後に行う。（JASS5）

３．◯
大断面の柱や基礎梁など、コンクリート打込み後セメントの水和熱により部材断面の中心温度が外気温より25℃以上高くなる恐れがある場合、温度ひび割れの発生を防止するために、マスコンクリートの養生の方法で保温養生を行う。（公共建築工事標準仕様書）

４．◯
短期および標準の計画供用期間の級で、早強・普通および中庸熱ポルトランドセメントを用いた厚さ18㎝以上の部材は、10N/mm²以上の圧縮強度になれば、以降の湿潤養生を打ち切ることができる。（JASS5）

　　１
柱梁接合部エンドタブを取り付ける場合、裏当て金に取り付け、直接柱梁フランジに溶接は行わない。（鉄骨工事技術指針）

２．◯
エンドタブは、特記のない場合は切断の必要はないが、クレーンガーター（走行クレーンのレールを支えるための梁）のような低応力高サイクル疲労を受ける場合には、溶接後切除してグラインダーで仕上げ加工しなければならない。

３．◯
エンドタブは溶接の始端と終端の欠陥を防ぐために付ける。エンドタブの材質は一般に母材と同等以上とし、同厚、同開先のものが使用される。長さについては自動溶接70mm以上、手溶接35mm以上とする。

４．◯
完全溶込み溶接および部分溶込み溶接の場合は、原則として、溶接部の始端および終端部に適切な材質・形状および長さを持った鋼製エンドタブを用いる。（公共建築工事標準仕様書）

　　２
吹付けロックウールの乾式工法はロックウールとセメントを工場配合した材料と水を別々に圧送して、ノズルの先端で混合して吹き付ける工法である。（建築工事監理指針）

１．◯
耐火被覆材の吹付け厚さは、確認ピンを用いて確認する。スラブ及び壁面については 2m²程度につき1箇所以上、柱は１面に各１箇所以上、梁は１本あたりウェブ両側に各１本、下フランジ端部両側に各１本差し込んで確認する。なお、確認ピンは、そのまま存置しておく。（公共建築工事標準仕様書）

３．◯
巻付け工法とは、高耐熱ロックウール、セラミックファイバーブランケットまたはそれらを複合したものを現場で鉄骨に巻き付け、ワッシャー付き鋼製の固定ピンを鉄骨にスポット溶接して留める工法であり、化粧仕上げも可能である。（建築工事監理指針）

４．◯
耐火被覆成形板は一般に吸水性が大きいため、建築物の外周部に当たる鉄骨架構の耐火被覆に使用する場合には、施工時に雨水が掛からないよう養生する必要がある。また、接着剤のみに頼ると施工後の時間経過に伴い耐火被覆成形板のはく落を生じる恐れがあるので、釘やかすがい等の金物で機械的に十分緊結することが重要である。（建築工事監理指針）

　　２
ジブクレーン等ジブを有するものの定格荷重は、負荷させることのできる最大の荷重から、フック等の重量を控除した荷重のことである。（クレーン等安全規則）
１．◯
傾斜ジブ式タワークレーンは、ジブを支点から斜めに突き出して荷をつるため、ジブを支点から水平に突き出した水平ジブ式タワークレーンに比べて高揚程で、比較的重量の大きい荷をつり上げるのに適している。

３．◯
ロングスパン工事用エレベーターは、昇降速度 10m/分以下で、数名の人員と長尺物の材料の運搬ができ、設置が簡単である。積載荷重は1t前後の機種が多い。（建築工事監理指針）

４．◯
建設用リフトの停止階には、安全上、荷の積卸口の遮断設備を設置する。（労働安全衛生規則）

　　３
角形鋼板や円形鋼板補強では、鋼板を２つ割以上に分割して工場製作し、現場にて完全溶込み溶接で一体化する。（建築改修工事監理指針）

１．◯
溶接金網は、型枠立て込み用セパレータ等に結束して、かぶり厚さを確保する。（建築改修工事監理指針）

２．◯
フープ等の継手は、溶接長さが片側10d（dはフープ筋の径または呼び名に用いた数値）以上のフレア溶接とする。（建築改修工事監理指針）

４．◯
シートの切り出しは、シートの割付け図にしたがって、連続繊維シートを切り出す。切り出し長さは、柱の周長にラップ長さ（200mm以上）を加えた寸法とする。（建築改修工事監理指針）

　　２
構造計算において、地震力は震度法により静的水平力として計算するため、水平震度を0.2とする。

１　◯
乗入れ構台の幅員は使用する施工機械、車両・アウトリガーの幅、配置及び動線等により決定するが通常計画される幅員は 4〜10m である。（建築工事監理指針）

３　◯
躯体コンクリート打込み時に、乗入れ構台の大引下の床の均し作業ができるように、大引下端を１階スラブ上端より 20〜30 cm上に設定する。（建築工事監理指針）

４　◯
乗込みスロープの勾配が急になると、工事用の機械や車両の出入りに支障を生じるおそれがあるので、その勾配は 1/10 〜 1/6 程度とする。ただし、現場で使用する重機・車両の種類によって腹を擦らないように事前に調査を行う。

　　３
ウェルポイントで掘削場内外の地下水を低下させるのは、砂質地盤におけるボイリング発生防止の対策である。粘性土地盤で発生するヒービングの発生防止には有効ではない。

１　◯
凍結した土は、強度的には良質な地盤と間違えやすいが、床付け面が凍結したのち溶けると、体積が減少し沈下する。したがって凍結した部分は乱された土と同様に扱い、良質土と置き換える。

２　◯
ボイリングの防止策として次のような方法が考えられる。
①止水性の山留め壁の根入れを深くし、動水勾配を減らす。
②掘削場内外の地下水位をディープウェルやウェルポイントによって低下させる。
③止水性の山留め壁を不透性地盤まで根入れする。
④掘削場内を地盤改良し、透水性を減少させ強度を増加する。

４　◯
ディープウェル工法とは、根切り部内あるいは外部に径 500〜1000mmの管を打ち込み、帯水層を削孔して、水中ポンプで地下水を排出する工法である。盤ぶくれの防止対策として適当な工法である。
※盤ぶくれの発生が事前の検討により予測された場合の対策
①掘削底面（不透水層）下の地下水位（圧）をディープウェル等によって低下させる。
②止水性の山留め壁を延長し、被圧帯水層の下の不透水層に根入れする。
③掘削場内を地盤改良し、地下水を遮断し土被り圧を増加する。

　　４
プレロード工法は、ジャッキで加圧し切梁交差部のボルトを緩めた状態で行う。加圧する切梁が蛇行しないようにずれ止めを設ける。（JASS 3）

１　◯
大規模掘削工事の場合、根切り及び躯体の施工能率を向上させるために、切梁を２本以上組み合わせ、切梁間隔を広くした「集中切梁」とする方法がある。（山留め設計施工指針）

２　◯
格子状切梁方式は、山留め壁を切梁、腹起し等の支保工によって支持し、根切りを進める工法である。対向する山留め壁の側圧荷重に対して切梁でバランスをとるため、根切り平面が不整形な場合や大スパンの場合、また、敷地に大きな高低差がある場合には採用が難しくなる。（山留め設計施工指針）

３　◯
鋼製切梁に作用する軸力は、温度変化による増加応力を考慮する必要がある。温度応力は概略 1 〜 4 t /℃である。（JASS3）

　　４
鉄筋かごには、かぶり厚さを確保するためにスペーサーを深さ方向に3〜5m間隔を目安として、最低1断面で４箇所以上取り付ける。スペーサーはケーシングチューブを用いる場合は、D13以上の鉄筋を用いる。ケーシングチューブを用いない場合に鉄筋を用いると孔壁を損傷するので、杭径 1.2m以下の場合は鋼板4.5 × 38mm、杭径 1.2mを超える場合は鋼板 4.5 × 50mm程度のものを用いる。（建築工事監理指針）

１　◯
リバース工法の２次スライム処理は、一般にトレミー管とサクションポンプを連結して孔底部の沈殿物であるスライムを吸い上げる。また、エアリフトによる方法で行う場合もある。（JASS4）

２　◯
オールケーシング工法によるスライム処理には、１次処理と２次処理がある。１次処理は掘削完了直後に行うスライム処理、２次処理はコンクリート打込み直前に行うスライム処理で、エアリフト式と水中ポンプ方式による方法がある。（JASS4）

３　◯
鉄筋かごの主筋と帯筋は、原則として鉄線で結束して組み立てる。（JASS4）

　　４
SD390において、D41以下の折曲げ内法の直径は、5d（dは鉄筋径）以上とする。（ JASS 5）

１　◯
片持ちスラブの上端筋の先端、壁筋の自由端側の先端で90° フックまたh135° フックを用いる場合、余長は 4d 以上でよい。（公共建築工事標準仕様書）

２　◯
D 25以下の梁主筋をＬ字に加工する際の一辺の加工寸法の許容差は、計画共用期間の級にかかわらず ±15 mm とする。

３　◯
異形鉄筋相互のあき寸法は、呼び名の数値の 1.5 倍、粗骨材の最大寸法の1.25倍、25 mmのうち、最も大きい数値とする。

　　２
重ね継手は、1箇所に集中することなく、相互にずらして設けることを原則とする。梁の主筋を重ね継手とする場合、隣り合う鉄筋の継手中心位置は、重ね継手長さの約0.5倍ずらすか、または1.5倍以上ずらす。

１　◯
大梁端部の下端筋の重ね継手中心位置は、「その梁端から梁の中心部に向かって梁せいと同じ距離の位置から梁内法長さの 1/4 以内の範囲 」とする。（JASS5）

３　◯
径の異なる鉄筋を重ね継手とする場合、径の小さい方の鉄筋の応力しか伝わらないので、径の小さい方の径により、重ね継手の長さを算定する。（建築基準法施行令第73条第2項）

４　◯
重ね継手は、水平重ね、上下重ねのいずれでもよい。
>> 配筋検査のつぼ >>継手及び定着

　　１
支柱として用いる鋼管支柱は、高さ2m以内ごとに水平つなぎを2方向に設け、かつ水平つなぎの変位を防止する（パイプサポートの場合は高さ 3.5mを超える場合に限る。）（労働安全衛生規則第242条第六号、七号）

２　◯
支柱として鋼管枠を用いるものにあっては、最上層及び５層以内ごとの箇所に、水平つなぎを設け、かつ水平つなぎの変位を防止することと定められている。（労働安全衛生規則第242条第八号）

３　◯
鋼材の許容曲げ応力及び許容圧縮応力の値は、その鋼材の「降伏強さの値」又は「引張強さの値の3/4の値」のうち、いずれか小さい値の2/3の値以下とする。（労働安全衛生規則第241条第一号）

４　◯
支柱として鋼管枠を使用する場合、１枠当たりの許容荷重は、荷重の受け方によって違ってくる。ただし、型枠支保工の支柱に鋼管の枠組みを用いる場合、荷重は枠組みの荷重受け等を利用して、脚柱上部で直接受け、枠組みの横架材で受けてはならない。（型枠の設計・施工指針）

　　３
特記のない場合、打継ぎ部の位置は、梁、床スラブ及び屋根スラブはそのスパンの中央または端部から1/4付近に設ける。（JASS5 ）

１　◯
打継ぎ部分のコンクリートの一体化及び後打ちコンクリートの水和を妨げないため、打継ぎ部は、レイタンス及びぜい弱なコンクリートを取り除き、打込み前に十分な水湿しを行う。ただし、打継ぎ面に水が残っていると、打継ぎ部の一体化に害を及ぼすので、表面の水は取り除く。（ JASS5 ）

２　◯
コンクリートの練混ぜ開始から打込み終了までの時間の限度は、外気温が25℃未満で120分、25℃以上で90分とする。（ JASS5 ）

４　◯
コールドジョイントを防止するため、振動機の先端を先に打ち込まれたコンクリートの層に入れるようにする。棒形振動機の長さは 60〜80 cmであるので、１層の打ち込み厚さは 60cm以下とする。（建築工事監理指針）

　　２
寒冷期におけるコンクリートの養生は、打込み後5日間以上コンクリートの温度を2℃以上に保つこと。（JASS5）

１　◯
コンクリートの養生として、連続的または断続的に散水や噴霧を行う湿潤養生は、セメントの凝結が終了した後に開始する。（ JASS5 ）

３　◯
コンクリートの湿潤養生の期間は、JASS5では、早強ポルトランドセメントを用いた場合には３日以上、普通ポルトランドセメントを用いた場合には５日以上としている。（ JASS5 ）

４　◯
打込み後のコンクリートは、透水性の小さいせき板による被覆、養生マットまたは水密シートによる被覆、散水、噴霧、膜養生剤の塗布などにより湿潤養生を行う。打込み後のコンクリートが透水性の小さいせき板で保護されている場合は湿潤養生と考えてもよい。（建築工事監理指針）

　　１
トルシア形高力ボルトは、JIS形高力ボルトと比較して、頭側に座金を使用しないため、座金１枚分首下長さを短くできる。締付け長さに加える長さは、M24を例にとると、トルシア形は40mm、JIS形は45mmとする。

２　◯
肌すき量が1mm以下のときは、フィラープレートの挿入は不要である。1mmを超える場合は、フィラープレートを挿入しなければならない。

３　◯
セットを構成する座金及びナットには、表裏があるのでボルトを接合部に組み込むときには、逆使いしないように注意する。座金は、内側面取りのある側が表、ナットは表示記号のある側が表である。（ JASS6 ）

４　◯
板の反りを外に逃がすために、１次締め、本締めともに、ボルト１群ごとに継手の中央部から周辺部に向かって締め付ける。

　　２
混用接合及び併用継手では、仮ボルトは中ボルト等を用い、ボルト1群に対して1/2程度かつ2本以上をバランスよく配置して締め付ける。
混用接合とは、ウェブを高力ボルト、フランジを溶接接合するもので、高力ボルト継手に比べて締め付ける高力ボルトの本数が少ない。そのため、通常の高力ボルト継手ではボルト１群に対して1/3程度だが、混用接合では少し厳しく、ボルト１群に対して1/2程度とする。ただし、ウェブのボルトが２列以上の場合は、安全性を検討の上で1/2以下に減じてよい。（JASS 6）

１　◯
建方精度の測定では、日照による温度の影響を避けるために、早朝の一定時間に行うなどの考慮を払う。また、長時間にわたる場合は気候も変わるので、測定器の温度補正を行わなければならない。

３　◯
柱に梁を接合する場合、梁を上から落としこむことになり、梁の上フランジの上側スプライスプレートをあらかじめはね出しておくとつり下げた梁の位置決め、組立てが容易になる。

４　◯
大型トラスなど、架構の重心を求めにくい部材には、危険防止のため加工工場にて重心位置を明示する。

　　２
送電線とクレーンのジブ等が直接触れなくでも、接近しただけで感電するおそれがある。そのことにより、送電線との離隔距離が定めらている。高圧配線は少なくとも2.2mの離隔距離が必要である。（建築工事監理指針）

１　◯
強風時には作業を中止hする。厚生労働省の通達によると「強風」とは 10 分間の平均風速が10 m/s 以上の風をいう。（クレーン等安全規則）

３　◯
クレーンで重量物をつり上げる場合、つり荷を急激につり上げてはならず、地切り後に一旦停止して、機械の安定や台付けワイヤーの状態を確認してからつり上げる。

４　◯
移動式クレーンを使用する場合には、作業範囲、作業条件を考慮して、安全度、接地圧、アウトリガー反力等の検討及び確認を行い、適切な作業地盤の上で使用しなけばならない。

　　４
柱の連続繊維補強工法においては、連続繊維シートを精度よく貼り付け、破断を生じにくくするため、躯体表面の凸凹を削り取り、断面修復材や下地調整材等で平滑にし、柱の隅角部は面取りとする。

１　◯
既存梁下と増設壁上部とのすき間の補強工事では、注入を中断すると再度それを開始する時に閉塞を起こしたり、無理な加圧が必要であったり、型枠等に局部的に大きな圧力が加わったりするおそれがあるので、中断すことなく、予定した部分は一気に注入する。

２　◯
注入するグラウト材の練上り時の温度が 10～35℃ の範囲となるよう、練り混ぜる水の温度を10℃以上とする。

３　◯
溶接金網は分割して建て込み、相互の接合は重ね継手とする。継手長さは、縦筋間隔に 100mmを加えた長さ以上、かつ 200mm以上とする。

　　３
構台の支柱の位置は、地下構造図と重ね合わせるなどして、基礎梁、柱、梁等の位置と重ならないように配置する必要があり、使用する施工機械、車両の配置により決めるものではない。したがって、本肢が最も不適当である。

１　◯
乗入れ構台の乗込みスロープの勾配は、工事用機械や車両の出入りに支障を生じないように、一般的に1/10～1/6程度にする。 使用する重機・車両の種類によって腹を擦らないよう事前に調査を行う。

２　◯
構台の幅が狭いときは、交差部に車両が曲がるための隅切りが必要である。 隅切りは通行する車両に応じた大きさとする。

４　◯
構台の大引材や根太材の構造計算に際しては、強度の検討のほかに、たわみが垂直方向の揺れとなり作業に支障をきたすことがあるので、たわみ量の検討をする必要がある。

　　３
圧密試験は、地盤の沈下量や沈下時間の予測に必要な情報を求める室内試験で、供試体に荷重を加え、その圧縮状態から粘性土の圧密沈下を予測する。

１　◯
土の粒度と透水係数の間には密接な関係があり、粒度がわかれば透水係数の概略値を知ることができる。具体的には粒径加積曲線における通過質量 10%または 20%の通過径から求める方法である。

２　◯
液性限界・塑性限界試験の結果は、土の物理的性質の推定や塑性図を用いた土の分類に用いられる。液性限界は粘性土の飽和状態から含水比が低くなると液体状から塑性を有する土となる境界の含水比で、塑性限界はさらに含水比を減じてもろく硬い土となる塑性の限界となる含水比である。

４　◯
粘性土のせん断強度は、一軸圧縮試験によって求めることもできるが、試料に薄い砂質の部分が入っている場合や、ひび割れがある粘土では、側面を加えた状態で行う三軸圧縮試験がよい。

　　１
プレボーリングで親杭を接地する場合、杭の根入れ部分にセメントベントナイト液を注入するか、杭の打込みや圧入を行う。

２　◯
親杭の杭心位置の精度を確保するには、間隔保持材（通常バカ棒）を定規として用い、正確な位置を出す。

３　◯
山留め壁の水平荷重を均等に確保するため、腹起しと親杭の間に山砂等の裏込め材を用いる。

４　◯
横矢板の設置後、打音により裏込め材の充填状況を確認し、親杭と横矢板との間にくさびを打ち込んで締め付ける。

　　１
既製コンクリートの杭の吊り上げは、支持点（杭の両端から杭長の1/5の点）近くの2点で支持する。

２　◯
セメントミルク工法は、アースオーガーによってあらかじめ掘削された縦孔に杭を建込み、孔壁の崩壊防止のため安定液を注入し、所定の深度に達したのち根固め液に切り替え、圧入または軽打によって造成する。

３　◯
掘削時及び引上げ時とも、オーガーは正回転とする。オーガーの引上げを急速に行うと吸引現象により支持層を緩めたり孔壁を崩壊させたりするので、できる限りゆっくりと行う。

４　◯
杭の打込みは、なるべく群の中心から外側へ向かって杭を打ち進める。

　　３
SD345、D19の異形鉄筋末端部の折曲げ内法直径は、呼び名に用いた数値の４倍以上とする。

１　◯
あばら筋の加工については、幅、高さの加工寸法の許容差をそれぞれ ± 5 mm とする。

２　◯
同一径の SD295Aと SD345 の鉄筋を 90 °に折り曲げる場合の内法直径は同じである。

４　◯
スラブと一体となるT形梁のあばら筋には、90°のキャップタイを使用してもよい。

　　１
圧接技量資格種別の1種の場合、作業可能な鉄筋径はD25以下に限られる。

２　◯
鉄筋径または呼び名の差が 7mmを超える場合には、原則として圧接継手を設けてはならないが、同一種類の D29とD25の鉄筋は、手動ガス圧接により接合することができる。

３　◯
圧接端面は平滑に仕上げられ、その周辺を軽く面取りがされていることとする。

４　◯
圧接部の加熱は、鉄筋の軸方向へ 30MPa以上の加圧を行いつつ、加熱炎の中心が突き合わせた鉄筋の圧接端面から外れないにし、圧接端面同士が密着するまで還元炎によって加熱する。その後は中性炎で加熱した。

　　２
型枠の構造計算に用いる材料の許容応力度として、支保工以外のものは長期許容応力度と短期許容応力度の平均値を用いる。

１　◯
コンクリートの打設施工時における側圧や鉛直荷重に対する型枠の許容変形量は、3mm以下とする。

３　◯
鋼管を支柱として用いるのにあっては。高さ 2 m以内ごとに水平つなぎを２方向に設け、かつ水平つなぎの変位を防止する。（労働安全衛生規則第242条第六号のイ）

４　◯
型枠支保工を用いるときは、敷角を使用し、その地盤はコンクリート打設や杭の打ち込み等により支柱の沈下を防止する。（労働安全衛生規則第242条第一号）

　　４
細骨材率を大きくすると、所要のスランプを得るために単位セメント量及び単位水量を多く必要とし、流動性の悪いコンクリートとなる。単位セメント量及び単位水量を減らすことはできない。（建築工事監理指針）

１　◯
単位セメント量は、水和熱及び乾燥収縮によるひび割れを防止する観点から、できるだけ少なくすることが望ましい。しかし、単位セメント量が過小であると、コンクリートのワーカビリティーが悪くなり、型枠内へのコンクリートの充填性の低下、じゃんか、す、打継ぎ部における不具合の発生、水密性の低下等を招きやすい。

２　◯
水セメント比は、セメントに対する水の質量比である。すなわち、水：セメント ＝ W/C で表す。普通ポルトランドセメントの水セメント比の最大値は65%とする。 （JASS５）

３　◯
骨材に砕石や砕砂を使用するとスランプを一定値以下に抑えても単位水量は大きくなる。AE減水剤を使用した場合、スランプ 18cm で、単位水量を 185 kg/m³以下とすることは困難であるが、AE減水剤より高い減水性、スランプ保持性能を持つ性能AE減水剤を使用するとスランプ 18cm で、単位水量を 185 kg/m³以下とすることができる。

　　２
暑中コンクリートの荷卸し時のコンクリート温度は、原則として35℃以下とする。

１　◯
地上標準階において、打込み速度は打込み場所の施工条件によって大きく相違するが、十分な締固め作業ができる範囲とする。スランプ 18 cm 程度のコンクリートをコンクリートポンプ 工法で打ち込む場合目安は、、20～30m³/h 程度である。

３　◯
コンクリート内部振動機（棒形振動機）の挿入間隔は、打込み高さと速度に応じて 60cm以下とする。

４　◯
高性能AE減水剤を用いた高強度コンクリートの練混ぜから打込み終了までの時間は、 外気温による影響を考慮しないで、原則として 120 分を限度としている。

　　４
高力ボルト接合の摩擦面は、ショットブラストまたはグリッドブラストにて処理し、その表面の粗さは50μmRz以上を確保する。

１　◯
公称軸径が 24mm の高力ボルト用の孔あけは、ドリルあけで　dI（24mm + 2.0mm ＝ 26mm） 26mmの径とする。（建築基準法施行令第68条第2項）

２　◯
鋼材の曲げ加工は、常温加工または加熱加工とする。加熱加工の場合は、赤熱状態（850〜約900 °C ）で行う。青熱ぜい性域は避ける。

３　◯
鋼材の開先加工は、自動ガス切断機で加工し、切断部に凹凸が生じた部分は修正する。
ノッチ深さは、管理許容値で 0.5mm以下、限界許容値で 1.0mm以下である。また、切断面の粗さは、100μmRz以下とする。

　　４
気温が－5 °C以下の場合は溶接を行ってはならない。5 °C から－5 °C の場合は、溶接部より100mmの範囲の母材部分を適切に加熱すれば溶接することができる。

１　◯
溶接部の表面割れの範囲を確認したうえで、その両端から 50mm以上をアークエアガウジングではつり取って船底型の形状に仕上げ補修溶接する。

２　◯
完全溶込み溶接の突合せ継手（突き合せ溶接）は全断面にわたって溶接し、余盛は最小とする。余盛り高さ 1 mmは許容範囲内である。

３　◯
490N/mm²級以上の高張力鋼の組立て溶接を被覆アーク溶接で行う場合には、低水素系の溶接棒を使用する。

　　３
湿地ブルドーザーの平均接地圧は、全装備質量が同程度の場合、普通ブルドーザーの半分程度である。

１　◯
クラムシェルは、ワイヤーでつったバスケットを重力により落下させて土をつかみこんで掘削するので、掘削深さ 40m 程度までの軟弱地盤の掘削に適している。

２　◯
ショベル系掘削機では、クローラー式はキャタピラーなので多少の凸凹や軟弱地盤でも走行が可能で、ホイール式（車輪走行式）よりも一般的に登坂能力が高い。

４　◯
ホイールクレーンは、同じ運転室内でクレーンと走行の操作ができ、小回りがきくので狭い場所でも設置できる。つり上げ荷重はトラッククレーンに比べて小さい。

　　２
完全スリットは、壁と柱を完全に縁切りすることが一般的である。通常既存コンクリート壁に30～40mmのすき間を設け、すき間に充填材を挿入したうえで止水処理を行う。

１　◯
現場における溶接は、工場の溶接に比べて設備が十分でないために所定の品質確保が難しいので、継手はすべて高力ボルト接合とし、溶接接合は極力避けるのがよい。

３　◯
既存構造体にあと施工アンカーが一定の間隔で多数埋め込まれる増設壁部分では、特記のない場合の割裂補強筋は、スパイラル筋あるいははしご筋の形状のものを用いる。

４　◯
コンクリート流込み工法による壁の工事では、増設壁の上部すき間に圧入するグラウト材が空気抜きから出ることにより、充填されたことを確認する。

　　３

荷受け広大の作業荷重は、自重と積載荷重の合計の10%とする。（JASS2）

１　◯

乗入れ構台の幅員は、乗り入れる車両や工事機械の大きさ、構台上で行われる作業の状況、車両の通行頻度などを考慮して決める。最小限 1車線で 4m、2車線で 6m程度は必要である。（JASS2）

２　◯

乗入れ構台の支柱の位置は、使用する施工機械や車両の配置ではなく、地下構造図と重ね合わせるなどして、基礎、柱、梁等の位置と重ならないように、5 m 間隔で計画する。（JASS2）

４　◯

荷受け構台への積載荷重の偏りは、構台全スパンの 60 ％ にわたって分布するものと仮定して計画する。（JASS2）

　　４

砂からなる地山にあっては、掘削面のこう配を35度以下とし、又は掘削面の高さを5メートル未満とする。（労働安全衛生規則 切土法面の土砂崩壊防止に関する規則 ）

１　◯

傾斜地でオープンカット工法を採用した場合、すべり面の形状が円形に近いことから、円弧すべり面を仮定し地盤全体の安定を検討するのが一般的である。

２　◯

法面の崩壊を防ぐため、モルタル吹付けを行う場合は、水抜き孔を設ける。（ JASS3 ）

３　◯

掘削の深さが 1.5 m 以上で、法付けオープンカット工法ができなかった場合は、山留めを設置する。（建築基準法施行令第136条の3）

　　２

水平切梁工法におけるプレロードの導入は、設計切梁軸力の50〜80%程度とする。設計切梁軸力の100%まで導入すると、全体のバランスを悪くしたり、切梁の蛇行が生じたりするなどの弊害を起こす可能性がある。（ JASS3）

１　◯

基準点（不動点）は、掘削に影響のない箇所に設ける。通常、レベル測定の場合には、根切り山留め工事の影響を直接受けない位置に建つ支持基礎の建物に設けることが多い。（山留め設計施工指針）

３　◯

山留め壁の頭部の変位を把握するためには、山留め壁の頂点を設け、事前に設定した不動点を通して、トランシットまたはピアノ線とスケールtを用いて計測する。（山留め設計施工指針）

４　◯

切梁の軸力を計測するためのひずみ計は、2台を１組としてウェブに設置する。（山留め設計施工指針）

　　４

杭頭部の余盛りの高さとは、天端の最も低い位置で確保する。一般的には鋼管の外側が低くなるため、鋼管の外側の計測値により確認する。余盛り500mm以上。

１　◯

リバース工法は静水圧により孔壁の崩壊を防ぐ工法のため、掘削に際しては、孔内水位を地下水位より 2 m以上高く保持する。

２　◯

安定液は、孔壁の崩壊を防止する機能とともにコンクリートの打込み時にコンクリート中に混入されることなく、コンクリートと良好に置換される機能を合わせ持たねばならない。安定液の配合は、必要な造壁性があるうえで、コンクリートとの置換を考慮して、できるだけ低粘性、低比重のものとするのがよい。

３　◯

オールケーシング工法では、頂部に低品質のコンクリートができやすいので、コンクリートと泥水等が混じり合うのを防ぐため、コンクリート打設中のトレミー菅とケーシングの先端は、常に 2 m以上コンクリート中に入ってるように保持する。（JASS4）

　　２

135° フックの場合の余長は 6 d である。

（角度）（余長）

　180°　　4 d

　135°　　6 d

　 90°　　8 d

１　◯

腹筋の末端部は定着の必要はなく、端部の第１あばら筋に結束できる最小長（30mm程度）ののみ込みでよい。（鉄筋コンクリート造配筋指針・同解説）

３　◯

杭基礎のベース筋は、基礎底面外周部に生ずる引張力に対応するため、鉄筋を曲げ上げ、末端にフックを付ける。（鉄筋コンクリート造配筋指針・同解説）

４　◯

床開口部補強のための斜め補強筋は、開口によって切断される鉄筋と同種・同径の鉄筋で周囲を補強し、隅角部斜め方向で 2-D13を上下端筋の内側に配筋する。（公共建築工事標準仕様書）

　　１

スパイラル筋の重ね継手は50d以上かつ、300mm以上とする。90° フック余長12d以上又は135°フック余長 6d以上。

２　◯

180 °フック付き重ね継手の長さは、フックの折曲げ開始点間の距離とする。

３　◯

壁縦筋の配筋間隔が異なる場合は、あき重ね継手を用いてよく、配筋間隔の異なる鉄筋を無理に折り曲げることは避ける。

４　◯

梁下端筋の柱梁接合部への定着は、原則として、梁下端筋を曲げ上げる形状とする。止むを得ず曲げ下げる場合には工事監理者の承認を得る。

　　１

側圧に対するせき板の許容たわみ量は、3mm以下である。

２　◯

大引のたわみは、支保工の支持条件によって異なる。両端固定と単純支持では５倍の差が出るが、実際の大引の支持条件は複雑で、単純支持と両端固定の中間的なものが多い。 したがって、たわみ量の計算では、両端固定と単純支持のたわみの平均値とする。

３　◯

型枠設計用のコンクリートの側圧は、コンクリートのヘッドが小さい場合は、コンクリートの単位容積質量に重力加速度とコンクリートのヘッドを乗じたものとなる。ヘッドが大きい場合は、部位、打ち込み速度により、側圧を求める。

４　◯

枠組支柱等鋼管枠を支柱として用いるときは、当該型枠支保工の上端に、設計荷重の 2.5/100 に相当する水平方向の荷重が作用しても安全な構造のものとする。鋼管支柱・組立鋼柱等鋼管枠以外のものを支柱として用いるときは、当該型枠支保工の上端に、設計荷重の 5/100 に相当する水平方向の荷重が作用しても安全な構造のものとする。

　　３

高強度コンクリートの塩化物量は、一般コンクリート同様に塩化物イオン量として、0.3kg/m³以下とする。（JASS5）

１　◯

アルカリシリカ反抗の抑制対策としては以下の通りである。

①反応性の骨材を使用しない。

②コンクリート中のアルカリ量を低減する。

③アルカリ骨材反応に対して抑制効果のある混合セメントを使用する。（建築工事監理指針）

２　◯

水セメント比を低減すると、緻密な組織のコンクリートになる。これにより水密性が著しく向上し、塩化物イオンの浸透に対する抵抗性を高めることができる。

４　◯

コンクリートの調合管理強度は、調合強度を管理する場合の基準となる強度で、品質基準強度（設計基準強度と耐久設計基準強度の大きい方）に構造体強度補正値を加えた値とする。（JASS5）

　　１

寒中コンクリートで加熱養生中は、湿度が極めて低くなりやすく水分の蒸発が促進されるので、コンクリートが乾燥しないように散水などによって保湿に努める。

２　◯

コンクリート部分の厚さが 15cm を超える部材において、早強、普通、中庸熱ポルトランドセメントを用いる場合、コンクリートの圧縮強度が一定の強度以上に達したことが確認できれば、湿潤養生を打ち切ることができ、その圧縮強度は同じである。（JASS5）

３　◯

暑中コンクリートの養生では、表面からの水分の蒸発を防ぐことが重要であり、打ち上がったコンクリートの浮き水の状況や風速等を考慮し、急激な乾燥のおそれがある場合は散水を行う。打ち込み後のコンクリートは急激な乾燥による悪影響を受けないように湿潤養生を行う必要がある。（建築工事監理指針）

４　◯

寒中コンクリートの初期凍害を受けるおそれがある初期養生の期間は、特記がなければ、コンクリートの圧縮強度が 5 N/mm²に達するまでとすると定められている。（建築工事監理指針）

　　４

ナット回転法による締付け完了後の検査は、1次締付け後のナットの回転量120° ±30° の範囲にあるものを合格とする。（JASS6）

１　◯

高力ボルト摩擦接合面のすべり係数は、摩擦面の状態によって違いがあり、自然発生の錆が赤錆状態であれば、すべり係数 0.45 が確保できる。

２　◯

溶融亜鉛めっき高力ボルトのボルト孔径は、高力ボルトと同じである。

３　◯

トルシア形高力ボルトは、所定のトルクでピンテールと呼ばれる部分が破断して、それに対応する軸力が導入される仕組みとなっているが、使用できない場合、JIS形の高力ボルトに交換して、トルクレンチを用いて締め付ける。（JASS6）

　　４

仮ボルトの締付けにおける一群は、本締めを行うときの高力ボルトの一群と異なる。また、高力ボルト摩擦接合における仮ボルトは中ボルト等を用い、締付け本数は、一群のボルト数の1/3程度かつ2本以上を確保し、強風・地震等の想定される外力をもとに決定する。（JASS6）

締付け施工用ボルト群の定義とボルト締付け順序

仮ボルト締付けにおける１群の考え方

１　◯

梁上に足場、ステージ、その他の材料を仮置きする場合、仮ボルトの本数と配置が積載の鉛直荷重に対して十分安全であることを確かめ、不足する場合には仮ボルトの本数を割り増しする。または、この積載荷重を考慮に入れた水平外力には、補強ワイヤなどで対処する。（鉄骨工事技術指針）

２　◯

この場合、このワイヤロープを、そのまま建入れ直し用に兼用してよい。 （JASS6）

３　◯

計測寸法が正規より小さいスパンは、ボルト接合部のクリアランスに矢（くさび）を打ち込む、またはジャッキ等を用いて押し広げる。柱のねじれを伴う場合は、ねじれを修正する側に矢（くさび）を打ち込む。

　　４

ジブクレーン等ジブを有するものの定格荷重とは、負荷させることのできる最大の荷重からフック等の重量を控除した荷重のことである。（クレーン等安全規則）

１　◯

建設用リフトの停止階には、必ず出入口及び荷の積卸口に遮断設備を設ける。

２　◯

建設用リフトの運転者を、クレーンに荷をつったままで運転位置から離れさせてはならない。 （クレーン等安全規則）

３　◯

地表または水面から 60m 以上の高さの物件の設置者は、当該物件に航空障害灯を設置しなければならない、と航空法で定められている。

　　３

角形の鋼板巻き工法において、角部には内法半径が板厚の3倍以上のアールを設ける。

１　◯

溶接閉鎖フープ巻き工法のフープ筋の継手は、溶接長さが片側10d以上のフレア溶接とする。

２　◯

溶接金網巻き工法の溶接金網は、型枠建て込み用のセパレーター等に結束して、かぶり厚さを確保する。

４　◯

連続繊維補強工法において、炭素繊維シートの重ね長さは、母材破断を確保できる長さとし、200mm以上とする。また、重ね継手位置は各面に分散させる。